2024/05/27 更新

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クワバラ タロウ
桑原 太朗
所属
社会科学総合学術院 社会科学部
職名
助手

経歴

  • 2022年04月
    -
    継続中

    早稲田大学   社会科学部   助手

学歴

  • 2019年04月
    -
    継続中

    早稲田大学   大学院社会科学研究科  

    博士後期課程

  • 2017年04月
    -
    2019年03月

    早稲田大学   大学院社会科学研究科  

    修士課程

  • 2013年04月
    -
    2017年03月

    法政大学   文学部   史学科  

研究分野

  • 日本史   日本外交史、文化外交、対外認識、国際文化交流、言説分析

研究キーワード

  • デジタル人文学

  • 対外認識

  • 言説研究

  • 国際文化交流

  • 文化外交

  • 中国地域研究

  • 日本外交史

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受賞

  • ベストプレゼンテーション賞

    2020年01月   アジア未来会議   大戦後知識人の文化外交構想  

 

論文

書籍等出版物

  • 和解のための新たな歴史学 : 方法と構想

    劉, 傑, 渋谷, 由里, 桑原, 太朗, 矢野, 真太郎, 城山, 英巳, Tangsinmunkong, Pattajit, 鄭, 成, 黄, 斌, 駱, 豊, 野口, 真広, 段, 瑞聡, 馬, 暁華, 木宮, 正史, 前嶋, 和弘

    明石書店  2022年05月 ISBN: 9784750354095

  • New perspectives on international studies in Asia-Pacific

    Peking University-Waseda University Joint Research Initiative( 担当: 分担執筆,  担当範囲: Considering Pre-War Cultural Diplomacy: Japan's Policy toward China during the 1920s)

    Waseda University Press  2021年 ISBN: 9784657210012

講演・口頭発表等

  • 近代⽇本における⽂化の総動員構想―⽇本政府による⽇中⺠間⽂化交流への関与に着⽬して—

    桑原太朗

    早稲田大学・武漢大学共催「『日中平和友好条約』45周年記念―日中関係における政府と民間―」  

    発表年月: 2023年12月

    開催年月:
    2023年12月
     
     
  • 20世紀20年代の日中「東方文化事業」

    徐志民, 駱豊, 桑原太朗, 孫建軍  [招待有り]

    北京大学-早稲田大学孔子学院日中人文シンポジウムー近代中国と早稲田大学  

    発表年月: 2022年12月

    開催年月:
    2022年12月
     
     
  • 戦前日本の文化的自己認識と東西文明

    東アジア近代文明の再検討  

    発表年月: 2021年10月

    開催年月:
    2021年10月
     
     
  • 大戦後知識人の文化外交構想

    第5回 アジア未来会議  

    発表年月: 2020年01月

    開催年月:
    2020年01月
     
     
  • 「対支文化事業」に対する日中知識人の反応と構想

    第四回東アジア日本研究者協議会国際学術大会  

    発表年月: 2019年11月

    開催年月:
    2019年11月
     
     
  • 戦前日本の文化外交ー1920年代日本の対中政策からー

    新時代における未来志向の日中関係  

    発表年月: 2019年05月

  • 第一次世界大戦後外交論壇の対中文化事業構想——「相互諒解」の提唱と限界

    国際シンポジウム「和解に向けての「新史学」——史料と歴史家ネットワーク」  

    発表年月: 2018年12月

    開催年月:
    2018年12月
     
     

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特定課題制度(学内資金)

  • 対支文化事業の理念の形成と変遷 ―共約可能な言説をめぐる日中の思想と行動―

    2023年  

     概要を見る

    本研究によって以下の4点が新たに明らかとなった。① 1930年代初期における「国際文化事業」構想を発見。1931年の外務省文化事業部において、対中国に限定されない大規模な「国際文化事業」を実施する構想がすでに存在したことを明らかにした。この構想は「対支文化事業」の停滞を解決するべく欧米の対外文化政策を研究した成果から案出された文化事業部の拡大改組案であった。② 「国際文化事業」構想における政治性と「新外交」規範の共存を発見。外務省文化事業部における「国際文化事業」構想は、「対支文化事業」を政治から切り離して実施するべきとする理念として従来評価されていたが、実際は国益を重視する側面が強いことを明らかにした。また、非政治的な対外文化政策こそが「新外交」理念を象徴するものとして評価されてきたが、この構想の発案者にとって「新外交」理念は他国に軍事力を行使しない原則のことであり、このような「新外交」理念は、対外文化政策が政治的であるという認識となんら矛盾しなかったことを明らかにした。③ 「国際文化事業」構想の立場からの「対支文化事業」批判を発見。1931年ごろには、「対支文化事業」は国益に貢献していないという批判がある程度存在していたことを明らかにした。このような批判は、「対支文化事業」を国益に資する「国際文化事業」に拡大・改組させようという論調につながっていった。④1920年代と1930年代との、対外文化政策認識の差異を発見。対外文化政策が自国に有利な国際環境を構築する手段であることは共通しているが、1920年代は学術分野をはじめとした特定分野の協力が長期的な国交改善に資するという認識であったものの、1930年代からは外国の大衆に直接訴えかけることで短期的に対日認識を変化させることを主眼に置くようになったことを明らかにした。これらの研究成果は、「近代⽇本における⽂化の総動員構想―⽇本政府による⽇中⺠間⽂化交流への関与に着⽬して—」 (早稲田大学・武漢大学共催「『日中平和友好条約』45周年記念―日中関係における政府と民間―」 2023年12月1日)にて報告された。

  • 「文化提携」をめぐる日中の諸相と模索 ――「対支文化事業」を事例として――

    2022年  

     概要を見る

     本研究では、近代における日本側知識人たちの「対支文化事業」に関する言説と中国側知識人たちの「対支文化事業」に関する言説を明らかにした。新たな知見は以下の3点である。① 第一次世界大戦を契機とした世界的な文化交流の機運を日中が東アジアの文脈で再解釈したことを発見。② 中国側アクターが日本の「対支文化事業」に対して積極的な意義を見出す論理を発見。③ 国際連盟を中心としたリベラル知識人たちの考える文化交流と「対支文化事業」において想定される文化交流のありかたの異同を確認。これらの成果は共著『和解のための新たな歴史学 : 方法と構想』(明石書店、2022年)に反映された。