刑法演習教材

成文堂    2004年

クレジットカードの名義人に成り済まし同カードを利用して商品を購入する行為と詐欺罪の成否

現代法律出版 現代刑事法   6 ( 12 ) 79 - 84  2004年

覚せい剤取締法41条の覚せい剤輸入罪の既遂時期

現代法律出版 現代刑事法   5 ( 1 ) 54 - 58  2003年

刑事法辞典

三井誠ほか編

信山社    2003年

自招危難

芝原邦爾, 西田典之, 山口厚編

有斐閣「判例百選Ⅰ総論（第五版）」別冊ジュリスト   ( 166 ) 60 - 61  2003年

権利の実行と恐喝罪

芝原邦爾, 西田典之, 山口厚編

「判例百選Ⅱ各論（第五版）」別冊ジュリスト     110 - 111  2003年

粉飾決算と刑事責任－旧日本長期信用銀行粉飾決算事件第一審判決によせて

早稲田法学   78 ( 3 ) 193 - 218  2003年

注解 中華人民共和国新刑法

成文堂    2002年

大学評価における評価の視点

大学基準協会 大学評価研究第2号   ( 2 ) 102 - 105  2002年

経済刑法の論点

現代法律出版    2002年

刑法各論（現代法講義）

青林書院    2002年

国際人権B規約第六条と日本および中国の死刑

森下忠, 香川達夫, 齊藤誠二編集代表

信山社「日本刑事法の理論と展望 上巻」   上   571 - 590  2002年

基本法コンメンタール 改正刑法［第二版補訂版］

阿部純二編

日本評論社    2002年

中国刑事訴訟法の司法解釈

早稲田大学比較法研究所 比較法学   34 ( 2 ) 183 - 248  2001年

重加算税と刑罰との併科と憲法39条ほか

佐々木史朗編

日本評論社 「判例経済刑法大系第2巻経済法関連」   2   290 - 297  2001年

虚偽不申告租税逋税犯における事前の所得秘匿工作加功した者と共同正犯の成否

佐々木史朗編

日本評論社「判例経済刑法大系第2巻経済法関連」   2   333 - 339  2001年

大学評価の展望

丹保憲仁, 大南正瑛編

大学基準協会「大学評価を読む」（JUUA選書12）     77 - 82  2001年

禁制品輸入罪における実行の着手

有斐閣 平成11年度重要判例解説ジュリスト   ( 1179 ) 148 - 149  2000年

弁護士法72条違反罪の共犯について

法務総合研究所研修   ( 628 ) 3 - 10  2000年

中華人民共和国新刑法（1997年)について

早稲田大学比較法研究所 比較法学   32 ( 2 ) 89 - 315  1999年

イェシェック＝ヴァイゲンド ドイツ刑法総論 第5版

西原春夫監訳

成文堂    1999年

大コンメンタール 刑法4巻［43条～59条］（第2版）

青林書院     64 - 153  1999年

大コンメンタール 刑法4巻［43条～59条］（第3版）

青林書院     154 - 162  1999年

西原教授の犯罪論体系について

西原春夫先生古稀祝賀論文集編集委員会

成文堂「西原春夫先生古稀祝賀論文集 第一巻」   1   469 - 493  1998年

新・判例コンメンタール刑法6 罪［3］

三省堂     193 - 241  1998年

刑法各論（現代法講義）

青林書院    1998年

刑法総論

成文堂    1998年

刑法総論（現代法講義）

   1997年

実行着手後における心神喪失・耗弱－責任能力による同時的コントロールの必要性

法務総合研究所研修   ( 587 ) 3 - 10  1997年

共犯と正当防衛

法務総合研究所研修   ( 571 ) 17 - 24  1996年

テレホンカードの通話度数の改ざんと有価証券変造

有斐閣 法学教室   ( 188 ) 31 - 36  1996年

暴行罪・傷害罪－暴行罪と傷害罪の関係を中心として

芝原邦爾ほか編

日本評論社「刑法理論の現代的展開各論」     33 - 43  1996年

新・判例コンメンタール刑法3 総則［3］

三省堂     1 - 24  1996年

「日本における弁護士の依頼人に対する倫理と刑法」東亜大学創立50周年国際刑事法学術大会

東亜大学法学研究所   ( 21 ) 419 - 430  1996年

事実の錯誤について－下村教授の錯誤論によせて－

西原春夫, 渥美, 東洋編集代表

成文堂「刑事法学の新動向 上巻」   上   85 - 102  1995年

刑法総論（現代法講義）

青林書院    1993年

刑法における占有の意義

阿部純二ほか編

法学書院「刑法基本講座第5巻 財産犯論」   5   71 - 86  1993年

不法原因給付にかかる物件の横領

平野龍一, 松尾浩也, 芝原邦爾編

有斐閣「判例百選ⅡⅠ各論（第三版）」別冊ジュリスト   ( 117 ) 104 - 105  1992年

予備罪の従犯について

法務総合研究所研修   ( 533 ) 3 - 12  1992年

不能犯と事実の決缺

阿部純二ほか編

法学書院「刑法基本講座第4巻 未遂／共犯／罪数論」   4   3 - 20  1992年

間接正犯の実行の着手時期

平野龍一, 松尾浩也, 芝原邦爾編

有斐閣「判例百選Ⅰ総論（第三版）」別冊ジュリスト   ( 111 ) 135 - 137  1991年

刑法105条と共犯関係

法務総合研究所研修   ( 521 ) 3 - 12  1991年

大コンメンタール 刑法2巻［第35条～第45条］（初版）

青林書院     980 - 988  1991年

刑法総論（初版）

成文堂    1990年

クラウス・ティーデマンドイツおよびECにおける経済犯罪と経済刑法

西原春夫, 宮澤浩一監訳

成文堂    1990年

共謀共同正犯

芝原邦爾ほか編

日本評論社「刑法理論の現代的展開 総論Ⅱ」     220 - 234  1990年

大コンメンタール 刑法2巻［第35条～第44条］（初版）

青林書院   2   895 - 979  1989年

複数の建造物の現在建造物性

有斐閣 昭和63年度重要判例解説ジュリスト   ( 925 ) 149 - 151  1989年

刑法規範の動態論－刑法規範の一つのデッサン

法務総合研究所研修   ( 495 ) 3 - 12  1989年

実行の着手一行為の属性としての危険と結果としての危険

芝原邦爾編

有斐閣「刑法の基本判例」別冊法学教室     52 - 55  1988年

未遂犯の成立範囲の確定(団藤重光博士古稀祝賀論文集第3巻、昭和59年、有斐閣74頁以下所収）

大沼邦弘

有斐閣 法律時報   59 ( 6 ) 137 - 142  1987年

刑法総論講義案 中

成文堂     166  1987年

承継的共犯

平野龍一, 松尾浩也編

有斐閣「判例百選Ⅰ総論（第二版）」別冊ジュリスト   ( 82 ) 168 - 169  1984年

逃走中の暴行と強盗致死傷

平野龍一, 松尾浩也編

有斐閣「判例百選Ⅱ各論（第二版）」別冊ジュリス   ( 83 ) 82 - 83  1984年

未遂犯の研究

成文堂     482  1984年

「未遂犯の違法性」日本刑法学会56回大会

有斐閣   24 ( 3～4 ) 432  1982年

刑法読本

内藤謙, 内田文昭編

有斐閣    1981年