2024/03/29 更新

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クワバラ タロウ
桑原 太朗
所属
社会科学総合学術院 社会科学部
職名
助手

経歴

  • 2022年04月
    -
    継続中

    早稲田大学   社会科学部   助手

学歴

  • 2019年04月
    -
    継続中

    早稲田大学   大学院社会科学研究科  

    博士後期課程

  • 2017年04月
    -
    2019年03月

    早稲田大学   大学院社会科学研究科  

    修士課程

  • 2013年04月
    -
    2017年03月

    法政大学   文学部   史学科  

研究分野

  • 日本史   日本外交史、文化外交、対外認識、国際文化交流、言説分析

研究キーワード

  • デジタル人文学

  • 対外認識

  • 言説研究

  • 国際文化交流

  • 文化外交

  • 中国地域研究

  • 日本外交史

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受賞

  • ベストプレゼンテーション賞

    2020年01月   アジア未来会議   大戦後知識人の文化外交構想  

 

論文

書籍等出版物

  • 和解のための新たな歴史学 : 方法と構想

    劉, 傑, 渋谷, 由里, 桑原, 太朗, 矢野, 真太郎, 城山, 英巳, Tangsinmunkong, Pattajit, 鄭, 成, 黄, 斌, 駱, 豊, 野口, 真広, 段, 瑞聡, 馬, 暁華, 木宮, 正史, 前嶋, 和弘

    明石書店  2022年05月 ISBN: 9784750354095

  • New perspectives on international studies in Asia-Pacific

    Peking University-Waseda University Joint Research Initiative( 担当: 分担執筆,  担当範囲: Considering Pre-War Cultural Diplomacy: Japan's Policy toward China during the 1920s)

    Waseda University Press  2021年 ISBN: 9784657210012

講演・口頭発表等

  • 近代⽇本における⽂化の総動員構想―⽇本政府による⽇中⺠間⽂化交流への関与に着⽬して—

    桑原太朗

    早稲田大学・武漢大学共催「『日中平和友好条約』45周年記念―日中関係における政府と民間―」  

    発表年月: 2023年12月

    開催年月:
    2023年12月
     
     
  • 20世紀20年代の日中「東方文化事業」

    徐志民, 駱豊, 桑原太朗, 孫建軍  [招待有り]

    北京大学-早稲田大学孔子学院日中人文シンポジウムー近代中国と早稲田大学  

    発表年月: 2022年12月

    開催年月:
    2022年12月
     
     
  • 戦前日本の文化的自己認識と東西文明

    東アジア近代文明の再検討  

    発表年月: 2021年10月

    開催年月:
    2021年10月
     
     
  • 大戦後知識人の文化外交構想

    第5回 アジア未来会議  

    発表年月: 2020年01月

    開催年月:
    2020年01月
     
     
  • 「対支文化事業」に対する日中知識人の反応と構想

    第四回東アジア日本研究者協議会国際学術大会  

    発表年月: 2019年11月

    開催年月:
    2019年11月
     
     
  • 戦前日本の文化外交ー1920年代日本の対中政策からー

    新時代における未来志向の日中関係  

    発表年月: 2019年05月

  • 第一次世界大戦後外交論壇の対中文化事業構想——「相互諒解」の提唱と限界

    国際シンポジウム「和解に向けての「新史学」——史料と歴史家ネットワーク」  

    発表年月: 2018年12月

    開催年月:
    2018年12月
     
     

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特定課題制度(学内資金)

  • 「文化提携」をめぐる日中の諸相と模索 ――「対支文化事業」を事例として――

    2022年  

     概要を見る

     本研究では、近代における日本側知識人たちの「対支文化事業」に関する言説と中国側知識人たちの「対支文化事業」に関する言説を明らかにした。新たな知見は以下の3点である。① 第一次世界大戦を契機とした世界的な文化交流の機運を日中が東アジアの文脈で再解釈したことを発見。② 中国側アクターが日本の「対支文化事業」に対して積極的な意義を見出す論理を発見。③ 国際連盟を中心としたリベラル知識人たちの考える文化交流と「対支文化事業」において想定される文化交流のありかたの異同を確認。これらの成果は共著『和解のための新たな歴史学 : 方法と構想』(明石書店、2022年)に反映された。