2022/08/10 更新

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ヤブシタ シロウ
藪下 史郎
所属
政治経済学術院
職名
名誉教授

学歴

  •  
    -
    1972年

    イェール大学大学院   経済学研究科  

  •  
    -
    1972年

    Yale University   Graduate School, Division of Economics  

  •  
    -
    1966年

    東京大学   経済学部   経済学  

  •  
    -
    1966年

    東京大学  

学位

  • 経済学博士

  • 該当なし   経済学博士

所属学協会

  •  
     
     

    日本経済学会

  •  
     
     

    日本ファイナンス学会

  •  
     
     

    日本金融学会

  •  
     
     

    アメリカ経済学会

  •  
     
     

    Japanese Economic Association

  •  
     
     

    Nippon Finance Association

  •  
     
     

    Japan Society of Monetary Economics

  •  
     
     

    American Economic Association

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研究分野

  • 金融、ファイナンス

  • 公共経済、労働経済

研究キーワード

  • 経済理論

書籍等出版物

  • スティグリッツ ミクロ経済学 第4版

    東洋経済新報社  2013年 ISBN: 9784492314357

  • スティグリッツの経済学 「見えざる手」など存在しない

    東洋経済新報社  2013年 ISBN: 9784492314364

  • スティグリッツ 入門経済学 第4版

    東洋経済新報社  2012年 ISBN: 9784492314197

  • 東アジア統合の政治経済・環境協力

    東洋経済新報社  2011年 ISBN: 9784492443774

  • 世界政治経済と日本・米国・中国:グローバル危機と国際協調

    東洋経済新報社  2010年 ISBN: 9784492443651

  • 金融論

    ミネルヴァ書房  2009年 ISBN: 9784623055791

  • 立憲主義の政治経済学

    東洋経済新報社  2008年 ISBN: 9784492211748

  • テロの経済学:人はなぜテロリストになるのか

    東洋経済新報社  2008年 ISBN: 9784492313916

  • 地域統合の政治経済学

    東洋経済新報社  2007年 ISBN: 9784492313732

  • スティグリッツ教授の経済教室:グローバル経済のトピックを読み解く

    ダイアモンド社  2007年

  • スティグリッツ マクロ経済学 第3版

    東洋経済新報社  2007年 ISBN: 9784492313824

  • 制度と秩序の政治経済学

    東洋経済新報社  2006年

  • 再分配とデモクラシーの政治経済学

    東洋経済新報社  2006年

  • 中小企業金融入門・第2版

    東洋経済新報社  2006年 ISBN: 4492653716

  • スティグリッツ ミクロ経済学 第3版

    東洋経済新報社  2006年

  • スティグリッツ早稲田大学講義録:グローバリゼーション再考

    光文社  2004年 ISBN: 4334032729

  • 非対称情報の経済学 スティグリッツと新しい経済学

    光文社  2002年 ISBN: 4334031498

  • スティグリッツ 入門経済学 第3版

    東洋経済新報社  1994年

  • 『市場競争と市場価格』-第4章 「中小企業と貸付市場:貸付金利に関するパネルデータ分析」

    日本評論社 

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Misc

  • 温経知世 経済学者の思想と理論 Vol.81 ジョセフ・E・スティグリッツ 情報の経済学で理論を再構築

    藪下史郎

    週刊エコノミスト   2013 ( 5/21 ) 48 - 49  2013年

  • Roscaと社会的資本

    藪下史郎, 和島隆典

    青木玲子、浅子和美編著『効率と公正の経済分析-企業・開発・環境』,ミネルヴァ書房     207 - 232  2012年

  • グローバリゼーションと東アジア共同体構想

    藪下史郎

    藪下史郎監修、吉野孝・弦間正彦編『東アジア統合の政治経済・環境協力』、東洋経済新報社     3 - 9  2011年

  • グローバリゼーションと東アジア共同体構想

    藪下史郎

    藪下史郎監修、吉野孝・弦間正彦編『東アジア統合の政治経済・環境協力』、東洋経済新報社     3 - 9  2011年

  • グローバリゼーションと東アジア共同体構想

    藪下史郎

    藪下史郎監修、吉野孝・弦間正彦編『東アジア統合の政治経済・環境協力』     3 - 9  2011年

  • グローバル社会における政治経済と相互依存関係

    藪下史郎

    藪下史郎監修、秋葉・弦間・吉野編『世界政治経済と日本・米国・中国:グローバル危機と国際協調』第12章     173 - 187  2010年

  • スティグリッツは世界金融危機をこう見る

    藪下史郎

    kotoba   2   38 - 41  2010年

  • 金融危機からの教訓とその政策課題とは何か? 書評「細野薫著『金融危機のミクロ経済分析』」

    藪下史郎

    経済セミナー   655   119 - 119  2010年

  • 内の目・外の目 世界金融危機とグローバリゼーション

    藪下史郎

    日本歯科医師会雑誌   62 ( 2 ) 94 - 95  2009年

  • 内の目・外の目 医療サービスと市場経済

    藪下史郎

    日本歯科医師会雑誌   62 ( 3 ) 68 - 69  2009年

  • グローバリゼーションとは何か、 その光と影

    藪下史郎

    共済と保険   50 ( 10 ) 16 - 22  2008年

  • 頼母子講から無尽会社へ--理論と歴史

    藪下史郎, 和島隆典

    清野一治編『金融・通貨制度の経済分析』   ( 30 ) 3 - 32  2008年

  • マイクロクレジットとグループ貸付--Stiglitzモデルの再考--

    藪下史郎, 松田慎一

    清野一治編『金融・通貨制度の経済分析』   ( 30 ) 33 - 60  2008年

  • 本書の課題と構成

    藪下史郎

    藪下史郎・清水和巳編『地域統合の政治経済学』序章     1 - 8  2007年

  • 新しい政治経済学と開かれた政治経済制度

    藪下史郎

    藪下史郎監修、河野勝・清野一治編『制度と秩序の政治経済学』第1章     3 - 23  2006年

  • 制度・経済発展・分配の政治経済学的アプローチ

    藪下史郎

    藪下史郎監修、須賀晃一・若田部昌澄編『再分配とデモクラシーの政治経済学』第1章     1 - 24  2006年

  • Waseda 21 COE-GLOPE and the Beijing International Conference

    Shiro Yabushita

    The Waseda Journal of Political Science and Economics   ( 363 ) 2 - 6  2006年

  • Waseda 21 COE-GLOPE and the Beijing International Conference

    Shiro Yabushita

    The Waseda Journal of Political Science and Economics   ( 363 ) 2 - 6  2006年

  • 経済を見る眼 ナレッジバンク化こそが金融改革の終着点

    藪下史郎

    週刊 東洋経済 2005年1月8日号    2005年

  • 経済を見る眼: 市場経済のルールと経営者の倫理

    藪下史郎

    週刊 東洋経済 2005年4月9日号    2005年

  • 中小企業と貸付市場:貸付金利に関するパネルデータ分析

    藪下史郎, 鈴木久美

    倉澤資成編著『市場競争と市場価値』第4章     91 - 117  2005年

  • 経済を見る眼 中国の高等教育改革

    藪下史郎

    週刊 東洋経済 2005年7月9日号    2005年

  • 経済を見る眼 グローバリゼーションの別側面

    藪下史郎

    週刊 東洋経済 2005年10月15日号    2005年

  • 新しい政治経済学に向けて

    藪下史郎

    早稲田大学政治経済学雑誌   356   5 - 15  2004年

  • 「グローバリゼーション下の経済制度と金融:情報の経済学からの考察」

    早稲田大学政治経済学雑誌   354  2004年

  • スティグリッツ 公共経済学(下)

    東洋経済新報社    2004年

  • 経済を見る眼:改革に直面する”公共財”としての大学

    藪下史郎

    週刊東洋経済 2004年6月26日号    2004年

  • 中小企業金融と情報の経済学

    藪下史郎

    経済セミナー    2004年

  • 交遊抄 「体験の経済学」

    藪下史郎

    日本経済新聞 2003年4月25日    2003年

  • 「中小企業への貸付金利に関するパネルデータ分析

    早稲田大学現代政治経済学研究所   Working Paper Series, No.0301  2003年

  • トービン 金融論

    東洋経済新報社    2003年

  • スティグリッツ 公共経済学(上)

    東洋経済新報社    2003年

  • 中小企業金融入門

    東洋経済新報社    2002年

  • 金融恐慌と新しい経済学から学ぶこと

    ESP,Economy Society Policy   357  2002年

  • 貨幣金融制度と経済発展:理論的分析および明治初期日本と19世紀米国の比較分析

    平成10-13年度科学研究費助成金(基盤研究(C))研究成果報告書   課題番号:10630094  2002年

  • 現在の経済問題を解決する「非対称情報の経済学」

    藪下史郎

    WASEDA.COM    2002年

  • 「問題提起:グローバリゼーションと日本的金融制度」

    第7回日仏経済学会議『経済グローバル化と金融・通貨問題-日欧比較』    2002年

  • スティグリッツ マクロ経済学第2版

    東洋経済新報社    2001年

  • 中小企業と金融発展

    金融構造研究   23  2001年

  • 貨幣制度、金融革新、および内生的経済成長

    地域金融問題研究   4  2001年

  • 貨幣金融制度と経済発展:貨幣と制度の政治経済学

    有斐閣    2001年

  • 2001年ノーベル賞経済学賞受賞Joseph E. Stiglita:スティグリッツはこう読め、現代日本への示唆

    週刊東洋経済    2001年

  • 経済学を変えた『非対称情報下の市場』研究;2001年度ノーベル経済学賞受賞によせて

    経済セミナー   563  2001年

  • 制度と経済活動

    早稲田政治経済学雑誌   341  2000年

  • 金融システムの安定性と日本経済

    国民生活金融公庫    2000年

  • 金融論[新版]

    有斐閣    2000年

  • スティグリッツ ミクロ経済学 第2版

    東洋経済新報社    2000年

  • 入門経済学・新版

       2000年

  • 中小企業問題と金融市場

    国民生活金融公庫・調査季報   55  2000年

  • 金融革新と内生的経済成長

    早稲田政治経済学雑誌   337  1999年

  • スティグリッツ 入門経済学 第2版

    東洋経済新報社    1999年

  • 初級・マクロ経済学

    有斐閣    1999年

  • アメリカの貨幣制度の発展

    『21世紀の金融問題』早稲田大学現代政治経済研究所研究叢書   12  1999年

  • スタディガイド スティグリッツ マクロ経済学

    東洋経済新報社    1998年

  • 経済成長と貨幣金融制度に関する一考察

    早稲田政治経済雑誌   336  1998年

  • 金融システムとマクロ経済変動:不完全情報の経済学による分析

    『金融の安定性と金融制度』全国銀行協会    1998年

  • スタディガイド スティグリッツ ミクロ経済学

    東洋経済新報社    1997年

  • 貨幣制度とマクロ経済:明治初期の貨幣統一のケース

    『金融およびそれに関連する諸問題』現代政治経済研究所・研究叢書    1996年

  • 銀行の自己資本・貸付とマクロ経済変動

    早稲田政治経済雑誌   325  1996年

  • 銀行行動、貸し渋り、および資産市場

    地域金融問題研究   3  1996年

  • スタディガイド スティグリッツ 入門経済学

    東洋経済新報社    1996年

  • 「トービン」「スティグリッツ」

    『エコノミストを知る辞典』日本実業出版社    1996年

  • 金融システムと情報の理論

    東京大学出版会    1995年

  • スティグリッツ ミクロ経済学

    東洋経済新報社    1995年

  • 不完全情報と市場均衡:労働市場と金融市場

    早稲田政治経済雑誌   322  1995年

  • 経済変動と金融危機

    『構造変化と企業行動』日本経済評論社    1995年

  • スティグリッツ マクロ経済学

    東洋経済新報社    1995年

  • 平成の金融不安と昭和金融恐慌

    リージョナルバンク   平成7年6月号  1995年

  • 経済変動、金融システムの不安定性とデフレ効果

    金融構造研究   17  1995年

  • 信用秩序動揺の歴史的経験

    『金融辞典』東洋経済新報社    1994年

  • 金融システムと銀行行動

    地域金融問題研究   2  1994年

  • 日本の銀行制度の安定性:歴史的展望

    成城大学経済研究所年報   7  1994年

  • スティグリッツ 入門経済学

    東洋経済新報社    1994年

  • 金融論

    有斐閣    1993年

  • ジェームス・トービン「国防費、財政赤字とアメリカ経済」

    『週刊エコノミスト』毎日新聞社    1993年

  • The Stability of the Japanese Banking System: A Historical Perspective

    The Journal of the Japanese and International Economies   7  1993年

  • The Stability of the Japanese Banking System: A Historical Perspective

    The Journal of the Japanese and International Economies   7  1993年

  • 銀行取付け波及の一理論

    早稲田政治経済雑誌   307・308  1992年

  • 「代替効果・所得効果」「効用関数」「最適消費量の決定」「無差別曲線」「需要関数」

    『岩波経済学辞典(改訂)』    1992年

  • 金融自由化の下での金融システムの安定性と銀行経営

    『リージョナルバンキング』第二地方銀行協会    1992年

  • 金融システムの安定性

    『やさしい経済学』日本経済新聞    1992年

  • 情報と動学的メインバンク競争

    『カオスの中の貨幣理論:堀家文吉郎先生古希記念論集』雄松堂出版    1992年

  • メインバンクと情報の理論

    『現代日本の金融分析』東京大学出版会    1992年

  • 日本経済:競争・規制・自由化

    有斐閣    1992年

  • 日本経済:競争・規制・自由化

    有斐閣    1992年

  • 金融システムの安定性:昭和金融恐慌からの教訓

    『日本経済:競争・規制・自由化』有斐閣    1992年

  • マクロ経済学:改訂版

    有斐閣    1992年

  • 昭和金融恐慌と銀行取り付け

    Yokohama National University,Discussion Paper Series   91-2  1991年

  • 中小企業金融とメインバンク

    地銀協月報    1991年

  • 地域金融と銀行の役割:理論的考察

    地域金融問題研究   1  1991年

  • 入門・経済学

    有斐閣    1990年

  • 貸付契約と非対称的情報:固定金利についての一考察

    横浜国立大学経済学会『エコノミア』   40-1  1989年

  • J.E.スティグリッツ『公共経済学(上)(下)』

    東洋経済新報社    1989年

  • メインバンクと競争的貸付市場:メインバンクの一理論

    Yokohama National University, Discussion Paper Series   89-5  1989年

  • The Allocation of Credit and Asymmetric Information: An Alternative Theory of Financial Intermediation

    Yokohama National University, Discussion Paper Series   88-4  1988年

  • The Allocation of Credit and Asymmetric Information: An Alternative Theory of Financial Intermediation

    Yokohama National University, Discussion Paper Series   88-4  1988年

  • 日本経済と財政政策-マクロ経済と財政赤字の分析

    東洋経済新報社    1987年

  • 財政政策のマクロ安定化効果:ケインズ経済学とマネタリズム

    『日本経済と財政政策』東洋経済新報社    1987年

  • マクロ経済学の世界-経済全体の変動を分析するために

    経済セミナー    1987年

  • マクロ経済学

    有斐閣    1987年

  • アメリカの金融市場と構造

    東洋経済新報社    1987年

  • A.M.オーカン『現代マクロ経済分析-価格と数量』

    創文社    1986年

  • Dynamic External Economies and Imperfect Capital Market: A Note on the Infant Industry Argument

    横浜国立大学経済学会『エコノミア』   85  1985年

  • J.M.ケインズ「一般理論」の経済学-現代マクロ経済学の視点から

    横浜国立大学経済学会『エコノミア』   80  1984年

  • ジェームス・トービン:ケインズ・インパクト-ケインズの政策:理論と実際

    経済セミナー    1984年

  • マクロ経済学と経済政策

    東京大学出版会    1983年

  • ケインズ経済学の新展開

    『マクロ経済学と経済政策』東京大学出版会    1983年

  • THEORY OF SCREENING AND THE BEHAVIOR OF THE FIRM - COMMENT

    S YABUSHITA

    AMERICAN ECONOMIC REVIEW   73 ( 1 ) 242 - 245  1983年

    速報,短報,研究ノート等(学術雑誌)  

  • Theory of Screening and the Behavior of the Firm: Comment

    Shiro Yabushita

    American Economic Review   73 ( 1 ) 242 - 245  1983年

  • A Note on Dynamic External Economies in the Infant Industry

    Yokohama National University, Discussion Paper Series   82;1  1982年

  • 租税の経済学-最適課税理論の展開

    季刊現代経済、臨時増刊    1982年

  • A Note on Dynamic External Economies in the Infant Industry

    Yokohama National University, Discussion Paper Series   82;1  1982年

  • 賃金の硬直性とインデックス化-契約理論からの分析

    『現代日本の経済政策』日本経済新聞社    1981年

  • ジェームス・トービン『マクロ経済の再検討-国債累積と合理的期待』

    日本経済新聞社    1981年

  • 合理的期待とマクロ経済学

    経済セミナー    1981年

  • 市場と継続的取引:Cestomer Marketに関する一考察

    横浜国立大学経済学会『エコノミア』   72  1981年

  • マネタリズムの問題点

    経済セミナー    1980年

  • Labor Market, Wage Rigidity and Unemployment: Recent Developments in the Economics of Labor Market

    横浜国立大学経済経営学会『エコノミア』   68  1980年

  • 不確実性下の企業行動に関する覚書

    横浜国立大学経済学会『エコノミア』   69  1980年

  • 労働市場とマクロ経済の分析

    報告書:単純労働産業における労働時間を規定する要因に関する研究    1979年

  • 在庫および産出量の短期動学分析

    横浜国立大経済経営学会『エコノミア』   62  1978年

  • イェール・アプローチへのいざいない-資産の一般均衡分析(新金融理論講座=トービン)

    東洋経済・企業と銀行   第1集  1977年

  • 貨幣-貨幣の機能および制度の歴史と理論

    貯蓄・貨幣の基礎理論、貯蓄増強中央委員会    1976年

  • 国際短期資本市場と日本の国際収支問題

    日本経済研究センター研究報告書   39  1976年

  • 幼稚産業の保護について

    報告書:現代における福祉に関する調査研究、機械振興協会    1975年

  • Protection of the Infant Industry: A Note

    Economic Record   51  1975年

  • 外部経済・不経済

    経済学2:厚生経済学、有斐閣    1975年

  • Protection of the Infant Industry: A Note

    Economic Record   51  1975年

  • 公害の経済分析:展望

    季刊理論経済学    1974年

  • The Penrose Effect, Foreigin Direct Investment nad Economic Growth

    Tokyo Metropolitan University,Discussion Paper   4  1973年

  • The Penrose Effect, Foreigin Direct Investment nad Economic Growth

    Tokyo Metropolitan University,Discussion Paper   4  1973年

  • Essay on Money and Economic Growth

    Ph.D Dissertation presented to Yale University    1972年

  • Essay on Money and Economic Growth

    Ph.D Dissertation presented to Yale University    1972年

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共同研究・競争的資金等の研究課題

  • グローバリゼーションと世界金融危機に関する理論的・歴史的分析

    研究期間:

    2011年
    -
     
     

  • Theoretical and historical analysis of globalizationa and financial crises

    研究期間:

    2011年
    -
     
     

  • グローバリゼーション下での経済発展と金融制度に関する政治経済学的分析

    研究期間:

    2007年
    -
    2011年
     

  • Political economy of economic development and financial institution under globalization

    研究期間:

    2007年
    -
    2011年
     

  • 中小企業,経済発展と金融制度

    研究期間:

    2002年
    -
    2006年
     

  • Small Busines, Economic Development and Financial Institutions

    研究期間:

    2002年
    -
    2006年
     

  • 経済発展と貨幣・金融制度

    研究期間:

    1998年
    -
    2001年
     

  • Economic Development and Monetary and Financial System

    研究期間:

    1998年
    -
    2001年
     

  • 金融危機とマクロ経済変動

  • 金融システムと情報

  • Financial crisis and Economic fluctuation

  • Financial system and Information

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特定課題研究

  • 中小企業、経済発展と金融制度

    2003年  

     概要を見る

     本研究では、「中小企業と金融市場」と「経済発展と金融制度」という問題を理論的かつ実証的・歴史的に分析している。これらの問題はともに、不完全情報や取引費用が大きな役割を果たす分野である。本年度においては、昨年まで行ってきた研究を継続すると共に新たな作業をも開始した。本年度の研究内容は次のとおりである。(1)昨年来進めてきた大学院生鈴木久美氏との共同研究「中小企業への貸出金利に関するパネルデータ分析」は、改訂版を早稲田大学・現代政治経済研究所ディスカッション・ペーパーとしてまとめた。(2)昨年度の第7回日仏経済学会議で行った問題提起を発展させることによって、「グローバリゼイション下での経済制度と金融--情報の経済学からの考察」というタイトルの論文を早稲田政治経済学雑誌に発表した。本論文では、拙著『貨幣金融制度と経済発展--貨幣と制度の政治経済学』(有斐閣、2001年)で展開した理論をもとに、グローバル化がもたらす経済的意義を考察した。そこでは社会主義制度の崩壊や、中小企業や途上国の金融が、グローバル化の世界経済で情報とどのように関連してきたかなどの問題を検討した。(3)その他に次の翻訳を行った。James Tobin (1998), Money, Credit, and Capitalを『トービン 金融論』として、またJoseph Stiglitz (2000), Economics of the Public Sector, Third editionを『スティグリッツ 公共経済学(上)(下)』として刊行した。(4)本年度から始まった21世紀COEプロジェクト「開かれた政治経済制度の構築」の一環として、これまで進めてきた「インフォーマル金融と経済発展」の研究を進めている。

  • 中小企業、経済発展と金融制度

    2002年  

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    本研究は『中小企業、経済発展と金融制度』の問題を理論的かつ実証的に分析することであるが、『貨幣金融制度と経済発展』(平成10年~13年度科学研究費補助金研究、課題番号10630094)の研究の延長線上にある。本年度の研究内容は次の通りである。(1) 本研究プロジェクトの基礎となる「情報の経済学」を一般向けに『非対称情報の経済学 スティグリッツと新しい経済学』(光文社2002年7月)にまとめた。本書では、情報の経済学から「組織と制度」また現在問題となっているマクロ経済現象である「失業と貸し渋り」がどのように説明されるかを明らかにし、さいごに90年代の日本経済の低迷をもたらした制度的要因を指摘した。(2) 次に、これまで行ってきた中小企業金融に関する理論と実際を『中小金融企業入門』(武士俣友生共著編)にまとめた。ここでは、非対称情報の観点から中小企業に対する金融制度を分析した。またそこでは、日本とアメリカの中小企業金融の実態を明らかにし、それらを比較することから日本の中小企業金融のあり方を考察した。本書は、本研究での「中小企業と金融」に関する問題を分析する上で不可欠な情報を提供する。(3) 三番目の研究は大学院生鈴木久美氏との共同研究である。2002年度日本金融学会春季大会で論文「中小企業への貸出金利に影響を与える要因の考察」を発表したが、それを「中小企業への貸出金利に関するパネルデータ分析」に改訂した。国民生活金融公庫総合研究所が実施したデータを利用したものであるが、このデータにおいては個々の中小企業が借り入れるときの利子率が含まれているという点でめずらしいものである。その借入利子率がどのような要因に依存しているかを実証的に分析したものである。分析結果、企業の借入金利に影響を与える要因は安全資産金利、確実に流動的な資産、および業態であった。一方、財務諸表の情報の影響は明らかでなかった。(4) 最後に開発金融やインフォーマルな金融市場に関する文献を読み、整理している。ただし、9月半ばから学部行政にたずさわざるを得なくなり、研究の進行は予定よりも遅れている。

  • 貨幣金融制度とマクロ経済

    2001年  

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     本研究では『貨幣金融制度とマクロ経済』の問題を理論的かつ歴史的に分析することである。これまで数年間にわたって行ってきた『不完全情報と金融市場』に関わる研究の延長線上にあるもので、情報の不完全性や取引費用の観点から貨幣金融制度の役割およびその発展過程、さらにはそれらとマクロ経済との関連を考察するものである。 完全情報や完全競争市場を前提とした新古典派経済学においては、貨幣、金融機関また制度は重要な役割を果たさないが、不完全情報や取引費用が存在し、市場が不完全な経済においては、貨幣制度や金融システムなど制度のあり方によって、経済活動や経済発展過程が大きな影響を受けることになる。またこうした問題を分析するためには、経済と政治制度や政治過程との関連を重視した政治経済学的アプローチが不可欠になる。より具体的には、①内生的成長理論における貨幣の役割と貨幣金融制度、②中小企業金融問題と経済発展、③新制度経済学派のアプローチからの経済制度の特徴などの問題を考察した。 こうした研究結果は『貨幣金融制度と経済発展:貨幣と制度の政治経済学』(有斐閣:2001年9月)としてまとめ刊行した。また大学内外の研究会で発表をするとともに、2002年3月末には上掲の内容等に基づき、南開大学大学院金融学部(中国・天津市)において集中講義(4日間で3時間を6回)を訪問教授として行った。講義のタイトルは『不完全情報下の金融システムと経済発展』であった。常に20~30名の学生たちが聴講し、また彼らは大変熱心であり、授業は成功したと思っている。また急成長する中国経済を見ることによって、今後進める予定である中小企業金融や開発金融に関する研究意欲がかきたてられた。

  • 貨幣金融制度と経済発展:理論と歴史

    2000年  

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     本研究では『貨幣・金融制度と経済発展』の問題を理論的かつ歴史的に分析することである。本年度の研究内容は次のとおりである。前年度から継続して研究してきた「中小企業と金融」を論文にまとめ、国民生活金融公庫総合研究所調査季報(第55号、2000年11月)に掲載し、また12月には金融構造研究会において発表し、意見交換を行った。本年度は、これまでの研究を専門書『貨幣金融制度と経済発展』(有斐閣、2001年刊行予定)にまとめる作業を行った。そのためこれまでの研究論文を整理するとともに加筆修正を行った。加えて、これまでの研究をベースにしながら新たに以下の章をまとめた。 「経済と政治制度」:政治制度におけるさまざまなプリンシパル・エイジェント問題に注目し、経済制度と政治制度の相互依存関係を分析する。 「経済制度の成立と変化」:制度の成立および発展過程に対するゲーム論的分析や新制度学派的な分析を整理する。 「貨幣金融制度と経済活動」:貨幣制度がどのように選ばれるか、金融制度がどのような役割を果たすか、などの問題を情報の不完全性や取引費用に関連させて検討する。さらに「取引費用と家計行動」についての章をまとめている。 これらの研究に基づく書物は2001年度中に刊行する予定である。

  • 貨幣金融制度と経済発展

    1999年  

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     本研究で前年度から継続してきた研究成果を「アメリカの貨幣制度の発展」と「制度と経済活動」として発表した。前者では歴史的分析であり、後者は理論的分析である。 本年度新たに行った研究は「中小企業問題と金融市場」に関してであった。中小企業は政策的な観点から重要な問題であり、かつ最近では中小企業政策の方針が見直されている。しかし伝統的な主流派経済学においては「中小企業問題」というものは分析されず、また「中小企業」に対応する概念も存在しない。本研究では次のことを指摘する。①企業の規模が小さいこと自体は問題ではなく、何らかの理由によって非効率的な生産しか行われないことに中小企業問題を見出し、それが非対称情報の下での金融市場から生じていると主張する。②中小企業の中には、現在競争力がないとしても将来有望な企業に成長するものもある。それらの企業は生産活動を通じて技術水準を高め労働の熟練をもたらすため、経済全体の生産性も高まることになる。しかし不完全な金融市場においては、こうした将来性のある中小企業でも資金を得ることが容易ではないのである。現在こうした観点から論文をまとめたところであり、他の研究者と意見を交換し、さらに改善し刊行する予定である。

  • 貨幣金融制度と経済発展:理論的分析および明治初期日本と19世紀米国の比較分析

    1998年  

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     本研究は、これまでの研究(不完全情報と金融システム)の延長線上にあり、イェール大学での在外研究(1998年度)を基礎に始めたものである。本年度には、早稲田大学(10月、2月)や青森公立大学(8月)などで研究会を行い、大学また学部内のみならず外部の研究者と意見を交換することができた。こうした研究をもとに次のような論文をまとめた。 (1) 「経済成長と貨幣金融制度に関する一考察」。(2) 「貨幣制度、金融革新、および内生的経済成長」。(3) 「金融革新と内生的経済成長」。(4) 「アメリカの貨幣制度の発展」。(5) 「経済活動と制度」(早稲田大学・金融研究会発表論文、2月)。 これらの論文では、主として制度・貨幣金融制度が経済活動また経済成長にどのように関連し、どのような影響を及ぼすかを理論的に分析してきた。(1)(2)(3)の論文においては、これまでの新古典派経済学では「制度」というものが重要な役割を果していなかったが、実際には貨幣金融制度が経済成長などに大きな影響を及ぼすということを指摘し、かつそれを取り入れた理論モデルを構築し分析した。(4)の論文は、19世紀におけるアメリカでの貨幣制度の発展を歴史的に考察し、そこでの特徴などを指摘した。(5)の論文においては、新制度経済学の観点を考慮しながら、「制度とは何か」「なぜ制度が重要か」などに関わる理論的分析を整理し、かつそれらが金融制度および政治制度においてはどのような問題が生じるかを考察した。本論文については、今後、一般的理論分析をより詳細に考察しまとめる予定である。またその応用として政治制度・金融制度の諸問題をさらに検討してみたい。

  • バブル経済の影響と金融システム-理論と実証

    1995年  

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    日本経済は,1991年から現在に続く深刻な不況を経験してきたが,それはバブル経済の崩壊による金融機関の破たんと金融システムの不安定化によって特徴づけられる。こうした景気変動の過程での銀行行動また信用量の変動はマクロ経済にどのような影響を及ぼすのであろうか。逆に金融システムの不安定化は,なぜ生じたのであろうか。こうした銀行および金融システムとマクロ経済変動との関係を,情報の経済学の観点から分析しようとするのが,本研究の目的であった。 これらの問題について,いくつかの研究会で発表し多くの専門家から貴重な意見を聞くとともに,自己の考えをまとめ,次の二つの研究成果を得た。(1)「金融システムと情報の理論」東京大学出版会,1995年10月,280頁 本書では,最近の「情報の経済学」に基づき,金融の問題を広く検討し,不完全情報下での金融市場の非効率性や金融システムの不安定性を明らかにした。さらに,そうした金融経済の脆弱性がマクロ経済全体の変動を不安定にする可能性があることをも指摘した。より具体的な内容は次のとおりである。 序章 貨幣と金融 1章 金融取引と情報 2章 直接金融と非対称的情報 3章 不完全情報と金融仲介機関 4章 不完全情報と利子率の硬直性・信用割当て 5章 メインバンクと情報 6章 中小企業金融とメインバンク競争 7章 継続的取引とメインバンク競争 8章 銀行経営,リスク,および取り付け 9章 銀行と金融システムの不安定性 10章 銀行制度と金融恐慌:歴史的分析 終章 金融システムとマクロ経済変動(2)「銀行の自己資本・貸付とマクロ経済変動」早稲田政治経済学雑誌,第325号,1996年1月,177-219頁 本論文では,銀行貸付の変動およびマクロ経済変動の不安定性を分析した。

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