2025/05/25 更新

写真a

モリモト ユキヒト
森本 行人
所属
附属機関・学校 リサーチ・イノベーション・センター
職名
准教授(テニュアトラック)
学位
博士(経済学) ( 2011年03月 関西大学 )
修士(経済学) ( 2004年03月 関西大学 )
プロフィール

研究成果を多言語発信するツールを拡大展開しています。

日本語ジャーナルへのアクセスは、海外や国内からでも研究機関の外からは依然として困難な状況が続いています。こうした状況にあって私は研究成果の可視化に力を入れております。今後も日本の研究力強化に対する高度なサポートを心掛け、知識の市場活性化の一助になるように尽力します。

 

アカデミアを離れてみたら 博士、道なき道をゆく 
岩波書店編集部   2021-08-04
大学などの学術界から「外」に出た博士たちは,何を感じ,どう生きているのか.研究の経験は,その後にどう活かされるのか.企業の研究職から官僚そして指揮者まで,主に理 ...

経歴

  • 2025年04月
    -
    継続中

    早稲田大学   研究戦略センター   准教授

  • 2024年10月
    -
    継続中

    国立研究開発法人 科学技術振興機構 プログラムマネージャー(PM)育成・活躍推進プログラム 第10期生

  • 2024年04月
    -
    継続中

    文部科学省 科学技術・学術政策研究所 NISTEP   専門調査員

  • 2024年04月
    -
    2025年03月

    筑波大学   研究戦略イニシアティブ推進機構 研究マネジメント室   専門職員   チーフURA

  • 2024年04月
    -
    2024年07月

    筑波大学   研究マネジメント室 研究基盤強化部門   部門長

  • 2022年12月
    -
    2024年03月

    筑波大学   URA研究戦略推進室   副室長

  • 2021年04月
    -
    2024年03月

    筑波大学   URA研究戦略推進室   チーフ・リサーチ・アドミニストレーター

  • 2013年04月
    -
    2021年03月

    筑波大学   URA研究戦略推進室   リサーチ・アドミニストレーター

  • 2019年06月
    -
    2020年03月

    経済産業省   クールジャパン政策課   課長補佐

  • 2012年04月
    -
    2013年03月

    関西大学   学長室   リサーチ・コーディネーター(URA)

  • 2007年04月
    -
    2009年09月

    関西大学経済学部   非常勤講師

▼全件表示

学歴

  • 2004年04月
    -
    2011年03月

    関西大学大学院   博士課程 経済学研究科   経済学専攻  

委員歴

  • 2023年09月
    -
    継続中

    一般社団法人 リサーチ・アドミニストレーション協議会  理事

  • 2022年12月
    -
    2025年03月

    一般社団法人 リサーチ・アドミニストレーション協議会  代議員

所属学協会

  • 2015年04月
    -
    継続中

    リサーチ・アドミニストレーション協議会

研究分野

  • 図書館情報学、人文社会情報学   研究評価指標、iMD、index for Measuring Diversity / 高等教育学   大学研究マネジメント、学術研究支援、学術研究支援人材、URA、リサーチ・アドミニストレーター

研究キーワード

  • 研究マネジメント

  • リサーチ・アドミニストレーター(URA)

  • Japan Institutional Gateway

  • iMD

  • 公開査読

  • 多様性

  • 学術誌

▼全件表示

受賞

  • 山本進一記念賞 表彰委員会特別賞

    2025年02月   研究大学コンソーシアム   機関横断的な人文・社会科学系URAネットワークによる持続可能な研究推進基盤構築と活用  

    受賞者: 人文・社会科学系URAネットワーク、(構成大学組織名=大阪大学 経営企画オフィスURA部門、京都大学 学術研究展開センター(現:総合研究推進本部)、筑波大学 研究戦略イニシアティブ推進機構 研究マネジメント室、琉球大学 研究推進機構研究企画室、早稲田大学 研究戦略センター、北海道大学 統合URA本部、横浜国立大学 研究推進機構、中央大学 研究推進支援本部、広島大学 未来共創科学研究本部 研究戦略部 研究戦略推進部門、東北大学 研究推進・支援機構リサーチ・マネジメントセンター、東京大学 リサーチ・アドミニストレーター推進室、新潟大学 経営戦略本部UA室、神戸大学 学術研究推進機構 学術研究推進室)

     概要を見る

    山本進一記念賞 表彰委員会特別賞

    ○ 人文・社会科学系URAネットワーク

    (構成大学組織名=大阪大学 経営企画オフィスURA部門、京都大学 学術研究展開センター(現:総合研究推進本部)、筑波大学 研究戦略イニシアティブ推進機構 研究マネジメント室、琉球大学 研究推進機構研究企画室、早稲田大学 研究戦略センター、北海道大学 統合URA本部、横浜国立大学 研究推進機構、中央大学 研究推進支援本部、広島大学 未来共創科学研究本部 研究戦略部 研究戦略推進部門、東北大学 研究推進・支援機構リサーチ・マネジメントセンター、東京大学 リサーチ・アドミニストレーター推進室、新潟大学 経営戦略本部UA室、神戸大学 学術研究推進機構 学術研究推進室)

    プロジェクト名:機関横断的な人文・社会科学系URAネットワークによる持続可能な研究推進基盤構築と活用

  • ポスター発表 優秀賞

    2024年10月   一般社団法人リサーチ・アドミニストレーション協議会   機関をこえたURA連携の意義とは〜人社系URANW10年の軌跡と展望  

    受賞者: 川人よし恵, 新澤裕子, 荒木裕子, 飯塚三保子, 稲石奈津子, 臼澤基紀, 島岡未来子, 白井隆志, 中野悦子, 平澤加奈子, 平田充宏, 藤川二葉, 丸山浩平, 森本行人, 山田綾子, 李香丹, 新潟大

     概要を見る

    2014年に3大学の人社系URAが作った活動ネットワークは、10年を経て、13機関のURAを中心に研究者・府省FA関係者等にも広がりました。本発表では、人社系分野に軸足を置き、所属組織や立場をこえて、研究推進やイノベーション創出・社会課題への対応を議論する場づくりにURAが取り組んできた経緯や成果を振り返るとともに、関係者アンケート等から、機関をこえたURA連携の意義を考え今後を展望します。

メディア報道

▼全件表示

 

論文

▼全件表示

書籍等出版物

▼全件表示

講演・口頭発表等

  • 研究成果をオープンにするとは(シンポジウム オーガナイザー)

    筑波大学 OA加速化事業 シンポジウム   (日比谷スカイカンファレンス)  筑波大学  

    発表年月: 2024年11月

  • 機関をこえたURA連携の意義とは〜人社系URAネットワーク10年の軌跡と展望

    川人 よし恵, 新澤 裕子, 荒木 裕子, 飯塚 三保子, 稲石 奈津子, 臼澤 基紀, 島岡 未来子, 白井 隆志, 中野 悦子, 平澤 加奈子, 平田 充宏, 藤川 二葉, 丸山 浩平, 森本 行人, 山田 綾子, 李 香丹

    RA協議会第10回年次大会  

    発表年月: 2024年10月

    開催年月:
    2024年10月
     
     

     概要を見る

    2014年に3大学の人社系URAが作った活動ネットワークは、10年を経て、13機関のURAを中心に研究者・府省FA関係者等にも広がりました。本発表では、人社系分野に軸足を置き、所属組織や立場をこえて、研究推進やイノベーション創出・社会課題への対応を議論する場づくりにURAが取り組んできた経緯や成果を振り返るとともに、関係者アンケート等から、機関をこえたURA連携の意義を考え今後を展望します。

  • (冊子)学術出版の多様性推進:多言語対応オープンリサーチ出版の可能性

    森本行人  [招待有り]

    RA協議会第10回年次大会  

    発表年月: 2024年10月

    開催年月:
    2024年10月
     
     

     概要を見る

    日本のオープンアクセス(以下、OA)は着実に進んではいるが、OA 推進政策が活発な英語誌刊行国と比較するとやや出遅れている。また非英語圏である欧州では学術情報コミュニケーションを過度に英語に依存することによる問題が指摘されている。 本発表では、英語か英語以外の言語での論文出版を研究者が選択できる世界初の査読付きオープンリサーチ出版ゲートウェイを対象に、組織としてどのようにビルドアップしていったのか事例を紹介し、研究者の行動を変更することなく、研究成果の発信効果を高める方法について、登壇者と参加者で議論を深めたい。

  • 大学機関・研究者から みたJIGの魅力

    森本行人  [招待有り]

    RA協議会第10回年次大会  

    発表年月: 2024年10月

  • 新オープンアクセス方針に対応する出版オプションとしてのJIG~Japan Institutional Gateway (JIG))の事例紹介~

    森本行人  [招待有り]

    研究・イノベーション学会「大学経営研究懇談会」 「大学が学術出版をする意義と方向性(4)」   研究・イノベーション学会 大学経営研究懇談会  

    発表年月: 2024年03月

  • 査読から出版まで言語の壁なくオープンにする―Japan Institutional Gateway

    森本行人  [招待有り]

    URA勉強会   (東京大学)  東京大学 リサーチ・アドミニストレーター推進室  

    発表年月: 2023年12月

  • 日本語で書かれた研究成果の見える化に向けて ~筑波大学の取組~

    森本行人, 池田潤  [招待有り]

    F1000 10周年 Open Thinking blog  

    発表年月: 2023年09月

  • 人社系研究が創造するイノベーション:URAが果たす機能とは?

    森本行人, 島岡未来子, 吉澤剛, 嶺竜治

    RA協議会 第9回年次大会   (東京たま未来メッセ(東京都立多摩産業交流センター))  (一社)リサーチ・アドミニストレーション協議会  

    発表年月: 2023年08月

     概要を見る

    人社系研究が創造する社会的価値については、2015年に文部科学省が発信した「国立大学法人等の組織及び業務全般の見直しについて(通知)」に端を発した論争など、様々な議論が展開されてきた。その後第6期科学技術・イノベーション基本計画では、自然科学と人文・社会科学とが連携し、総合的な知の基盤を形成することが謳われ るに至った。しかし、実際に、どうやって「総合知」を生み出すのか、社会イノベーション創出にむけて、人社系研究がどのような役割を担っているのかついて、ステークホルダーによる継続した議論と、コレクティブな実践が求められる。 複雑な社会システムに埋め込まれた「厄介な」問題への解を考えイノベーションを起こす際には、人社系研究の英知が牽引し、創造するイノベーションも極めて重要になるのでは、というのが問題意識である。 そこで本セッションでは、先端事例を踏まえ、URAの果たす役割を含め、2名のゲストスピーカーをお迎えし、多角的に議論する。本セッションは「研究 技術 計画」38巻2号特集への寄稿を基にしている。 寄稿は、島岡未来子(早稲田大学)、稲石奈津子(京都大学)、森本行人(筑波大学)、三田香織(東京大学)、川人よし恵(大阪大学)、丸山浩平(早稲田大学)で行った。当日は司会を森本が、パネルディスカッションのファシリテーターを島岡が担当します。

  • 日本語で書かれた研究成果の見える化に向けて ~筑波大学が行ってきた取り組み~

    森本行人  [招待有り]

    JOSS2023, Japan Open Science Summit 2023   JOSS2023年実行委員会  

    発表年月: 2023年06月

    開催年月:
    2023年06月
     
     

     概要を見る

    2023年5月13-14日に仙台市で開かれていたG7=主要7か国の科学技術相会合は、各国の研究データを社会全体で共有する「オープン・サイエンス」の推進を確認した共同声明を採択したばかりです。過去10年間、よりオープンで国際的なコラボレーションを通して成果を出す研究のための支援が、世界中で加速してきました。これは、研究成果へのオープンなアクセスを促進することを目的とした各国の国際的な政策の要請が主な要因です。さらに、研究成果の利用、再利用、潜在的な影響を引き出すことを可能にするような形式やフォーマットで、研究成果が迅速に発見できるようにすること(FAIR原則)がますます求められています。 F1000出版プラットフォームでは、プレプリントの良さも兼ね備えたオープンアクセス出版(Open Access)、研究データへの完全なアクセス(Open Data)、公開査読 (Open Peer Review)による新しい透明性の基準、出版された研究とその周辺における活発な議論のためのルートの確保など、よりオープンにコミュニケーションを取りながら研究を前進させ社会全体に共有する多くの事例を世界中で生み出してきました。研究文化を向上させる努力の一環として、多くの研究機関や研究助成機関は、研究や研究者を評価する方法を進化させることを検討しています。研究評価宣言(DORA)や最近設立された研究評価推進連合(CoARA)のようなイニシアチブを通じて、新しい視点での研究自体の評価方法と研究者評価方法に注目が集まっています。 F1000は、研究助成機関、研究機関、学会など、世界中の多くの主要な組織とパートナーシップを結び、オープンサイエンスに意欲的な組織を直接支援する出版ソリューションを提供しています。F1000 Director Liz Allenが、オープンサイエンス出版がこの進化する研究者の需要に応え、より包括的で責任ある研究文化への移行を支援する方法を説明します。世界中で展開しているF1000プラットフォーム、例えばビル&メリンダ・ゲイツ財団(Gates Open Research)、英ウェルカム財団(Wellcome Open Research)、欧州委員会(Open Research Europe)、米国原子力学会(Nuclear Science and Technology Open Research)、2020年に筑波大学のサポートを得てLaunchしたJIG(Japan Institutional Gateway)など、当社の出版パートナーシップの一部を紹介し、これらがどのように変化を促すのかを説明します。日本でJIGをサポートしている筑波大学から森本 行人先生に登壇頂き、研究者の立場から見たオープンサイエンスと出版JIGについて解説いたします。

  • 筑波大学の事例紹介

    森本行人  [招待有り]

    【F1000】Introducing Japan Institutional Gateway supported by the University of Tsukuba  

    発表年月: 2022年11月

  • 世界で初めて日本語によるオープンリサーチ出版を可能にした筑波大学ゲートウェイ

    森本 行人  [招待有り]

    日本地球惑星科学連合2022年大会  

    発表年月: 2022年05月

    開催年月:
    2022年05月
    -
    2022年06月
  • F1000Researchの導入

    森本行人  [招待有り]

    第7回学術コミュニケーションセミナー(月刊JPCOAR)   オープンアクセスリポジトリ推進協会(JPCOAR)人材育成作業部会  

    発表年月: 2022年04月

  • 人社系研究成果発信の展開とその後の浸透

    森本行人  [招待有り]

    第17回人間文化研究情報資源共有化研究会   (コモレ四谷タワーコンファレンス)  人間文化研究機構 総合情報発信センター  

    発表年月: 2022年03月

  • 第5回URAコミュニティサロン~繋がる会~ 話題提供

    森本行人  [招待有り]

    第5回URAコミュニティサロン~繋がる会~  

    発表年月: 2022年02月

    開催年月:
    2022年02月
     
     
  • 大学生協×岩波書店 共同企画 『アカデミアを離れてみたら』、どうなった・・・? — バラバラな博士たちの本音トーク —

    森本行人  [招待有り]

    大学生協×岩波書店 共同企画   大学生協×岩波書店  

    発表年月: 2021年12月

  • Powered by人社支援

    RA協議会第7回年次大会  

    発表年月: 2021年09月

    開催年月:
    2021年09月
     
     
  • 筑波大学の事例紹介~F1000R~

    森本行人  [招待有り]

    Taylor & Francisセミナー  

    発表年月: 2021年07月

  • 世界で初めて日本語によるオープンリサーチ出版を可能にした筑波大学ゲートウェイ

    森本行人  [招待有り]

    2021年 第1回J-STAGEセミナー  

    発表年月: 2021年07月

  • 研究成果公開のグローバルスタンダードに向けた筑波大学の取り組み

    森本行人  [招待有り]

    第2回 SPARC Japan セミナー2020   SPARC Japan 国立情報学研究所 学術情報流通推進委員会  

    発表年月: 2020年12月

    開催年月:
    2020年12月
     
     
  • 研究成果公開のグローバルスタンダードに向けた筑波大学の取り組み

    森本行人  [招待有り]

    科学技術・学術審議会 情報委員会ジャーナル問題検討部会 (第 7 回)   文部科学省 研究振興局参事官(情報担当)付学術基盤整備室  

    発表年月: 2020年10月

  • コロナ禍での研究支援~筑波大学URAのここ半年の活動事例紹介~

    森本行人  [招待有り]

    RA協議会第6回年次大会  

    発表年月: 2020年09月

    開催年月:
    2020年09月
     
     
  • 人文社会系分野の研究成果指標-TSUKUBA indexの取組-

    森本行人  [招待有り]

    国大協「平成30年度大学マネジメントセミナー【人文社会科学系分野の研究力の強化に向けて】」  

    発表年月: 2018年11月

    開催年月:
    2018年11月
     
     
  • 学術誌の多様性をはかる新たな研究⼒指標

    森本 行人

    RA協議会第4回年次大会  

    発表年月: 2018年09月

  • 被引用数では分からない雑誌がこんなにあった! 学術雑誌多様性作成システムで明らかに

    森本 行人

    第4回人文・社会科学系研究推進フォーラム  

    発表年月: 2018年03月

  • ⼈社系の強みや特⾊、社会的役割を活かしたプレゼンスの展開

    森本 行人

    RA協議会第3回年次大会  

    発表年月: 2017年08月

  • 人文社会系研究支援の一例

    森本 行人  [招待有り]

    第15回URAアドバンストセミナー  

    発表年月: 2016年11月

  • 人社系の強みや社会的役割を活かしたプレゼンス向上の一例

    森本 行人

    第15回科学技術社会論学会年次研究大会・総会  

    発表年月: 2016年11月

  • 人文社会科学研究の社会的インパクト

    森本 行人

    RA協議会 第2回年次大会  

    発表年月: 2016年09月

  • 大学間比較分析の一例

    森本 行人  [招待有り]

    SciValユーザー向け「研究支援のためのデータ分析勉強会」  

    発表年月: 2016年06月

  • 人文・社会科学系研究推進の三手先を考える

    森本 行人

    第2回人文・社会科学系研究推進フォーラム  

    発表年月: 2016年03月

  • 人文社会系の研究力ってどうはかるの?

    森本 行人

    RA協議会 第1回年次大会  

    発表年月: 2015年09月

  • 国内外の人文・社会科学系研究に対するURA業務事例紹介

    森本 行人

    第1回人文・社会科学系研究推進フォーラム  

    発表年月: 2014年12月

  • 19世紀アメリカ合衆国における郵便制度発達史の研究

    森本 行人

    郵政歴史文化研究会分科会  

    発表年月: 2012年06月

  • 南北戦争期アメリカの大陸横断郵便-ポニーエクスプレスの事例を中心に-

    森本行人  [招待有り]

    平成21年度大阪府公文書館アーカイブズ・フェア 特別講座   (大阪公文書館)  大阪公文書館  

    発表年月: 2009年11月

  • アメリカ郵便制度における戸別配達サービスの確立 ~近代郵便の位置づけ~

    森本行人

    社会・経済システム学会 第27回大会   (早稲田大学)  社会・経済システム学会  

    発表年月: 2008年

  • The Free City Delivery Service in 19th Century American Postal System

    The Japan Association for Social and Economic Systems Studies  

    発表年月: 2008年

  • 19世紀末のニューヨークにおける郵便事情

    森本行人  [招待有り]

    平成19年度大阪府公文書館アーカイブズ・フェア特別講座(第4回)   (大阪府公文書館)  大阪府公文書館  

    発表年月: 2007年11月

  • 19世紀アメリカの郵便制度における個別配達サービスの確立 -Stamplessから郵便ポストの時代へ-

    森本行人

    社会・経済システム学会関西例会   (関西大学)  社会・経済システム学会関西例会  

    発表年月: 2007年06月

  • The Postal Circumstances in 19th century New York

    Osaka Prefectural Archives  

    発表年月: 2007年

  • The Establishment of Free City Delivery Service in 19th Century American Postal Systems - from Stampless era to Private Mailboxes era -

    The Japan Association for Social and Economic Systems Studies  

    発表年月: 2007年

  • 切手導入以前の郵便-合衆国の事例-

    森本行人

    郵便史研究会 第12回研究大会   (逓信総合博物館)  郵便史研究会  

    発表年月: 2006年10月

  • 「切手のない時代の郵便―アメリカ合衆国の事例―」

    森本行人  [招待有り]

    平成18年度大阪府公文書館アーカイブズ・フェア特別講座(第2回)(於:大阪公文書館)   (大阪府公文書館)  大阪府公文書館  

    発表年月: 2006年09月

  • 19世紀アメリカにおける郵便サービス網の発展

    森本行人

    社会経済史学会 第75回全国大会   (関西大学)  社会経済史学会  

    発表年月: 2006年09月

  • The Postal Service before the introducing postage stamps -in the case of the United States-

    Postal History society of Japan(Yuubinshi-kenkyukai)  

    発表年月: 2006年

  • Postal Service in the stampless era -in the case of the United States-

    Osaka Prefectural Archives  

    発表年月: 2006年

  • Growth of the Postal Service Network in the 19th century America

    The Socio-Economic History(Shakai-Keizaishi Gakkai)  

    発表年月: 2006年

  • アメリカにおける郵便サービス網の発展 -独立期から1830年代までを中心として-

    森本行人

    社会経済史学会近畿部会   (神戸学院大学)  社会経済史学会近畿部会  

    発表年月: 2005年11月

  • Growth of the Postal Service in the United States -with a central focus on from the terms of Independence to 1830s-

    The Socio-Economic History Kinki branch(Shakai-Keizaishi Gakkai Kinki bukai)  

    発表年月: 2005年

▼全件表示

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 学術誌の多様性を計るダイバーシティ・ファクターを用いた新たな研究力指標の開発

    日本学術振興会  科研費 奨励研究

    研究期間:

    2018年04月
    -
    2019年03月
     

    森本 行人

     概要を見る

    THEやQSに代表される世界大学ランキングの評価項目の中に、論文の被引用数にもとづく評価項目があるが、これはScopus等の論文・引用データベースがもととなっている。その収録誌の多くは英語論文であり、それ以外の言語で書かれた論文についてはほとんど収録されず、評価の対象となっていない。本研究では、上記データベースに収録されていない論文も含め低コストで客観的な定量的指標について、検証を繰り返した結果、ダイバーシティ・ファクター(DF)のバージョンアップ版であるiMD(index for Measuring Diversity)を共同開発した。ここに至るまで、書誌情報より収集した数値をデータベース化、専門家へのインタビュー調査および有識者によるピアレビューを経た。iMDは、次の計算式で算出するものである。
    log_n(α×C+β×A)
    【A : 所属機関数、C : 所属機関の立地国】
    αとβはCとAの重み付け係数である。これにより、iMDは、学術誌等の1年ごとの多様性を著者所属とそれらが立地する国という観点から、必要に応じた重み付けで定量化することが可能となった。なお、Aの値の幅が大きすぎるため、iMDでは対数スケールを採用した。これにより、従来は、データベースを保有する会社などにアウトソースした被引用数や、どの雑誌に掲載されたとしても、1本は1とカウントされ論文の本数で評価されていた研究業績について、分野や使用言語に関係なく算出可能となり、人文社会系分野のニーズに部分的に答えうる新たな指標を開発することができた。さらに、2月15日に人文社会系分野における研究評価についてのシンポジウムを開催し、外部有識者とiMDの有効性について意見交換を行った。iMDは全てのニーズに応えられるものではないが、本研究を通じて、iMDは個人や組織の研究力をより多面的に、総合的に把握する一助となると考えられる。

  • 19世紀アメリカ郵便制度の発達における郵便船の役割

    財団法人日本科学協会  笹川科学研究助成

    研究期間:

    2008年
    -
    2009年
     

    森本行人

  • The role of mail steamer that American postal system has played is significant in the 19th century.

    Grant-in-Aid for Promotion of Private Scientific Research

    研究期間:

    2008年
    -
    2009年
     

  • Study of U.S. Postal Systems in the 19th century

    The Other Research Programs

Misc

▼全件表示

産業財産権

その他

  • 教員免許:高等学校教諭専修免許状(地理歴史)

    2007年10月
    -
     
  • iMDがNISTEPの機関名辞書データを使っていることが取り上げられました。

     概要を見る

    開発したiMDを算出するツールにNISTEP作成の大学・公的機関名表記ゆれテーブルを活用していることについて、事例資料に掲載されました。
    https://www.mext.go.jp/content/20240528-mxt_kaikesou02-000036100_7.pdf
    資料2ページ目。

 

担当経験のある科目(授業)

  • 経済学ワークショップ2

    関西大学  

  • 情報リテラシー入門

    関西大学  

 

社会貢献活動

  • 考動力・革新力で人社系の 研究成果を世界へ展開

    次世代を生き抜くための「考動力」と「革新力」を兼ね備えた博士人材育成プロジェクト  社会人(博士)との交流会 ~多様な博士のキャリア~  (関西大学 千里山キャンパス 新関西大学会館北棟3階「セミナールーム」) 

    2024年11月
    -
     

  • 大学生協×岩波書店 共同企画 『アカデミアを離れてみたら』、どうなった・・・? — バラバラな博士たちの本音トーク —

    大学生協×岩波書店 共同企画  大学生協×岩波書店 共同企画 『アカデミアを離れてみたら』、どうなった・・・? — バラバラな博士たちの本音トーク — 

    2021年12月
    -
     

  • Tsukuba Mini Maker Faire 2020

    Tsukuba Mini Maker Faire実行委員会 

    2020年02月
     
     

     概要を見る

    正式名称:Tsukuba Mini Maker Faire 2020
    日時:2020年2月15日(土)12:00〜18:00、2月16日(日)10:00〜17:00
    会場:つくばカピオ(茨城県つくば市竹園1-10-1)
    入場料:無料
    主催:TMMF実行委員会
    共催:株式会社オライリー・ジャパン、つくば市
    協力:筑波大学、宇宙航空研究開発機構(JAXA)、産業技術総合研究所、up Tsukuba

    お問い合わせ先
    TMMF実行委員会
    〒305-0031 茨城県つくば市吾妻1-10-1-105 up Tsukuba内
    江渡 浩一郎(TMMFプログラム委員長/産業技術総合研究所 人間拡張研究センター)
    TEL:03-3599-8978
    E-mail:tmmf@tmmf.jp
    URL:https://tmmf.jp/
    Twitter: https://twitter.com/tmmf_jp
    Facebook: https://www.facebook.com/tmmf.jp/