2024/05/21 更新

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ヤマオカ ミチオ
山岡 道男
所属
国際学術院
職名
名誉教授
学位
経済学修士 ( 早稲田大学 )
学術博士 ( 早稲田大学 )

所属学協会

  •  
     
     

    日本国際文化学会

  •  
     
     

    朝河貫一研究会

  •  
     
     

    渋沢栄一研究会

  •  
     
     

    日本 ニュージーランド学会

  •  
     
     

    国際アジア文化学会

  •  
     
     

    日本社会科教育学会

  •  
     
     

    経済学教育学会

▼全件表示

研究分野

  • 地域研究

研究キーワード

  • アジア太平洋地域における国際協力,経済学教育、太平洋問題調査会、国際問題研究所、経済理論、アジア太平洋地域の国際交流、経済学教育論

受賞

  • アメリカ経済教育協議会、国際賞

    2004年09月  

 

論文

  • 羊のいなくなった羊の国:ニュージーランド

    WAIHEKE(日本ニュージーランド協会ニュースレター)、2015年7月号、日本ニュージーランド協会     2 - 4  2015年07月

  • 朝河貫一研究会の歩み

    朝河貫一研究会ニューズ、朝河貫一研究会、2014年10月18日   84   1 - 2  2014年10月

  • アジア化するニュージーランド

    『東日本大震災後の公益学と労働運動』、現代公益学会編、第2輯、   2   53 - 53  2014年09月

  • 会長挨拶

    朝河貫一研究会ニュース、朝河貫一研究会、2014年8月5日   83   6 - 10  2014年08月

  • トゥイ(Tui)の話など

    WAIHEKE 7月号、日本ニュージーランド協会ニュースレター、日本ニュージーランド協会、2014年7月   July 2014   1 - 4  2014年07月

  • ニュージーランドでの日々の出来事

    日本ニュージーランド学会誌、日本ニュージーランド学会、2014年6月21日   21   55 - 59  2014年06月

  • 高等学校公民科教員の研究:経済教育の視点から(2)

    浅野忠克, 阿部信太郎と共同

    山村学園短期大学紀要   24 ( 24 ) 1 - 34  2014年03月

    CiNii

  • オークランドでの古書店巡り

    ニュージーランド・ノート、東北公益文科大学公益総合研究センター、2014年3月31日   16   22 - 28  2014年03月

  • TEL4(Test of Economic Literacy, 4th edition)のテスト実施に向けて

    アジア太平洋討究、早稲田大学アジア太平洋研究センター、第27号   27   325 - 340  2014年03月

  • 1929年の京都会議と1931年の上海・杭州会議に参加したニュージーランド女性:エイダ・ベラ・ヘイ(コッカー)の生涯

    渋沢研究、渋沢研究会、第26号   26   3 - 12  2014年01月

  • ニュージーランドでの「ファイナンシャル・リテラシー・サミット」に参加して

    クレジット・エイジ、11-12月号、共同通信出版社   391   18 - 21  2013年11月

  • パーソナル・ファイナンス・リテラシーの測定:米国テスト問題(小学生版・中学生版・高校生版)を用いて(共同論文)

    浅野忠克, 阿部信太郎と共同

    2012年パーソナルファイナンス学会年報、パーソナルファイナンス学会   13   19 - 26  2013年10月

  • 第12回パーソナルファイナンス学会パネルディスカッション「パーソナルファイナンスとイノベーション」(共同)

    板野友昭, 森剛志, 藤原七重と共同

    2012年パーソナルファイナンス学会年報、パーソナルファイナンス学会   13   103 - 114  2013年10月

  • 金子英生さんの思い出

    朝河貫一研究会ニュース、朝河貫一研究会   82   13 - 14  2013年09月

  • 日本のパーソナル・ファイナンス・リテラシーの現状と課題

    阿部信太郎, 淺野忠克, 高橋桂子と共同

    経済教育、経済教育学会   32   164 - 172  2013年09月

  • ニュージーランドでの在外研究を始めて

    朝河貫一研究会ニュース、朝河貫一研究会、2013年6月   81 ( 6 ) 8  2013年06月

  • ニュージーランドでの自動車免許証の取得

    WAIHEKE(日本ニュージーランド協会ニュースレター)、日本ニュージーランド協会、2013年6月号   ( 2 ) 3  2013年06月

  • 10年後のオークランド大学滞在で思うこと

    日本ニュージーランド学会誌、日本ニュージーランド学会、第20号   20 ( 78 ) 80  2013年06月

  • パーソナル・ファイナンス・リテラシーの国際比較:ニュージーランドと日本の予備的考察

    日本ニュージーランド学会誌、日本ニュージーランド学会、第20号   20 ( 42 ) 53  2013年06月

  • 国際アジア文化学会での私の執筆活動

    アジア文化研究(国際アジア文化学会紀要)、国際アジア文化学会   20   42 - 45  2013年06月

  • 米国版パーソナル・ファイナンス・テストの日本での実施とその結果

    クレジットエイジ、日本消費者金融協会、2013年3-4月号   387 ( 24 ) 29  2013年03月

  • 2回のパーソナル・ファイナンス・リテラシー調査に関するテスト結果の比較について(共同)

    山岡道男, 稲葉敏夫, 浅野忠克, 阿部信太郎, 高橋桂子

    早稲田教育評論、早稲田大学教育総合研究所   27, 1 ( 49 ) 65  2013年03月

  • マッカーシズムと太平洋問題調査会に関する研究序説

    山岡道男

    アジア太平洋討究、2013年2月、早稲田大学アジア太平洋研究センター   20 ( 97 ) 108  2013年02月

  • 高等学校公民科の経済担当教員の実像:どのような人が経済を教えているのか

    浅野忠克, 阿部信太郎との共著

    消費者教育研究、消費者教育支援センター   155   8 - 9  2012年12月

  • 日本ニュージーランド学会での役目を終えて

    日本ニュージーランド学会誌、第19巻、日本ニュージーランド学会   19   51 - 54  2012年06月

  • 第7回総合研究機構成果報告会 趣旨説明 開会の挨拶

    プロジェクト研究   Vol.7   46 - 47  2012年03月

  • パーソナル・ファイナンス・リテラシーに関する予備的考察:米国版小学生用テストの実施とその結果

    アジア太平洋討究、第18号、早稲田大学アジア太平洋研究センター   18   97 - 119  2012年03月

  • 高等学校公民科教員の研究:経済教育の視点から(1)

    浅野忠克, 阿部信太郎との共著

    山村学園短期大学紀要   23 ( 23 ) 1 - 49  2012年03月

    CiNii

  • 大学生に対するミクロ経済学の教育効果:標準テストによる効果の検証(共同論文)

    高橋桂子, 浅野忠克, 阿部信太郎と, 共同論文

    アジア太平洋討究、第17号、早稲田大学アジア太平洋研究センター   17   99 - 118  2011年10月

  • 川瀬勇先生と太平洋問題調査会について(随想)

    日本ニュージーランド学会誌   18   91 - 94  2011年06月

  • 柳沼八郎先生のご逝去

    朝河貫一研究会ニュース、朝河貫一研究会   74   2 - 3  2011年04月

  • The Present State of Economic Education in Japan (Joint)

    with Tadayoshi Asano, Shintaro Abe

    Journal of Economic Education   41 ( 4 ) 448 - 460  2010年10月

  • 大学生に対するマクロ経済学の経済効果:標準テストによる効果の検証(共同)

    高橋桂子, 浅野忠克, 阿部信太郎と, 共同論文

    アジア太平洋討究、第15号(阿部義章教授退職記念号)、早稲田大学アジア太平洋研究センター   15   111 - 132  2010年10月

  • 北島周遊記:2000キロの古書店めぐりの旅

    日本ニュージーランド学会誌、第17巻、日本ニュージーランド学会   17   48 - 52  2010年06月

  • 経済教育の世界:「72のルール」を中心として

    世界と議会、尾崎行雄記念財団   544   34 - 35  2010年03月

  • Economic Education for Undergraduate Students in Japan: the Status Quo and its Problem (Joint)

    浅野忠克, 阿部信太郎と, 共同論文

    アジア太平洋討究:菊地靖教授退職記念号、早稲田大学アジア太平洋研究センター   14   5 - 22  2010年03月

  • 個の確立による社会の健全化・安定化

    世界と議会、尾崎行雄記念財団   538   30 - 31  2009年09月

  • 日本の高校生と経済的合理性(共同)

    経済教育、経済教育学会   28   88 - 94  2009年09月

  • Too Fast and Too Furious?(共同)

    経済教育、経済教育学会   28   102 - 107  2009年09月

  • 第4章 米国のパーソナル・ファイナンス教育

    お金を使う人 お金に使われる人、時事通信社     103 - 124  2009年08月

  • 世界金融危機とニュージーランド

    世界と議会、尾崎行雄記念財団   534   34 - 35  2009年04月

  • パーソナル・ファイナンス・リテラシーの日米比較

    浅野忠克他との共同論文

    経済教育、経済教育学会   27   34 - 41  2008年12月

  • ニュージーランド太平洋問題調査会の人々:人物を中心とした予備的考察、論文

    山岡 道男

    アジア太平洋究:アジア太平洋研究科創立10周年記念号、早稲田大学アジア太平洋研究センター   ( 11 ) 67 - 83  2008年10月

    CiNii

  • パーソナル・ファイナンス教育の必要性、エッセイ

    世界と議会、尾崎行雄記念財団、2008年8・9月合併号   527   26 - 27  2008年09月

  • パーソナル・ファイナンス・リテラシーに関する日米比較:「金融経済理解調査」の予備的考察、論文

    アジア太平洋討究   10   59 - 83  2008年06月

  • ニュージーランドと日本の大学生の経済リテラシーの比較:第7回生活経済テストの予備的考察、論文

    日本ニュージーランド学会誌   15   4 - 24  2008年06月

  • モンゴル訪問記、エッセイ

    『世界と議会』、尾崎行雄記念財団   522   36 - 37  2008年03月

  • Personal Financial Literacy among Japanese Students: An Analysis of Results of FFFL Test

    オークランド大学ニュージーランドアジア研究所・日本ニュージーランド学会共催、オークランド大学オールドガバメント・ハウス、2008年3月17日、国際セミナー報告(共同)    2008年03月

  • 第1章第5節 経済教育に見る高校と大学の連続・転換:国際比較の視点から

    東北大学出版会

    大学における「学びの転換」とは何か:特色あるGP東北大学シンポジウム2     53 - 81  2008年03月

  • ニュージーランドの道路事情と運転規則、エッセイ

    ニュージーランド・ノート   9   12 - 16  2008年03月

  • 経済教育に関する国際セミナー開催、国際セミナー主催

    ゲイル・タマリブチ, リチャード・ランキン, クリスティン・キャスタグナーロ

    早稲田大学アジア太平洋研究センター経済教育研究部会(早稲田大学)、2008年2月16日    2008年02月

  • パーソナル・ファイナンス・リテラシーに関する日米比較:「パーソナル・ファイナンス初級テスト」の結果分析から、学会報告(共同)

    経済教育学会, 回全国大会

       2007年12月

  • 経済教育に見る高校と大学の連携・転換:国際比較の視点から、シンポジウム講演

    特色ある大学教育支援プログラム(特色G, 東北大学シンポジウムII, 大学における, 学びの転換, とは何か

       2007年11月

  • FFFL-MS Test Result for Japan compared with the United States、学会報告(共同)

    NCEE(全米経済教育協議会)年次大会、2007年10月5日    2007年10月

  • 中学生段階の金融経済リテラシーの現状、学会報告(共同)

    日本社会科教育学会第57回全国研究大会(埼玉大学)、2007年10月8日    2007年10月

  • 「パーソナル・ファイナンス初級テスト(第8回生活経済テスト)」の実施とその結果分析:日本の大学生と高校生の比較、学会報告(共同)

    日本社会科教育学会第57回全国研究大会(埼玉大学)、2007年10月8日    2007年10月

  • エストニア訪問記

    『世界と議会』、尾崎行雄記念財団   ( 516号 ) 36 - 37  2007年09月

  • 日本とニュージーランドの経済リテラシ−の国際比較(国際セミナー:共同報告)

    オークランド大学ニュージーランドアジア研究所・日本ニュージーランド学会共催、オークランド大学オールドガバメント・ハウス、2007年8月31日    2007年08月

  • 日本ニュージーランド学会主催、早稲田大学国際会議場第3会議室、2007年6月16日

    日本ニュージーランド学会, 回研究大会, 総会開催

       2007年06月

  • 『朝河貫一研究会ニュース:No.1〜No.60』合本出版記念シンポジウム

    朝河貫一研究会主催、早稲田大学中央図書館1階会議室 2007年5月11日    2007年05月

  • 日本の中学生におけるパーソナル・ファイナスの理解度:その中間報告

    国際公民社会経済学会第7回国際大会、エストニア国タルト大学、2007年5月29日    2007年05月

  • 第58回 日本ニュージーランド学会研究会

    日本ニュージーランド学会主催 早稲田大学アジア太平洋研究科会議室 2007年3月31日    2007年04月

  • 体験的グローバリゼーション論

    『世界と議会』、尾崎行雄記念財団   ( 第511号 ) 26 - 27  2007年03月

  • 経済リテラシ−に関する日米大学生の国際比較:第7回生活経済テストの中間報告

    山岡 道男

    『アジア太平洋討究』、早稲田大学アジア太平洋研究センター   ( 第9号 ) 59 - 85  2007年03月

    CiNii

  • 『渋沢研究、第19号』

    渋沢史料館、渋沢研究会編集   ( 第19号 ) 105頁  2007年01月

  • 子供に経済教育を:NCEE(アメリカ経済教育協議会)との協力関係を通して

    『CS研レポート』、教科教育研究所、啓林館   第58号   22 - 25  2006年12月

  • Japan-U.S. Comparison of Personal Financial Literacy (共同論文)

    『経済教育』、経済教育学会   ( 第25号 ) 117 - 126  2006年11月

  • 第7分科会 アジア太平洋地域の経済教育

    第22回 経済教育学会全国大会 嘉悦大学 2006年11月26日    2006年11月

  • 経済リテラシーに関する日米大学生の国際比較;第7回生活経済テストの結果を中心として(共同報告)

    第22回 経済教育学会全国大会 嘉悦大学 2006年11月26日    2006年11月

  • 第57回 日本ニュージーランド学会・日本ニュージーランド協会合同研究会

    日本ニュージーランド学会主催 早稲田大学アジア太平洋研究科 2006年11月18日    2006年11月

  • Test of Understanding of College Economics: Revision and Results from the USA and Japan(海外学会報告:共同)

    アメリカ経済教育協議会2006年度年次総会、米国ニューヨーク、2006年10月13日    2006年10月

  • 日本における経済教育のあゆみ

    世界と議会、尾崎行雄記念財団   ( 505 ) 32 - 33  2006年08月

  • ニュージーランド南島旅行

    日本ニュージーランド学会誌、日本ニュージーランド学会   第13巻   80 - 89  2006年06月

  • ニュージーランドへの研修旅行

    『世界と議会』、尾崎行雄記念財団   501、30-31頁 ( 501 ) 30 - 31  2006年04月

  • 太平洋問題調査会(IPR)とマッカーシズム

    『アジア文化』、アジア文化総合研究所出版会   第28号、99-108頁 ( 28 ) 99 - 108  2006年04月

  • 何のために何を:エコノミック・リテラシーの内容を問う(学会シンポジウム司会:共同)

    経済教育学会第21回全国大会、弘前大学教育学部、2005年12月3日    2005年12月

  • 分科会3B アジア太平洋地域の教育(学会分科会司会)

    経済教育学会第21回全国大会、弘前大学教育学部、2005年12月4日    2005年12月

  • パーソナル・ファイナンスに関する理解度の日米比較:第6回生活経済テストの結果を中心として(学会報告:共同)

    経済教育学会第21回全国大会、弘前大学教育学部、2005年12月4日    2005年12月

  • 上海再訪:1931年との比較(評論)

    世界と議会/尾崎行雄記念財団   第497号、36-37頁  2005年12月

  • 太平洋問題調査会の活動について:中国と日本(国際セミナー報告)

    太平洋問題調査会に関する中日国際セミナー、複旦大学日本研究センター、2005年11月7日    2005年11月

  • Financial Fitness for Life: Test Results from Japan and the United States(海外学会報告)

    アメリカ経済教育協議会2005年度年次総会、米国サンアントニオ、2005年10月7日    2005年10月

  • 高校生の金融に関する理解度の現状と課題:パーソナル・ファイナンス基礎テストの結果分析(学会報告:共同)

    日本社会科教育学会全国研究大会、日本大学、2005年10月10日    2005年10月

  • ニュージーランドの経済教育:日本とオーストラリアとの比較

    日本ニュージーランド学会北海道苫小牧・拡大研究会 苫小牧駒沢大学 2005年9月18日    2005年09月

  • ニュージーランドの教育:日本とオーストラリアとの比較

    日本ニュージーランド学会北海道苫小牧・拡大研究会、苫小牧駒沢大学 2005年9月18日    2005年09月

  • 10代から学ぶパーソナル・ファイナンス:インストラクターズ・マニュアル(監修協力)

    日本ファイナンシャル・プランナーズ協会   89頁  2005年09月

  • パーソナル・ファイナンス教育:第6回生活経済テストの作成と結果(学会報告論文)

    経済教育、経済教育学会   第24号、114-119頁  2005年09月

  • ウラジオストク訪問記

    『世界と議会』、尾崎行雄記念財団   493、pp36-37  2005年07月

  • 『経済教育サミット』「経済教育:米国における経験と日本の取り組み」

    内閣府・日本経済教育センター 赤坂プリンスホテル 2005年7月9日    2005年07月

  • ウラジオストク訪問記

    世界と議会/尾崎行雄記念財団   第493号、36-37頁  2005年07月

  • 午後の部

    日本ニュージーランド学会第12回総会・研究大会 大東文化大学 2005年6月8日    2005年06月

  • 国際関係に関する知の制度化:オーストラリア・ニュージーランド・カナダにおける太平洋問題調査会と国際問題研究所の発足過程

    論創社   193pp  2005年03月

  • 第7章 国際経済教育の概念

    『グローバル時代の経済リテラシー:新しい経済教育を創る』、ミネルヴァ書房   pp76-86  2005年03月

  • カンボジア訪問記

    『世界と議会』、尾崎行雄記念財団   489、pp30-31  2005年03月

  • ニュージーランド研究について:オークランドに暮らして

    『アジア文化』、アジア文化総合研究所出版会   第27号   104 - 113  2005年03月

  • パーソナル・ファイナンスに関する学生の理解度調査:テスト問題の作成と米国でのテスト結果(ウィリアム・ウォルスタッド米国ネブラスカ大学教授)

    早稲田大学経済教育総合研究所 早稲田大学 2005年2月5日    2005年02月

  • 「アジア太平洋学」の構築:その進展と将来への展望 太平洋問題調査会の再評価

    早稲田大学アジア太平洋研究センター太平洋問題調査会研究グループ 早稲田大学 2005年1月30-31日    2005年01月

  • 用語集現代社会+政治・経済

    清水書院   351pp  2004年12月

  • アジア太平洋地域の経済教育

    経済教育学会第20回全国大会 松本大学 2004年12月5日    2004年12月

  • パーソナル・ファイナンス教育の日米比較:第6回生活経済テストの作成と結果

    経済教育学会第20回全国大会 松本大学 2004年12月5日    2004年12月

  • 金融に関する経済リテラシーの現状と課題:『パーソナル・ファイナンス基礎テスト』(第6回生活経済テスト)の結果分析」

    日本社会科教育学会第54回全国大会 愛知教育大学 2004年11月7日    2004年11月

  • 経済リテラシーを備え、高める「おこづかい」

    『9才からのマネープラン:おこづかいを始めよう』、主婦と生活社   pp53-53  2004年11月

  • アメリカにおける経済教育の動向

    『世界と議会』、尾崎行雄記念財団   485、pp28-29  2004年11月

  • 最近の調査結果に基づく日本におけるパーソナル・ファイナンス教育

    全米経済教育協議会2004年度年次総会 リトルロック(米国) 2004年10月1日    2004年10月

  • 経済リテラシーの国際比較:日本・米国・韓国を対象に

    『経済教育』、経済教育学会   23、pp81-89  2004年09月

  • ニュージーランドの経済学教育:高等学校(中等教育段階)を中心として

    『経済教育』、経済教育学会   23、pp75-80  2004年09月

  • Japan and New Zealand:The New Era in World Politics

    オークランド大学ニュージーランド・アジア研究所 オークランド(ニュージーランド) 2004年9月2日    2004年09月

  • The Eye of the Earth:A Pacific Survey by John B.Condliffe

    国際文献印刷   363pp  2004年08月

  • アジア太平洋地域の経済学教育の現状と課題

    早稲田大学経済教育総合研究所 早稲田大学 2004年8月1-2日    2004年08月

  • 日本の高校生と大学生の経済リテラシー

    経済教育に関する国際会議 アデレート(オーストラリア) 2004年7月14日    2004年07月

  • 共通論題セッションK:太平洋問題調査会(IPR)とその時代

    日本国際文化学会第3回全国大会 神戸大学 2004年7月3日    2004年07月

  • 「第2セッション」

    日本ニュージーランド学会第11会総会・研究会 日本大学 2004年6月19日    2004年06月

  • 経済学教育の国際比較:ニュージーランドと日本

    『日本ニュージーランド学会誌』、日本ニュージーランド学会    2004年06月

  • 日本の高校生と大学生の経済リテラシー:米国の高校生と比較して

    『アジア太平洋討究』、早稲田大学アジア太平洋研究センター   6、pp147-169  2004年06月

  • 韓日合同経済教育セミナー 研究報告3「日本の高校生と大学生の経済概念の理解度について」

    韓国韓陽大学 HITビルディング ソウル 3月27日    2004年03月

  • 韓日合同経済教育セミナー

    韓国韓陽大学 HITビルディング ソウル 3月27日    2004年03月

  • (3)地域・社会で存在感ある大学を目指して 早稲田大学の改革:国際教養学部・学術院などの経験

    経済学教育学会2004年度春季研究集会 ほりでーゆ四季の郷 3月22日    2004年03月

  • アメリカの経済教育とパーソナル・ファイナンス教育(リチャード・マクドナルド・セントクラウド州立大学)

    経済教育総合研究所主催 早稲田大学 3月20日    2004年03月

  • 経済学教育の国際比較:日本とニュージーランド

    日本ニュージーランド学会第39回研究会 早稲田大学 3月6日    2004年03月

  • ニュージーランドの生活:オークランド大学に1年間滞在して

    東北公益文科大学ニュージーランド研究所研究報告会 2月19日    2004年02月

  • 太平洋問題調査会(IPR)関連のスパイ事件

    世界と議会/尾崎行雄記念財団   477, pp.28-29  2004年02月

  • ファーノース・ノースランド(ニュージーランド)訪問記

    青淵/渋沢栄一記念財団   658, pp.44-47  2004年01月

  • 高校生・大学生の経済理解力の現状 経済リテラシーテストの調査報告から

    経済学教育学会第19回全国大会 中京大学 11月9日    2003年11月

  • 分科会C 経済リテラシーの国際比較

    経済学教育学会第19回全国大会 中京大学 11月9日    2003年11月

  • 分科会B アジア太平洋地域の経済教育

    経済学教育学会第19回全国大会 中京大学 11月9日    2003年11月

  • ニュージーランドの経済教育:高校を中心に

    経済学教育学会第19回全国大会 中京大学 11月9日    2003年11月

  • TEL3 around the Pacific Rim

    アメリカ経済教育協議会2003年度年次総会 ニューオリンズ(米国) 10月16日    2003年10月

  • ウェリントン訪問記:雲の芸術に魅せられて

    ニュージーランド・ノート/東北公益文科大学ニュージーランド研究所   2, pp.39-44  2003年09月

  • Economic Education : The Case of Japan Ⅱ

    オークランド大学ニュージーランド・アジア研究所 オークランド(ニュージーランド) 8月26日    2003年08月

  • Japan's International Relationship with the Asia-Pacific Region : The Role of the Institute of Pacific Relations

    オークランド大学ニュージーランド・アジア研究所 オークランド(ニュージーランド) 8月20日    2003年08月

  • ニュージーランドの経済教育に関する試論

    早稲田大学経済教育総合研究所第1回定例研究会 早稲田大学国際会議場 7月26日    2003年07月

  • Economic Literacy of Japan High School And University Students

    ニュージーランド経済学会2003年度年次総会 オークランド(ニュージーランド) 6月27日    2003年06月

  • ニュージーランド(オークランド)滞在記

    世界と議会/尾崎行雄記念財団   469, pp.28-29  2003年05月

  • 新高等学校政治・経済:指導と研究

    清水書院   343pp.  2003年03月

  • 用語集:政治・経済

    清水書院   301pp.  2003年03月

  • 大学生の経済リテラシー:第4回生活経済テストの結果を中心として

    桜美林エコノミックス/桜美林大学経済学部   48,49合併号, pp.75-86  2003年03月

  • Economics Education : The Case in Japan

    オークランド大学ニュージーランド・アジア研究所 オークランド(ニュージーランド) 3月26日    2003年03月

  • ニュージーランド大学の歴史

    世界と議会/尾崎行雄記念財団   465, pp.32-33  2003年01月

  • 私のニュージーランド研究

    ニュージーランド・ノート/東北公益文科大学ニュージーランド研究所   創刊号, pp.41-44  2002年11月

  • 経済的リテラシーの国際比較分析 Test of Economic Literacyによる調査とその結果分析

    日本社会科教育学会第52回全国研究大会 千葉大学    2002年10月

  • International Comparative Studies of Economic Literacy among University Students

    アメリカ経済教育協議会2002年度年次総会 サンディエゴ(米国) 10月11日    2002年10月

  • 消費者・経済教育国際セミナー 消費者・経済教育の新潮流

    早稲田大学国際会議場 8月6日〜7日    2002年08月

  • ニュージーランド訪問記 クライストチャーチ・ハミルトン・オークランド

    世界と議会/尾崎行雄記念財団   461, pp.30-31  2002年07月

  • 21世紀における経済教育政策の日米比較:経済リテラシーテストの分析結果から

    早稲田大学経済教育総合研究所   94pp.  2002年05月

  • 経済リテラシーの日米比較:第4回生活経済テストの結果分析を中心として

    日本高等教育学会第5回大会 愛知学院大学 5月26日    2002年05月

  • 高等学校教科書:新政治・経済 自ら思考する地球市民へ

    清水書院   204pp.  2002年04月

  • 日本とアメリカの高校生・大学生の経済リテラシーの現状と比較:Test of Economic Literacy 3rd ed.の結果分析

    経済学教育/経済学教育学会   21, pp.21-26  2002年04月

  • ベトナム・バングラデッシュ訪問記

    世界と議会/尾崎行雄記念財団   457, pp.30-31  2002年04月

  • カナダ太平洋問題調査会の戦前期の活動について カナダ国際問題研究所の設立過程を中心として

    アジア太平洋討究   4, pp.21-31  2002年03月

  • 消費者・経済教育の考え方・進め方

    早稲田大学経済教育総合研究所   77pp.  2002年03月

  • 21世紀における経済教育政策の日米比較 経済リテラシーテストの分析結果から

    早稲田大学経済教育総合研究所   94pp.  2002年03月

  • 太平洋問題調査会と太平洋会議

    環/藤原書店   8, pp.181-185  2002年01月

  • 消費者・市民のための生活経済入門 経済リテラシー・ワークブック

    (財)消費者教育支援センター   95pp.  2002年01月

  • 経済リテラシー入門:経済のどこが難しいのか

    早稲田大学経済教育総合研究所   352pp.  2002年01月

  • 戦前期のオーストラリア・カナダ・ニュージーランドにおける太平洋問題調査会の活動について 国際問題研究所との関連性を踏まえて

    渋沢研究会第97回研究例会 渋沢史料館 12月8日    2001年12月

  • E・ハーバード・ノーマン(1909-1957):悲劇のカナダ人外交家・日本近代史研究の先駆者

    世界と議会/尾崎行雄記念財団   453, pp.28-29  2001年12月

  • 評論、「E・ハーバート・ノーマン(1909-1957):悲劇のカナダ人外交官・日本近代史研究の先駆者」

    『世界と議会』、尾崎行雄記念財団   /453, 28-29  2001年12月

  • インドネシア(ジャカルタ)とマレーシア(クアラルンプール)での日本留学フェアーに参加して

    WIAPS now : わせだアジへい/アジア太平洋研究センター、アジア太平洋研究科   11, pp.5-6  2001年11月

  • 第4分科会 アジア太平洋地域の経済学教育

    経済学教育学会第17回全国大会 中央大学 11月18日    2001年11月

  • 日米の高校生・大学生の経済リテラシーに関する比較分析

    経済学教育学会第17回全国大会 中央大学 11月18日    2001年11月

  • ロバート・ハリス・インディアナ大学教授 アメリカにおける経済学教育の現状と課題

    経済学教育学会第17回全国大会 中央大学 11月17日    2001年11月

  • 評論、「インドネシア(ジャカルタ)とマレーシア(クアラルンプール)での日本留学フェアに参加して」

    『WIAPS NOWわせだアジへい』、アジア太平洋研究センター   /11, 5-6  2001年11月

  • US-Japan Comparison of Economic Literacy

    アメリカ経済教育協議会2001年度年次総会 シカゴ(米国) 10月26日    2001年10月

  • 高校生の生活経済に関する現状と日米国際比較分析

    日本社会科教育学会第51回全国研究大会 上越教育大学 9月23日    2001年09月

  • 戦前期カナダの国際関係:カナダ太平洋問題調査会・カナダ国際関係研究所の発足過程を中心として

    日本カナダ学会第26回年次研究大会 名古屋市立大学 9月15日    2001年09月

  • カナダ太平洋問題調査会の戦前期の活動について:カナダ国際問題研究所の設立過程を中心として

    クロスロード会議 ハワイ大学 8月10日    2001年08月

  • 消費者・経済教育シンポジウム2001

    早稲田大学国際会議場 8月2日    2001年08月

  • 消費者・経済教育国際セミナー2001

    早稲田大学国際会議場 8月1日    2001年08月

  • 日本ニュージーランド学会

    早稲田大学 6月23日    2001年06月

  • 戦前期の偉人:清水安三とウィリアム・メレル・ヴォーリス

    世界と議会/尾崎行雄記念財団   448, pp.26-27  2001年06月

  • 評論、「戦前期の偉人:清水安三とウィリアム・メレル・ヴォーリス」

    『世界と議会』、尾崎行雄記念財団   /448, 26-27  2001年06月

  • E・H・ノーマンの生涯と学術業績 パネル・ディスカッション(カナダ大使館主催)

    カナダ大使館シアター 5月29日    2001年05月

  • 日本の高校生と大学生の金融・経済リテラシーの現状 「第3回生活経済テスト(金融ビッグバン・基礎テスト)」の結果分析をめぐって

    経済学教育/経済学教育学会   20, pp.19-24  2001年04月

  • 共著(学会報告論文)、「日本の高校生と大学生の金融・経済リテラシーの現状:『第3回生活経済テスト(金融ビッグバン基礎テスト)』の結果分析をめぐって」

    『経済学教育』、経済学教育学会   /20, 19-24  2001年04月

  • ウォルター・ナッシュ:国際主義者にして福祉国家の伴奏者

    ニュージーランドの思想家たち/論創社   第3章83〜109頁  2001年03月

  • 消費者・経済教育のニュー・フロンティア

    消費者教育支援センター   170頁  2001年03月

  • 戦前期オーストラリアとニュージーランドの国際協力:太平洋問題調査会の活動を通して

    日豪NZ教育文化学会会報   第70号4〜5頁  2001年03月

  • 評論、「戦前期オーストラリアとニュージーランドの国際協力:太平洋問題調査会の活動を通して」

    『日豪NZ教育文化学会会報』、日豪NZ教育文化学会   /70, 4  2001年03月

  • 単著(論文)、「ウォルター・ナッシュ:国際主義者にして福祉国家の伴奏者」

    『ニュージーランドの思想家たち』、『論創社』   第3章/ , 83-109  2001年03月

  • 編著、『経済リテラシー入門:経済のどこがむずかしいのか』

    早稲田大学経済教育総合研究所    2001年03月

  • 編著、『消費者・経済教育のニュー・フロンティア』

    消費者教育支援センター、早稲田大学経済教育総合研究所    2001年03月

  • カナダ再訪(トロント・オタワ・モントリオール・モン・トランブラン)

    世界と議会/尾崎行雄社会財団   444号30〜31頁  2001年02月

  • 評論、「カナダ再訪:トロント、オタワ、モントリオール、モン・トランブラン」

    『世界と議会』、尾崎行雄記念財団   /444, 30-31  2001年02月

  • 並太地区大学生経済学理解能力的国際比較

    海淀走読大学学報(中国・北京)2000年第4期   59〜67頁  2001年01月

  • 経済学理解力の国際比較(フィリピン・韓国・日本)

    アジア太平洋研究 第2号   91〜116頁  2001年01月

  • 戦前期オーストラリアとニュージーランドの国際協力:太平洋問題調査会(IPR)の評論を通して

    日豪ニュージーランド教育文化学会 発足研究大会 2001年1月13日於明星大学)    2001年01月

  • 単著(中国語論文)、「並太地区大学生経済学理解能力的国際比較」

    『海淀走読大学学報(中国・北京)』、海淀走読大学   2000年第4期/ , 59-63  2001年01月

  • 単著(論文)、「経済学理解力の国際比較:フィリピン・韓国・日本」

    『アジア太平洋討究』、早稲田大学アジア太平洋研究センター   /2, 91-116  2001年01月

  • 第4分科会:アジア太平洋地域の経済学教育

    経済学教育学会第16回全国大会(於 松山大学2000年11月26日)    2000年11月

  • 高校生と大学生の金融に関する経済リテラシーの実態

    経済学教育学会第16回全国大会(於 松山大学2000年11月26日)    2000年11月

  • Bewildered or Bewitched by Money

    アメリカ経済教育協議会 年次総会(2000年10月14日於サバナ米国)    2000年10月

  • Financial Literacy Among Japanese Students: Analysis od the Results of Consumer Economics Test Ⅲ

    経済教育研究会   48頁  2000年10月

  • アジア太平洋地域における大学生の経済学理解力の国際比較(中国・香港・韓国・日本・アメリカ・フィリピン・オーストラリア)

    中日経済教育セミナー(2000年8月28日、於海淀走読大学、北京・中国)    2000年08月

  • 第2章公民科の各科目の目標と内容 (2)現代の経済

    改訂・高等学校学習指導要領の展開 公民科編/明治図書   173〜174頁  2000年08月

  • 消費者教育・経済教育国際セミナー2000 国際シンポジウム

    消費者教育支援センター主催(2000年8月4日於国立オリンピック記念青少年総合センター)    2000年08月

  • ヨーロッパ・アジア太平洋地域の統合:ドイツ・台湾・中国

    世界と議会/尾崎行雄社会財団   428号28〜29頁  2000年07月

  • 戦前期ニュージーランド太平洋問題調査会の再建問題:ニュージーランド国際問題研究所との合併過程を中心として

    日本ニュージーランド学会第7回総会・研究大会(2000年6月17日、於慶應義塾大学)    2000年06月

  • 経済学習のスタンダード20:21世紀のアメリカ経済教育

    消費者教育支援センター   112頁  2000年06月

  • 高校生の経済リテラシーに関する国際調査「第2回生活経済テスト」の国際比較分析

    経済学教育/経済学教育学会   第19号16〜21頁  2000年05月

  • アメリカにおける経済学教育:『経済学における任意の全国共通学習内容基準』を中心として

    日本高等教育学会第3回大会(2000年5月20日於桜美林大学)    2000年05月

  • 早稲田大学アジア太平洋研究センター・大学院アジア太平洋研究科

    東京大学アメリカン・スタディーズ/東京大学大学院総合文化研究所附属アメリカ研究資料センター研究年報   第5号113〜118  2000年04月

  • 経済学習のスタンダード20:21世紀のアメリカ経済教育

    消費者教育研究/消費者教育支援センター   No.79 13〜15頁  2000年04月

  • 高校生の経済 リテラシーの国際比較:日本とオーストラリア

    早稲田教育評論/教育総合研究所   14;1,pp.63-97  2000年03月

  • 経済学入門:クイズで経済学習

    学文社   p.161  2000年03月

  • 21世紀に向けて:20世紀最後の1年

    世界と議会/尾崎行雄社会財団   434号30〜31頁  2000年03月

  • Voluntary National Contents Standards in Economics(joint)

       2000年

  • The Reconstruction Process of the Pre-Would War II New Zealand Institute of Pacific Relations, With Focus on its Amalgamation with the New Zealand Institute of International Affairs

       2000年

  • Economic Education in USA : With Focus on Voluntary National Contests Standards in Economics(joint)

       2000年

  • Comparison of Integration Process between Europe and the Asia-Pacific

      /428,28-29  2000年

  • Waseda University Institute of Asia-Pacific Studies and Granduate School of Asia-Pacific Studies

      /5,113-118  2000年

  • 20 Standards in Economic Education : 21-Century Economic Education in USA

      /79,13-15  2000年

  • Research on International Comparison of Economic Literary in High School Students : Analysis on Results of Second Consumer Economic Test(joint)

      /19,16-21  2000年

  • International Comparison of Economic Literary in High School Students : Australia and Japan(joint)

      14/1,63-97  2000年

  • 経済学習のスタンダード20:21世紀のアメリカ経済教育(共訳)

    消費者教育支援センター    2000年

  • 戦前期ニュージーランド太平洋問題調査会の再建問題:ニュージーランド国際問題研究所との合併過程を中心として

    日本ニュージーランド学会、第7回総会・研究大会、6月17日、慶應義塾大学    2000年

  • アメリカにおける経済学教育:『経済学における任意の全国共通学習内容基準』を中心として(共同)

    日本高等教育学会、第3回大会、5月20日、桜美林大学    2000年

  • ヨーロッパとアジア太平洋地域の総合:ドイツ・台湾・中国

    『世界と議会』、尾崎行雄記念財団   /428,28-29  2000年

  • 早稲田大学アジア太平洋研究センター・大学院アジア太平洋研究科

    『東京大学アメリカ・スタディーズ』、東京大学大学院総合文化研究所附属アメリカ研究資料センター   /5,113-118  2000年

  • 経済学習のスタンダード20:21世紀のアメリカ経済教育

    『消費者教育研究』、消費者教育支援センター   /79,13-15  2000年

  • 高校生の経済リテラシーに関する国際比較調査:『第2回生活経済テスト』の国際比較分析(共同)

    『経済学教育』、経済学教育学会   /19,16-21  2000年

  • 高校生の経済リテラシーの国際比較:日本とオーストラリア(共同)

    『早稲田教育評論』、早稲田大学教育総合研究所   14/1,63-97  2000年

  • 戦前期ニュージーランド太平洋問題調査会の再建問題:ニュージーランド国際問題研究所との合併問題を中心として

    アジア太平洋討究/アジア太平洋研究センター   創刊号,pp.163-179  2000年01月

  • 高等学校学習指導要領解説:公民編

    文部省/実教出版   p.162  1999年11月

  • The New Zealand Branch of the Institute of Pacific Pelations : Origins and Subsegument Development

    ニュージーランド・アジア学会第13回国際会議(1999年11月26日,於オタゴ・ニュージーランド)    1999年11月

  • 第2回生活経済テストの国際比較:オーストラリアと日本

    経済学教育学会第15回全国大会(1999年11月14日,於富山大学)    1999年11月

  • Consumer, Environment and Economics : International Comparison

    Economics America 1999 Unnual Conference (1999年10月22日 於ボイジー)    1999年10月

  • 高校生の生活経済に関する知識・理解・応用力の国際比較調査「第2回生活経済テスト」の国際比較分析

    第49回日本社会科教育学会全国研究大会(1999年10月10日,於横浜市立大学)    1999年10月

  • 日本の慣行・世界の慣行

    世界と議会/尾崎行雄記念財団   428,pp.26-27  1999年08月

  • The Pre-World War ⅡJapan Council of the Institute of Pacific Pelations and International Secretariat : The Ingirg Serieo Problem

    The Institute of Pacific Relations : Pioneer International Non-Goverumental Organization in the Asia-Pacific Region/Institate of Asia-Pacific Studies   pp.117-156  1999年07月

  • オーストラリア太平洋問題調査会の誕生:オーストラリア国際問題研究所の成立過程を中心として

    国際社会の変容と行為体/成文堂   pp.239-251  1999年07月

  • オーストラリア太平洋問題調査会の戦前期の活動について

    オーストラリア学会第10回全国研究大会(1999年6月13日,於青山学院大学)    1999年06月

  • 学生の経済学理解の実状と経済教育:第2回生活経済テストの結果をめぐって

    早稲田教育評論/早稲田大学教育総合研究所   13;1,pp.157-179  1999年06月

  • 経済学教育:「第2回生活経済テスト」の実施とその結果

    日本高等教育学会第21回大会(1999年5月23日,於筑波大学)    1999年05月

  • 第2回生活経済テストの結果について:高校生と大学生の比較

    経済学教育学会関東地区第11回創会(1999年5月22日,於早稲田大学)    1999年05月

  • 高校生の経済理解力の現状:第2回生活経済テストの結果について

    経済学教育/経済学教育学会   18,pp.58-63  1999年04月

  • 続・生活経済Q&A:第2回生活経済テスト

    消費者教育支援センター   pp.1-83  1999年03月

  • 太平洋問題調査会における活動

    公益の追求者・渋沢栄一第2部第7章渋沢栄一の民間外交/山川出版社   pp.196-208  1999年03月

  • 高密度社会日本:余裕を持てる社会に向けて

    世界と議会/尾崎行雄記念財団   423;pp.27-29  1999年03月

  • The New Zealand Branch of the Institute of Pacific Relations : Origins and Subsequent Development

       1999年

  • Comparison of Results of the Second Consumer Economic Test : Australia and Japan (joint)

       1999年

  • Consumer,Environment and Economics : International Comparison(joint)

       1999年

  • Comparison of Knowledge,Understanding ,and Application for Consumer Economics In High School Students : International Comparison(joint)

       1999年

  • On the Actuvities of the Australian Institute of Pacific Relations in Pre-War Period

       1999年

  • Economic Education : The Results of the Second Consumer Economic Test(joint)

       1999年

  • On the Results of Second Consumer Economic Test : Comparison between High School Sthudents and College Students

       1999年

  • Japanese Custom and International Practice

      /425,26-27  1999年

  • High Density Society of Japan : Toward new Society with Mental Affluence

      /423,27-29  1999年

  • The Reconstruction Process of the Pre-Would War II New Zealand Institute of Pacific Relations,With Focus on its Amalgamation with the New Zealand Institute of International Affairs

      /創刊号,163-179  1999年

  • Economic Education and Economic Literacy in High School Students : Results of Consumer Economic Test II(joint)

      13/1,157-179  1999年

  • Review on Economic Understanding in High School Students : Results of Consumer Economic Test II(joint)

      /18,58-63  1999年

  • ニュージーランド太平洋問題調査会:発足と発展

    ニュージーランド・アジア学会、第13回国際会議(ニュージーランド・ダニーデン)    1999年

  • 第2回生活経済テストの国際比較:オーストラリアと日本(共同)

    経済学教育学会、第15回全国大会、11月14日、富山大学    1999年

  • 消費者、環境、経済学:国際比較(共同)

    米国経済教育協議会、1999年度年次総会、10月22日(米国・ボイジー)    1999年

  • 高校生の生活経済に関する知識・理解・応用能力の国際比較:『第2回生活経済テスト』の国際比較(共同)

    日本社会科教育学会、第49回全国研究大会、10月10日、横浜市立大学    1999年

  • オーストラリア太平洋問題調査会の戦前期の活動について

    オーストラリア学会、第10回全国研究大会、6月13日、青山学院大学    1999年

  • 経済学教育:『第2回生活経済テスト』の実施とその結果をめぐって(共同)

    日本高等教育学会、第2回大会、5月23日、筑波大学    1999年

  • 第2回生活経済テストの結果について:高校生と大学の比較(共同)

    経済学教育学会、関東地区第1回例会、5月22日、早稲田大学    1999年

  • 日本の慣行・世界の慣行

    『世界と議会』、尾崎行雄記念財団   /425,26-27  1999年

  • 高密度社会日本:余裕を持てる社会に向ける

    『世界と議会』、尾崎行雄記念財団   /423,27-29  1999年

  • 戦前期ニュージーランド太平洋問題調査会の再建問題:ニュージーランド国際問題研究所との合併過程を中心として

    『アジア太平洋討究』、早稲田大学アジア太平洋研究センター   /創刊号,163-179  1999年

  • 学生の経済学理解の現状と経済教育:第2回生活経済テストの結果をめぐって(共著)

    『早稲田教育評論』、早稲田大学教育総合研究所   13/1,157-179  1999年

  • 高校生の経済理解力の現状:第2回生活経済テストの結果について(共著)

    『経済学教育』、経済学教育学会   /18,58-63  1999年

  • 渋沢研究 第11号

    渋沢研究会・渋沢史料館   pp.1-153  1999年01月

  • 経済学教育学会第14回全国大会第8分科会:アジア太平洋地域の経済学教育

    1998年11月29日於早稲田大学    1998年11月

  • 経済学教育学会第14回全国大会・実行委員会委員長

    1998年11月28日、29日於早稲田大学    1998年11月

  • Consumer Economic Understanding (Japan)

    Economics America 1998 Annual Conference(1998年10月15日、於米国ワシントン)   Notional Council on Economic E  1998年10月

  • Consumer Economic Understanding of High School Students in Japan : Results of Consumer Economics Test Ⅱ.

    Notional Institute on Consumer Education   pp.1-45  1998年10月

  • ドイツ(ボン)再訪

    世界と議会   418;pp.30-31  1998年10月

  • 「生活経済テスト」の結果比較:大学生と高校生

    消費者教育研究/消費者教育支援センター   67;pp.16-17  1998年09月

  • フォーラム−朝河貫一博士を語る

    福島県二本松市教育委員会主催(1998年8月2日、於二本松市福祉センター)    1998年08月

  • 消費者教育事典 第5章、金融・保険 第7章、税金・社会保障

    消費者教育支援センター/有斐閣   pp.119-134,pp.153-162  1998年07月

  • Asia and the Pacific between Great Wars and Japanese Intellectuals : On the Focus of Japanese Liberalists' Attitude toward Peace and War

    International Conversion of Asia Scholars(1998年6月27日、於ノルディッカーホート(オランダ))/アメリカ・オランダ・アジア学会共催    1998年06月

  • 第2回生活経済テスト問題解説

    消費者教育支援センター   p.31  1998年06月

  • 経済学教育:「生活経済テスト」の実施とその結果を中心として

    日本高等教育学会第1回(1998年5月30日、於広島大学)    1998年05月

  • 第4回早稲田大学・漢陽大学校共同シンポジウムセッションC:アジア太平洋研究分野

    1998年5月7日、於早稲田大学    1998年05月

  • オーストラリアのカレッジ(高等学校)における経済学教育について

    経済学教育/経済学教育学会   17;pp.66-70  1998年05月

  • アジア通貨・金融危機の構図

    世界と議会/尾崎行雄記念財団   414;pp.30-31  1998年05月

  • On the Results of Economics Test by University students in Asia Pocific Region (Australia, China, Hong Kong, Japan, Korea and U.S.A.)

    Economic Development and Societal Transformation in Asian Countries / Institute of Asia-Pacific studies, Waseda University   Research Series No.39,pp.323-3  1998年04月

  • 第2部進路を切り開くエコノミック:センスをつけるために、何をどう教えたらよいか。

    経済学教育学会1998年春季研究集会(1998年3月28日於真如山荘・京都)    1998年03月

  • オーストラリアにおける経済学教育について:オーストラリア首都特別地域のシニアー・セカンダリー・カレッジを中心として

    経済学の諸相/学文社    1998年03月

  • Consumer Economic Understanding in Japan(joint)

       1998年

  • Second Visit to Germany (Bonn)

      /418,30-31  1998年

  • Comparison of Results of Consumer Economic Test between High School Students and College Students in Japan

      /,16-17  1998年

  • How and What to teach Economics so as to make Economic Knowledge to get good Job

    The 1998 Spring Research Meeting, The Japan Association of Economic Education, Shinyosanso, Kyoto    1998年

  • Economics Education in Australian College

    The Review of Economic Education, Vol. 17, May 1998, Japan Association of Economic Education   /17,66-70  1998年

  • On the Results of the Consumer Economic Test

    Japanese Association of Higher Education Research, 30 May 1998 Hiroshima University, Hiroshima    1998年

  • The Activities of the New Zealand Branch of the Institute of Pacific Relations in Pre-War Times

    Intellectual Research in West and East Civilization, Hokujyo-Shupan   /,521-539  1998年

  • Kan'ichi Asakawa and Geroge E. Morrison

    Kan'ichi Asakawa : Pioneer Historian Re-evaluated, The Asakawa Research Committee   /,59-66  1998年

  • Economics Education in Australia : with focus on College in Australian Capital Teritory(Canberra)

    Some Aspect on Economics, Gakubunsha   /,196-209  1998年

  • On the Results of Economics Tests by University Students in Asia Pacific Region : Australia, China, Hong Kong, Japan, Korea and the U. S. A. (in English)

    Economic Development and Societal Transformation in Asian Countries, The Institute of Asia-Pacific Studies, Waseda University   /39,323-351  1998年

  • 日本における生活経済に関する理解度(共同)

    米国経済教育協議会、1998年度年次総会、10月15日(米国、ワシントン)    1998年

  • ドイツ(ボン)再訪

    『世界と議会』、尾崎行雄記念財団   /418,30-31  1998年

  • 『生活経済テスト』の結果比較:大学生と高校生

    『消費者教育研究』、消費者教育支援センター   /,16-17  1998年

  • 第2部:進路を切り開くエコノミック・センスをつけるために、何をどう教えたらよいか

    1998年春季研究集会、経済学教育学会、3月28日、京都、真如山荘    1998年

  • オーストラリアのカレッジ(高等学校)における経済学教育

    『経済学教育』、経済学教育学会   /17,66-70  1998年

  • 経済学教育:『生活経済テスト』の実施とその結果について

    日本高等教育学会、第1回全国大会、5月30日、広島大学    1998年

  • 朝河貫一とジョージ・E・モリソン

    『甦る朝河貫一』、朝河貫一研究会   /,59-66  1998年

  • アジア太平洋地域での大学生の経済理解力テストの結果について(英文)

    『アジア諸国の経済発展と社会変容』、早稲田大学アジア太平洋研究センター   /39,323-351  1998年

  • ニュージーランド太平洋問題調査会の戦前期の活動について

    東西における知の探究/北樹出版    1998年01月

  • 朝河貫一とジョージ・E・モリソン

    甦る朝河貫一/朝河貫一研究会    1998年01月

  • 中国訪問記(天津・大連・瀋陽)

    世界と議会/尾崎行雄記念財団   409  1997年12月

  • The Activities of the New Zealand Branch of the Institute of Pacific Relations in Pre-war Times

    社会科学討究/アジア太平洋研究センター   125  1997年12月

  • 新資料:朝河博士の執筆した日本史

    朝河貫一研究会ニュース/朝河貫一研究会   30  1997年12月

  • 「生活経済」に関する理解度の比較調査

    経済学教育学会第13回全国大会(1997年11月23日於広島女子大学)    1997年11月

  • オーストラリアの経済学教育:ACT(キャンベラ)のカレッジを中心に

    経済学教育学会第13回全国大会(1997年11月23日於広島女子大学)    1997年11月

  • 生活経済に関する理解度の比較調査:国内・国際比較

    日本社会科教育学会第47回全国大会(1997年9月28日於宮城教育大学)    1997年09月

  • International Comparative Study of Consumer Economic Understanding

    学会報告用冊子/消費者教育支援センター    1997年09月

  • 消費者経済理解の国際比較研究

    米国経済教育協議会1997年次総会(1997年9月19日於インディアナポリス・米国)    1997年09月

  • 日本企業の戦略と東アジアの経済統合における日本の役割

    米国政治学会第93回年次総会(1997年8月28日於ワシントン・米国)    1997年08月

  • ニュージーランド太平洋問題調査会の戦前期の活動

    日本ニュージーランド学会第14回研究会・慶應義塾経済学会共催(1997年8月16日於慶應義塾大学)    1997年08月

  • オーストラリアでの生活

    信望愛/早稲田大学基督教青年会   65  1997年08月

  • 朝河貫一とジョージ・アーネスト・モリソン

    朝河貫一研究会ニュース/朝河貫一研究会   29  1997年08月

  • 太平洋問題調査会研究

    龍渓書舎    1997年06月

  • ニュージーランド訪問記

    世界と議会/尾崎行雄記念財団   405  1997年06月

  • 新しい経済教育のすすめ

    清水書院    1997年06月

  • 朝河貫一博士とジョージ・アーネスト・モリソン

    朝河貫一研究会(1997年5月10日於早稲田大学)    1997年05月

  • 生活経済Q&A−「生活経済テスト」とその結果分析

    消費者教育支援センター    1997年03月

  • オーストラリア太平洋問題調査会について−第1回太平洋会議への準備活動を中心として

    社会科学討究/社会科学研究所   124  1997年03月

  • オーストラリアの教育

    世界と議会/尾崎行雄記念財団   401  1997年03月

  • オーストラリアとニュージーランド太平洋問題調査会の戦前期の活動について

    3月公開セミナー(97年3月18日 於 キャンベラ、オーストラリア)/オーストラリア国立大学豪日研究センター主催    1997年03月

  • オーストラリア滞在記(冬季から春季ヘ)

    世界と議会/尾崎行雄記念財団   400  1997年02月

  • 太平洋問題調査会−日本とニュージーランド

    オークランド大学日本研究センター・アジア言語・文学部日本科主催(97年2月28日於 オークランド、ニュージーランド)    1997年02月

  • The Institute of Pacific Relations : Japan and New Zealand

    The Japan Section of the Depertment of Asian Languages and Leteratures & the Japan Studies Centre, Auckland, New Zealand    1997年

  • Activities of Australian and New Zealand Institutes of Pacific Relations before Warld War II

    Seminar at the Australia-Japan Research Centre, Australian National University, Canberra, Australia    1997年

  • Kan'ichi Asakawa and George Ernest Morrison

    The 34th Meeting of the Asakawa Research Committee, Waseda University    1997年

  • The Activities of the New Zealand Branch of Institute of Pacific Relations in Pre-War Times

    The 14th Japan Society for New Zealand Studies and Economic Association of Keio University,Keio University,    1997年

  • International Comparative Study of Consumer Economic Understanding : Australa and Japan, (Joint)

    The 1997 Annual Meeting of National Council on Economic Education, Indianapolis, USA    1997年

  • Japanese Business Strategy and Japan's Role in East Asian Economic Intergration (joint)

    The 1997 American Political Science Association Annual Meeting, Washington DC. USA    1997年

  • On the Results of the Consumer Economic Test ; International Comparison(joint)

    Japanese Association for Social Studies, 28 September 1997, Miyagi Teacher University, Sendai, Miyagi    1997年

  • Economics Education in Australia : with Focus on College in Australian Capital Teritory(Canberra)

    Japan Association of Economic Education, 23 November 1997 Hiroshima Women University, Hiroshima    1997年

  • On Research of Consumer Economic Understanding(joint)

    Japan Association of Economic Education, 23 November 1997 Hiroshima Women University, Hiroshima    1997年

  • Report about Australia : from Winter to Spring

    World and Congress, Ozaki-Ikuo Memorial Foundation   /400,5-7  1997年

  • Education System in Australia

    World and Congress, Ozaki-Ikuo Memorial Foundation   /401,26-27  1997年

  • Visit to New Zealand

    World and Congress, Ozaki-Ikuo Memorial Foundation   /405,28-29  1997年

  • Kan'ichi Asakawa and George E. Morrison

    The Kan'ichi Asakawa Newsletter, The Asakawa Research Committe   /29,4-5  1997年

  • My life in Australia

    Belief, Hope and Love Waseda University YMCA   /65,1-2  1997年

  • Japanese History written by Kan'ichi Asakawa

    The Kan'ichi Asakawa Newsletter, The Asakawa Research Committe   /30,6-7  1997年

  • Visit to China(Tianjin, Dalian, Shenyang)

    World and Congress, Ozaki-Ikuo Memorial Foundation   409/,30-31  1997年

  • Structure of Financial Crisis in Asia

    World and Congress, Ozaki-Ikuo Foundation   414/,30-31  1997年

  • The Activities of the New Zealand Branch of the Institute of Pacific Relations in Pre-War Times

    The Social Sciences Review, The Institute of Asia-Pacific Studies, Waseda University   43/1,320-338  1997年

  • On the Australian Council of Institute of Pacific Relations, focus on the Preparation for the First Pacific Conference

    The Social Sciences Review   42/3,337-354  1997年

  • 太平洋問題調査会:日本とニュージーランド

    公開セミナー、2月28日、オークランド大学日本研究センター、アジア言語・文学学部日本科共催(オークランド・ニュージーランド)    1997年

  • オーストラリアとニュージーランド太平洋問題調査会の戦前期の活動について

    公開講演会、3月18日、オーストラリア国立大学・豪日研究センター(キャンベラ・オーストラリア)    1997年

  • 朝河貫一博士とジョージ・アーネスト・モリソン

    第34回研究会朝河貫一研究、会、5月10日早稲田大学社会科学研究所    1997年

  • ニュージーランド太平洋問題調査会の戦前期の活動

    日本ニュージーランド学会第14回研究会・慶応義塾大学経済学会共催、8月16日、慶応義塾大学    1997年

  • 消費者経済理解の国際比較研究(共同)

    全米経済教育協議会・1997年度年次総会9月19日、(米国、インディアナポリス)    1997年

  • 日本企業の戦略と東アジアの経済統合における日本の役割

    米国政治学会、第93回年次総会8月28日、(米国、ワシントン)    1997年

  • 生活経済に関する理解度の比較調査:国内・国際比較(共同)

    日本社会科教育学会、第47回全国研究大会、9月28日、宮城教育大学    1997年

  • オーストラリアの経済学教育:ACT(キャンベラ)のカレッジを中心として

    経済学教育学会、第13回全国大会、11月23日、広島女子大学    1997年

  • 『生活経済』に関する理解度の比較調査(共同)

    経済学教育学会、第13回全国大会、11月23日、広島女子大学    1997年

  • オーストラリア滞在記(冬季から春季へ)

    『世界と議会』、尾崎行雄記念財団   /400,5-7  1997年

  • オーストラリアの教育

    『世界と議会』、尾崎行雄記念財団   /401,26-27  1997年

  • ニュージーランド訪問記(クライストチャーチ、ウエリントン、パーマストンノース、オークランド)

    『世界と議会』、尾崎行雄記念財団   /405,28-29  1997年

  • 朝河博士とジョージ・アーネスト・モリソン

    『朝河貫一研究会ニュース』、朝河貫一研究会   /29,4-5  1997年

  • オーストラリアでの生活

    『信望愛』、早稲田大学基督教青年会   /65,1-2  1997年

  • 新資料:朝河貫一の執筆した日本史

    『朝河貫一研究ニュース』、朝河貫一研究会   /30,6-7  1997年

  • 中国訪問記(天津、大連、瀋陽)

    『世界と議会』、尾崎行雄記念財団   409/,30-31  1997年

  • アジア通貨・金融危機の構図

    『世界と議会』、尾崎行雄記念財団   414/,30-31  1997年

  • ニュージーランド太平洋問題調査会の戦前期の活動について(英文)

    『社会科学討究』、早稲田大学アジア太平洋研究センター   43/1,320-338  1997年

  • オーストラリア太平洋問題調査会について:第1回太平洋会議への準備活動を中心として

    『社会科学討究』、早稲田大学社会科学研究所   42/3,337-354  1997年

  • 文部省検定済教科書・社会科中学生の公民−日本の社会のしくみと世界(初訂版)

    帝国書院    1997年01月

  • アジア太平洋地域の大学生による経済学テストの結果に関する研究

    アジア諸国の経済発展と社会変容・国際会議(96年11月22日 於 東京・日本)/早稲田大学主催    1996年11月

  • メルボルン訪問記:オーストラリア・アジア学会に出席して

    世界と議会/尾崎行雄記念財団   397  1996年11月

  • Consumer Economic Knowledge of High School Students in Japan:The Results of Consumer Economic Test

    学会報告用冊子/消費者教育支援センター    1996年09月

  • 高校生の経済知識と消費者教育−生活経済テストの結果について

    米国経済教育協議会1996年次総会(96年9月16日 於 ハワイ・米国)    1996年09月

  • 戦間期のアジア太平洋地域:国際関係とその展開

    社会科学研究所   35  1996年08月

  • オーストラリア滞在記(秋季から冬季へ)

    世界と議会/尾崎行雄記念財団   395  1996年08月

  • 朝河貫一博士とオーストラリア太平洋問題調査会

    朝河貫一研究会ニュース/朝河貫一研究会   25  1996年07月

  • アジア太平洋地域の経済学理解

    7月セミナー(96年7月22日 於 キャンベラ・オーストラリア)/オーストラリア国立大学豪日研究センター主催    1996年07月

  • 中国での「経済学理解力テスト」の実施とその結果について

    経済学教育/経済学教育学会   15  1996年06月

  • アジア太平洋地域のINGO:IPR・PBED・PAFTAD・PECC

    北樹出版    1996年06月

  • アセアン(タイ・マレーシア・フィリピン)訪問記

    世界と議会/尾崎行雄記念財団   393  1996年06月

  • 太来佐武郎博士とアジア太平洋協力

    南部日本セミナー(96年5月4日 於 アトランタ・米国)/南部国際研究センター主催    1996年05月

  • アジア太平洋経済協力について

    第17回アジア太平洋セミナー(96年5月3日 於 アトランタ・米国)/南部国際研究センター主催    1996年05月

  • 日本太平洋問題調査会と1925年から1939年におけるアジア太平洋国際協力の模索

    米国アジア学会第48回年次総会(96年4月14日 於 ハワイ・米国)    1996年04月

  • PBEC, PECC and APEC

    Discussion Paper Series/APEC Study Center, Waseda University and Institute of Developing Economies   5  1996年03月

  • 戦前期日本太平洋問題調査会と国際事務局の対立:「インクアイアリー」問題を中心として

    社会科学討究/社会科学研究所   121  1996年03月

  • アジア太平洋地域での「経済学理解力テスト」の実施

    世界と議会/(財)尾崎行雄記念財団   389  1996年02月

  • Pacific Economic Cooperation

    The 17th Annual Asia-Pacific Seminar, by the Southern Center for International Studies, Atlant, USA    1996年

  • Saburo Okita and His Thought on Pacific Economic Cooperation

    Southern Japan Seminar, Atlanta, USA    1996年

  • Understanding of Economics by University Students in Asia Pacific Region

    Australian National University, Canberra, Australia    1996年

  • The Japan National Council of Institute of Pacific Relations and the Search for International Cooperation in the Pacific, 1925-1936(joint)

    The 48 Annual Meeting of the American Association for Asian Studies, Hawaii, USA    1996年

  • Consumer Economics Test for High School Student in Japan(joint)

    The 1998 Annual Meeting of National Council on Economic Education, Hawaii, USA    1996年

  • On the Results of Economics Tests by University Students in Asia Pacific Region : Australia, China, Hong Kong, Japan, Korea and the U. S. A.

    International Conference on Economic Development and Societal Transformation in Asian Countries, Waseda University,    1996年

  • On the Results of Economics Test in China

    The Review of Economic Education, Association of Economic Education   /15,107-114  1996年

  • Visit to ASEAN : Thailand, Malaysia and the Philippines

    World and Congress, Ozaki-Ikuo Memorial Foundation   /393,26-28  1996年

  • Kan'ichi Asakawa and the Australian Council of Institute of Pacific Relations

    The Kan'ichi Asakawa Newsletter, The Asakawa Research Committee   /25,4-5  1996年

  • Report on Australia : from Autumn to Winter

    World and Congress, Ozaki-Ikuo Memorial Foundation   /395,3-4  1996年

  • Visit to Melbourne : Attendance at the Biannual Meeting of Asian Studies Association of Australia

    World and Congress, Ozaki-Ikuo Memorial Foundation   /397,28-29  1996年

  • On the Results of the Economics Test in Japan

    The Korean Journal of Economic Education, The Korean Association on Economic Education   1/創刊,223-321  1996年

  • PBEC,PECC and APEC

    Discussion Paper Series   /5,  1996年

  • The Japan Council of the Institute of Pacific Relations and the International Secretariat : The Problem Pre-World War II Inquiry

    The Social Sciences Review   41/3,  1996年

  • Econimcs Test in Asia-Pacific Region

    World and Congress   /389,  1996年

  • アジア太平洋経済協力について

    南部国際研究所センター主催『第17回アジア太平洋セミナー』、5月4日、(アトランタ・米国)    1996年

  • 大来佐武郎博士とアジア太平洋協力

    南部日本セミナー主催『南部日本セミナー』、5月3日、(アトランタ・米国)    1996年

  • アジア太平洋地域の経済学理解

    公開セミナー、7月22日、オーストラリア国立大学・豪日研究センター(キャンベラ・オーストラリア)    1996年

  • 日本太平洋問題調査会と1925年から1939年における太平洋地域での国際協力の模索(共同)

    米国アジア学会、第48回年次総会4月14日、(米国、ハワイ)    1996年

  • 日本の高校生に対する消費者経済テスト(共同)

    全米経済教育協議会・1996年度年次総会9月16日、(米国、ハワイ)    1996年

  • アジア太平洋地域の大学生による経済学テストの結果に関する研究

    アジア諸国の経済発展と社会変容に関する国際会議、11月22日、早稲田大学    1996年

  • 中国での『経済学理解力テスト』の実施とその結果について

    『経済学教育』、経済学教育学会   /15,107-114  1996年

  • アセアン(タイ、マレーシア、フィリピン)訪問記

    『世界と議会』、尾崎行雄記念財団   /393,26-28  1996年

  • 朝河貫一博士とオーストラリア太平洋問題調査会

    『朝河貫一研究会ニュース』、朝河貫一研究会   /25,4-5  1996年

  • オーストラリア滞在記(秋季から冬季へ)

    『世界と議会』、尾崎行雄記念財団   /395,3-4  1996年

  • メルボルン訪問記:オーストラリア・アジア学界の出席して

    『世界と議会』、尾崎行雄記念財団   /397,28-29  1996年

  • 日本の大学生の『経済学理解力テスト』の結果(韓国語)

    『経済学教育研究』、創刊号、韓国経済教育学会   1/創刊,223-321  1996年

  • PBEC,PECC とAPEC

    早稲田大学APEC研究センター、アジア経済研究所   /5,  1996年

  • 戦前期日本太平洋問題調査会と国際事務局の対立:『インクアイアリー』問題を中心として

    『社会科学討究』、早稲田大学社会科学研究所   41/3,  1996年

  • アジア太平洋地域での「経済学理解力テスト」の実施

    『世界と議会』、尾崎行雄記念財団   /389,  1996年

  • 中国での経済学教育−「経済学理解力テスト」の結果を中心に

    経済学教育学会第11回全国大会(於中京大学)1995年11月26日    1995年11月

  • アジア太平洋協力の歴史

    APEC日本の戦略第2章/早稲田大学出版部    1995年11月

  • 経済教育における国際比較と連携

    日本社会科教育学会第45回全国研究大会(於新潟大学)1995年10月15日    1995年10月

  • 中国訪問記:「蘆溝橋」を見学して

    世界と議会/(財)尾崎行雄記念財団   385  1995年10月

  • 一般討論「東アジアの国際環境」

    東アジア国際学術シンポ・ジウム(於国学院大学)1995年8月31日    1995年08月

  • 「太平洋問題調査会:ウイリアム・L・ホランド回顧録」の刊行の意義

    図書新聞/図書新聞社   2258  1995年07月

  • 戦前期国際主義者の夢と挫折:日本太平洋問題調査会の活動を中心として

    第18回太平洋科学会議(於中国・北京)1995年6月7日    1995年06月

  • 韓国訪問記:韓国経済教育セミナーに参加して

    世界と議会/(財)尾崎行雄記念財団   381  1995年05月

  • 第2回目の「経済学理解力テスト」の実施とその結果について

    経済学教育/経済学教育学会   14  1995年05月

  • 「韓日経済教育セミナー」に参加して

    経済教育 /(財)経済教育研究協会   19;2  1995年05月

  • 第2回目の「経済学理解力テスト」の実施とその結果について

    早稲田教育評論/教育総合研究室   9;1  1995年05月

  • 第2回目の経済理解力テスト:その結果と高校段階の経済教育への提言

    米同経済教育協議会他主催国際学会(於リバプール・イギリス,1995年4月19日)/    1995年04月

  • Economic Understanding of College Students in Japan

    Economic Education Seminar in Korea and Japan    1995年

  • The Second Test of Basic Economics in Japan : On the Results and the Proposals for High School Economics

    The International Conference on New Development in Secondary Economics and Business Education, Liverpool, England    1995年

  • International Relations in East Asia(Chair and Discussant)

    The 1995 International Symposium on East Asia, Kokugakuin University,    1995年

  • About Economic Education Seminar in Seoul

    Economic Education, Japanese Research Council on Economic Education   19/2,5-7  1995年

  • History of Pacific Cooperation Movement

    APEC : it's Meaning, Waseda University Press   /,31-49  1995年

  • International Cooperation on Economic Education : Economic Education Seminar at Seoul

    Japan Association of Economic Education   /,  1995年

  • Visit to China : At the Marco Polo Bridge in Beijing

    World and Congress   /385,  1995年

  • Significance of the Publication of the book : Remembering the Institute of Pacific Relations : The Memoirs of William L.Holland by Ryukei Shyosha

    The Book Review Press   /2258,  1995年

  • Dream and Setback of Internationalists in Pre-War Japan : The Experiences of the Japan Institute of Pacific Relations

    The 18th Pacific Science Congress   /,  1995年

  • On the Results of Economics Test in China

    Japan Association of Economic Education,   /,  1995年

  • Visit to Korea : Praticipation at Economic Education Seminar

    World and Congress   /381,  1995年

  • On the Results of Second Economics Test(joint)

    Japan Association of Economic Education   /14,  1995年

  • About Economic Education Seminar in Seoul

    Economic Education   19/2,  1995年

  • On the Results of the Second Economics Test in College Level(joint)

    Waseda Review of Education   9/1,  1995年

  • Professor Ato Masuda and his Remarks on Pacific Community

    The Social Sciences Review   40/2,403-414  1995年

  • 日本の大学生の経済学理解力テストの結果

    韓日経済教育セミナー、3月27日、韓国経済学教育学会・KDI国民経済教育研究所共催    1995年

  • 第2回経済理解力テスト:その結果と高校段階の経済教育への提言

    英国経済・経営教育学会他4月19日、(英国、リバプール)    1995年

  • 一般討論「東アジアの国際環境」

    東アジア国際学術シンポジウム、8月31日、国学院大学    1995年

  • 『韓日経済教育セミナー』に参加して

    『経済教育』、経済教育研究協会   19/2,5-7  1995年

  • 経済教育における国際比較と連携:朝日経済教育セミナーを通して

    日本社会科教育学会、第45回全国研究大会、10月15日、新潟大学   /,  1995年

  • 中国訪問記:『蘆溝橋』を見学して

    『世界と議会』、尾崎行雄記念財団   /385,  1995年

  • 『太平洋問題調査会:ウイリアム・L・ホランド回顧録』の刊行の意義

    図書新聞   /2258,  1995年

  • 戦前期国際主義者の夢と挫折:日本太平洋問題調査会の活動を中心として

    太平洋科学会議、第18回国際会議、6月7日、北京・中国   /,  1995年

  • 中国での経済学教育「経済学理解力テスト」の結果を中心に

    経済学教育学会、第11回全国大会、11月26日、中京大学   /,  1995年

  • 韓国訪問記:韓日経済教育セミナーに参加して

    『世界と議会』、尾崎行雄記念財団   /381,  1995年

  • 第2回目の「経済学理解力テスト」の実施とその結果について(共同)

    『経済学教育』、経済学教育学会   /14,  1995年

  • 第2回目の『経済学理解力テスト』の実施とその結果について(共同)

    『早稲田教育評論』、早稲田大学教育総合研究所   9/1,  1995年

  • 増田与教授と太平洋共同体論について

    『社会科学討究』、早稲田大学社会科学研究所   40/2,403-414  1995年

  • The Second Test of Basic Economics 1994(in English)

    English Report No. 4. Japanese Research Council on Economic Education   /,18  1994年

  • Present Research Situation on the Institute of Pacific Relations

    Seminar at the Australia-Japan Research Centre, Australian National University    1994年

  • The Institute of Pacific Relations and its Relations to Indonesia

    Seminar at the Indonesian Academy of Science (LIPI : Lembaga Limu Pengetahuan Indonesia)    1994年

  • Some Features of Modernaization in East-Asia Region, with Comparison to the European Society

    The Journal of Asian Culture Society International, The Asian Culture Society International   /1,1-10  1994年

  • Basic Economic Test in Japan

    The International Congress on Challenges to Education, by California State University at San Bernardino, Hawaii, USA    1994年

  • Understanding of Economics by College Students : Japan-US Comparison(joint)

    The 1998 Annual Meeting of National Council on Economic Education, Williamsburg USA    1994年

  • On the Results of the Second Test of Basic Economics(joint)

    Japan Association of Economic Education, 6 November 1994 Kouchi Univeristy, Kouchi    1994年

  • On the Results of the Second Economic Test in University Students in Japan

    Economic Education.Japanese Research Council on Economic Education   17/3,1-7  1994年

  • About the Second Economic Test : Using Microcomputer

    Research Series. Japanese Research Council on Economic Education   /27,19-23  1994年

  • First Visit to Australia

    World and Congress, Ozaki-Ikuo Memorial Foundation   /369,30-31  1994年

  • About Pre-Test at the Summer Workshop in Indiana-Pardue Univeristy

    Report of the Research Tour to the Economic Education in United States of America in 1993. Research Series. Japanese Research Council on Economic Education   /28,1-8  1994年

  • The Institute of Pacific Relations : First INGO in Asia-Pacific Region

    World and Congress, Ozaki-Ikuo Memorial Foundation   /373,32-33  1994年

  • The Activities of the Japan Branch of the IPR in Pre-War Times

    Rediscovering the IPR, Department of American Studies, (in English), University of Hawaii at Manoa, Occasional Paper   /2,33-38  1994年

  • About the Institute of Pacific Relations : It's Relations to YMCA

    Belief, Hope and Love, Waseda University YMCA   /59,1-4  1994年

  • Visit to Canada

    World and Congress, Ozaki-Ikuo Memorial Foundation   /377,28-29  1994年

  • Derivation of Production Possibility Curve and it's Meanings

    The Journal of Economic Education, Japanese Research Council on Economic Education   6/,75-83  1994年

  • Some Features of Modernaization in East-Asia Region, with Comparison to the European Society

    Modernization and Social Thoughts in East Asia November, Shanxi Economic Publication, China   /,1-10  1994年

  • The Second Test of Basic Economics 1994(英文報告書)

    経済教育研究協会、英文研究資料4号   /,18  1994年

  • 日本における太平洋問題調査会の研究について

    公開セミナー、3月16日、オーストラリア国立大学・豪日研究センター    1994年

  • 太平洋問題調査会とインドネシア

    公開セミナー、3月31日、インドネシア科学院(LIPI)(ジャカルタ・インドネシア)    1994年

  • 東アジア地域における近代化の特徴:ヨーロッパ社会と比較して

    『アジア文化研究』、国際アジア文化学会、創刊号   /1,1-10  1994年

  • 日本における基礎的経済理解力テストについて

    カリフォルニア州立大学主催、『教育改革に関する国際会議』7月7日、(米国・ハワイ)    1994年

  • 大学生の経済学理解:日米の比較(共同)

    全米経済教育協議会・1994年度年次総会9月30日、(米国、ウイリアムズバーグ)    1994年

  • 第2回目の『経済学理解力テスト』の実施とその結果について(共同)

    経済学教育学会、第10回全国大会、11月6日、高知大学    1994年

  • 大学生の経済理解力:大学での『第2回経済理解力テスト』の実施とその結果

    『経済教育』、経済教育研究協会   17/3,1-7  1994年

  • 『第2回経済理解力テスト』について:コンピュータで分析

    『第2回経済理解力テスト』報告書、経済教育研究協会研究資料   /27,19-23  1994年

  • オーストラリア訪問記

    『世界と議会』、尾崎行雄記念財団   /369,30-31  1994年

  • 米国夏季ワークショップでの『プレ・テスト』問題について

    『平成5年度・米国経済教育視察報告』、経済教育研究協会研究資料   /28,1-8  1994年

  • 太平洋問題調査会:アジア太平洋地域の先駆的INGO(国際的非政府機関)

    『世界と議会』、尾崎行雄記念財団   /373,32-33  1994年

  • 戦前期日本日本太平洋問題調査会の活動(英文)

    『太平洋問題調査会の再発見』、ハワイ大学アメリカ学科研究双書   /2,33-38  1994年

  • 太平洋問題調査会について

    『信望愛』、早稲田大学基督教青年会   /59,1-4  1994年

  • カナダ訪問記

    『世界と議会』、尾崎行雄記念財団   /377,28-29  1994年

  • 生産可能性曲線の導出方法とその意味について

    『経済教育研究(平成5年度)』、経済教育研究協会   6/,75-83  1994年

  • On the Japan Institute of Pacific Relations

    The First International Research Conference on the Institute of Pacific Relations, University of Hawaii, USA    1993年

  • The Relationship between Kan'ichi Asakawa and the Institute of Pacific Relations

    The 10th Meeting of the Asakawa Research Committee, Waseda University,    1993年

  • Economic Intergration Processes in East Asia and its Effects of Confucianism

    The Asian Culture Jaurnal, The Asian Culture Research Institute   /18,143-153  1993年

  • Some Features of Modernaization in East-Asia Region, with Comparison to the European Society

    The International Conference on East-Asia Economic and Social Thoughts and Modernisation, Beijing, China    1993年

  • The Activities of Japan Branch of the Institute of Pacific Relations

    The 34th Internarnational Congress, Asian and North African Studies(ICANAS)、Hong Kong    1993年

  • Differences in Economic Understanding between America and Japan : Internatinal Comparison(joint)

    The Review of Economic Educatuon, Japan Association of Economic Education   /12,41-48  1993年

  • Research for Understanding Basic Economics in High School Level(joint)

    Japanese Association for Social Studies, 23 October 1993, Tokyo Teacher University, Tokyo    1993年

  • Interview to late Dr. Saburo Okita : Historical Review of Asia Pacific Economic Cooperation (1)

    The International Development Journal International Development Journal Co.   /433,84-89  1993年

  • Kan'ich Asakawa : First Internationalist and Last Japanese

    World and Congress Ozaki-Ikuo Memorial Foundation   /357,32-33  1993年

  • Interview to late Dr. Saburo Okita : Historical Review of Asia Pacific Economic Cooperation (2)

    The International Development Journal International Development Journal Co.   /434,76-81  1993年

  • Interview to late Dr. Saburo Okita : Historical Review of Asia Pacific Economic Cooperation (3)

    The International Development Journal International Development Journal Co.   /435,98-103  1993年

  • Interview to late Dr. Saburo Okita : Historical Review of Asia Pacific Economic Cooperation (4)

    The International Development Journal. International Development Journal Co.   /436,98-103  1993年

  • Rapid Economic Development in China : Its Light and Shadow

    Economic Educatioh Japanese Research Council on Economic Education   17/3,2-4  1993年

  • Interview to late Dr. Saburo Okita : Historical Review of Asia Pacific Economic Cooperation (5)

    The International Development Journal International Development Journal Co.   /437,95-105  1993年

  • Second Visit to Beijing and Tianjin : New Economic Development Model

    World and Congress Ozaki-Ikuo Memorial Foundation   /361,36-37  1993年

  • Result of the Second Economic Test in American's Teachers

    Economic Education Japanese Research Council on Economic Education   17/7,9-11  1993年

  • Light and Shadow of Diversified Society of America

    World and Congress Ozaki-Ikuo Memorial Foundation   /365,38-39  1993年

  • Test of Economics Knowledge in Japan and U. S. A (1)

    Economic Seminar, Nihon-Hyoronsha   /459,39-44  1993年

  • Teaching method with Marginal Analysis : Derivation of Firm's Supply Function

    The Journal of Economic Education, Japanese Research Council on Economic Education   /5,35-49  1993年

  • Test of Economics Knowledge in Japan and U. S. A (2)

    Economic Seminar, Nihon-Hyoronsha   /460,51-54  1993年

  • On the Results of the Economics Test in College Level(joint)

    Waseda Review of Education   7/1,117-143  1993年

  • Some Features of Modernaization in East-Asia Region, with Comparison to the European Society

    Chinsese Social Sciences Quarterly(Hong Kong), The Institute of Chinese Social Sciences, Hong Kong   4/15,172-175  1993年

  • The Role and Activities of the Japanese-American Relations Committee in the Formation of the Japan Pacific Council

      /6,2-16  1993年

  • Studies on the China Institute of Pacific Relations

    The Social Sciences Review   38/3,1-36  1993年

  • 日本太平洋問題調査会について

    太平洋問題調査会に関する国際研究会、8月10日、ハワイ大学    1993年

  • 朝河貫一と太平洋問題調査会

    第10回研究会朝河貫一研究、会、1月23日、早稲田大学社会科学研究所    1993年

  • 東アジアの経済的統合化過程と儒教の影響について

    『アジア文化』、アジア文化総合研究所出版会   /18,143-153  1993年

  • 東アジア地域における近代化の特徴:ヨーロッパ社会と比較して

    中国社会科学院経済研究所主催『東アジア地域における経済・社会思想と近代化』国際シンポジウム4月28日(中国、北京)    1993年

  • 日本太平洋問題調査会の活動について

    国際アジア・北アフリカ研究会議、第34回国際会議8月24日、(香港)    1993年

  • 日本の大学生の経済理解力はどの程度か:日米比較分析から(共同)

    『経済学教育』、経済学教育学会   /12,41-48  1993年

  • 高校生の経済理解力に関する全国調査:第2回経済理解力テストの結果報告(共同)

    日本社会科教育学会、第43回全国研究大会、10月20日、東京学芸大学    1993年

  • 朝河貫一と太平洋問題調査会について

    『朝河貫一研究会ニュース』、朝河貫一研究会   10/,1-5  1993年

  • 聞き書き:アジア・太平洋地域の経済協力(1)

    『国際開発ジャーナル』、国際開発ジャーナル社   /433,84-89  1993年

  • 朝河貫一:最初の国際人・最後の『日本人』

    『世界と議会』、尾崎行雄記念財団   /357,32-33  1993年

  • 聞き書き:アジア・太平洋地域の経済協力(2)

    『国際開発ジャーナル』、国際開発ジャーナル社   /434,76-81  1993年

  • 聞き書き:アジア・太平洋地域の経済協力(3)

    『国際開発ジャーナル』、国際開発ジャーナル社   /435,98-103  1993年

  • 聞き書き:アジア・太平洋地域の経済協力(4)

    『国際開発ジャーナル』、国際開発ジャーナル社   /436,98-103  1993年

  • 中国の経済発展:その光と影

    『経済教育』、経済教育研究協会   17/3,2-4  1993年

  • 聞き書き:アジア・太平洋地域の経済協力(5)

    『国際開発ジャーナル』、国際開発ジャーナル社   /437,95-105  1993年

  • 北京・天津再訪:新しい経済発展モデル

    『世界と議会』、尾崎行雄記念財団   /361,36-37  1993年

  • 『経済理解力テスト』を米国の教員に実施

    『経済教育』、経済教育研究協会   17/7,9-11  1993年

  • 米国にみる多様性社会の光と影

    『世界と議会』、尾崎行雄記念財団   /365,38-39  1993年

  • 日米大学生『経済学理解力テスト』(上)

    『経済セミナー』、日本評論社   /459,39-44  1993年

  • 限界分析を用いた教材について:個別供給曲線の導出方法を中心として

    『経済教育研究(平成4年度)』、経済教育研究協会   /5,35-49  1993年

  • 日米大学生『経済学理解力テスト』(下)

    『経済セミナー』、日本評論社   /460,51-54  1993年

  • 経済学理解テストの実施とその結果について(共同)

    『早稲田教育評論』、早稲田大学教育総合研究室   7/1,117-143  1993年

  • 東亜地区現代化学特征:与欧洲社会比較

    『中国社会科学季刊』、香港社会科学服務中心・中国社会科学研究所(香港)   4/15,172-175  1993年

  • 日本太平洋問題研究会の形成期における日米関係委員会の役割と活動(英文)

    『渋沢研究』、渋沢史料館   /6,2-16  1993年

  • 中国太平洋問題調査会に関する研究

    『社会科学討究』、早稲田大学社会科学研究所   38/3,1-36  1993年

  • The Journal of Shibusawa Studies, No. 5

    Shibusawa Memorial Museum, Tokyo   /5,91  1992年

  • Lesson 19. Organization of Petroleum Exporting Students and Teachets in "Teaching Strategies : International Trade(Secondary)"

    Japanese Research Council on Economic Education Economic Education   16/2,2-8  1992年

  • On the Economic Development in the Asia-Pacific Region

    The Regular Meeting at the Asian Culture Research Institute, Gakushi-Kaikan, Tokyo University,    1992年

  • Economic Intergration Processes in East Asia and its Effects of Confucianism

    The Internarional Symposium on Confucianism and its Contermporary Values    1992年

  • Research on the Higt School Economic Knowledge : The Second Economic Test(joint)

    Japanese Association for Social Studies, 27 September 1992, Aichi Teacher University, Aichi    1992年

  • On the Results of Comprehensive Test of Basic Economics

    Japan Association of Economic Education, 15 November 1992, Kobe Commercial University, Kobe    1992年

  • Intergration Process of our World in Historical Progress

    World and Congress Ozaki-Ikuo Memorial Foundation   /344,23-24  1992年

  • Visit to Indonesia and Singapore

    World and Congress Ozaki-Ikuo Memorial Foundation   /348,32-33  1992年

  • Report of China(Beijing, Tianjin, Shanghai)

    The Asian Culture Journal The Asian Culture Research Institute   4/17,203-208  1992年

  • On the Participation in the International Conference about Confucianism and Economic Development

    World and Congress Ozaki-Ikuo Memorial Foundation   /352,30-31  1992年

  • Scarcity : Teaching method of Choices and Decisions

    The Journal of Economic Education, Japanese Research Council on Economic Education   4/,21-30  1992年

  • New Teaching Method of Scarcity (Choices and Decisions)

    The Journal of Economic Education   4,21-30  1992年

  • 「渋沢研究、第5号」(責任編集)

    渋沢史料館   /5,91  1992年

  • 高校生に国際経済を教えるための戦略:第19課 生徒と先生による石油輸出国機構(カルテル)(翻訳)

    『経済教育』、経済教育研究協会   16/2,2-8  1992年

  • アジア太平洋地域の経済発展について

    アジア文化総合研究会、4月18日、学士会館(東京、本郷)    1992年

  • 東アジアの経済的統合化過程と儒教の影響について

    中国孔子学会主催『儒教とその現代的意義』国際シンポジウム、6月27日、(中国、四川省徳陽)    1992年

  • 高校生の経済理解力に関する調査:第2回経済理解力テスト(共同)

    日本社会科教育学会・全国社会科教育学会、第42回全国研究大会、9月27日、愛知教育大学    1992年

  • 経済学理解力テストの実施とその結果について

    経済学教育学会、第8回全国大会、11月15日、神戸商科大学    1992年

  • 世界の統合化過程:歴史の進展の中で

    『世界と議会』、尾崎行雄記念財団   /344,23-24  1992年

  • 中国訪問記(北京・天津・上海)

    『アジア文化』、アジア文化総合研究所出版会   4/17,203-208  1992年

  • 『儒教と経済発展』の学会に参加して

    『世界と議会』、尾崎行雄記念財団   /352,30-31  1992年

  • 稀少性:選択と意思決定に関する教材について

    『経済教育研究(平成3年度)』、経済教育研究協会   4/,21-30  1992年

  • Lesson 10. Trade Barriers in "Teaching Strategies : International Trade(Secondary)"

    Japanese Research Council on Economic Education Economic Education   14/12,5-11  1991年

  • Lesson 16. Foreign Currencies and Foreign Exchange in "Teaching Strategies : International Trade(Secondary)"

    Japanese Research Council on Economic Education Economic Education   15/8,7-11  1991年

  • Teaching Method on International Economics

    Summer Leader Seminar of Industrial Economics, by the Ministry of Education, National Educational Hall,    1991年

  • Explanation on Teachers Manual of High School Economic Courses

    Summer Seminar at Japanese Research Council on Economic Education Zensho-Hall,    1991年

  • Historical Review of Pan-Pacific Cooperation, with Special Reference to the Institute of Pacific Relations in Prewar-Time

    The International Economy, The Japan Society of International Economics   /42(10月),204-208  1991年

  • How to Teach the Theory of Comparative Advantage

    The Review of Economic Education, Japan Association of Economic Education   /10,40-45  1991年

  • Remarks on the Teaching Method of Basic Economic Concepts, with Reference to Teachers Mannual of High School Economic Courses, by NCEE(joint)

    Japanese Association for Social Studies, 13 October 1991, Shinshu University, Nagano    1991年

  • Report of the Questionnaire to the Symposium

    The Journal of Shibusawa Studies Shibusawa Memorial Museum, Tokyo   3/,37-42  1991年

  • Toward the Asia-Pacific Age

    World and Congress Ozaki-Ikuo Memorial Foundation   /335,30-31  1991年

  • On the Results of the First Economic Test in University level

    Economic Education Japanese Research Council on Economic Education   15/6,1-6  1991年

  • Report from Beijing, China

    World and Congress Ozaki-Ikuo Memorial Foundation   /340,34-35  1991年

  • A Preliminary Analysis of the Japanese-American Relation Committee in the Institute of Pacific Studies

    The Social Sciences Review   36/2,99-128  1991年

  • 高校生に国際経済を教えるための戦略:第10課 貿易障壁(翻訳)

    『経済教育』、経済教育研究協会   14/12,5-11  1991年

  • 高校生に国際経済を教えるための戦略:第16課 外国通貨と外国為替(翻訳)

    『経済教育』、経済教育研究協会   15/8,7-11  1991年

  • 国際経済教育の指導法

    文部省・産業教育指導者養成講座、8月15日、国立教育会館(東京・虎ノ門)    1991年

  • 高校生の『経済学習』授業マニュアル」に関する概要の説明

    平成3年度夏季経済セミナー;共同研究 II、経済教育研究協会主催,8月21日、全商会館(東京・信濃町)    1991年

  • 環太平洋連帯構想の系譜;戦前期の太平洋問題調査会の活動を中心として

    『別冊世界経済評論 10月号』、世界経済研究協会、第42号   /42,204-208  1991年

  • 比較生産費説の教え方について

    『経済学教育』、経済学教育研究会   /10,40-45  1991年

  • 経済の基本概念の教育方法についての一考察:『高校生の経済学習授業マニュアル』を使用して(共同)

    日本社会科教育学会、第41回全国研究大会、10月13日、信州大学    1991年

  • シンポジウム批評:アンケート調査報告

    『渋沢研究』、渋沢史料館   3/,37-42  1991年

  • アジア太平洋時代に向けて

    『世界と議会』、尾崎行雄記念財団   /335,30-31  1991年

  • 第1回『経済理解力テスト』の大学レベルでの結果について

    『経済教育』、経済教育研究協会   15/6,1-6  1991年

  • 中国・北京便り

    『世界と議会』、尾崎行雄記念財団   /340,34-35  1991年

  • 太平洋問題研究会における日米関係委員会の活動

    『社会科学討究』、早稲田大学社会科学研究所   36/2,99-128  1991年

  • Explanation of the Course of Studies, Civics

    Gakuji-Shupan   /,213-218  1990年

  • Explanation of the Course of Studies, Civics

    Meiji-Tosho, Novemver   /,215-219  1990年

  • Lesson 1. Why Trade? To Choose or Not to choose : That is not the Question in "Teaching Strategies : International Trade(Secondary)"

    Japanese Research Council on Economic Education Economic Education   14/2,1-9  1990年

  • Lesson 4. Trade and Specialization in "Teaching Strategies : International Trade(Secondary)"

    Japanese Research Council on Economic Education Economic Education   14/5,7-11  1990年

  • Relationship between YMCA and the Institute of Pacific Relations

    The 3rd Asia Open Forum YMCA and Waseda Hoshien, Christian Assembly Hall, Hishi-Waseda,    1990年

  • Reports about the Test of Basic Economics

    Summer Seminar at Japanese Research Council on Economic Education Zensho-Hall,    1990年

  • History of Pan-Pacific Cooperation

    Japan-China Joint Symposium, The Institute of Social Sciences, Waseda University and The Shanghai Institute for International Studies Waseda University,    1990年

  • Historical Review of Pan-Pacific Cooperation, with Special Reference to the Institute of Pacific Relations in Prewar-Time

    The Japan Society of International Economics, Ritsumeikan University, Osaka    1990年

  • Results and Analyses of the Test of Basic Economics(joint)

    Japanese Association for Social Studies, Tsukuba University, Ibaragi    1990年

  • How to Teach the Theory of Comparative Advantage

    The Japan Association of Economic Education, 18 November 1990, Kansai University, Kyoto    1990年

  • Spiritual Mechanism of Economic Development in Japan, which has little Mineral Resources

    World and Congress Ozaki-Ikuo Memorial Foundation   /323,36-37  1990年

  • World Election Systems

    World and Congress Ozaki-Ikuo Memorial Foundation   /325,14-18  1990年

  • On the Results and Analyses of the Test of Basic Economics in 1990

    Research Series No. 21. August 1990. Japanese Research Council on Economic Education   /21,11-15  1990年

  • The Character of Japanese Society and its Reexamination

    World and Congress Ozaki-Ikuo Memorial Foundation   /327,38-39  1990年

  • The Japanese Role in 1990's

    World and Congress Ozaki-Ikuo Memorial Foundation   /331,36-37  1990年

  • The Relations between the Institute of Pacific Relations and YMCA

    The Journal of Univeristy Christian   9/,8-12  1990年

  • An Approach to the Study on the Institute of Pacific Relations

    The Journal of Shibusawa Studies, Shibusawa Memorial Museum,   /1,78-84  1990年

  • Remarks on the Theory of Comparative Cost

    The Journal of Economic Education   2,45-56  1990年

  • 第3章・各科目の内容と指導のポイント、[3]政治・経済、(3)現代の経済と国民生活、(エ)国民経済と国際経済

    『公民の内容と指導のポイント:高等学校新学習指導要領の解説』、学事出版   /,213-218  1990年

  • 第II部・公民科各科目の目標と内容、第3章政治・経済、第2節内容とその展開、(3)現代の経済と国民生活、(エ)国民経済と国際経済

    『改訂・高等学校学習指導要領の展開、公民科編』、明治図書   /,215-219  1990年

  • 高校生に国際経済を教えるための戦略:第1課 経済学的考え方(翻訳)

    『経済教育』、経済教育研究協会   14/2,1-9  1990年

  • 高校生に国際経済を教えるための戦略:第4課 特化と貿易の利益(翻訳)

    『経済教育』、経済教育研究協会   14/5,7-11  1990年

  • 太平洋問題調査会とYMCA(基督教青年会)との関係について

    第3回アジア・オープン・フォーラム、早稲田奉仕園・YMCA主催、1月18日、基督教会館    1990年

  • 第1回『経済理解力テスト』報告

    平成2年度夏季経済セミナー;共同研究 I、経済教育研究協会主催、8月21日、全商会館(東京・東濃町)    1990年

  • 環太平洋連帯構想の歴史について

    早稲田大学社会科学研究所創設50周年・上海国際問題研究所創設30周年記念日中シンポジウム、7月16日、早稲田大学社会科学研究所    1990年

  • 環太平洋連帯構想の系譜;戦前期の太平洋問題調査会の活動を中心として

    国際経済学会、10月21日、立命館大学    1990年

  • 経済理解力テストの実施とその結果について(共同)

    日本社会科教育学会 第40回全国研究大会、10月28日、筑波大学    1990年

  • 比較生産費説の教え方について

    経済学教育学会、第6回全国大会、11月18日、開西大学    1990年

  • 資源小国発展の精神的メカニズム

    『世界と議会』、尾崎行雄記念財団   /323,36-37  1990年

  • 各国の選挙制度について

    『世界と議会』、尾崎行雄記念財団   /325,14-18  1990年

  • 第1回『経済理解力テスト』実施と結果について

    『研究資料21号:第1回「経済理解力テスト」報告書』、経済教育研究協会   /21,11-15  1990年

  • 日本社会の特徴とその再検討

    『世界と議会』、尾崎行雄記念財団   /327,38-39  1990年

  • 1990年代における日本の役割

    『世界と議会』、尾崎行雄記念財団   /331,36-37  1990年

  • 太平洋問題調査会とYMCAとの関係について

    『大学キリスト紀要』、大学キリスト者の会   9/,8-12  1990年

  • 『太平洋問題調査会』研究への取組み方について

    『渋沢研究』、渋沢史料館   /1,78-84  1990年

  • 比較生産費説の取扱いについて

    『経済教育研究』、経済教育研究協会   2,45-56  1990年

  • Chapter 13, Pan-Pacific Era and Indonesia in "Pacific Community : Its Conception and Reality"

    Hara-Shobo(Tokyo)   /13,238-243  1989年

  • Guideline of the Course of Studies, Civics by the Ministry of Education

    Jikyo-Shupan, December   /,104-106  1989年

  • Chapter 13. Until the Last Unit Equals in "Teaching Strategies : High School Economic Courses"

    Japanese Research Council on Economic Education Economic Education   12/11,6-10  1989年

  • Chapter 17. Money Growth and Inflation in "Teaching Strategies : High School Economic Courses"

    Japanese Research Council on Economic Education Economic Education   13/3,6-11  1989年

  • Chapter 21. Why Specialize and Trade? in "Teaching Strategies : High School Economic Courses"

    Japanese Research Council on Economic Education Economic Education   13/7,7-10  1989年

  • Teaching Method using Newspaper(Senior High School Section)

    Seminar of NIE(News in Education), Taimei Elementary School,    1989年

  • Report about Instruction of New Teaching Guideline

    Summer Seminar at Japanese Research Council on Economic Education Zensho-Hall,    1989年

  • About the Institute of Pacific Relations

    Seminar of Shibusawa Studies, Shibusawa Memorial Museum,    1989年

  • Teaching of Election, using Microcomputer

    Japanese Association for Social Studies, Jyoetsu Teacher Universtiy, Niigata    1989年

  • Teaching Method of Civics, using Newspapers

    The Newspaper and Education, The Institute for Journalist.   /243  1989年

  • Vocational Education in West-Germany

    The Industrial Education, Zenkyouzu   /467,57-63  1989年

  • West-Germany and Japan : School Education and Viewpoint of Humanity

    World and Congress Ozaki-Ikuo Memorial Foundation   /319,36-37  1989年

  • Formation of Asia-Pacific Economic Region (2)

    The Asian Culture Journal, The Asian Culture Research Institute   /14,62-67  1989年

  • A Preliminary Observation of the Pacific Conference

    The Social Sciences Review   35/2,187-212  1989年

  • 文部省・高等学校学習指導要領解説、公民編

    実教出版   /,104-106  1989年

  • 高校生の経済学習のための戦略:第13課 限界費用と限界収入の一致(翻訳)

    『経済教育』、経済教育研究協会   12/11,6-10  1989年

  • 高校生の経済学習のための戦略:第17課 貨幣の増加とインフレーション(翻訳)

    『経済教育』、経済教育研究協会   13/3,6-11  1989年

  • 高校生の経済学習のための戦略:第21課 特化と貿易の利益(翻訳)

    『経済教育』、経済教育研究協会   13/7,7-10  1989年

  • 新聞を利用した授業の研究発表(高校の部)

    NIE研究会、2月18日、泰明小学校(東京・銀座)    1989年

  • 新学習指導要領による授業展開例報告

    平成元年度夏季経済セミナー;共同研究 II、経済教育研究協会主催、8月18日、全商会館(東京・信濃町)    1989年

  • 太平洋問題調査会について

    渋沢研究会、第8回研究例会、11月30日、渋沢資料館    1989年

  • 選挙制度の教え方:コンピュータを用いて

    日本社会科教育学会・全国社会科教育学会、第39回全国研究大会、8月20日、上越教育大学    1989年

  • 新聞を利用した現代社会の授業展開

    『新聞と教育;NIE特集』、総合ジャーナリスト研究会   /243  1989年

  • 西ドイツの職業教育

    『産業教育』、文部省職業教育課程編:全教図   /467,57-63  1989年

  • 西ドイツと日本:学校教育と人間観

    『世界と議会』、尾崎行雄記念財団   /319,36-37  1989年

  • アジア太平洋経済圏の形成について(続)

    『アジア文化』、アジア文化研究所   /14,62-67  1989年

  • 太平洋会議に関する研究序説

    『社会科学討究』、早稲田大学社会科学研究所   35/2,187-212  1989年

  • Chapter 1, Scarcity, Choices, and Decisions in "Teaching Strategies : High School Economic Courses"

    Japanese Research Council on Economic Education Economic Education   11/10,1-6  1988年

  • Chapter 6, The Market Never Stands Still in "Teaching Strategies : High School Economic Courses"

    Japanese Research Council on Economic Education Economic Education   12/4,6-12  1988年

  • Formation of Asia-Pacific Economic Region : from NIES to ASEAN (1)

    The Asian Culture Journal, The Asian Culture Research Institute   /13,44-51  1988年

  • Technical Studies on Single Transferable Proportional Voting System (3)

    The Journal of Academic Studies   32  1988年

  • 高校生の経済学習のための戦略:第1課 希少性・選択・決定(翻訳)

    『経済教育』、経済教育研究協会   11/10,1-6  1988年

  • 高校生の経済学習のための戦略:第6課 変動する市場(翻訳)

    『経済教育』、経済教育研究協会   12/4,6-12  1988年

  • アジア太平洋経済圏の形成について:NIESからASEANへ

    『アジア文化』、アジア文化研究所   /13,44-51  1988年

  • 単記移譲式比例代表制の技術的考察(完)

    『研究年誌』、早稲田大学高等学院   32  1988年

  • Studies on Single Transferable Proportional Voting System, in Case Studies of Ireland

    Japan Election Studies Association, Komazawa University,    1987年

  • Economic Education in United States of America, with special Reference to the International Trade, using Microcomputer

    Report of the Research Tour on Economic Education in Unitead States of America in 1987. Japanese Research Council on Economic Education   /,2-17  1987年

  • Technical Studies on Single Transferable Proportional Voting System (2)

    The Journal of Academic Studies   31  1987年

  • 移譲式比例代表制について--アイルランドの事例を中心に--

    日本選挙学会、5月30日、駒沢大学    1987年

  • 米国におけるコンピュータを用いた経済の学習:主に国際貿易論について

    『昭和62年度米国経済教育視察報告』、経済教育研究協会   /,2-17  1987年

  • 単記移譲式比例代表制の技術的考察(続)

    『研究年誌』、早稲田大学高等学院   31  1987年

  • Voting Systems in the World

    Economic Education, Japanese Research Council on Economic Education   10/1,10-13  1986年

  • Society and Educatinal System in West Germany, from Japnese Viewpoint(2)

    The Asian Culture Journal, The Asian Culture Research Institute   /11,85-100  1986年

  • Technical Studies on Single Transferable Proportional Voting System (1)

    The Journal of Academic Studies   30  1986年

  • 各国の選挙制度

    『経済教育』、経済教育研究協会   10/1,10-13  1986年

  • 日本から見た西ドイツの社会と教育(2)

    『アジア文化』、アジア文化研究所   /11,85-100  1986年

  • 単記移譲式比例代表制の技術的考察

    『研究年誌』、早稲田大学高等学院   30  1986年

  • Society and Educatinal System in West Germany, from Japanese Viewpoint(1)

    The Asian Culture Journal, The Asian Culture Research Institute   /10,187-191  1985年

  • 日本から見た西ドイツの社会と教育(1)

    『アジア文化』、アジア文化研究所   /10,187-191  1985年

  • Graphical Economics (2) : Factor-Owner Production-Block Approach

    The Journal of Academic Studies   28,164-190  1984年

  • グラフィカル・エコノミックス:要素所有者生産ブロック・アプローチ(2)

    『研究年誌』、早稲田大学高等学院   28,164-190  1984年

  • Graphical Economics (1) : General-Equilibrium of Two-Sector Model

    The Journal of Academic Studies   27,261-292  1983年

  • グラフィカル・エコノミックス:二部門モデルの一般均衡論(1)

    『研究年誌』、早稲田大学高等学院   27,261-292  1983年

  • On the Pareto-Optimum with variable Input, using Neo-Classical Two-Sector Model

    The Journal of Academic Studies   25,133-158  1981年

  • 要素供給が可変的な場合のパレート最適について:新古典派二部門モデルを用いて

    『研究年誌』、早稲田大学高等学院   25,133-158  1981年

  • Economic Growth and Distribution of Wealth

    The Journal of Academic Studies   21,100-114  1977年

  • 経済成長と資産分配

    『研究年誌』、早稲田大学高等学院   21,100-114  1977年

  • Macroeconomic Distribution Theory and Theory of Capital

    The Journal of Economic Studies, Graduate School in Economics, Waseda University   /15,1-23  1975年

  • 巨視的分配論と資本の理論

    『経済学研究年報』、早稲田大学大学院 経済学研究科経済学研究会   /15,1-23  1975年

  • Studies on Theory of the Neo-Classical Economic Growth

    Master Thesis, Graduate School in Economics, Waseda University   /,221  1971年

  • 新古典派経済成長論の研究

    早稲田大学大学院経済学研究科、修士論文   /,221  1971年

  • Kan'ich Asakawa and the Institute of Pacific Relations

    The Kan'ichi Asakawa Newsletter The Asakawa Research Committee|/348,32-33|10/,1-5|1992|1993|山岡 道男|1000089900|228030|228035|228031|228036|228032|228037|228033|228038|228034|228039|JWRJ|EWRJ|JWPC|EWPC|JWPJ|EWPJ|JWPV|EWPV|JWPY|EWPY  

  • 分担執筆、「第2章公民科の各科目の目標と内容:(2)現代の経済」、『改定・高等学校学習指導要領の展開:公民科編』

    明治図書  

  • 共同編集、『高等学校学習指導要領解説:公民編』

    実教出版  

  • 編集・発行、『経済学教育』

      /18,

  • 責任編集、「渋沢研究、第11号」

    渋沢史料館  

  • 編集担当、『消費者教育辞典』「第5章、金融・保険」、「第7章、税金・社会保障」

    有斐閣  

  • 図書紹介、「『太平洋問題調査会:ウイリアム・L・ホーランド回顧録』の刊行の意義」

    『図書新聞』、図書新聞社   /2258,

  • 分担執筆、「第2章・現代の経済社会と国民福祉、第1節・現代経済の特質」

    『現代社会(教員用指導資料)』、東京学習出版社  

  • 研究会報告(共同)、「第2回生活経済テストの結果について:高校生と大学生の比較」

    経済学教育学会、関東地区第1回例会、1999年5月22日、早稲田大学  

  • 学会報告(共同)、「第2回生活経済テストの結果について」

    経済学教育学会、第14回全国大会、1998年11月29日、早稲田大学  

  • 学会・分科会司会、「第8分科会:アジア太平洋地域の経済学教育」

    経済学教育学会、第14回全国大会、1998年11月29日、早稲田大学  

  • 学会主催、経済学教育学会

    第14回全国大会、実行委員会委員長、1998年11月28日・29日、早稲田大学  

  • フォーラム・パネリスト、「朝河貫一博士を語る」

    福島県二本松市教育委員会、1998年8月2日、福島県二本松市福祉センター  

  • 海外国際会議パネル司会、「Asia and the Pacific between Great Wars and Japanese Intellectuals: On the Focus of Japanese Liberalists' Attitude toward Peace and War」

    International Convention of Asia Scholars、1998年6月27日、ノルディッカーホート・オランダ  

  • シンポジウム司会、「第4回早稲田大学・漢陽大学校共同シンポジウム」

    セッションC:アジア太平洋研究分野、1998年5月7日、早稲田大学  

  • 海外国際会議報告:「Explanation on Market Mechanism in Middle and High Schools Economic Textbooks in Japan」

    市場機構と経済教育の役割に関する第1回国際会議、2003年11月14日・15日、漢陽大学(ソウル・韓国)  

  • 国内学会・分科会司会:「C-1:経済リテラシーの国際比較」

    経済学教育学会、第19回全国、2003年11月9日、中京大学(名古屋)  

  • 国内学会・分科会司会(共同):「B-1:アジア太平洋地域の経済教育」

    経済学教育学会、第19回全国、2003年11月9日、中京大学(名古屋)  

  • 国内学会報告(共同):山岡道男、浅野忠克、阿部信太郎他、「経済リテラシーの国際比較」

    経済学教育学会、第19回全国、2003年11月9日、中京大学(名古屋)  

  • 国内学会報告、「ニュージーランドの経済学教育:高等学校を中心として」

    経済学教育学会、第19回全国、2003年11月9日、中京大学(名古屋)  

  • 海外学会報告(共同):山岡道男、浅野忠克、阿部信太郎他、「TEL3 around the Pacific Rim」

    全米経済教育協議会、2003年度年次大会、2003年10月16日、ニューオリンズ(アメリカ)  

  • 国際セミナー主催:山岡道男、浅野忠克、「Economics Education: The Case of Japan(第2回目)」

    オークランド大学ニュージーランド・アジア研究所、2003年8月26日、オークランド(ニュージーランド)  

  • 国際セミナー主催:山岡道男、片桐庸夫、「Japan's International Relationship with the Asia-Pacific Region: The Role of the Institute of Pacific Relations」

    オークランド大学ニュージーランド・アジア研究所、2003年8月20日、オークランド(ニュージーランド)  

  • 海外学会報告、「Economic Literacy of Japanese High School and University Students」

    ニュージーランド経済学会、2003年度年次総会、2003年7月27日、オークランド(ニュージーランド)  

  • 海外国際セミナー開催・司会、「Economics Education: The Case in Japan」

    オークランド大学ニュージーランド・アジア研究所、2003年3月26日、オークランド・ニュージーランド  

  • 学会報告(共同)、「経済的リテラシーの国際比較:Test of Economic Literacyによる調査とその結果分析」

    日本社会科教育学会、第52回全国研究大会、2002年10月26日、千葉大学  

  • 海外学会報告(共同)、「International Comparative Studies of Economic Literacy among University Students」

    アメリカ経済教育協議会、2002年度年次総会、2002年10月11日、サンディエゴ・米国  

  • 国際会議主催、「消費者・経済教育国際セミナー:消費者・経済教育の新潮流」

    早稲田大学経済教育総合研究所、2002年8月6〜7日、早稲田大学  

  • 学会報告(共同)、「経済リテラシーの日米比較:第4回生活経済テストの結果分析を中心として」

    日本高等教育学会、第5回大会、2001年5月26日、愛知学院大学  

  • 研究会報告、「戦前期のオーストラリア・カナダ・ニュージーランドにおける太平洋問題調査会の活動について:国際問題研究所との関連性を踏まえて」

    渋沢研究会、第97回研究例会、2001年12月8日、渋沢史料館  

  • 学会・分科会司会、「第4分科会 アジア太平洋地域の経済学教育」

    経済学教育学会、第17回全国大会、2001年11月18日、中央大学  

  • 学会報告(共同)、「日米の高校生・大学生の経済リテラシーに関する比較分析」

    経済学教育学会、第17回全国大会、2001年11月18日、中央大学  

  • 学会記念講演司会、「ロバート・ハリス・インディアナ大学教授:アメリカにおける経済学教育の現状と課題」

    経済学教育学会、第17回全国大会、2001年11月17日、中央大学  

  • 海外学会報告(共同)、「US-Japan Comparison of Economic Literacy」

    アメリカ経済教育協議会、2001年度年次総会、2001年10月26日、シカゴ・米国  

  • 学会報告(共同)、「高校生の生活経済に関する現状と日米国際比較分析」

    日本社会科教育学会、第51回全国研究大会、2001年9月23日、上越教育大学  

  • 学会報告、「戦前期カナダの国際関係:カナダ太平洋問題調査会・カナダ国際関係研究所の発足過程を中心として」

    日本カナダ学会、第26回年次研究大会、2001年9月15日、名古屋市立大学  

  • 海外国際会議報告、「カナダ太平洋問題調査会の戦前期の活動について:カナダ国際問題研究所の設立過程を中心として」

    クロスロード会議、ハワイ大学、2001年8月10日、ハワイ・米国  

  • 国際シンポ主催、「消費者・経済教育シンポジウム2001」

    早稲田大学経済教育総合研究所、2001年8月2日、早稲田大学  

  • 国際セミナー主催、「消費者・経済教育国際セミナー2001」

    早稲田大学経済教育総合研究所、2001年8月1日、早稲田大学  

  • 学会主催、日本ニュージーランド学会

    第18回総会・研究大会、実行委員会委員長、2001年6月23日、早稲田大学  

  • パネリスト報告、「E・H・ノーマンの生涯と学術業績」

    パネル・ディスカッション、カナダ大使館、2001年5月29日、カナダ大使館シアター、東京  

  • 学会報告、「戦前期オーストラリアとニュージーランドの国際協力:太平洋問題調査会の活動を通して」

    日豪ニュージーランド教育文化学会、発足研究大会、2001年1月13日、明星大学  

  • 学会・分科会司会、「第4分科会:アジア太平洋地域の経済学教育」

    経済学教育学会、第16回全国大会、2000年11月26日、松山大学  

  • 学会報告(共同)、「高校生と大学生の金融に関する経済学教育」

    経済学教育学会、第16回全国大会、2000年11月26日、松山大学  

  • 海外学会報告(共同)、「Bewildered or Bewitched by Money」

    アメリカ経済教育協議会、2000年度年次総会、2000年10月14日、サバナ・米国  

  • 海外セミナー報告、「アジア太平洋地域における大学生の経済学理解力の経済学理解力の国際比較(中国・香港・韓国・日本・アメリカ・フィリピン・オーストラリア)」

    中日経済教育セミナー、2000年8月28日、海淀走読大学、北京・中国  

  • 国際シンポジウム司会、「消費者教育・経済教育国際セミナー2000」

    消費者教育支援センター10周年記念国際シンポジウム、2000年8月4日、国立オリンピック記念青少年総合センター、東京  

  • 評論、「オークランド(ニュージーランド)滞在記」

    『世界と議会』、尾崎行雄記念財団   /473, 28-29

  • 評論、「ニュージーランド研究について:大学史と滞在記」

    『アジア文化』、アジア文化総合研究所出版会   /26, 102-110

  • 評論、「ウエリントン訪問記:雲の芸術に魅せられて」

    『ニュージーランド・ノート』、東北公益文科大学ニュージーランド研究所   /2, 39-44

  • 評論、「ニュージーランド(オークランド)滞在記」

    『世界と議会』、尾崎行雄記念財団   /469, 30-31

  • 評論、「ニュージーランドの大学の歴史」

    『世界と議会』、尾崎行雄記念財団   /465, 32-33

  • 評論、「私のニュージーランド研究」

    『ニュージーランド・ノート』、東北公益文科大学ニュージーランド研究所   /創刊号, 41-53

  • 評論、「ニュージーランド訪問記(クライストチャーチ、ハミルトン、オークランド)」

    『世界と議会』、尾崎行雄記念財団   /461, 30-31

  • 評論、「ベトナム・バングラデシュ訪問記」

    『世界と議会』、尾崎行雄記念財団   /457, 30-31

  • 評論、「太平洋問題調査会と太平洋会議」

    『環』、藤原書店   8/ , 181-185

  • 共著(学会報告論文)、「大学生の経済リテラシー:第4回生活経済テストの結果を中心として」

    『桜美林エコノミックス』、桜美林大学経済学部   /第48・49合併号, 75-86

  • 共著(学会報告論文)、「日本とアメリカの高校生・大学生の経済リテラシーの現状と比較:Test of Economic Literacy 3rdの結果分析」

    『経済学教育』、経済学教育学会   /21, 21-26

  • 単著、(論文)「カナダ太平洋問題調査会の戦前期の活動について:カナダ国際問題研究所の設立過程を中心として」

    『アジア太平洋討究』、早稲田大学アジア太平洋研究センター   /4, 21-31

  • 共著、『用語集政治・経済』

    清水書院  

  • 共著、『高等学校:新政治・経済:自ら思考する地球市民へ』(文部省検定教科書)

    清水書院  

  • 共著、『消費者・経済教育の考え方進め方』

    早稲田大学経済教育総合研究所  

  • 共著、『21世紀における経済教育政策の日米比較:経済リテラシーテストの分析結果から』

    早稲田大学経済教育総合研究所  

  • 編著、『消費者・市民のための生活経済入門:経済リテラシー・ワークブック』

    早稲田大学経済教育総合研究所、消費者教育支援センター  

  • 共著、『Financial Literacy among Japanese Students: Analysis of the Results of Consumer Economics Test Ⅲ

    経済教育研究会  

  • インドネシア・シンガポール訪問記

    『世界と議会』、尾崎行雄記念財団  

  • パーソナル・ファイナンス・リテラシ−の日米比較

     

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書籍等出版物

  • 朝河貫一資料:早稲田大学・福島県立図書館・イェール大学他所属

    増井由紀美, 五十嵐卓, 山内晴子, 佐藤雄基

    早稲田大学アジア太平洋研究センター  2015年03月

  • アメリカの高校生が読んでいる経済の教科書(アスペクト文庫)

    淺野忠克との共著

    アスペクト  2013年09月

  • 復興力:前進し続ける日本とニュージーランドの協力関係(2012年度国際シンポジウム)

    山﨑俊次, 山本英嗣との共著

    日本ニュージーランド学会  2013年04月

  • 現代パーソナル・ファイナンス教育論入門

    浅野忠克, 阿部信太郎らとの共著

    早稲田大学教育総合研究所 パーソナル・ファイナンス部会  2012年12月

  • 現代経済リテラシー:標準テストによる学習成果の測定;生活経済テスト問題集(第1回〜第10回)

    浅野忠克, 阿部信太郎との共著

    早稲田大学アジア太平洋研究センター経済教育研究部会  2012年03月

  • 行動経済学の教室

    浅野忠克との共著

    アスペクト  2011年06月 ISBN: 9784757219045

  • マクロ経済学の教室

    浅野忠克との共著

    アスペクト  2011年03月 ISBN: 9784757218628

  • ミクロ経済学の教室

    浅野忠克との共著

    アスペクト  2011年02月 ISBN: 9784757218635

  • 知識ゼロからの金融入門

    浅野忠克との共著

    幻冬舎  2010年08月 ISBN: 9784344901803

  • アメリカの高校生が読んでいる世界経済の教科書

    浅野忠克との共著

    アスペクト  2010年06月 ISBN: 9784757217881

  • アメリカの高校生が読んでいる税金の教科書

    浅野忠克との共著

    アスペクト  2010年04月 ISBN: 9784757217683

  • 太平洋問題調査会(1925〜1961)とその時代(編著)

    春風社  2010年03月 ISBN: 9784861102110

  • 太平洋問題調査会関連資料(研究資料シリーズ第1号)

    早稲田大学アジア太平洋研究センター  2010年03月

  • アメリカの高校生が読んでいる投資の教科書

    浅野忠克との共著

    アスペクト  2010年02月 ISBN: 9784757217409

  • Comparative Studies on Economic Education in Asia-Pacific Region

    William B. Walstad, Michael W. Watts, Tadayoshi Asano, Shintaro Abe

    Shumpusha Publishing  2010年02月 ISBN: 9784861102073

  • アメリカの高校生が読んでいる会計の教科書

    浅野忠克との共著

    アスペクト  2009年06月 ISBN: 9784757216808

  • アメリカの高校生が読んでい金融の教科書

    浅野忠克との共著

    アスペクト  2009年04月 ISBN: 9784757216556

  • 太平洋戦争連合軍の化学戦実験:オーストラリアにおける毒ガス人体実験

    日本語版監修, ブリジット・グッドウィン著, 岸田伸幸訳

    原書房  2009年04月 ISBN: 9784562042883

  • アメリカの高校生が読んでい起業の教科書

    浅野忠克との共著

    アスペクト  2009年03月 ISBN: 9784757216150

  • The Roles of New Zealand and Japan in the Asia-Pacific: From Standpoints of Security, Economy and Cultural Exchange

    Edited Michio Yamaoka, Naoka Sajima, Yuichi Marumo

    Ronsosha  2009年03月 ISBN: 9784846007010

  • 国際シンポジウム開催記録『アジア太平洋におけるニュージーランドと日本の役割:安全保障・経済・文化交流の視点を中心として』(共編著)

    日本ニュージーランド学会

    国際文献印刷  2009年01月

  • アメリカの高校生が読んでい資産運用の教科書

    浅野忠克との共著

    アスペクト  2008年10月 ISBN: 9784757215504

  • アメリカの高校生が読んでい経済の教科書

    浅野忠克との共著

    アスペクト  2008年04月 ISBN: 9784757214767

  • 『朝河貫一研究会ニュース:No.1〜No.60』

    朝河貫一研究会  2007年05月

  • Comparative Studies on Economic Education in Asia-Pacific Region: Economic Literacy in High School and University

    Tadayoshi Asano, Shintaro Abe, Ken Rebeck

    Kokusai-Bunken Publishing  2007年03月 ISBN: 9784902590203

  • 経済リテラシーを高めるための経済学入門(共著)

    早稲田大学アジア太平洋研究センター経済教育研究部会  2007年03月

  • 日本における経済教育のあゆみ:第2分冊(共著)

    経済教育研究会  2006年09月

  • 日本における経済教育のあゆみ

    経済教育研究会  2006年03月

  • 消費者・市民のためのパーソナル・ファイナンス入門

    早稲田大学経済教育総合研究所  2005年11月

  • Towards the Construction of a New Discipline: International Conference Proceedings on the Re-evaluation of the Institute of Pacific Relations(共編著)

    論創社、  2005年06月

  • Introduction to Economics : Economic Education by Multiple Choice Questions(joint)

    2000年

  • 経済学入門:クイズで経済学習(共著)

    学文社  2000年

  • 『The Institute of Pacific Relations : Pioneer International Non-Governmental Organization in the Asia-Pacific Region』

    1999年

  • Formation of Australian Institute of Pacific Relations : With Focus on Establishment of Australian Institute of International Affairs

    1999年

  • On the Activities of the Institute of Pacific Relations

    1999年

  • The Institute of Pacific Relations : Pioneer International Non-Governmental Organization in the Asia-Pacific Region(ed.)

    1999年

  • Everyday Economy,Question & Answer : Consumer Economic Test II(joint)

    1999年

  • 戦前期日本太平洋問題調査会と国際事務局:インクアイアリー問題(編著:英文)

    早稲田大学アジア太平洋研究センター  1999年

  • オーストラリア太平洋問題調査会の誕生:オーストラリア国際問題研究所の成立過程を中心として

    『国際社会の変容と行為体』、成文堂  1999年

  • 太平洋問題調査会における活動

    『公益の追求者・渋沢栄一』、山川出版社  1999年

  • 太平洋問題調査会:アジア太平洋地域における先駆的国際非政府組織(編著:英文)

    アジア太平洋研究センター  1999年

  • 続・生活経済Q&A:第2回生活経済テスト(共著)

    消費者教育支援センター  1999年

  • Consumer Economic Understanding of High School Students in Japan : Results of Consumer Economics Tests II(joint)

    1998年

  • On the Explanation to the Second Economic Test Questions

    National Institute on Consumer Education  1998年

  • 日本の高校生の生活経済理解:第2回生活経済の結果(共著)

    消費者教育支援センター  1998年

  • ニュージーランド太平洋問題調査会の戦前期の活動について

    『東西における知の探求』、北樹出版社  1998年

  • オーストラリアにおける経済学教育について:オーストラリア首都特別地域のシニアー・セカンダリー・カレッジを中心として

    『経済学の諸相』、学文社  1998年

  • 第2回生活経済テスト問題解説(共著)

    消費者教育支援センター  1998年

  • Everyday Economy, Question & Answer : Consmer Economic Test and its Results

    National Institute on Consumer Education  1997年

  • International Comparative Study of Consumer Economic Understanding(in English)

    National Institute on Consumer Education  1997年

  • Studies on the Institute of Pacific Relations

    Ryukei Shyosha(Tokyo)  1997年

  • Suggestions for New Method of Economic Education

    Shimizu-Shoin  1997年

  • Social Studies in Junior High School : Social Structure and World(joint)

    Teikoku-Shoin  1997年

  • 生活経済Q&A:「生活経済テスト」とその結果分析(共著)

    消費者教育支援センター  1997年

  • 生活経済の理解度の国際比較(英文)(共著)

    消費者教育支援センター  1997年

  • 「太平洋問題調査会」研究

    龍渓書舎  1997年

  • 新しい経済教育のすすめ(共著)

    清水書院  1997年

  • 社会科・中学生の公民:日本の社会のしくみと世界(共著)

    帝国書院  1997年

  • Consumer Economic Knowledge of High School Students in Japan : The Results of Consumer Economics Test(in English)

    National Institute on Consumer Education  1996年

  • International Relations in Asia-Pacific Region between World War I and II. (ed)

    Research Series No. 35. The Institute of Social Sciences, Waseda University  1996年

  • INGO in Asia-Pacific Region : IPR, PBEC, PAFTAD, PECC

    Hokujyu-Shupan(Tokyo)  1996年

  • The Japan Council of the Institute of Pacific Relations and Publications of the Far Eastern Conflict Series

    International Relations in Asia-Pacific Region between Warld War I and II  1996年

  • INGO in Asia-Pacific Region : IPR, PBEC, PAFTAD, PECC

    Hokuju-Shupan  1996年

  • 日本の高校生の消費経済の知識:生活経済テストの結果(英文)(共著)

    消費者教育支援センター  1996年

  • 戦間期のアジア太平洋地域:国際関係とその発展(編著)

    早稲田大学社会科学研究所  1996年

  • 戦前期日本太平洋問題調査会と『ファー・イースタン・コンフリクト』シリーズの出版について

    『戦間期のアジア太平洋地域:国際関係とその展開』、早稲田大学社会科学研究所  1996年

  • アジア太平洋地域のINGO:IPR,PBEC,PAFTAD,PECC

    北樹出版  1996年

  • Introductory Economics in the Computer-Era (Translation)

    1995年

  • Basic Economics for Graduates from Department of Non-Economics

    1995年

  • アジア太平洋協力の歴史

    『APEC:日本の戦略,第2章』、早稲田大学出版部  1995年

  • コンピュータ時代の経済学入門(訳書)

    早稲田大学出版部  1995年

  • 経済学部卒でない人のための経済がよくわかる本

    明日香出版社  1995年

  • International Relations of Asia-Pacific Region in the Dawn of a New Era(ed)

    Research Series No. 33. The Institute of Social Sciences, Waseda University  1994年

  • The Nankai Institute of Economics and the Institute of Pacific Relations

    International Relations in the Asia-Pacific before the WW II  1994年

  • 東亜地区現代化的特征:与欧洲社会之比較

    『東亜経済社会思想与現代化』、山西経済出版社(中国)  1994年

  • 黎明期アジア太平洋地域の国際関係:太洋平問題調査会(I.P.R)の研究(編著)

    早稲田大学社会科学研究所  1994年

  • 南開大学経済研究所と太平洋問題調査会との関係について

    『黎明期アジア太平洋地域の国際関係』、早稲田大学社会科学研究所  1994年

  • The Final Report of Economics Test in College Level

    Project of Economics Education Research Group in Waseda University  1993年

  • kan'ichi Asakuwa and the Institute of Pacific Relations

    The World of Kan'ichi Asakawa, the Immartal Historian Waseda University  1993年

  • 『経済学理解力テスト』報告書(共著)

    「経済教育に関する教材研究」プロジェクト・チーム  1993年

  • 朝河貫一博士と太平洋問題調査会について

    朝河貴一の世界 早稲田大学出版部  1993年

  • On the Explanation to the Second Economic Test

    Japanese Research Council on Economic Education  1992年

  • Prologue for Pacific-Community Era

    1992年

  • On the Formation of the Japan Institute of Pacific Relations

    Problems of Economics ; Theory, Analysis and Thought.  1992年

  • 第2回経済理解力テスト・解説(共著)

    経済教育研究協会  1992年

  • 太平洋共同体時代の幕開け(共著)

    早稲田大学出版部  1992年

  • 日本太平洋問題調査会の発足について

    『経済学の諸問題: 理論・分析と思想』、八千代出版  1992年

  • Teachers Manual of High School Economic Courses

    Japanese Research Council on Economic Education, August 1991 "Master Curriculum Guide in Economics : Teaching Strategies High School Courses"  1991年

  • The Third Pacific Conference in 1929 and the Response of the Japan Institute of Pacific Relations

    Building only one Pacific Community  1991年

  • Historical Review of Pacific Community : The Institute of Pacific Relations and the Pacific Conferences

    1991年

  • 高校生の「経済学習」授業マニュアル(共訳)

    経済教育研究協会  1991年

  • 第3回太平洋会議(1929年)と日本の対応

    『ただ一つの太平洋共同体の建設』、早稲田大学社会科学研究所  1991年

  • アジア太平洋時代に向けて,その前史としての太平洋問題調査会と太平洋会議

    北樹出版  1991年

  • The Report of the First Economic Test

    Japanese Research Council on Economic Education  1990年

  • Meanings of "Harmony of West and East Civilization "written by Baron Shigenobu Ookuma, (joint)

    Hokujyu-Shupan  1990年

  • Some Remarks on the Pacific Conference as the YMCA Movement

    Structurre and Development of Indonesian Culture  1990年

  • Pacific Conferences in Prewar-Time, with Special reference to Conference Method and Conference Schedule

    Tradition and Modernization in Asia  1990年

  • The Meanings of "Harmony of West and East Civilization" in 1990's in Japan

    Reading "Harmony of West an East Civilization" by Shigenobu Okuwa  1990年

  • 『第1回経済理解力テスト』報告書(共著)

    経済教育研究協会  1990年

  • 大隈重信「東西文明之調和」を読む(共著)

    北樹出版  1990年

  • YMCA運動としての『太平洋会議』に関する試論

    『インドネシア文化の構造とその展開』、早稲田大学社会科学研究所  1990年

  • 戦前期の太平洋会議に関する研究序説:討議方法と議事日程を中心として

    『アジアの伝説と近代化』、早稲田大学社会科学研究所  1990年

  • 1990年代における『東西文明之調和』の意味(共著)

    大隅重信 『東西文明之調和』 を読む、北樹出版  1990年

  • 「太平洋時代とインドネシア(スジョノ・オマルダニ)」(訳)

    『太平洋共同体:その構想と現実』、原書房  1989年

  • New-Paradigm in Economics : Introduction(Joint)

    Keibundo  1984年

  • Introductory Remarks on Graphical Economics

    New-Paradigm of Introductory Economics  1984年

  • 経済学の新パラダイム序説(共著)

    敬文堂  1984年

  • グラフィカル・エコノミックス序説(共著)

    『経済学の新パラダイム序説』、敬文堂  1984年

  • Economics : Twenty-One Fallacies(joint)

    Sinbunsha(Tokyo), February 1977 "Twenty-One Popular Economic Fallacies"  1977年

  • 経済学:21の俗説(E.J.ミシャン著)(共訳)

    日本経済新聞社  1977年

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講演・口頭発表等

  • コメント(報告者伊藤光子:オークランドの日本人永住者コミュニティーについて)

    日本ニュージーランド学会2015年度研究大会・総会、常磐大学(茨城県水戸市)、2015年7月4日  

    発表年月: 2015年07月

  • 大平洋問題調査会と渋沢

    渋沢研究会第200回記念例会、二松学舎大学3号館3021教室、2014年11月29日  

    発表年月: 2014年11月

  • 写真と動画で見るピーター・バック(テランギ・ヒロア):現地報告

    2014年度全国ニュージーランド研究3団体10月合同例会、岐阜大学地球科学部第1会議室、2014年10月11日  

    発表年月: 2014年10月

  • 朝河貫一研究会の歩み

    朝河貫一研究会、第99回研究例会、国際文化会館、2014年7月16日  

    発表年月: 2014年07月

  • 西安事件を取材したニュージーランド人:ジェームズ・バートラム

    日本国際文化学会第13回全国大会、山口県立大学国際文化学部、2014年7月5日  

    発表年月: 2014年07月

  • ニュージーランド人で、太平洋問題調査会関係者であったベラ・ヘイ(Vera Hay)の生涯

    日本ニュージーランド学会第21回研究大会、ニュージーランド大使館、Main Drawing Room, 2014年6月21日  

    発表年月: 2014年06月

  • 2013年度特別研究期間での調査研究活動について

    第24回アジア太平洋研究センター(WIAPS)研究会、早稲田大学アジア太平洋研究科7階会議室  

    発表年月: 2014年06月

  • 1年間の在外研究を終えて:Tuiの話など

    日本ニュージーランド協会2014年度5月例会、早稲田大学アジア太平洋研究科7階会議室  

    発表年月: 2014年05月

  • 1年間の在外研究を終えて:オークランド大学ニュージーランド・アジア研究所での研究活動

    東北公益文科大学公益総合研究センターニュージーランド研究プロジェクト研究会、東北公益文科大学、山形県酒田市  

    発表年月: 2014年05月

  • ニュージーランド太平洋問題調査会の歴史;発足と解散

    2013年 NZASIA会議、ニュージーランド・アジア学会、オークランド大学  

    発表年月: 2013年11月

  • ニュージーランドと日本のパーソナル・ファイナンス・リテラシーの国際比較(共同報告)

    IACSEE 2013年第10回国際会議、オークランド大学エプソン・キャンパス、2013年7月19日  

    発表年月: 2013年07月

  • オーストラリア太平洋問題調査会の発足過程について:日本・カナダ・ニュージーランド太平洋問題調査会との比較を中心として

    豪州日本学会会議、オーストラリア国立大学、2013年7月11日  

    発表年月: 2013年07月

  • 第2回目の国際シンポをオークランド大学で開催して

    日本ニュージーランド学会第65回研究例会、2012年12月15日、早稲田大学アジア太平洋研究科  

    発表年月: 2012年12月

  • パーソナル・ファイナンス・リテラシーの国際比較:ニュージーランドと日本

    Resilience:Japan and New Zealand Moving Forward, University of Auckland, 3-4 December 2012  

    発表年月: 2012年12月

  • オークランド大学での国際会議の共催(オークランド大学NZアジア研究所、早稲田大学NZ研究所、日本NZ学会)

    Resilience:Japan and New Zealand Moving Forward, University of Auckland, 3-4 December 2012  

    発表年月: 2012年12月

  • 3人のヤングマオリ・リーダー

    ニュージーランド学会第72回例会・日本ニュージーランド学会第64回研究例会、2012年10月27日、キャンパスプラザ京都  

    発表年月: 2012年10月

  • 米国版パーソナル・ファイナンス・テストの日本での実施とその結果:小学生版・中学生版・高校生版の3種類のテスト問題を用いて(共同報告)

    パーソナルファイナンス学会第13回全国大会、統一論題「パーソナルファイナンスとイノベーション」、午後の部①、日本大学商学部  

    発表年月: 2012年10月

  • パネルディスカッションでのパネリスト

    パーソナルファイナンス学会第13回全国大会、統一論題「パーソナルファイナンスとイノベーション」、午後の部②、日本大学商学部  

    発表年月: 2012年10月

  • 日本における高校生と大学生のパーソナル・ファイナンス・リテラシー(共同報告)

    経済教育学会第28回全国大会、分科会2『経済リテラシーの国際比較』、明治大学駿河台キャンパス  

    発表年月: 2012年09月

  • 分科会2の共同司会(経済教育学会第28回全国大会)

    経済教育学会第28回全国大会、分科会2『経済リテラシーの国際比較』、明治大学駿河台キャンパス  

    発表年月: 2012年09月

  • 経済教育に関するコロキュウムの開催

    日独コロキュウム、日本とドイツにおける経済教育、早稲田大学ヨーロッパ・センター、ボン、ドイツ  

    発表年月: 2012年08月

  • 日本で経済を教える高校教師の特質(共同報告)

    第19回欧州経済学教育国際会議、欧州経済教育学会主催、バード・ホーネフ、ドイツ  

    発表年月: 2012年08月

  • 日本におけるマッカーシズム研究とマッカーシズム期に関するIPR研究

    日本国際文化学会第11回全国大会、青山学院大学青山キャンパス、日本国際文化学会主催  

    発表年月: 2012年07月

  • 早稲田大学内の朝河貫一研究会の研究活動

    早稲田大学朝河貫一記念研究者招聘プログラムセミナー、早稲田大学国際会議場、早稲田大学日米研究機構主催  

    発表年月: 2012年05月

  • 高校で経済を教える教員の属性と特質(共同報告)

    経済教育学会春季研究集会、2012年3月28日、キャンパスプラザ京都6F立命館大学サトライト講義室  

    発表年月: 2012年03月

  • 自由研究IIー第6分科会:第2回パーソナル・ファイナンス・リテラシー調査の結果について(共同報告)

    日本社会科教育学会第61回全国研究大会、2011年10月23日、北海道教育大学 札幌校  

    発表年月: 2011年11月

  • 分科会7「諸外国の経済・金融教育」共同司会

    経済教育学会第27回全国大会、2011年10月2日、椙山女学園大学 星が丘キャンパス  

    発表年月: 2011年10月

  • ニュージーランド太平洋問題調査会について

    ニュージーランド学会、第67回例会・2011年度総会、2011年6月4日、龍谷大学深草キャンパス(京都)  

    発表年月: 2011年06月

  • 日本におけるマッカーシズム研究とマッカーシズム期のIPR研究

    早稲田大学太平洋問題調査会研究所第3回研究例会(国際シンポ)、12月4日、早稲田大学アジア太平洋研究科  

    発表年月: 2010年12月

  • 中学生の経済リテラシーの現状と課題(共同報告)

    日本社会科教育学会第60回全国大会、11月14日、筑波大学大学院人間総合科学研究科  

    発表年月: 2010年11月

  • もうひとつの金融経済リテラシー:教育・経済学部学生への経済倫理調査結果(共同報告)

    日本社会科教育学会第60回全国大会、11月14日、筑波大学大学院人間総合科学研究科  

    発表年月: 2010年11月

  • 日本におけるパーソナル・ファイナンス教育:米国CEE(全米経済教育協議会)の協力関係を中心として

    経済教育の国際比較、北京城市学院東亜研究所第10回学術討論会、11月27日、中国・北京市  

    発表年月: 2010年11月

  • 日本の中等教育段階での経済知識:TEKのテスト結果から(共同報告)

    CEE(米国経済教育協議会)の年次総会、2010年10月09日、マイアミ、米国  

    発表年月: 2010年10月

  • 分科会4と8「アジア・太平洋地域の経済教育」共同司会

    経済教育学会第26回全国大会、2010年9月26日、京都橘大学  

    発表年月: 2010年09月

  • グローバル構想ローカル実践:アジア太平洋と早稲田

    早稲田大学YMCA2010年度第03回ホームカミングセミナー、2010年6月5日、信愛学舎  

    発表年月: 2010年06月

  • 日本の大学生の経済学教育(現状と問題)共同報告

    経済教育と高齢化社会の人的資本に関するシンポジウム、2010年5月4日、国立成功大学(台湾)  

    発表年月: 2010年05月

  • アメリカにおけるパーソナル・ファイナンス教育:米国CEE(全米経済教育協議会)の活動を中心として(共同)

    パーソナルファイナンス学会第1回全国大会、11月15日、早稲田大学  

    発表年月: 2009年11月

  • シンポジウム「パーソナルファイナンスの現状と可能性」、パネリスト

    パーソナルファイナンス学会第1回全国大会、11月15日、早稲田大学  

    発表年月: 2009年11月

  • 経済を教える高等学校教員の属性と意識:アンケート予備調査の結果から(共同報告)

    日本社会科教育学会第59回全国大会、11月23日、香川大学教育学部  

    発表年月: 2009年11月

  • 東アジア共同体の源流:太平洋問題調査会の活動、報告

    第2回中日韓民間交流会議『公共外交と突発事件への対応』、11月28日、同済大学アジア太平洋センター(中国上海市)  

    発表年月: 2009年11月

  • 日本における経済教育の現状(共同報告)

    CEE(米国経済教育協議会)の年次総会、10月10日、ワシントンDC  

    発表年月: 2009年10月

  • 第1分科会「アジア太平洋地域の経済教育」共同司会

    経済教育学会第25回全国大会、2009年9月27日、関西大学高槻キャンパス  

    発表年月: 2009年09月

  • アジア太平洋学の源流:太平洋問題調査会について、報告、分科会司会、コメンテータ

    「世界に向ける中日関係」シンポジウム、2009年9月9日ー10日、中国武漢大学日本研究センター  

    発表年月: 2009年09月

  • 国際会議主催(早稲田大学アジア太平洋研究センター経済教育部会)2009年8月17日、18日、早稲田大学国際会議場

    経済教育に関する国際会議:アジア太平洋地域における比較研究  

    発表年月: 2009年08月

  • 共通論題2「戦間期のアジア太平洋地域:太平洋問題調査会とその時代」分科会設置と司会

    日本国際文化学会第8回全国大会、2009年7月4日、佐賀大学  

    発表年月: 2009年07月

  • 日本の学部レベルの経済教育:現状と課題(共同)

    日本高等教育学会第12回大会、2009年5月24日、長崎大学  

    発表年月: 2009年05月

  • 日本における経済教育の現状:アメリカ経済学会主催の国際シンポジウムに参加して(共同)

    経済教育学会2008年度春季研究集会、2009年3月27日、京都  

    発表年月: 2009年03月

  • 日本における経済教育の現状(共同)

    経済教育に関する国際シンポジウム、アメリカ経済学会経済教育委員会、経済教育協議会、2009年1月6日、サンフランシスコ  

    発表年月: 2009年01月

  • アメリカの経済教育の最近の動向:経済倫理学の教科書を中心として(共同)

    経済教育学会第24回全国大会、2008年12月7日、亜細亜大学  

    発表年月: 2008年12月

  • 学生の経済学に関する知識の国際比較:日本とニュージーランド(共同)

    NCEE(米国経済教育協議会)の年次総会、2008年10月10日、バイロキシ(ミシシッピ州)  

    発表年月: 2008年10月

  • 日本とニュージーランドの経済教育比較(共同)

    アジア太平洋地域におけるニュージーランドと日本の役割(2008年9月15日:早稲田大学)  

    発表年月: 2008年09月

  • 国際会議主催(日本ニュージーランド学会、早稲田大学アジア太平洋研究センター経済教育部会)2008年9月14日、15日、早稲田大学国際会議場

    アジア太平洋地域におけるニュージーランドと日本の役割  

    発表年月: 2008年09月

  • 日本における経済教育のあゆみ

    韓国東西大学日本研究センター月例研究会(2008年8月26日:東西大学、韓国)  

    発表年月: 2008年08月

  • 日本おける経済教育のあゆみ(共同)

    韓国経済学教育学会夏季会議(2008年8月28日:慶尚大学、韓国)  

    発表年月: 2008年08月

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共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 高校生の経済・金融リテラシーの測定と公民科教員の属性・特徴に関する調査研究

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    2013年04月
    -
    2016年03月
     

    山岡 道男, 淺野 忠克, 阿部 信太郎

     概要を見る

    経済リテラシーの調査では、高校生988名(24.59点)、大学生199名(25.71点)のデータを得た。両者間の経済リテラシーに有意差がないことや、機会費用の概念や金融分野の知識が乏しいことが実証された。金融リテラシーの調査では、高校生247名(23.3点)、大学生474名(32.2点)のデータを得た。両者間には有意差が認められ、両者ともに理解が乏しい項目として、経済学の基本的概念、金融概念、金銭管理に関する知識があげられた。公民科教員に対するアンケート調査(1,589名)では、公民科教員は、自由競争を前提とする市場経済制度を支持する一方、それがもたらす格差の拡大には批判的なことが確認できた

  • 公共性を創出し、自立と尊厳を生み出す金融経済教育の体系化と内容開発

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    2009年
    -
    2011年
     

    猪瀬 武則, 山根 栄次, 栗原 久, 山岡 道男, 篠原 総一, 高橋 桂子, 淺野 忠克

     概要を見る

    金融経済教育に関する諸外国のカリキュラム現状と大学生の金融経済倫理の調査を行うことによって、公共性を創出し、自立と尊厳を生み出す金融経済教育の体系化と内容開発を行った。国内・世界の現状は通常のものであるが、独自のものとしては、金融リテラシーの拡充(他者の幸福を視野に入れた金融倫理)、経済哲学・倫理学からの金融経済教育内容開発の提示があげられる。さらに、金融経済倫理の内容構成、学習過程、授業構成をそれぞれ4種類の類型で示した

  • 高校・大学間の接続をめざす経済学教育の再構築と学生の経済リテラシーの国際比較

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    2007年
    -
    2009年
     

    山岡 道男, 真野 芳樹, 樋口 清秀, 稲葉 敏夫, 淺野 忠克, 阿部 信太郎, 高橋 桂子, 浅野 忠克, 阿部 信太郎, 高橋 桂子, 樋口 清秀, 稲葉 敏夫

     概要を見る

    日本の高等学校の経済教育内容と大学のそれとの不連続の現状を明らかにし、大学生の経済学習を効果的かつ効率的に行わせるための課題を、日本の大学のカリキュラムに見られる特徴から指摘した。また高校生と大学生のパーソナル・ファイナンスに関する知識の程度を調査するためのテストを実施して結果を分析した。さらに大学生の経済リテラシーついて、日本・米国・韓国・フィリピン・ニュージーランドで共通問題を使ってテストを実施し、その結果の国際比較から日本の大学生の経済理解の実態を明らかにした

  • 価値多元社会における多面的・多角的見方を育成する経済カリキュラム開発

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    2005年
    -
    2007年
     

    猪瀬 武則, 山根 栄次, 栗原 久, 阿部 信太郎, 山岡 道男, 淺野 忠克, 山田 秀和

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    価値多元社会における多面的多角的見方を育成する経済教育カリキュラムの開発研究である。研究を進める上で、「カリキュラム班」と「金融リテラシー班」の二つに分けた。カリキュラム班では、「価値多元社会における多面的多角的見方」の原理研究と海外のカリキュラム調査を試みた。金融リテラシー班は、中学生の金融リテラシー調査結果をもとに、経済的見方の有無にかかわらず一定の経済知識はあることが明確となった。カリキュラム班で明らかにした多面的多角的見方育成の原理と、リテラシー調査班で明らかにした中学生の現状の一端を説明する。前者に関しては、第一に、多面的多角的見方育成のための原理として、(1)一元的な経済学教授から多元的な経済学教授へ、(2)政策決定学習などでの経済論争を基礎とした既得観念との差異を対象化する学習、(3)経済学の合意・不合意を前提としたカリキュラム教材の構成を、(4)行動経済学などの成果を基にした感情などを踏ま

  • アジア太平洋地域における経済学教育の実態と学生の理解度に関する研究

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    2002年
    -
    2004年
     

    山岡 道男, 真野 芳樹, 樋口 清秀, 山田 幸俊, 淺野 忠克, 阿部 信太郎, 西村 吉正

     概要を見る

    アジア太平洋地域における高校生・大学生の経済リテラシーの実態を調査し、それを比較検討するために、「経済リテラシーテスト第3版・フォームB」を用いて、各国(日本・アメリカ・中国・韓国・フィリピン・ニュージーランド)において国際共同調査を進めたが、その結果をめぐって早稲田大学で国際会議を開催した。海外から招聘した研究分担者と研究協力者の計8名(うち1名は日本在住)を招聘して、平成16年7月1日には調査結果に関する専門家会議を、翌2日にはアジア太平洋地域の経済学教育の現状と課題について講演会を開催し、いずれも報告と意見交換を行った。また、日本のテスト結果については、平成16年7月にオーストラリアのアデレード市で開催された経済教育の国際会議で報告を行った。さらに平成17年度は、アメリカで開発された「パーソナル・ファイナンス基礎テスト」の日本語版を作成し、約200名ずつの高校生と大学生に対して試行した上で、その集計・分析結果を

  • アジア太平洋地域ネットワークの構築とINGO-その過去と現在、将来への展望

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    1999年
    -
    2001年
     

    山岡 道男, 大城 ジョージ, 片桐 庸夫

     概要を見る

    1925年に本格的な国際的非政府組織(INGO)として誕生した太平洋問題調査会(IPR)は、その後に創設されたPBEC、PAFTAD、PECC、ASEAN、APECの先駆的組織として位置づけることができる。本研究の目的は、IPRの歴史性と今日的意義を考察することにより、今日のINGOとの連続的視点から今後のアジア太平洋地域における地域主義発展の可能性や方向性、問題点を探ることにあった。当該研究期間において、本研究ではハワイ・アメリカ本土・カナダ・イギリス・オーストラリア・ニュージーランドに関するIPR関係資料を積極的に蒐集することによって、IPR国際会議(通称:太平洋会議)の実態を多面的に理解すること、これまで未知の部分が多かったIPR国際事務局・イギリス・オーストラリア・ニュージーランドの各IPR支部の動向を把握することに対してかなり接近できた。すなわち、IPRの歴史性の考察に関して多くの成果を得ることができた。IPRはアジア太平洋地域に利害を有する国家・地域の多くの有力な

  • 日本統治下の旧植民地・占領地社会経済文化の変容

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    1998年
    -
    2000年
     

    小林 英夫, 村嶋 英治, 山岡 道男, 後藤 乾一, 檜山 幸夫, 白石 昌也, 橋谷 弘

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    平成10年度に開始された早稲田大学旧社会科学研究所所蔵の植民地関連資料の整理、分類作業によって、それまで存在が知られていなかった貴重な資料が発見された。これらをマイクロ化し、研究の資とすることが可能となったことにより、その後の旧植民地・占領地におけるさまざまな活動の実態や政策決定過程の背景に関する研究の推進に大きく役立てることができただけでなく、研究資料を所蔵する国内外の図書館、資料館、公文書館等を含む多くの研究機関と情報の交換、共有を実現することができ、研究成果の導出にあたっては多くの貴重な示唆を得ることができたことは、予期せざる収穫であったといえる。具体的には、満鉄関係資料をはじめとして、華北地域の日本占領地の経済活動、東南アジアにおける占領地行政等の資料整理や聞き取り調査を実施した。また、その他の植民地関係資料の分類と整理も完成し、文献の検索が非常に容易なものとなった。こうした作業を通

  • アジア太平洋地域ネットワークの構築とINGO―その過去と現在、将来への展望

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    PAFTAD、PBEC、PECC、ASEAN、APECなどの結成の背景とされる太平洋問題調査会(Institute Of Pacific Relations、1925年創立)に関して、資料の蒐集・活字化(公表)及びデータベース化を行うことを目的に開始した当該研究は、主として以下のような成果を得た。1、東京大学アメリカ太平洋地域研究センター高木八尺文庫収蔵のIPR資料目録の活字化(公表)日本において最大数量のIPR関係資料が収蔵される同研究センターの既存目録の活字化(公表)を行った。今後、同研究センターにおいてデータベース化される予定である。2、フレデリック・ホワイト(Frederick Whyte)日記の蒐集、翻刻及び活字化(公表)英国IPRの中心人物であったフレデリック・ホワイト日記(英国国立公文書館所蔵)のうち、著作権の関係から日記全体の3分の1を蒐集し、その翻刻と活字化(公表)を行った。同日記は、新たな史実に光を当てることとともに、戦間期の東アジア・太平洋地域の国際関係に新しい視角を提供するに価値をもつ資料である。3

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特別研究期間制度(学内資金)

  • 太平洋問題調査会に関する総合的研究、経済学教育の国際比較、ニュージーランドの地域研究

    2013年04月
    -
    2014年03月

    ニュージーランド   オークランド大学

  • ①太平洋問題調査会に 関する総合的研究②アジア太平洋地域における経済学教育の国際比較

    2002年10月
    -
    2003年09月

    ニュージーランド   オークランド大学

    アメリカ   カリフォルニア大学バーグレー校

特定課題制度(学内資金)

  • 標準テストに基づく経済・金融理解力の国際比較と公民科教員の資質と意識に関する研究

    2012年   稲葉 敏夫, 淺野 忠克, 阿部 信太郎

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    本研究のテーマは、「標準テストに基づく経済・金融理解力の国際比較」と「公民科教員の資質と意識に関する研究」の2つのであった。 前者の「標準テストに基づく経済・金融理解力の国際比較」に関しては、データ収集を現在しているところであり、2012年度末には、回収した全ての解答用紙のデータをコンピュータ入力の上分析し、2013年度中には、論文を作成する予定である。 「公民科教員の資質と意識に関する研究」に関しては、全国の5,178校の公民科教員に対して2009年度に実施したアンケート調査の結果(標本数1,574名)について、前年度に「高等学校公民科教員の研究:経済教育の視点から(1)」(『山村学園短期大学紀要』第23号、山村学園短期大学、1~49頁、2012年3月)として分析し、その要約版を、「高等学校公民科の経済担当教員の実像:どのような人が経済を教えているのか」として今年度に公表した。また、先の論文の続きを、「高等学校公民科教員の研究:経済教育の視点から(2)」として2013年2月に作成し、現在は投稿先を検討中である。 また、海外での経済教育の実情を調査するために、8月29日にドイツで開催された欧州経済教育学会主催の第19回欧州経済教育国際会議に参加し、「日本で経済を教える高校教師の特質」というテーマで報告すると同時に、ボン大学内にある早稲田大学ヨーロッパ・センターで、経済教育に関するコロキュウムを8月31日に開催し、ケルン大学のブリギッタ・ウエーバー教授を中心とする研究グループが参加した。その後、9月3日にケルン工科大学を訪問すると共に、マインツにあるグーテンベルグ大学のオルガ・トロイチャンスカヤ教授を中心とする研究グループも、ドイツで経済教育を推し進めている研究者集団であることが分かり、今後の共同研究の可能性について、9月4日にマインツにあるグーテンベルグ大学を訪問して打合せ会を持つとともに、お互いの研究成果と研究方法に関して討論を行った。その結果、マインツ・グループとは、2013年8月25日から30日に香港で開催される国際会議(国際統計学会)に参加し、経済リテラシーに関する分科会を設置して、日本・米国・ドイツの研究者による報告会を持つことを企画した。

  • 標準テストにもとづく経済理解力の国際比較と標準的学習成果の評価に関する研究

    2011年   浅野忠克, 阿部信太郎, 高橋桂子

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     本研究では、科研費申請の時に挙げた3つの調査項目の内の、①「公民科教員のアンケート調査結果の分析」と、②「海外における経済教育の実地調査」の2点に焦点を絞って調査・研究を実施した。 前者の「公民科教員のアンケート調査結果の分析」に関しては、全国の5,178校の公民科教員に対して2009年度に実施したアンケート調査の結果に関して論文(「高等学校公民科教員の研究:経済教育の視点から(1)」)を作成した。アンケート内容は29項目あるが、今回は、①回答者自身に関するフェイス項目である性別と年齢のほかに、教職以前の仕事の有無、教職経験年数、現職の内容、②勤務校に関する質問項目への回答だけを取り上げ、単純集計して分析した。今後は、他の質問項目に関しても、単純集計とクロス集計を用いて、日本における公民科教員の現状と特質を明らかにするために、分析を続ける予定である。なお、この分析結果は、京都の立命館大学のサトライト教室(キャンパスプラザ京都6F立命館大学サトライト講義室)で、2012年3月28日(水)に開催された経済教育学会春季研究集会で、「高校で経済を教える教員の属性と特質」というテーマで報告をした。 後者の「海外における経済教育の実地調査」については、2011年10月12日(水)から16日(日)かけて米国のイリノイ州シカゴ市で開催された米国経済教育協議会(CEE)の年次総会に参加し、米国の最先端の経済教育に関する情報を収集した。また、これまで共同研究を実施してきた米国側の研究者(ネブラスカ大学リンカーン校のウィリアム・ウォルスタッド教授、ミネソタ州セント=クラウド州立大学のケン・レベック准教授)と会い、約10年前の2002年に日本でテストを実施した米国版高校生用の経済理解力テスト第3版(TEL3:Test of Economic Literacy、The 3rd Edition)の改訂版である第4版が完成するので、これを用いて、2004年度に日米を中心として実施した共同研究の可能性について打ち合わせを行った。

  • 教育の質保証の観点から見た経済教育の再検討と公民科教員の資質向上に関する研究

    2010年  

     概要を見る

    本研究では、科研費申請の時に挙げた4つの調査項目の内の、国際セミナーの開催による専門知識の獲得と、海外での資料調査と報告の2点に焦点を絞って研究を実施した。 前者の国際セミナーに関しては、東北関東大震災(3月11日)の翌日の12日(土)に開催であったが、海外からは、中国の尹秀艶教授(北京城市学院経済管理学部学)と、米国のカルロス・J・アサルタ助教授(ネブラスカ大学リンカーン校経済学部)の2名を招聘した。当日の日本人参加者は、当初の登録者よりは少なかったが、在外研究で早稲田大学に滞在中の、韓国からの金景模教授(国立慶尚大学)と韓暻東教授(韓国外国語大学)をコメンテータに迎え、短時間ではあったが、日米中韓の4ヵ国の経済教育の国際比較に関して、実り多い情報交換が出来た。 海外での活動としては、10月6日から9日かけて米国のフロリダ州マイアミ市で開催された米国経済教育協議会(CEE)の年次総会に参加し、9日のリサーチ・セッションで、日本の中学生に実施した、米国で開発された中学生用の経済理解力テスト(TEK)の結果に関して、共同報告を行った。この会議は、米国での経済教育の専門家の集まりであるが、そこでは、これまで共同研究を実施してきた研究者と会い、様々な共同研究の可能性について打ち合わせを行った。その際に、カルロス助教授の日本への招聘を決定した。また、11月25日から28日にかけて、中国北京市にある北京城市学院東亜研究所主催の学術討論会に参加し、そこで、日本のパーソナル・ファイナンス教育に関して報告を行った。ここでの会議で、中国でも、同大学の経済管理学部の学部長である尹秀艶教授を中心に、経済教育を研究するグループが組織され、様々な活動をしていることが分かった。そこで、尹教授が行った研究の成果に関して、3月に早稲田大学で開催する国際シンポへ参加し、報告をしてもらうことを依頼した。以上より、2つの海外での会議出席の結果、国際シンポでの報告者の人選が決まった。

  • 高校・大学間の接続をめざす経済学教育の再構築と学生の経済リテラシーの国際比較

    2006年   真野 芳樹, 樋口 清秀, 稲葉 敏夫

     概要を見る

    ネブラスカ大学のウィリアム・ウォルスタッド教授、パデュー大学のマイケル・ワッツ教授、セントクラウド州立大学のケン・レベック准教授が作成した大学生用の経済学理解力テスト問題集(第7回生活経済テスト:ミクロ経済学テスト問題とマクロ経済学テスト問題)を日本語に翻訳し、日本の大学生にテストを実施した。そのテスト結果をデータ処理した上で検討し、米国の大学生と比較し、米国や日本での学会で報告した。また、米国版のテスト問題集には添付されていない問題解説を作成し、問題解説集(『経済リテラシーを高めるためのやさしい経済学入門』)として出版した。 さらに、ウォルスタッド教授とレベック准教授が2005年に作成した中学生用のパーソナルファイナンス・テスト問題集を日本語に翻訳し、これを第8回生活経済テストとして位置づけ、日本語の中学生版と高校生・大学生版の問題集(中学生版はアンケート調査)を完成させた。今後は、これらの問題集やアンケート調査表を使って、高校生・大学生版に関しては、早稲田大学アジア太平洋研究センター経済教育研究部会を母体として、また、中学生版に関しては、弘前大学教育学部附属経済教育センター所長の猪瀬武則教授の協力を得て、テストやアンケート調査を実施したいと考えている。

  • アジア太平洋地域の経済教育に関する国際共同研究のための企画調査

    2002年   笠松 学, 眞野 芳樹, 稲葉 敏夫, 西村 吉正, 藁谷 友紀

     概要を見る

     2000年度と2001年度において、米国のネブラスカ大学のウィリアム・ウォルシュタッド教授とセント・クラウド大学のケン・レベック助教授が高校生用に開発した『経済リテラシ-テスト:TEL3』のフォームA版を用いて、日本の高校生・大学生とアメリカの大学生を対象として、経済理解力テストが実施された。この二国間の比較調査をアジア太平洋地域に拡大して国際的な比較調査を実施するために、代表研究者が中心となり、当該地域の経済教育研究者・専門家との共同研究のためのネットワーク作りを行なった。 その結果、アジア太平洋地域に属する米国、韓国、中国、フィリピン、ニュージーランドにおいて、『経済リテラシ-テスト:TEL3』のフォームB版を用いて、2002年度と2003年度において経済理解力テストが高校生と大学生に対して実施されている。日本においては、2002年度の後半期(2002年9月から2003年3月)にはポストテストとして行なわれ、また2003年度の前期(2003年4月より8月)にはプレテストとして実施されている。韓国においては、2002年度の後期において、大学生と高校生の双方のデータは既に入手されており、また、中国とニュージーランドにおいては、同時期に大学生に対して既にテストは実施済みである。 今後は、中国とニュージーランドの高校生と、フィリピンの高校生・大学生のデータを2003年度の前期中に入手し、その後にデータ分析と報告書の作成をした上で、2004年度において、関係者を招いて国際シンポジウムを早稲田大学で開催する予定である。なお、これらのテスト結果に関しては、2003年度中に、経済学教育学会、日本社会科教育学会、日本高等教育学会で随時報告を行なうと同時に、米国経済教育協議会(NCEE)の年次総会でも、既にデータ解析が進行中の日本・米国・韓国のテスト結果に関して共同の分科会を組織して、各国のテスト参加者が報告をする予定である。

  • オーストラリア太平洋問題調査会に関する研究

    1998年  

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     太平洋問題調査会(以下IPR)が開催した第1回太平洋会議へのオーストラリアの参加準備に関しては、拙論『オーストラリアIPRについて:第1回太平洋会議への準備活動を中心として』で分析したが、今回は、オーストラリアIPRのメルボルン支部とシドニー支部の設立過程(1926年)、並びに両支部の合併によるオーストラリア国際問題研究所(以下オーストラリア研究所)の発足(1933年)までの時期を取上げて検討した。 この発足過程を複雑にした要因としては、まず第1番目として、シドニーとメルボルンに支部が別々に設置され、また活動が支部ごとに独立して行われたために、オーストラリアIPRは2系列の歴史を有することになったことと、第2番目として、オーストラリアが英国の自治領であったために、オーストラリアIPRで活動した人々は英国籍を有しており、そのために、英国国際問題研究所のオーストラリア支部のメンバーであったり、ラウンド・テーブル運動のオーストラリア支部のメンバーであるといったように、様々な活動に加わっていたことが挙げられる。 今回は、1999年3月10日より25日にかけて、オーストラリアのキャンベラにあるオーストラリア国立大学(チフリー図書館、メンジス図書館、ホープ保存書庫)で、主に図書資料と雑誌関係の調査をし、オーストラリア国立図書館写本室では、個人文書(フレデリック・エグルストン文書、W・K・ハンコク文書、J・J・レェーサム文書)を閲覧した。さらに、オーストラリア国際問題研究所の本部(於キャンベラ)では、1940年代から60年代までの理事会の議事録(約400枚)を入手することが出来た。なお、同研究所の通史を執筆していた、モナシュ大学のジョン・レッグ教授と会い、本年5月出版の通史の関連部分を入手できた。

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