2024/05/02 更新

写真a

イイノ　ヨシアキ
飯野　佳亮
所属
商学学術院 商学部
職名
助手
学位
修士(商学) ( 早稲田大学 )

経歴

  • 2023年04月
    -
    継続中

    早稲田大学   商学学術院   助手

  • 2020年04月
    -
    継続中

    早稲田大学   産業経営研究所   研究協力員

学歴

  • 2020年04月
    -
    継続中

    早稲田大学   商学研究科 博士後期課程  

  • 2018年04月
    -
    2020年03月

    早稲田大学   商学研究科 修士課程  

  • 2014年04月
    -
    2018年03月

    早稲田大学   商学部  

所属学協会

  • 2021年06月
    -
    継続中

    日本経営財務研究学会

  • 2020年02月
    -
    継続中

    日本ファイナンス学会

 

論文

  • What drives Japanese cross-border acquisitions?

    Yoshiaki Iino

    Renewing Governance Mechanism in Asia-Pacific Edited by Peking University- Waseda University Joint Research Initiative     190 - 204  2024年02月  [査読有り]

  • 日本のクロスボーダーM&Aブームをいかに理解するか ―先行研究のレビューと今後の研究課題―

    飯野佳亮

    早稲田大学商学研究科紀要   97   97 - 115  2023年11月  [査読有り]

  • Do Japanese keiretsu promote better CSR activities?

    Kenichi Yoshida, Yoshiaki Iino, Shunsuke Managi

    Economic Analysis and Policy   76   452 - 475  2022年12月  [査読有り]

    DOI

    Scopus

    4
    被引用数
    (Scopus)

  • クロスボーダーM&Aの多様性とパフォーマンス ―タイプと実施目的に注目した実証分析―

    飯野佳亮

    早稲田大学商学研究科紀要   94   75 - 94  2022年02月  [査読有り]

講演・口頭発表等

  • クロスボーダーM&AとR&D投資：気候変動リスクに注目した実証分析

    飯野佳亮

    日本経営財務研究学会 東日本部会  

    発表年月： 2024年03月

  • Climate-related M&A determinants and market evaluation

    飯野佳亮, 江波太, 𠮷田賢一, 謝俊, 馬奈木俊介

    日本経営財務研究学会 第47回全国大会  

    発表年月： 2023年09月

  • クロスボーダーM&AとR&D投資：気候変動リスクに注目した実証分析

    飯野佳亮

    日本ファイナンス学会 第31回大会  

    発表年月： 2023年05月

  • クロスボーダーM&Aは国内M&Aと比較してパフォーマンスを改善させているのか

    飯野佳亮, 宮島英昭

    日本経営財務研究学会 第45回全国大会  

    発表年月： 2021年09月

  • どのようなタイプの海外M&Aがパフォーマンスを改善させているのか

    飯野佳亮, 宮島英昭

    日本ファイナンス学会 第28回大会  

    発表年月： 2020年06月

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • クロスボーダーM&AとR&D投資：気候変動リスクに注目した実証分析

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    2023年08月
    -
    2025年03月
     

    飯野 佳亮

  • 日本企業による技術獲得型M&AとR&D投資の関係性：グリーンイノベーションの観点から

    早稲田オープン・イノベーション・エコシステム挑戦的研究プログラム

    研究期間:

    2021年10月
    -
    2023年03月
     

    飯野佳亮

 

特定課題制度（学内資金）

  • クロスボーダーM&AとR&D投資：気候変動リスクに注目した実証分析

    2023年  

    　概要を見る

    近年、気候変動リスクへの対処が重要な経営課題の1つとなっている。企業はCO2排出量の削減に有効な技術を獲得する必要に迫られており、一般的に2つの手段が有用である。1つは、R&D投資による自社内での環境技術開発で、もう1つは、こうした環境技術を持つ企業を買収する技術獲得型M&Aである。M&Aの中でも、研究開発技術の獲得はクロスボーダーM&Aの主要な目的の1つとされており、本研究ではクロスボーダーM&Aに注目する。ただし、2つの投資には特徴があり、クロスボーダーM&AとR&D投資を組み合わせるか、どちらか一方に特化するかという戦略の選択が重要になる。本研究の目的は、日本企業におけるクロスボーダーM&AとR&D投資の関係を分析した上で、気候変動リスクがこれら2つの投資の戦略決定に影響を及ぼしたのかを実証的に解明することである。具体的には、R&D投資集約度が高い企業ほどクロスボーダーM&Aを実施する可能性が高いかどうかを分析し、その上で、2015年のパリ協定を外生的ショックと見なしたDID分析や、企業個別のCO2排出量に注目した分析を行う。分析の結果、R&D投資集約度が高い企業ほどクロスボーダーM&Aを実施する可能性が低いことが明らかにされた。この結果は、クロスボーダーM&AとR&D投資が代替的であることを示す。他方で、気候変動リスクに注目すると、R&D投資集約度が高く、CO2排出量が多い企業では、クロスボーダーM&Aを実施する可能性が高まることが確認された。特にこうした傾向はCO2排出量が多い産業で顕著であった。気候変動リスクが高い企業では、自社が保有する既存技術とクロスボーダーM&Aによって獲得した技術を組み合わせることで、迅速にイノベーション効率を高めようとしていることが示唆される。