2024/12/22 更新

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モリ　テルオ
森　映雄
所属
政治経済学術院
職名
名誉教授
学位
修士(経済学) ( 早稲田大学 )
修士

経歴

  • 1991年
    -
    　

    - 早稲田大学 教授

  • 1991年
    -
    　

    - Waseda University, Professor

  • 1984年
    -
    1991年

    下関市立大学 教授

  • 1984年
    -
    1991年

    Shimonoseki City College, Professor

  • 1980年
    -
    1984年

    下関市立大学 助教授

  • 1980年
    -
    1984年

    Shimonoseki City College, Assistant Professor

  • 1977年
    -
    1980年

    尾道短期大学 助教授

  • 1977年
    -
    1980年

    尾道短期大学

  • 1973年
    -
    1977年

    尾道短期大学 講師

  • 1973年
    -
    1977年

    尾道短期大学

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学歴

  • 　
    -
    1966年

    早稲田大学   政治経済学部   経済学科  

  • 　
    -
    1966年

    早稲田大学  

委員歴

  • 2003年
    -
    　

    生活経済学会  監事

  • 1999年
    -
    2001年

    日本金融学会  編集委員

所属学協会

  • 　
    　
    　

    生活経済学会

  • 　
    　
    　

    日本金融学会

  • 　
    　
    　

    Japan Society of Household Economics

  • 　
    　
    　

    Japan Society of Monetary Economics

研究分野

  • 金融、ファイナンス / 公共経済、労働経済

研究キーワード

  • 金融論

  • Money & Banking

  • Public Finance

  • Money and Finance

 

書籍等出版物

  • 「ケインズ全集24 －平和への移行」（共訳）

    東洋経済新報社  2002年

  • 金融論新版（共著）

    有斐閣  2002年

  • 金融・証券システムの革新（共著）

    勁草書房  2002年

  • Money Banking and Financial Market

    2000年

  • 金融論(共著)

    有斐閣  2000年

  • Money Banking and Financial Market

    2000年

  • Money and Stock Market in Transition

    1999年

  • 変懇期の金融・証券市場(共著)

    勁草書房  1999年

  • Money and Stock Market in Transition

    1999年

  • System Reform and Money-Stock Market

    1996年

  • 制度改革と金融・証券市場(共著)

    勁草書房  1996年

  • System Reform and Money-Stock Market

    1996年

  • Monetary Theory in Chaos

    1992年

  • カオスの中の貨幣理論(編著)

    雄松堂  1992年

  • Monetary Theory in Chaos

    1992年

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講演・口頭発表等

  • 信用金庫の経営安定性：split population model による検証

    ポスト・ケインズ派経済学研究会  

    発表年月： 2010年

  • 信用金庫の経営の安全性指標としてのZ値

    東京都信用金庫協会「中小企業企業金融研究会」  

    発表年月： 2010年

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 信用金庫に関する研究

    研究期間:

    1998年
    -
    2003年
     

  • Study on Credit Union in Japan

    研究期間:

    1998年
    -
    2003年
     

  • 信用金庫の動向

  • 中小企業金融

  • 中小企業金融の研究-信用金庫の貸出行動-

  • Study on Finance for Small Business-Lending Behavior by Shinkin Banks-

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Misc

  • 信用金庫の経営安定性とＺスコア

    岩本光一郎, 森映雄

    早稲田大学現代政治経済研究所 Working Paper Series   0903   1 - 13  2010年

  • Local finance-growth nexus: Does bankownership matter?

    Masanori Ohkuma, Teruo Mori

    G-COE GLOPE II Working Paper Series   No.31   1 - 15  2009年

  • Local finance-growth nexus: Does bankownership matter?

    Masanori Ohkuma, Teruo Mori

    G-COE GLOPE II Working Paper Series   No.31   1 - 15  2009年

  • 信用保証 リレーションシップ・バンキングと地域金融（共著）

    森映雄, 大熊正哲

    清野一治編「金融・通貨制度の経済分析」 早稲田大学現代政治経済研究所    2008年

  • 金融肥大化の中の信用金庫に期待する

    東京都信用金庫協会「しんきんニュース」   ( 345 )  2008年

  • 信用保証制度と信用金庫

    中小企業金融研究会    2007年

  • 地域金融機関のリレーションシップバンキングの可能性－信用金庫を中心として－

    森 映雄, 岩本光一郎, 黄巍

    生活経済学会２１回研究大会    2005年

  • 地域金融機関のリレーションシップバンキングの可能性－信用金庫を中心として－

    森 映雄, 岩本光一郎, 黄巍

    早稲田大学政治経済学雑誌   ( 361 ) 24 - 46  2005年

  • 地域金融機関のリレーションシップバンキングの可能性－信用金庫を中心として－

    森 映雄, 岩本光一郎, 黄巍

    財）簡易保険文化財団調査研究助成調査報告書    2005年

  • バブル期以降に見る地域金融機関としての信用金庫の貸出態度とその影響

    森 映雄, 岩本光一郎, 黄巍

    信金中金「信金中金月報」   4 ( 7 ) 73 - 98  2005年

  • 信用金庫の不良債権発生要因

    中小企業金融研究会（東京都信用金庫協会）    2004年

  • バブル期以降の信用金庫不良債権発生に関する一考察

    森 映雄, 岩本光一郎, 黄巍

    早稲田大学現代政治経済所   ( ワーキングペーパーNo.0401 ) 1 - 28  2004年

  • バブル期以降の信用金庫の不良債権問題

    金融構造研究会「金融構造研究」   ( 26 ) 1 - 11  2004年

  • 信用金庫の債務保証と不良債権

    中小企業金融研究会（東京都信用金庫協会）    2003年

  • 情報の非対称性と信用金庫の不良債権

    早稲田大学政治経済学「早稲田政治経済学雑誌」   /352.353, 合併号  2003年

  • インフレ・ターゲチング政策への疑問

    （財）国民経済研究協会「景気観測」   ( 908 ) 15 - 15  2002年

  • 信用金庫に求められる情報創出機能

    信用金庫/信用金庫協会   56巻3号,pp.24-28  2002年

  • 金融・証券システムの革新

    勁草書房   第3章「金融革新下における金融政策運営」(P117-165)  2002年

  • 都内信用金庫の貸出金動向

    日本大学経済学研究会「経済集志」   (72-1), 231-243  2002年

  • 信用金庫に求められる情報創出機能

    （社）全口信用金庫協会「信用金庫」   (3), 24-28  2002年

  • 金融排除現象をめぐって

    景気観測/（財）国民経済研究協会   897,pp.14-15  2001年

  • 「金融排除」現象をめぐって

    （財）口民経済研究協会「景気観測」   (908), 14-15  2001年

  • 信用金庫の都道府県別貸出金動向

    早稲田政治経済学雑誌（347・348号合併号）   55-75  2001年

  • 金融論（新版）

    有斐閣    2000年

  • ゼロ金利政策解除を巡って（ゲストコメンテーターとして）

    専修大学社会科学研究所    2000年

  • 特別融資制度と信用金庫貸出動向

    中小企業金融研究会    2000年

  • 信用金庫の貸出動向

    金融構造研究／金融構造研究会   22巻 32-39  2000年

  • 金融論（新版）

    有斐閣   5,6,7章  2000年

  • Lending by Shinkin Banks

    Study on financial Structure   /22,32-39  2000年

  • 信用金庫の貸出動向

    金融構造研究   /22,32-39  2000年

  • Lending by Shinkin Banks

    Study on financial Structure   /22,32-39  2000年

  • 「限定合理性」と金融情報

    （財）東京都信用金庫協会「調査四季報」   ;30号,2-6  1998年

  • 金融情報と個人部門の金融資産選択

    早稲田大学政治経済学雑誌   ;333号,p.155-186  1998年

  • 経済学演習

    不動産鑑定／住宅新報社   1998年10月号(P120-126)以下1999年7月号(P96-102)及び臨時増刊 計 11回連載  1998年

  • Financial Information and Portfolio Selection by Individuals

    The Waseda Journal of Political Science and Economics   /333,155-186  1998年

  • 金融情報と個人部門の金融資産選択

    早稲田政治経済学会誌   /333,155-186  1998年

  • Financial Information and Portfolio Selection by Individuals

    The Waseda Journal of Political Science and Economics   /333,155-186  1998年

  • 個人部門の金融情報サーチ

    現代政治経済研究所研究叢書   9  1997年

  • わが国個人部門の金融資産選択行動－貯蓄預金の動向を中心として

    早大政治経済学雑誌   329  1997年

  • 個人部門の金融情報のサーチ

    早稲田大学現代政治経済研究所「研究叢書９号」   p.63-83  1997年

  • Financial Information Search by Individuals

      /9,63-84  1997年

  • 個人部門の金融情報サーチ

    早稲田大学現代政治経済研究所研究叢書   /9,63-84  1997年

  • Financial Information Search by Individuals

      /9,63-84  1997年

  • Saving Behavior by Individuals in Japan

    Review of Monetary and Financial Studies   53/,181-194  1981年

  • わが国の個人部門の貯蓄行動

    金融学会報告   53/,181-194  1981年

  • Saving Behavior by Individuals in Japan

    Review of Monetary and Financial Studies   53/,181-194  1981年

  • On Real alance Effect

    Review of Monetary and Financial Studies   /44,130-142  1977年

  • 実質現金残高効果について

    金融学会報告   /44,130-142  1977年

  • On Real alance Effect

    Review of Monetary and Financial Studies   /44,130-142  1977年

  • インフレ・ターゲッティング政策への疑問

    （財）口民経済研究協会「景気観測」   (908), 15

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特定課題制度（学内資金）

  • 地域金融機関のrelationship banking の強化と信用保証制度

    2004年  

    　概要を見る

    　課題の目的はバブル崩壊以降の時期（平成２～８年）における信用金庫の不良債権発生要因の検証である。われわれが立てた仮説は「信金が金融自由化以降の情勢変化に対応しようとする融資姿勢が結果的に、過剰貸出の状態に陥入らせた。そしてバブル後の地域経済情勢の悪化が、信用金庫の債権を一層劣化・不良化させた。そこには信金の情報生産機能に問題があったし、過剰な融資姿勢にブレーキを掛けたり、債権が劣化する前に手を打つ債権を管理する情報処理システムにも問題があったのではないか」というものである。この仮説を検証するために、われわれは信用金庫財務データ等を基にしたマイクロデータセットを作成した。そして、１．過剰貸出過大化、２．地域景況、３．信用金庫の情報処理体制に関連する諸要因に、４．サンプルの特殊性をコントロールする要因を加えたものを説明変数、信用金庫の不良債権比率を非説明変数とする回帰分析を行った（平成８年度末時点のクロスセクシヨン分析）。①過剰貸出に関連する要因（債務保証比率、貸出姿勢、都銀・地銀との競合関係）。②地域景況に関連する要因する要因（地域変化率、民営事業所数）③信金の情報処理体制に関連する要因（店舗数、職員数、店舗網集中度）④特殊サンプルのコントロールに関連する要因（東京・大阪のような特殊地域、合併経験）という４つの要因を考え、これらの一次・二次項および交差項と不良債権比率による回帰分析を行った。具体的には上述の平成２～８年を一つの期ととらえ、各信用金庫をサンプルとするマイクロデータによるクロスセクション分析を行った。その分析結果を看てわれわれは、１）過剰貸出と地域景況の悪化は不良債権比率に有意な正の影響を持つ。それも、この２つが複合的に作用したことが状況をさらに悪化させた可能性が高い、２）信用金庫の情報処理能力如何では、不良債権比率の上昇を押さえられた可能性がある。しかし、それは十分に機能していなかった、と結論

  • 地域経済と地域金融機関

    2003年  

    　概要を見る

    　地域金融機関としての機能を有する「信用金庫」が地域経済に及ぼす役割を研究課題としている。信用金庫が抱える「不良債権」が地域経済に悪影響を及ぼしている。それを把握するため１段階として「信用金庫の不良債権」について成果を纏めた。この論文は、金融構造研究会「金融構造研究」第２６巻（2004年4月発刊予定）に所収した。　地域金融機関として信用金庫は、地域のソフト情報を収集し金融機能を果たしている。そのような信用金庫のリレーションシップ･バンキングの重要性に関し昨年３月の金融庁が個別信用金庫にその具体的アクション・プログラムの策定を求めたことで議論が沸騰している。金融構造研究会の年末研究会で「リレーションシップ･バンキングの是非」に関するシンポジュウムで討論者として見解を発表した。ここでは、それに対する批判的所見を述べたが、それが地域経済に及ぼす影響、たとえばそれが地域金融機関の過剰貸出を招来するか、或いは過小貸出を招来し地域経済をどう作用するかについては現在纏めつつある。　信用金庫については現在個別信用金庫の財務諸表を解析した分析を進行させている。理論的分析は完了し、その実証的分析をしている。現在まではデータ制約もあり実証分析結果が必ずしも理論的仮説に一致していない。データの再検討をして分析をすすめている。今４，５月までには完成できる予定である。　個別信用金庫の分析をする際、地域経済の動向を示す指標の作成、殊に各信用金庫の営業地域の経済財指標の作成が必要である。主成分分析を利用して営業地盤別の地域経済指標の作成－未だ取り組まれていない作業である－を現在行っている。そのデータｰを用いた新たな分析を６、７月に完成させる予定であるし、それについて本年９月の金融学会秋季大会で報告する予定である。

  • 経済的・金融技術的条件変化と協同組織・地域金融機関の現状と課題

    2002年  

    　概要を見る

    金融機関の信用リスク管理ミスが不良債権の発生源である。それは、貸出後のマクロ経済情勢の変化、借り手と貸し手との情報の非対称性による借り手のモラルハザードに影響されるが、本研究では信用金庫の短期的収益を目指した「貸し過ぎ」という「貸し手のモラルハザード」に起因するという視点を加え分析した。１）信用金庫の（貸出金伸び率―名目GDPの伸び率）が信用金庫の不良債権比率と正の関係にある。２）信用金庫の債務保証残高／総資産比率は信用金庫の不良債権比率に正の効果を持つ。３）地域密着度の代理変数としての店舗集中度の上昇（減少）は、信用金庫の不良債権比率を減少（上昇）させる。４）バブル後の地価下落の大（小）、バブル後の経済成長率の下落率の大（小）は、信用金庫の不良債権率を上昇（減少）させる。 以上、４つの仮設を立てそれを都道府県別信用金庫について実証分析した。仮設１）、２）は信用金庫の「貸し手のモラルハザード」による、仮設３）は信用金庫の情報生産能力による、仮設４）はマクロ経済情勢の変化による影響を考慮したものである。実証分析の結果、１）、２）の仮設は有意に証明できた。殊に、債務保証残高／総資産比率の不良債権比率への説明力は高かった。仮設３）は有意に証明できなかった。店舗集中度が信用金庫の情報生産能力を高め、エージェンシーコストの低下、不良債権比率低下に寄与していない現れと理解される。仮設４）については地価下落率が有意な説明因子であった。成長率よりも地価変化の方が信用金庫にとって重要であった。

  • 地域経済と金融機関―信用金庫を中心にして―

    2000年  

    　概要を見る

    　金融自由化以降、信用金庫の都市銀行を含めた全国銀行に対する貸出シェアーは低下している。（但し、バブル期以降だけでみるとそのシェアーを持ち直しているところもある。）そのシェアーの動向を都道府県別に分析して、その動向を説明する要因を析出する。　地域金融機関として重要性をもつ信用金庫は、地域に根差し、極細かな情報活動により地域の情報に関して優位性をもって営業活動してきていると見做される。すなわち単なるRelation Bankingという視点では、信用金庫の貸出シェアーの低下は説明できない。すなわち、信用金庫の価値ある情報―顧客と信用金庫両者にとって―の創造に問題があると考えられる。この点は定性的分析をすること以上に定量的分析を試みる必要がある。その方法については未だ考察中である。しかし、何か代理的変数を用いて分析する予定である。　信用金庫の貸出シェアーの低下は、地域経済状況・構造にも左右されている。それらの要因をも加味した実証分析を試みる。

  • 金融自由化下の我が国の貨幣需要関数について

    1995年  

    　概要を見る

    昭和50年代央からはじまったわが国の金融自由化は，預貯金金利の完全自由化が平成6年10月に完了し，金融業務分野の自由化に関連する部分を残す結果となっている。 この間様々な金融商品・取引技術が開発され，一方で主体の金利選好意識が向上－その要因としては，高度成長期から低成長期への移行に伴なう稼得所得の伸び率の低下，金融・金利情報の汎化，殊に金融資産の蓄積が指摘できる－によって主体の金融資産選択が多様化・変動性を高めてきている。この現象が貨幣需要関数の変動性を高めている。 本研究では，「Buffer Money」という概念を導入をしてわが国の貨幣需要関数が金融自由化の進展の中で不安定性を高めてきていることを論ずる。その際，殊に個人部門のそれに焦点をあてる。 個人部門の金融資産の蓄積は，流動性制約の障壁を低くするとともに，個人部門の資産選択の時間的視野の可変性を高くした。（それには，総合口座等の金融商品の開発も寄与しているが）それは，将来の不確実な事態や有利な取引機会の獲得のための「Buffer Money」の保有を結果させる。EV理論を多期間分析に応用すると，今期の主体の資産選択行動は，来期の確率的に予測不能な事態等を考慮すると，均衝値ではなく，資産選択可能領域を設定できる。主体の資産選択可能領域は，制度的諸要因に規定される部分もあるが，主体の資産量，その満期構造，主体の時間的視野，主体の資産への接近可能性等々に依存する。その結果が，貨幣需要関数－殊に個人部門に焦点をあてると，個人部門の貨幣性資産の選択－の不安定性に影響する。 この「Buffer Money」の概念を用い，近年の日本の個人部門の貨幣需要関数を実証分析をする。