2024/05/20 更新

写真a

ヒラノ マサアキ
平野 雅章
所属
商学学術院
職名
名誉教授
学位
工学博士
プロフィール
東京工業大学卒業、ロンドン大学卒業
東京工業大学大学院修了(工学博士)
元経営情報学会会長
President, Japan Association for Information Systems

経歴

  • 2020年04月
    -
    継続中

    早稲田大学   経営管理研究科   名誉教授

  • 2003年04月
    -
    2020年03月

    早稲田大学   経営専門職大学院   教授

  • 2001年
    -
    2003年

    早稲田大学 アジア太平洋研究センター   教授

所属学協会

  • 1990年04月
    -
    継続中

    経営情報学会

研究分野

  • 経営学

研究キーワード

  • 社会事業マネジメント

  • 組織能力

  • 組織IQ

  • ビジネス・プロセス

  • 実証分析

  • 経営情報システム

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受賞

  • 経営情報学会 2005年度論文賞

    2005年   経営情報学会   医療機関への BSC の導入と情報マネジメント  

    受賞者: 平野雅章, 須藤秀一, 内田 亨

 

論文

  • 組織内デジタル文化資本がICT投資効果に与える影響

    清水たくみ, 平野雅章

    経営情報学会2020年度全国研究発表大会予稿(2020年11月07-08日、東京工科大学ヴァーチャル大会)   ( PR0022 )  2020年11月

  • IT投資と組織IQがセキュリティーインシデンスに与える効果

    平野雅章, 清水たくみ

    経営情報学会2020年度全国研究発表大会予稿(2020年11月07-08日、東京工科大学ヴァーチャル大会)   ( PR0047 )  2020年11月  [査読有り]

    担当区分:筆頭著者

  • List of Heartwarming Events: Developing an Alternative Approach to Measure and Analyse Well-being in the Social Context.

    Hiroyuki Sugimura, Makoto Ohashi, Dai Senoo, Mikako Ogawa, Masaaki Hirano, Atsuko Saito

    23rd Pacific Asia Conference on Information Systems(PACIS)     113 - 113  2019年  [査読有り]

  • 間接組織の研究生産性に対する影響の研究

    平野雅章

    経営情報学会2018年度秋季全国研究発表大会予稿    2018年10月  [査読有り]

  • 感謝がウェルビーイング度に与える影響の研究

    妹尾 大, 平野 雅章, 小川 美香子, 齋藤 敦子, 大橋 真人, 杉村 宏之

    経営情報学会 全国研究発表大会要旨集   2018s   277 - 280  2018年

     概要を見る

    「ウェルビーイング工学」プロジェクトでは、職場の幸福度と生産性を向上させることを目的として、組織成員のウェルビーイングについての、一連の研究・実験・分析を進めている。本プロジェクトは、ウェルビーイング度の測定方法として、個人が行動調査票に書き込んだ「今日1日を振り返ってよかったと感じたこと」の合計数をカウントする経験抽出法を採用している。また、コミュニティー内での感謝行動を測定するために、複写式付箋紙の「感謝カード」を開発している。本発表では、行動調査票と感謝カードを用いて実施した実験の結果を用いて、「感謝すること」や「感謝されること」がウェルビーイング度に与える影響について考察する。

    DOI CiNii J-GLOBAL

  • 感謝と幸福特性に関する研究

    平野 雅章, 妹尾 大, 大橋 真人, 小川 美香子, 齋藤 敦子, 杉村 宏之

    経営情報学会 全国研究発表大会要旨集   2018t10   21 - 24  2018年

     概要を見る

    「ウェルビーイング工学」プロジェクトでは、職場の幸福度と生産性を向上させることを目的として、組織成員のウェルビーイングについての、一連の研究・実験・分析を進めている。本プロジェクトは、ウェルビーイング度の測定方法として、個人が行動調査票に書き込んだ「今日1日を振り返ってよかったと感じたこと」の合計数をカウントする経験抽出法を採用している。また、コミュニティー内での感謝行動を測定するために、複写式付箋紙の「感謝カード」を開発している。本発表では、行動調査票を分析して分かった被験者の幸福特性と感謝カード発行との関係について考察する。

    DOI CiNii J-GLOBAL

  • ウェルビーイング工学序説

    平野雅章

    経営情報学会2017秋季全国研究発表大会予稿    2017年09月  [査読有り]

  • 「人とITとの共創」特集にあたって(ゲストエディター巻頭言)

    平野雅章

    経営情報学会誌   25 ( 4 ) 231 - 234  2017年03月  [招待有り]

  • 複数の公共デイタセットを結合する際の問題に関する考察

    平野 雅章

    経営情報学会 全国研究発表大会要旨集   2017   18 - 21  2017年

     概要を見る

    現在、オウプンデイタの活用が推奨・推進され、政府により、各種デイタセットのみならず、これを分析するツールやサーヴィスも提供され始めている。しかし、これらの公的デイタセットの活用で予定されているのは、各デイタセット単独の分析である。他方、最も刺激的で価値もありそうな公的デイタセットの活用は、元来それぞれ独立に設計収集されたデイタセットの予期されなかった組み合わせの分析によって得られる可能性が大きい。ところが、複数デイタセットを結合、正規化、クレンジングするためのツールなどは、全く未整備の状態である。本稿は、統計分析に入る以前に必要な、複数デイタベイスの結合に関わる問題を論ずる。

    DOI CiNii

  • Does IT Augment Organisational Capabilities (or Vice Versa)? –Implications from Japanese Data

    平野雅章, Roger Goodman

    Proceedings, Pacific-Asia Conference on Information Systems 2016    2016年07月  [査読有り]

  • 経営情報学における重要課題の同定

    平野 雅章

    経営情報学会 全国研究発表大会要旨集   2016   238 - 241  2016年

     概要を見る

    急速に進む社会のディジタル化は、社会とITとの関係を劇的に変化させてきていて、その結果研究フロンティアも大きく変化させている。本稿では、経営情報学会のリーダー達が、学会としてどのような課題に取り組むべきと考えているかを、デルファイ法(フィードバックを伴う段階的投票法)によって集約する。集約結果は、現在進行中の世界の経営情報学のリーダーたちの見方に関する調査の集約結果と比較され、比較結果についての考察を行う。

    DOI CiNii

  • Can IT Augment Organisational Capabilities? —Empirical Evidences from Qualitative and Quantitative Evaluations—

    平野雅章

    経営情報学会誌   24 ( 2 ) 175 - 190  2015年09月  [査読有り]

  • 組織と情報技術のインターフェイスの動的適応の視座

    平野 雅章

    経営情報学会 全国研究発表大会要旨集   2014   277 - 280  2014年

     概要を見る

    <br>伝統的に組織のITインターフェイスの動的適応は、組織の環境または競争条件の変化への対応の文脈で議論されてきた。そこでは、経営環境はIT基盤より速く変化すると仮定されてきた。したがって、取り上げられてきた論点は、柔軟な情報システムやコンポウネント化など、IT側の適応を考えてきた。しかし、最近はITの進化が加速しており、対応して、ITが担うべき仕事の範囲が拡張してきている。その結果、組織側の適応が喫緊の関心事となりつつある。本稿は、動的適応の問題を全域的に俯瞰し、研究の枠組を提示する。

    DOI CiNii

  • ITが組織IQに与えるインパクトの評価

    平野 雅章

    経営情報学会 全国研究発表大会要旨集   2013   13 - 16  2013年

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    そもそも企業を始めとする組織がITを導入するのは、組織内コミュニケイションや意思決定の質と速度を向上することが目的である。ここでは、組織内のコミュニケイションや意思決定のルールと仕組みの性能を「組織IQ」尺度で測定したときに、はたして組織IQを構成する各変数をITの導入により向上することが期待できるものかどうかを、経営情報学の専門家(研究者、ITコンサルタント、CIO)により評価して貰った。その結果、組織IQの5原則のうち、内部知識流通と継続的革新では効果が期待できるが、それ以外の原則では効果が期待できないという評価となった。

    DOI CiNii

  • 「BSCによるIT投資評価」の評価

    平野 雅章

    経営情報学会 全国研究発表大会要旨集   2011   40 - 40  2011年

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    IT投資評価は、該当投資案件の影響する範囲や効果のタイムラグの確定が難しいことや、定性的評価が難しい変数もある等の理由から、しばしばBSC (Balanced Score Card) による評価が用いられる。さらに、会計的な評価は過去の評価だが、BSCによる評価は将来の評価も含むと、優位性が主張される。通常、BSCの強みとされるこれらの特性がどの程度真実であるか知る方法はないが、本稿では、サンプル企業によるIT投資のBSC評価と、財務的経営成果を比較することにより、BSC評価の妥当性を評価する。

    DOI CiNii

  • 一般社団法人経営情報学会について

    平野 雅章

    横幹   5 ( 2 ) 83 - 86  2011年

     概要を見る

    Japan Society for Management Information (JASMIN) was established when the JapanSociety forManagement Informatics (JASMIN) and Association forManagement Information (AMI)were merged in 1992, with a scope of researches into utilization technology of information technology(IT). The article describes its brief history, as well as the positioning and the status of the Societyvis-`a-vis other academic societies in the related fields, the society in general and the internationalcommunity in the field, in particular Association for Information Systems (AIS) and InternationalConferences on Information Systems (ICIS).

    DOI CiNii

  • JPAIS Annual General Meeting 2009

    平野 雅章

    経営情報学会 全国研究発表大会要旨集   2009   77 - 77  2009年

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    JPAIS (Japan Association for Information Systems) は、AIS (Association for Information Systems) の日本支部で、2002年の設立以来、AISのAffiliated Organizationである経営情報学会の研究発表大会中に年次総会を開催してきました。 本総会では、本年度の活動報告と共に、次回のICISにおいて再度ワークショップ/セッションを持つ企画などを議論する予定です。ICIS 2010に参加後予定の方や、国際的な活動に興味を持つ方々のご出席を希望します(非会員・未会員歓迎)。

    DOI CiNii

  • JPAIS セッション

    平野 雅章

    経営情報学会 全国研究発表大会要旨集   2008   139 - 139  2008年

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    JPAIS (Japan Association for Information Systemsは、ICIS (International Conference on Information Systems) の主催者であるAIS (Association for Information Systems) の日本支部です。今年は、AISのAffiliated Organization であるJASMIN と一緒に、ICISでセッションを共催します。ここでは、日本の経営情報学について活発な討議が期待されています。 本セッションでは、このICISセッションとJPAISの活動一般について話し合います。ICISセッションに参加ご希望の方やJPAISにご興味のある方は奮ってご参加ください。

    DOI CiNii

  • 「システムとしての組織」再訪:IT投資の実証データに基づく考察

    平野 雅章

    経営情報学会 全国研究発表大会要旨集   2008   70 - 70  2008年

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    システム的世界観は1950-70年代に重要であり、組織への応用も多かったが、今日我々の組織理解においてその影響を見ることは容易ではない。本稿は、実証データの分析を通じ、特にシステム性(創発性)の測定によって、システム的世界観が組織研究にとって有効であることを示す。

    DOI CiNii

  • 医療機関へのBSCの導入と情報マネジメント

    平野 雅章, 須藤 秀一, 内田 亨

    経営情報学会誌   14 ( 4 ) 85 - 98  2006年03月

    CiNii

  • 組織知能再考(<特集>組織知能と情報ネットワーク企業)

    平野雅章

    オペレーションズ・リサーチ : 経営の科学   42 ( 7 ) 477 - 482  1997年07月

    CiNii

  • 組織認知のダイナミクスと組織知能

    平野雅章

    日本オペレーションズ・リサーチ学会秋季研究発表会アブストラクト集   1990   124 - 125  1990年09月

    CiNii

  • ワークデザインとソフト・システム方法論(SSM)(<特集>ソフト・システムズ・アプローチ)

    平野雅章

    オペレーションズ・リサーチ : 経営の科学   33 ( 7 ) 322 - 326  1988年07月

    CiNii

  • ORのアイデンティティーを求めて(<特集>マネジメントシステムとOR)

    平野雅章, 堀内正博

    オペレーションズ・リサーチ : 経営の科学   29 ( 11 ) 662 - 670  1984年10月

    CiNii

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書籍等出版物

  • 経営情報システム(第4版)

    宮川公男, 上田 泰, 高橋敏夫, 妹尾 大, 鈴木定省, 平野雅章, 飯島淳一, 永吉実武, 野島美保, 八鍬幸信, 向原 強, 佐藤 修, 白井宏明, 遠山 暁, 村田 潔( 担当: 共著,  担当範囲: 第7章「IT投資の効果とその測定」)

    中央経済社  2014年

  • CIOのための情報・経営戦略

    根来龍之, 経営情報学会( 担当: 共著,  担当範囲: 第4章「組織IQとIT投資」)

    中央経済社  2010年07月

  • IT投資で伸びる会社、沈む会社

    平野雅章

    日本経済新聞出版社  2007年08月

講演・口頭発表等

  • Identifying Research Issues via a Delphi Study of AIS Journal Editors

     [招待有り]

    Pacific-Asia Conference on Information Systems 2016  

    発表年月: 2016年07月

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • IT投資と経営成果との関係に組織能力とディジタル文化資本とが与える影響の動学

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    2021年04月
    -
    2024年03月
     

    平野 雅章, 清水 たくみ

     概要を見る

    申請者による一連の研究の全体構想は、IT投資の効果の認識が比較的容易である企業部門に 着目し、我が国におけるIT投資・組織特性・経営成果間の関係を総合的・実証的に究明す ることを目的とする。本研究においては、申請者による今までのIT投資・組織特性・経営成果間の関係についての実証研究の蓄積と最近の組織研究の動向を基に、組織特性を「制度に代表されるハードな要因(組織能力と呼ぶ)」と「組織文化・組織風土に代表されるソフトな要因(この場合はIT活用に関わるので、ディジタル文化資本と呼ぶ)」とに分離する枠組みに依拠して、『情報処理実態調査』および『経済センサス』または「東京商工リサーチ」 の個票並びに独自の組織特性アンケートにより、良質の大規模データセットを構築し、IT 投資と経営成果との関係に組織特性が及ぼす影響ついての理論的・実証的研究を行うことを目的とする。
    コロナの影響を受けてリモートワーク・テレワークが普及・進展していて、この研究課題は、ますますその理論面・実践面において重要性が増している。
    ところが「理由」の方でも述べたように、研究代表者は、2021年3月に重度の脳梗塞を発症し、2021年度の研究実績はない。

  • 職場のウェルビーイング度の向上に個人特性が与える影響

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    2019年04月
    -
    2023年03月
     

    小川 美香子, 妹尾 大, 平野 雅章

     概要を見る

    2021年度は、2020年度に引き続き、新型コロナウイルスの影響で当初の研究実施計画に基づいた研究の遂行が困難であった。そこで、前年度に引き続き、国内外の文献調査を主たる活動とした。今年度の文献調査を通して着目したのが、HACCP(国際的に認められた衛生管理手法)の制度化に先んじた米国やEUで、近年、着目されている「食品安全文化」という概念である。また、今年度は、当初計画からは大幅な遅れとなったものの、職場におけるウェルビーイング度を測定する実験計画を企業で実施するための計画立案に着手した。具体的には、対象とする企業を食品事業者(食品製造事業者もしくは飲食事業者)に定め、具体的な実験計画を立案するための概念整理およびモデルの構築を進めている。
    わが国では、食品衛生法の改正により2021年6月から食品事業者にHACCPに沿った衛生管理が義務化された。衛生管理計画を策定し、計画に則って食品衛生/食品安全行動を従業員に徹底し、記録をつけること等が事業者にとっての課題である。食品製造、飲食の現場では、従業員が活き活きと働いている(ウェルビーイング度が高い)ように見える職場と、そうではない職場がある。一般に、前者は後者より提供される食品やサービスの品質が高いことが経験則として語られている。前者の職場では、食品衛生/食品安全行動の定着度が高く、食品安全文化が醸成されていると考えられる。そこで、本研究では、研究期間を1年間延長し、ウェルビーイングと食品安全文化という概念を整理し、モデル構築したうえで、企業における実験を実施することで、職場のウェルビーイングと食品安全文化に関する新たな知見を得ることを目指す。

  • 大規模サンプルによる組織特性・IT投資・経営成果の関係に関する詳細研究

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    2016年04月
    -
    2020年03月
     

    平野 雅章

     概要を見る

    ITは組織の生産性を上げるというのが通念だが、一方、IT投資と生産性との間に相関はないという実証研究も長年積み上げられてきた。2000年代頃から、組織特性に注目して、ITが実際に効果を上げられるかどうかは、組織特性(構造やプロセス)に依存するという枠組の研究が始まり、IT投資と経営成果との関係に一定の説明力を証明してきた。本研究課題もこの枠組に依拠して、どのような組織特性がどのようなIT投資や経営成果に影響を与えるかを実証的に解明しようとするものである。

  • IT投資・組織特性・経営成果間の関係に関する詳細レベルの拡張研究

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    2012年04月
    -
    2016年03月
     

    平野 雅章

     概要を見る

    本研究により、二つの重要な結果が得られた。
    まず、詳細な組織特性とIT投資・経営成果の関係について実証分析の結果、(1)外部情報認識・内部知識流通とIT投資とは、補完的な関係にある、(2)組織フォウカス・継続的な革新とIT投資とには、有意な関係は見られない、(3)効果的な意思決定機構とIT投資とは、代替的な関係になる、ということが明らかになった。特に3は重要で、ITによって自動的に権限委譲や分権化が進む訳ではないという、通念に反する結果を得ることができた。
    二番目に、当初計画しなかった経済センサスの利用が研究期間中に可能になったことにより、新たなタイプの研究計画の実現性を確認した。

  • IT投資と経営成果に対する組織特性の役割と価値に関する研究

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    2008年
    -
    2010年
     

    飯島 淳一, 妹尾 大, 蜂谷 豊彦, 平野 雅章

     概要を見る

    本研究では、大規模な実態調査にもとづき、プロセス志向性、知識創造能力などの組織特性がイノベーション経営度やICT利活用効果との関連性を検証し、「プロセス志向度の高い企業は業界内で比較優位にあり,ICTを有効に活用している」ことや「表出化活動の実施度合いが他の活動と比して低い組織はIT投資成果を得にくい」などの結果が得られた。

  • ERPを基盤としたビジネス・プロセス及びサプライチェーンの構築に関する研究

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    2001年
    -
    2003年
     

    大塚 英作, 平野 雅章, 古門 麻貴, 田名部 元成, 橋本 雅隆, 松井 美樹

     概要を見る

    電子商取引の本格化によって新しいビジネスモデルが提唱され、これを実現するためのサプライチェーン・マネジメントのあり方が議論されはじめている。海外の事例としてウォルマートを、国内の事例として株式会社しまむらを取りあげ、小売業態を起点とするサプライチェーンにおけるロジスティクス・ネットワークの構造とオペレーションについて検討した結果、小売業態を起点としたサプライチェーンに、構造上・オペレーション上の特長を見出すことが出来、中間流通における物流機能の高度化は、小売業態の設計の中に組み込まれてはじめて可能になることが理解された。
    サプライチェーンの革新的効率化の道具として注目されているRFID(無線タグ)についても広範なサーベイを行い、その問題点、技術的課題、応用可能性などについて検討を行った。
    また、伝統的な企業(ブリック&モルタル)が情報技術をフルに活用する企業(クリック&モルタル)に移行(「ネットトランジション」と呼びます)するには、単にホウムペイジを作成すればよいわけではなく、企業がおかれた競争環境の他に企業自身の組織能力を見極め、自社の優位性を活かし不利をカヴァーするような、戦略と一体となった情報システムの使い方を編み出すとともに、一旦設定された戦略と情報システムの組み合わせも、競争環境や技術の変化に対応して見直していく必要もあるわけであるが、本研究では、既存企業が戦略的に情報システムを活用するためのネットトランジションの戦略パターンおよびネットトランジションに必要な組織能力・ネットトランジションプロセスのマネジメントのあり方について検討した。
    これらの成果を実験的に検証するためのシミュレーターとしてビジネスゲームを構築した。
    さらに、本研究では、これからの企業情報システムとして期待されるERPサーバーを実際に稼動させ、その可能性や操作性、新しいビジネスモデルやサプライチェーンへの応用などについて経験を積むことが出来た。

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Misc

  • 病院経営におけるバランストスコアカードの適用と情報マネジメント

    平野 雅章, 須藤 秀一, 内田 亨

    経営情報学会 全国研究発表大会要旨集   2005 ( 0 ) 73 - 73  2005年

     概要を見る

    バランストスコアカード(BSC)は、営利企業のみならず、公共部門や医療機関において広く、会計的評価尺度を補完する業績ドライヴァーとして採用されてきている。本稿では、BSC の病院経営への応用とそのプロセスにおける情報マネジメントの役割を検討する。短い序の後、BSC を医療機関に適用する際の医療機関特有の困難と問題点を論ずる。BSC の成功事例といえる病院についての簡単な紹介の後、最終節においてこの病院における成功事由について検討する。

    DOI CiNii

  • APORS'94ルポ(<特集>APORS会議)

    平野雅章, 城川俊一

    オペレーションズ・リサーチ : 経営の科学   39 ( 12 ) 640 - 644  1994年

    CiNii

 

特別研究期間制度(学内資金)

  • 欧州におけるe-マネジ メントとアートマネジメントの研究

    2002年04月
    -
    2002年10月

    フランス   HEC

特定課題制度(学内資金)

  • 『情報処理実態調査』と『経済センサス活動調査』の名寄せを効率化する仕組みの研究

    2016年  

     概要を見る

    The applicant was using two governmental data bases, ‘Current Status of Information Processing’ survey by METI and ‘Economic Census’ by the MIAC for his research.&nbsp; As the data structure of these databases, as well as their field names are not consistent, collating firm records in these two databases were a time-consuming process.&nbsp; Due to their confidentiality, it was not possible to outsource recompilation, involving some 500 Excel tables, forcing the applicant to do the work himself manually.&nbsp; This project aimed at automating the process of recompilation, or at least simplifying the manual recompilation.&nbsp; The main difficulty was that the codes allocated to sample firms were totally different between the two databases.&nbsp; Using the firm name was problematic as there were number of firms with the same names.&nbsp; Combining the firm name and the address was not satisfactory either because the way address was written was not unique, requiring human judgement.&nbsp; Overall, efficiency gain of about 50% was achieved in term of the process time, by improving the manual process with some automation.&nbsp; The summary of the project and its result and discussions are planned to be reported at the September meeting of JASMIN.

  • 「人とITとの共創」を実現するための組織インターフェースに関する研究

    2015年  

     概要を見る

    ITの急速な発展に伴い、組織とITとの効果的なインターフェイスを究明することは急務である。現在、ディジタル化と個人のスキルとの関係に関する研究が主流であるが、IT投資と組織能力との関係については、実証的に明らかにされてきた訳ではない。本課題は、IT投資の水準と組織能力との関係を、実証デイタに基づいて定量的かつ定性的に分析して、・IT投資と組織IQ原則との補完性や代替性の関係を明らかにした・分析結果の意味と組織デザインに対する実務的含意を考察したその結果、「IT投資を高めれば、必ずしも意思決定の分権化・権限委譲を進めなくても良い、即ち、組織デザイン上の自由度が増す」などの重要な結果を得た。

  • IT投資成果の定性的・主観的評価と定量的・客観的評価との関係に関する研究

    2011年  

     概要を見る

    我が国におけるIT投資は年間24兆円とも言われ、無視できない規模である。したがって、このIT投資の成果如何ということが国民経済上も大切であるはずだが、現実にはIT投資の成果がきちんと評価されてきていない。IT投資評価では、該当投資案件の影響する範囲や効果のタイムラグの特定が難しいことや、定量的評価が難しい変数もある等の理由から、経済的評価は断念され、しばしばBSC (Balanced Score Card) が用いられている。さらに、「会計的な評価は過去の評価だが、BSCによる評価は将来の評価も含む」「財務的な評価はアクションに繋げることが難しいが、BSCの戦略マップはこれを補う」などと優位性が主張されてきた。しかし、BSCの強みとされるこれらの特性が実際どの程度真実であるか、 通常は客観的に知る方法がなく、宗教的な信仰の問題となりがちな嫌いがある。すなわち、たとえBSCを採用している企業の業績が良くなったとしても、その原因がBSCにあるのか、他にあるのかを論理的・合理的に判定することができない。本研究課題では、経済産業省による「情報処理実態調査」の個票を用いることにより、サンプル企業によるIT投資のBSC評価と実際の財務的経営成果を比較して、BSC評価の妥当性を評価するとともに、BSC評価の特性・使用上の留意点などを明らかにすることを目的とした。研究を通して、成果として以下のような知見が得られた。(1)BSCによる評価は、前期および今期の経営成果実績を強く反映する。すなわち、前期および今期の業績がよいと、IT投資の効果があったと評価する。他方、2期前になると、BSC評価に影響を与えない。また、次期の見込みも影響を与えない。(2)「業績」と「業務」に関する尺度に比較すると、「顧客」と「学習(または成長}」に関する尺度と実際の経営成果とのリンクは弱い。(3) 単に「効果があったか」聞くよりも、まず「効果を狙ったか」を聞き、それから「実際に効果があったか」聞く方が、財務的な経営成果とのリンクが強い。この差は、特に「顧客」に関する尺度に大きい。(4)2期前から前期に掛けて財務的業績実態が改善していると、今期のIT投資の効果の評価に幾分反映される。(5)前期から今期へ財務的業績実態が悪化した場合、今期から次期への財務的業績見込みが悪化している場合に、今期のIT投資効果の評価が高くなる。予備的な研究成果は既に公表しているが、これまでの研究成果に、(1)何故これらのような傾向が見られるのか、最近の行動経済学の成果を加味した考察(2)BSCを有効に使うためには、どのようなことに留意すべきかを加えて、秋までに最終報告する計画である。

  • 企業の情報投資/支出・組織特性・経営成果の関係に関する実証研究

    2007年   飯島淳一, 妹尾 大

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    1990 年代後半より、マクロレベルにおける生産性に対するIT 投資の貢献については、先進国において実証研究の蓄積が進み、大方の合意が存在している(例えば、US Department of Commerce (2002), Digital Economy 2002, US Department of Commerce (2003), Digital Economy 2003, OECD (2003), ICT and Economic Growth: Evidence from OECD Countries, Industries and Firms、西村清彦・峰滝和典(2004)『情報技術革新と日本経済』, 有斐閣、元橋一之(2005)『IT イノベーションの実証分析』,東洋経済新報社など)。一方、ミクロ(企業・事業)レベルでは、米国で大サンプルの実証研究の蓄積が進んでいる(例えば、Brynjolfsson, E. and L.M. Hitt (2000), "Beyond Computation: Information Techonology, Organizational Transformation and Business Performance", Journal of Economic Perspectives, Vol.14, No.4, pp.23-48, Bresnahan, T.F., E. Brynjolfsson and L.M. Hitt (2002), "Information Technology, Workplace Organization, and the Demand for Skilled Labor: Firm-Level evidence", The Quarterly Journal of Economics, Vol.117, pp.339-376, Brynjolfsson, E., L.M. Hitt and S. Yang (2003), "Intangible Assets: Computers and Organizational Capital", Brookings Papers on Economic Activity: Macroeconomics, (1), pp.137-199 など)が、これらの研究は組織要因を重視していて、IT 投資または資産の経営成果への影響は、組織特性によって影響されるという立場に立っている。これに対して、我が国における大サンプルの実証研究は始まったばかりで、元橋(2005 前掲)は先駆的な例だが、IT 要因のみを独立変数とし、経営成果や組織特性等はいずれも従属変数として取り扱われている。その意味で、先行する米国の研究のようにIT 要因と組織特性を独立変数として経営成果を説明する枠組に立脚した大サンプルの実証研究は、いままで存在しなかった。研究代表者は、従来からIT 投資/支出から経営成果を得るためには組織要因が大切であることを主張してきた(例えば、平野雅章(2002)、クリック&モルタルの挑戦、国際経営・システム科学研究(早稲田大学アジア太平洋研究センター紀要)No.33, 平野雅章(2002a)、『繊維産業革新への挑戦-新時代を拓く繊維と加工』, 繊維社、第13章「情報技術活用のためのマネジメント能力」pp.184-189)が、本研究においては、組織特性として「組織IQ」概念(Mendelson, H. and J. Ziegler (1999), Survival of the Smartest, John Wiley & Sons, Mendelson, H. and R.R. Pilai (1999), "Industry Clockspeed: Measurement and Operational Implications", Journal of Manufacturing & Service Operations Management, Vol.1, No.1, pp1-20)を採用した。本研究では、経済産業省による『IT経営百選』(2005年および2006年)と「情報処理実態調査」(平成12年~16年)および有価証券報告書と本研究グループ独自の組織IQ調査票を組み合わせて分析し、以下を明らかにした。(1)IT投資/支出と企業業績との間には、関係がありそうだが統計的には有意でない。(2)組織IQと企業業績との間には関係がある。(3)組織IQが高いとIT投資/支出と企業業績との間には強い関係があるが、組織IQが低いと関係はない。(4)IT投資/支出のレベルが低いときよりレベルが高いときの方が、組織IQと企業業績との関係は強い。すなわち、組織IQの高い企業群ではIT投資/支出からリターンを得ているが、組織IQの低い企業群ではリターンを得ていない。したがって、IT投資/支出からリターンを得るためには、まず組織IQを高くしておかねばならないということが見出された。

  • 病院経営効率化のためのガバナンス概念の構築によるバランストスコアカードの適用

    2004年  

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    本研究計画の特色の一つは、実際の病院へのバランストスコアカード導入のプロセスと通じて病院経営におけるガバナンス構造の形成を観察することにあったが、予定して応諾を得ていた協力病院でのバランストスコアカード導入が大きく遅延し、年度内計画に間に合わなくなって、年度途中で協力病院の変更を余儀なくされた。これに伴い、研究計画も実施段階で多少の変更をした。本研究では、まず、民間企業では広く使われているバランストスコアカードを医療組織に導入する際の困難点・問題点を明らかにした。また、協力病院でのバランストスコアカード導入事例から、これらの困難点・問題点の克服法を考察し、バランストスコアカード導入を通じて、病院経営におけるガバナンス改善が図られることを確認した。さらに、バランストスコアカードの効果を高めるために、有効な情報マネジメントが必要であることが分かった。

  • ERPパッケージによる大学院経営教育教材の開発

    2000年  

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     本研究ではSAPジャパン株式会社よりR/3の使用権に寄付を受けて教材の開発をする計画であったが、実際には、SAPジャパンが使用権を寄付する国内の大学に対するホスティングサービスを行うことになっていた横浜国立大学におけるアプリケーションホスティングセンターの立ち上げが、技術的理由と、国立大学での前例のないサービスであることから、当初予定より大幅に遅れ、結局サービスが立ち上がったのは2001年になってからであった。これに伴い、申請者は、2000年度を主として本研究の基礎準備に充てることになった。具体的には、SAPジャパンによるトレーニング(合計20日)を受け、またInternational Conference on Information Systemsに参加して、ERP教育の研究を最先端について学ぶ機会を得た。実際にR/3を使えるようになった2001年1月から、同様の問題意識を持つ筑波大学の佐藤亮教授と共同で、既存のERP公開教材の評価を集中的に行い、この成果は、経営情報学会2001年春季全国研究発表大会で報告された。R/3は超大型の複雑なデータベースであるため、全貌を掴むためには大きな努力が必要とされ、今後も一層の研鑽が必要である。

  • 情報型組織における組織原理と情報活用に関する事例調査

    1996年  

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     ドラッカーの論文『未来組織の到来』に代表されるように、情報技術の進展と活用によって、将来の組織は知識労働者が肉体労働者にとってかわる「情報型組織」になると一般に信じられている。ところが、実際にこの段階に達している組織は少ないため、現実の事例から情報型組織の運営法を学ぶこともできず、企業によってネットワーク組織などの実験が行われているのが現状である。他方、ドラッカーは当論文において、情報型組織の例として大学・病院・交響楽団を挙げているが、これら現存の専門家集団の組織原理の解明も必ずしも十分に行われているとはいえない。 そこで、本研究の目的は、専門家集団の現実の事例を調査することにより、その組織原理について考察するための実証的知見を蓄積することにあった。 まず、組織論をレビューし直して、情報技術のインパクトに留意しつつ質問票を設計するとともに、情報共有技術の利用体験を積み、その効果を実感した。また、会計事務所・コンサルタント会社から協力を得られる調査対象を5社選択し、データを整理した。さらにこの間、情報型組織の環境である「情報化社会」についてモデルを作って考察することにより、情報化社会が産業革命を遥かに越える大きな社会変動であることが明らかとなった。 今後の課題としては、得られたデータから質問票を見直して、伝統的な組織原理との対比における情報型組織原理の実証データをさらに蓄積し、新しい組織原理について実証的な議論をする基礎を提供することが望まれる。

  • CALSとEDIが我が国産業に及ぼす影響の研究

    1995年  

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    EDI(Electronic Data Interchange)に代表される商流の電子化(ここでは,EDIとは何らかの広く受け入れられている標準フォーマットを採用している電子取引を指し,企業または企業グループ特有のフォーマットによる電子取引は含まない)はようやくわが国でも普及に弾みがつき始めたが,この1-2年はCALS(ComputerAided Logistic SupportまたはComputer-aided Acquisition and Logistic Support等)が大きく脚光を浴びている。しかし,本研究の調査によると,米国におけるCALSは国防省の管轄を離れて以来求心力を失い,民間でもこれを推進する動きは特定の産業等に偏っているようである。わが国でのCALS推進は事実上官の指導の下,業界毎の縦割りで行われているため,業際のインターフェイスに問題が発生する可能性がある。かつて本研究申請者は「産業構造がEDI標準生成に影響を与える」ことを示したが,本研究を通じ「EDI標準が二つの要因によって産業構造と商習慣に影響を与える」ことが明らかとなった。すなわち,まず,標準化を通じた商習慣に関する知識の「形式化」は,従来からの正当化できない商習慣の見直しを迫るため,商習慣が大きく変化することがあり,これは競争条件を変化させることにより産業構造にもインパクトを与える。第2に業際的なEDIの試みはしばしば関係する業界の産業構造や商習慣を変化させる。今後の方向性としては,業界によってレベルが大変異なるEDI標準の統合化を図るときには,(その差異に起因する)複雑性と(業界毎に水準と変化率が異なることによる)多様な変化の管理が,課題となることが明らかとなった。これに対する対応として,最近の国際経営学の知見の応用が一つの候補として示された。

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