フルオンデマンドによるeラーニングのコースを実質的に成果のあるものにするためには、教員、コーチ、サポートスタッフの3種類の人的資源がそれぞれに割り当てられた仕事をこなすこと、そしてラーニング・マネジメント・システム(LMS)を含むeラーニングシステムが学習者の学習を促進するような機能をもつことが必要である。
教員の仕事は大きく分けて、コースの設計、実施、評価と改善の3つに分類できる。eラーニングになってとりわけ重要なことは、コースの設計と詳細化における仕事に重心が移ることである。eラーニングにおける教員の仕事はコースの設計と詳細化という部分に重心が移った。それによってコースの実施段階では教員を補佐し、実質的に授業運営の大きな部分を担う人材が必須のものとなった。それがコーチである。コーチの仕事は、大きく分けて、学習活動の促進、雰囲気と規範作り、議論プロセスの主導の3つである。LMSについては、有償・無償のものを含めてさまざまな種類のものが利用できる。最低限、ビデオ配信、BBS、レポート・テストのやりとりができるシステムであればeラーニングを実施することができる。しかし、eラーニング授業をもっと着実なものにするためには、それぞれの機能についていっそうの工夫が必要である。将来的な学習環境について述べる。現在の環境は、学習者がLMSにログインして、そこで学習のリソースを見て、自分の手元でノートを取るというような形になっている。しかし、将来的には、Webブラウザを開けば、すぐにそこが自分の学習用のワークスペースになっているようなイメージにしたい。

本研究は情意領域の他覚的な評価を実現することを目的とした。そこで,情動を自然に喚起するために,快・不快情動を喚起する映画のシーンを編集した映像クリップを作成し,複数のクリップを組み合わせた映像バッテリーを開発した。次に映像バッテリー呈示時の,呼吸・心臓血管系諸反応を測定し,これら生体情報パターンから感情の質と強度を推定することを試みた。その結果,以下の所見を得た。
1.快情動を喚起する映像(POSI)と不快情動を喚起する映像(NEGA)に対して分時換気量(VE)は有意に増加した。分時換気量は呼吸数と1回換気量の積であるから,感情的変化が生じれば呼吸の早さが増加するか,あるいは深さが増加し,結果として換気の促進が生じることが明らかにされた。
2.動脈血圧はNEGA映像に対して有意な増加を示した。動脈血圧は心拍出量と末梢血管抵抗の一方あるいは両方の増加で上昇する。一方,心拍数(HR)はNEGAに対して,最初は減少を示し,その後じょじょに増加に転じた。心拍出量はHRに依存することから,NEGAに対して心拍出量も一過性に減少したはずだが,血圧上昇は短い潜時で出現した。従って,NEGA呈示中の血圧上昇は,もっぱら末梢血管の収縮(αアドレナリン作動性血管交感神経活動亢進)により引き起こされたと考えられた。以上の点から,情動変化が生じているか否かは,分時換気量が増加したかどうかで判別可能であり,快・不快の情動の判別は心臓血管系の変化パターンから同定することが可能と考えられた。
3.1で述べたように,呼吸系は情動変化を鋭敏に反映するが,随意的支配が可能な系である。そこで,呼吸を意図的に制御することが,情動反応に影響を与えるかを検討した。その結果,呼吸変化を抑制することで,情動喚起時の心臓血管系反応を緩和する効果を認めた。この問題はストレスマネジメントという健康教育の課題として今後検討する。

本研究は,教師の臨床的教育力に関わる要因を質的調査により把握し、それをもとに、アクションリサーチにより,子どもとの人間関係構築に関わる教師の臨床的教育力を明らかにし、それらの諸能力を生成する研修のあり方を明らかにした。臨床的要因が複合的であるところから、質的アプローチとしてオン・ゴーイング法とリフレクション法を用いて,主として小学校の教員を対象に,事例研究を行い,教師の実践的力量の特徴を把握した。教師は、観察者として授業に参加し,授業過程での認知を可能な限り内言し,授業後それをプロトコルに文字化し,授業過程と内言を対応させた記録を作成し,内言の意味を反省的に分析することで,授業認知の特徴を把握した。結果として,「子どもの学習状況から学習課題の適正を探る」「子どもの学習状況をとらえ、学習課題や授業展開を修正しようとする」「子どもの発言の意味を正しくとらえようとする」「子どもをできるだけ前面に出そうとする」などの特徴が授業事象と連動して把握された。
これをふまえ、授業課題をアクションリサーチにより明らかにし、その改善方策をアクションリサーチのサイクルで実施した。その結果、課題把握過程において、授業者が意識できない認知をメンタリングにより意識化できること、さらに、改善策を実施する過程においてメンターとの対話は、授業の局所的認知だけではなく、教師の授業観にまで反省的試行を促すことが確認された。このことにより、アクションリサーチにおけるメンターの重要な機能が示唆された。さらに、教師の不断の実践研究を推進するために、アクションリサーチを基盤とする研修体制について、内発的省察的授業研修が重要であることが明らかになった。

授業設計段階における目標分析過程におけるメンターの役割を探った。目標分析においては、教師の経験知をゆさぶるような問いを投げかけることが教師自身の成長を促すことが示された。また、幼稚園教育実習におけるメンタリングのプロセス及び実習生の教師としてのアイデンティティ、教師としての自己認知に関しての保育観や子ども観などの変容を分析した。また、教師の力量形成の観点から指導教師及び実習生間の情報交流を促進することをねらいとして導入したメーリングリストの有効性について検討した。教育実習にいては、指導教師と実習生との徒弟的関係が教師の力量形成に関してモデルとしての教師としての意義はあるが、それが障害となり実習での学びを狭くしていることが示唆された。中学校教育実習において大学研究者と経験教師とがメンターとして教育実習にかかわり、ビデオによるリフレクションを行なう中で教育実習におけるメンターの役割を明らかにした。
さらに、わが国におけるアクション・リサーチやメンタリングの障害として指摘される教師の自己開示に関して、教師の自己開示が生徒にどのような影響を与えるかという調査研究を行なった。また、メンター制を新任教師の研修に位置づけているイギリスにおけるメンタリングとその改善に関して、わが国における校内研究がもつ利点に関して、3年間にわたりイギリス研究者と研究交流をもち、その成果の一部はイギリス教育学会において発表を行なった。
メンタリングにおける基本的な研究方法としてのアクションリサーチに関しては、研究プロセスにおいて重要なポイントである授業実践の問題の確定に関して、オン・ゴーイング認知法を用いて教授経験の差による授業認知のあり方を実証的に明らかにした。また、教育研究におけるアクションリサーチに関して歴史的に、また現在の動向についてのまとめを行なった。以上の研究成果を報告書としてまとめた。

「異文化間コミュニケーションにおける感情表現の認知」に関して本研究では異なる文化でも共通する感情表現として「笑い」を取り上げ4つの研究を実施した.研究1では、日本人大学生に対し場面・相手などの文脈の違いが、様々な笑いの許容範囲に与える影響を検討するための質問紙調査を実施した。クラスター分析の結果,同一の感情表現でも文脈が異なると許容範囲が異なることが明らかとなった.また社会的態度を測定する質問項目と笑いの種類との関わりを検討した結果,社会的な営みに積極的にかかわる傾向が強いタイプの人の方が笑いの許容範囲に対して明確である事が示された.
米国人大学生に同様の質問紙調査を行った研究2では,クラスター分析の結果,文脈における笑いに対して日米間で認識に差があることが示唆された.またいずれの文脈も日本に比べリラックス場面や快適場面であったことが明らかとなった.
研究3では米国人男女の動画像を用い,欧米人との日常的な関わりと笑いの認識との関連性を検討するという実験を日本人大学生に対して行った.その結果,笑いそのものに対する認識には異文化交流量に関わりなく普遍的なカテゴリーが存在することが示唆された.さらに動画刺激に対して,本研究が用いた刺激のサイズや画質は今後の同種の研究の一つの基準として採用できる可能性を示した.
上記の動画刺激を使用しCGIを用いたWeb調査を日米の大学生に実施し,「笑顔」と「真顔」に対する印象変化をSD法で評定した結果を因子分析により検討した研究4では,モデルの影響はあるにせよ,笑顔が概して好ましい印象を高め,若々しく個性的で活発なイメージを上昇させる傾向にあることを示唆した.さらに笑顔の場合は日米で一致した評価がされるのに対し,真顔になると日米で評価に差が生じやすい事が明らかとなった.この事は異文化での対人認知では笑顔の果たす役割が自文化でのそれより大きいという事を示唆するものであると言えよう.

本研究を平成13年から15年にかけての3年研究として申請した当時、所沢シティーケーブルネットワークを通じて、生涯学習を前提として、細々としたチャンネルを一つ確保しようというもくろみであった。しかし、大学革新の波は激しく、思いもかけず、早大人間科学部にe-schoolを併設する申請を大学の方針として提出し、翌年認可を受け、平成15年4月スタートという結果になった。
私たちのプロジェクトは、もともと
(1)授業アーカイブ作成方式の確立
(2)オンデマンド型遠隔授業方式の確立
(3)オンデマンド授業方式のオンキャンパス,オフキャンパス授業への利用
の3つの目的から構成されていたので、(3)の実践対象が所沢市ケーブル網から一挙に世界中に配信可能なADSL対応に変えられた。結論的には、研究そのものは、一挙にわれわれの使命である、早大人間科学部e-schoolのスタートのための先行研究としてのみこまれていった。
結論的にはいえば、われわれのこの3ヵ年の研究は全く完壁にこの目標を完遂することができた。
(1)に関しては、スタジオ撮影と教室のライブ撮影の2つのスタイルの映像からストリーミング技法を用いた、Web教材を基本的に15分のモジュールのN倍(基本的に60分程度)の長さを持った教材に編集し、実用に供している。
(2)に関しては、BBSを利用し、30人1クラス単位に教育コーチを割り当て、e-schoolでなくては実現できない、個別教授方式を実現している。小テスト、期末テストを実施、管理する評価機能も有している。
(3)に関して、オフキャンパス利用は、約160人の社会人を対象(海外在住者を含む)として、人間環境科学科,健康福祉科学科,人間情報科学科で、計約40科目が実践されている。
更にオンキャンパス利用では、対面授業とWEB教材の併行利用が実践され、論文作成中である。

本研究では,日本において積み重ねられてきた「授業研究」の系譜を,研究の方法論という視点から整理し,体系化を行った。研究にあたっては,仮説的にいくつかのグループを作り,研究に取り組んだ。すなわち,1)全国授業研究協議会,2)斎藤喜博と授業研究の会,3)教育工学と授業研究,4)実践者による授業研究,の4グループである。
1)複数の大学による共同研究として展開した「全国授業研究協議会」の取り組みについて,協議会に参加した大学のうち,特に北海道大学グループと広島大学グループについて整理した。北大グループの実践研究については,補足報告書『常呂小学校教育実践報告〜北海道大学と常呂小学校の教育実践研究〜』で詳細をまとめた。
2)群馬県の島小学校校長として,授業研究を中心とした独自の学校経営を進めた斉藤喜博の実践について,史料をもとに整理した。
3)教育工学的なアプローチの授業研究として,(1)学習理論との関わり,(2)システムズ・アプローチとの関わり,(3)コミュニケーション分析や授業アセスメントと教師教育の関わりについて検討した。
4)大村はまや木下竹次といった実践者による授業研究を取り上げ,それぞれの実践者の持つ授業観や学習観から,授業研究の成果を問い直した。
研究の成果としては,日本教育新聞社主催「教育セミナー関西」(2002年8月,大阪市)において,分担者を中心としたパネルディスカッションを行い,そこでの議論をふまえて,最終報告書を作成した。最終報告書の中では,故井上光洋・大阪大学教授が示した「授業研究の系譜図」について解説するとともに,授業における「技術」を研究することの意義について,あらためて提言を行った。

1 映像配信システム(VOD)とテレビ会議システムを併用した現職教員研修システムを開発した.これは,明石市所有のケーブルテレビ網,WWWサーバ,VODサーバといったインフラストラクチャーを借用しながら,システム関係機器を増設したものである.このシステムによって,神戸大学発達科学部附属明石校園カリキュラム開発センター(附属明石小学校内),明石市教育研究所,明石市立二見西小学校の3地点がネットワークで接続された.
2 上記1で運用するための現職教員研修プログラムを開発した.開発されたプログラムは,「ダンスセラピーの研修プログラム」,「算数.数学の研修プログラム」,「総合的な学習の研修プログラム」,「子育て支援の研修プログラム」の4種類,計15であった.これらのプログラムはすべて,研究代表者・分担者と神戸大学発達科学部附属明石校園の教官および関係協力者の共同で開発された.
3.上記2のプログラムを利用した現職教員研修の有効性を検証するための実証実験を計3回実施した.この実証実験はすべて,明石市立二見西小学校の校内研修や明石市教育研究所主催の現職教員研修の一環として実施された.
4 高度情報通信社会における現職教員研修と地域連携に関する対談を計1回開催した.対談の参加者は,明石市の行政関係者,明石市の教育関係者,および神戸大学関係者(研究分担者)であった.
5 情報通信技術を利用した現職教員研修のあり方に関するシンポジウムを計1回開催した.
6 明石市の現職教員を対象としたメンタリングに関するワークショップを計1回開催した.

教育測定といえば、従来から紙と鉛筆による、期末に行なわれるテストと相場が決まっていた。しかし、測定の中心が教授学習過程に移り、学習の中心が集団からの学びに移っていくにつれて、従来の測定方法では間に合わなくなってきた。更に、マルチメディア、インターネットなどの普及につれて、遠隔型の授業もオンキャンパスの授業と同様に普及しつつある。この段階からはどうしても、教師が後に退いた、学習者の能動性を重視した学習が中心となる。
これからの教育活動の測定は、それの成果及び改善のどちらを目的としようと、授業中の測定が中心となる。むしろ、授業の質の評価を生徒の側からすることになる。我々の研究は、それが、授業そのものを対象としていようと、あるいは、授業との類似した場面であろうと、リアルタイムで処理されているその場における測定にターゲットをしぼって行なわれた。視聴覚機器を映像提示の機器と見るだけでなく、測定の機器と見立てたのもこのためである。また、エスノメソドロジカルな測定は試行錯誤の結果であるが、保育、老人ホームにおける活動を中心に重要な成果を得た。授業がますます個性的な表現をされる今日、必然的に、授業の測定も個性的にならねばならない。

子どもたちと教師自身による「授業評価」である学級環境測定指標が,近年数多く開発されている.国外では既に,統計的手法に基づくそれらの心理尺度は,教師が担当学級の状況を理解したり,学級環境を改善するために利用されており,教師の「学級経営」を援助するツールとして定着しつつある.日本では,学級環境尺度は学校規模やオープンネスのような学校特性の効果を調べるために利用された例はあるが,教師の学級経営に有効利用された例はまだ少ない.
本研究では,米国で標準化された学級環境尺度(Classroom Environment Scale : Tricket & Moos,1974)の日本語訳及び修正版を,小学生(オープン学習実施校と従来校の児童),中学生(公立校と私立校,不登校の相談学級,少年鑑別所及び少年院等の生徒)を対象に実施して,児童・生徒の学級環境に対する認知・評価が,授業形態・教育目標などの学校特性や子どもの問題行動と密接に関連することを見い出してきた.例えば,教育目標では,部活動や生徒会活動を奨励する教育方針が,中学生の学級での「孤独感」の緩和や「親和」の促進に,また厳格な校則や生徒指導が,生徒の「規律」に対する高い意識と関連する結果が得られた.また問題行動では,不登校生徒は一般生徒に比べて学級での「孤独感」が顕著に強いこと,「教師への親和」が低いこと,非行生徒は学級での「疎外感」が強いことなどの知見が得られた.
今年度は,特に,オープン学習の授業形態を実施している小学校児童を対象に調査を実施した.そこでは,オープン学習実施校の児童が,従来校の児童以上に学級の「秩序」に対する意識が高いこと,授業や学級の活動への「自主的な参加」が多く,学習意欲が高いことなどの結果が得られ,オープン学習は子どもの行動の自由度や自主的参加を高める授業形態でありながらも,教師の権威や教室の秩序を損ねるものではないことが示唆された.
オープン教育に関しては,オープン校の児童は,伝統校よりも「秩序」と学校活動の「参加」の意識が高かった.
小学校のオープンスペースは学校によっては有効に使用されているようだが,使用法はまちまちで,適切な使用法を教師に教える必要がある.
小学校のオープンスペース学習での児童の行動分析から重要な知見がえられている.学級を改善する有用な道具を開発するために,これらの事実を注意深く検討せねばならない.

最終年度は3年間のまとめの一年として、研究者が各研究対象地域・学校で現職教育に関わる中で、具体的な現職教育のプログラム開発などを推進した。また、海外との学術交流も行い、米国の現職教育、養成教育の専門家・研究者との研究を進めた。まとめにあたっては、その成果の報告と研究の体系化を図るにあたり、新潟大学での全体研究会(11月3日・4日)も実施した。
この最終報告書は、初年度の中間報告以降、2年目以降の研究により、2年間の教員養成・現職教育における教師としての力量に必要な資質・能力についての実証的なデータを基礎として明らかにしつつ、これらの研究成果を踏まえた養成や研修のプログラムを検討し、具体的な提案も行っている。本研究は、教員養成における大学と教育現場とのパートナーシップに関する基礎的研究を3つの視点からアプローチしていた。そして次の4つの目的の下に研究を進めた。(1)実習生から経験教師までを対象に、学級経営の面を含めて授業で活用する指導技術を、実証的な授業研究手法を用いて明らかにする。(2)(1)に関わって、総合的学習を含む学校を基盤とするカリキュラム開発(SBCD)や、授業力量形成のための、現職教育プログラムを開発する。(3)実習生から経験教師まで、教師のアイデンティティに関する思考、知識等を明らかにし、授業実施上の課題とその解決様式を明らかにする。(4)附属校園を協力校とし、大学との連携に基づく教育実習プログラムなどを開発するために、連携のあり方をについて新しい方法を開発し、評価を行う。
3年間の研究の結果、従来フィールド経験をいかに養成教育や教員としての能力・資質に結び付けるかが課題であったが、本研究においては、研究者が積極的に教育現場、行政、地域に参加し、カリキュラム開発などの提案を行った。また、附属校園や公立学校との連携を図り、カリキュラム開発や校内研修等を通じたパートナーシップ形成を進めた。パートナーシップ研究はまだ充分とはいてないが、本研究が、この分野において今後の研究の発展に資することを期待する。

これまで教授―学習過程に関する教育研究は,ややもすれば認知領域の学習について行われており,精神運動領域あるいは情意領域の学習については十分な検討が行われてこなかった。そこで,本研究は精神運動スキルの教授―学習過程において教授行為が及ぼす効果を実験的に明らかにすることを目的とした。精神運動スキルの素材として,本研究では,1998年12月に告示された新学習指導要領の体育に導入された予定の「体ほぐし」を取り上げた。本研究では,まず体ほぐしの教育目標について文献的な検討を行った。その結果,体ほぐしは何を目的として実施するのかという教育目標の問題についても,教育研究者間で意見の不一致が認められた。しかし,体の力を抜くこと,つまりリラクセィションを目標に含むという点については研究者の考えに共通点が認められた。そこで,実験的研究においては,リラクセィションを教えることが,姿勢にいかなる影響を及ぼすかを検討した。まず,被験者の安静時の作業時の座位姿勢における姿勢の歪みを三次元的に測定した。この三次元測定により,体幹部のねじれを定量的に測定することができる。次に,体ほぐしの体操を実施し,その効果が安静時と作業時の座位姿勢に及ぼす効果を検討した。その結果,短時間のリラクセィションによっても,姿勢の歪みが改善する被験者が存在することが明らかにされた。長年蓄積されてきたくせであっても,リラクセィションによって,学習者は彼自身の姿勢の歪みに気づくことができることを示している。以上の実験的なデータに基づき,学校教育の中に子ども達が心地よいと感じる体験,すなわちリラクセィションを組み込むことが教育効果を持つことが結論できた。

本研究の目的は、教育臨床的知見を組み入れたマルチメディア教材を開発することである。教師の授業実践力を育成するには、授業事象の認知とそれに基づく授業技術の適応が、授業者自身の中で、反省的になされることが最も重要であるとされている。そこで本研究では、授業設計の段階で、学生が授業に関わる多様な情報を自由にアクセスすると共に、自分の授業設計書を反省的に振り返り、書き直し、再設計できる、マルチメディアシステムの開発を目指した。本システムは基本的に次のモジュールから成り立っている。
・ホームページは学生の利用に供するようにhtmlで書いてある。ホームページは、テキストブック、指導計画書(目標、単元、教材、授業の流れ、授業プロトコル、MPEGによる授業映像)
・コモンゲートインターフェース:データへのリンク情報を記録する。
・リクエストブラウズCGI:データへのリクエストを、視覚的に表示し、チャートで示す。
小学校の国語教材を主にシステムを構成し実施した結果、(1)学生は反省的に指導案を作成した。教育実習経験の程度に応じて、反省的に使用する情報の違いが見られた。つまり、教育実習経験の浅い学生は主として授業計画書のテクストデーターに依存し、経験の豊かな学生は、テキスト情報と共に、実習の動画情報を総合的に活用して反省的思考をすることが分かった。(2)その過程は、学生の情報要求を視覚化することができた。(3)学生は、生徒の興味関心よりも教材理解に関する情報を要求することが分かった。(4)テキストと視覚情報を関連させたチャート図は、ハイパーテキストの最適化に有効であることが判明した。

本研究の目的は、認識を組み込んだ教授-学習過程を実験的に組織し、体育の教授-学習過程モデルを提示するための基礎資料を得ることであった。
1. 大学生を対象にした実験、並びに中学生を対象にした授業実践では、運動スキルと知識(認知的方略)はほぼ対応して変化した。従って、ある身体変化が生じたときにそれと対応する形で言語化できる知識の変化が生じるものと思われる。この「認識-身体同時変容説」は、体育において認識を重視する教授-学習過程の基本理念であることを意味する。
2. 大学生を対象にした実験、並びに中学生を対象にした授業実践では、共に仮説実験授業的な認識過程を組み込んだ。この過程では、基本的に実験者や教師が限定的な質問を行い、そこから被験者や学習者らが「仮説-討論-検証」を経て知識(方略)を得ることになる。ところが、被験者らは、実験者や教師側の質問に対応した知識だけでなく、いくつもの新しい知識を見出した。このことは、身体に対応して変化した認識には、その学習者にとって次の練習に有効に作用し、利用される可能性があることを意味している。
3. これらの結果は、体育の教授-学習過程のあり方において、指導者側が一方的に学習者に正しい知識を提示していく方法、あるいは認識と切り離されたドリル主義の授業方法に対して疑問を投げかけるものである。また、このことは、運動の特質は異なっても、すべての運動題材においていえることである。さらに、体育において認識を重視することは、折しも現在広く唱えられている「問題解決力」や「学び方の育成」という教育理念とも合致しているといえよう。

本研究では、分析変数として居住環境の満足度評価(以下「満足度評価」と略す)、「重要度評価」、及び住み心地を採用し、以下の2点を研究目的とした。
1.住み心地が快適である人はどの様な満足度評価要因を高く評価し、快適でない人はどの様な満足度評価要因を低く評価しているかを明らかにすること。
2.満足度評価と重要度評価において各々評価の高い要因、低い要因を明らかにすること。
東京都区部にある2地区の住民の400名を調査対象にしてアンケート調査を実施した結果、以下の諸点が明らかになった。
1.「施設・設備」、「便利さ」、「周辺の物理的環境」、「住居」、「プライバシー」、「地域・近隣の状況」からなる6要因による満足度評価では、全体、居住形態(一戸建て住宅・集合住宅)別、地域(中野区、墨田区)別の分析において、いずれも「便利さ」の評価が最も高かった。また「便利さ」の下位項目をみると、「買い物の便利さ」、「交通の便」の評価が高かった。
2.全体、居住形態別、地域別、及び住み心地が快適である・なしにかかわらず「便利さ」の評価が他の5つの要因に比べて、最も満足しているという結果が得られた。
また、全体、居住形態別、地域別のいずれにおいて住み心地が快適であるほど「住居」、及び「間取り・広さ」の評価が高かった。その他、全体、居住形態別、地域別に共通して住み心地が快適であるものの方が快適ではないものよりも「耐火・耐震性」の評価が高かった。
3.全体、住居形態別、地域別を問わず、重要度評価においても便利さの評価が6要因の中で最も高かった。「便利さ」の下位項目である「交通の便」や、「買い物の便利さ」が極めて高い評価となっていた。「便利さ」に次いで、「住居」が6要因の中で高かった。「住居」の下位項目では特に「日当たり・明るさ・風通し」や「間取り・広さ」を重視する傾向がみられた。

野嶋等は、米国ケースウェスタンリザ-ブ大学と早稲田大学との間でインターネットを利用した相互のり入れの授業を1992年以来実践している。この研究は、カリキュラム構成、理論化、実践研究の方法論、など多くの問題点を内包している。本研究では、このような実践研究を支える基礎研究であり、対話者相互のコミュニケーションを円滑するヒューマンファクターとして、対話者の画像を画面上に付加することの効果を、囚人のジレンマゲームの場をかりて検証した。その結果、以下の事実が明らかになった。
1)双方の得点の減少する可能性のあるpay off行列の場合、相手方の画像を付加した条件において、画像を付加しない条件にくらべ協調的選択肢の選択数が有為に等しい。
2)双方の選択行動の相関は、画像を付加しない場合の方が高い傾向をしめした。即ち画像付加は、相互の選択行動の際の情報量を多様にし、その結果としての選択行動に独自性をもたらす。

本研究は生理心理学的手法を用いて,学習者が精神運動領域psychomotor domainの教育目標をどのようなプロセスをへて習得していくかを明らかにしようとした。本研究における成果をまとめると以下の3点になる。
(1) スキル習得に至る学習者の生理心理的プロセスを連続的に追跡するためには,授業場面において生理的変化を測定する技法を開発する必要がある。そこで,心理的変化を敏感に反映する呼吸活動の無拘束計測(ambulatory monitoring)を試み,測定値の信頼性と妥当性を検討した。その結果,実験室を離れた場面において生理心理的変化を連続測定することが可能になった。
(2) 我々は体育科教育の授業実践には,教師が経験的に獲得した精神運動領域の教授-学習過程についての経験則があると考えた。それを実証するために,授業実践報告を丹念に読みとり,学習者の認知と運動表出に関する教師の経験則を抽出することを試みた。その結果,スキル習得過程と認知についての複数の仮説群を抽出することに成功した。
(3) 一輪車走行スキルの習得プロセスを追跡することを試みた。個々の学習者の習得プロセスは多様であり,学習速度につも大きな個人差が認められた。しかし,すべての被験者において飛躍的な学習段階が生じていることが確認された。悉無的変化を特徴とする習得は,学習者が見通しを持ちにくいという状況を生む。従って,見通しを与えるための教授方略の導入が教授-学習の成否を決定する重要な要因になることが示唆された。

多様なオープン学習プログラムをもつ千葉県館山市立北条小学校を中心に、授業の場面を収録し分析した。低・中・高学年のいくつかの授業の映像と音声の記録をもとに、「環境心理学」の「行動場面調査法」を適用して、一定の時間的・空間的範囲のなかで生じている活動パタンのシーケンスと空間構造を抽出した。この作業から、授業が指導案に沿った展開になっていること、また授業のデザインにおいて活動の空間構造を配慮することが特に重要であることが明らかになった。この種の学習プログラムが従来の一斉授業と異なる点は、教師も学習場面のメンバーとして活動せねばならないので、授業の展開の全てを掌握できないことである。もちろん、指導案はあらかじめ書かれるのであるが、授業がその通りに展開される保証はない。従って、第三者が教師に代わって全体をみる価値がある我々の記録はそれを行うためのものである。ある授業記録を担当教師にみせたところ、教師は終始自らの姿が記録された部分を注視し続けた。これは我々の行っている授業の多面的な記録の重要性を確認する重要な事実である。この種の授業の記録は、従来他の教師が場面に参入して、特定の児童の反応を記録する形で行われてきた。それは、教師とのインタビューで明らかになったのであるが、観察者としての教師は、授業を行っている教師と同様の視点で授業を行っている教師を注視しているのである。観察者であっても教師の目の届かない部分をみているのではないのである。従って、今後は現場の教師に我々が実施してきた授業の多面的で詳細な分析を提供すると共に、教師に授業記録の種々の部分に注目するよう提案し、また児童にもこの種の記録を提示し活動と経験の共有をはかることが重要な課題となる。さらに、学習集団の活動パタンを構成している学習者個人の行動の質や動機について考察を加える必要がある。

本研究は大学で行なわれている多様な教授過程の形態的・機能的分析を実際の授業を映像化することによって,効果的な教授法の研究と改善のために教授者の支援システムを開発することである。
1)教授過程映像記録システムの整備:教授者自身で容易に教授過程を撮影・記録できるような設計し,撮影や編集方法について詳しい検討した。被写体である教師と学生に有益な情報をフィードバックするための映像記録の制作法が検討された。
2)授業の記録・分析:授業を収録した映像をタイムサンプリングして自動的に印画する方式が開発され,これによって授業は任意の時間間隔で抽出される連続静止画像(最大1シートに144面)のカラーアルバムとして記録されることになり,これによって多くの授業分析の計量的研究や授業の自己評価が可能になった。
3)教授過程の分析:主として講義,演習を中心とした教授者の行動が類型化され,分析された。視線分析は視線の方法や持続時間の分布などが,情報の伝達,受容という側面から検討された。特に視線の持続時間分布が複合指数分布に非常によく適合することが示され,教師行動を計量的に分析する有力な手掛かりとなった。
4)授業評価:自己モデリングによる教授法改善を支援するものとして、教授者の自己効力・自己評価、改善のための映像記録の利用などを調べる調査項目が作成・試行され,分析された。また,学生評価による授業改善の実践が行なわれ,その成果が報告された。
5)教授過程の理論化と研究成果の発表:教授過程の理論的検討はその構成要因の分析や測定モデルと学習の構成主義的視点から展開した。研究成果は主として教育工学会,同学会誌,放送教育開発センター研究報告,紀要,シンポジウム等で発表され討議された。

本研究では、大別すると、2つの研究を行なった。1つは、説明文教材における情報補足のあり方についての論考である。情報補足ということについてはまだ概念が確立されているとはいえず、数回の研究会を開催し、読者論、教材論などの観点からいくつかの論考を行なった。
もう1つは、調査研究である。
第1の調査研究は、挿し絵の有無、問いかけ文の有無など情報補足要因によって4グループに分けて実施し、データ分析を行なった。その結果、挿し絵は誤解を生じる可能性があることを示唆し、問いかけ文は読解に影響を与えることが明らかになった。すなわち、情報補足および情報提示の様式と子どもの理解との間に関係が見出された。さらに、それを踏まえて授業展開を構成し、子どもの読解過程の分析を行なった。また、挿し絵の効果を見るための実験研究も併せて行なった。これは、挿し絵の有無が、文章の再生、内容理解に影響するかどうかを探ったものである。その結果、挿し絵は内容理解には効果が確認された。また、子どもの成績との関係も検討されている。
第2は、授業設計段階における情報補足のあり方の調査研究を行なった。これは、前者の子どもの読解過程の分析に対して、考える側の分析である。その結果、授業目標に関する部分については、言語情報による情報補足が考えられ、そのための知識・理解に関する部分については図あるいは写真などイメージ化に関する映像情報の補足がみられた。また、教師自身の授業反省による教材の分析も併せて行なっている。
以上の研究に基づき報告書を作成した。

リラクセィションスキルと運動スキルという対照的なスキルを取り上げ,習得過程を追跡する研究方法の開発と両スキルに共通する習得過程を明らかにすることを目的として以下の研究を行った.
1.運動スキルの習得過程を明らかにするため一輪車走行スキルに着目し,その習得における認知-運動過程を検討した.まず初心者が一輪車走行を習得できるまでの過程を追跡し,次に一輪車走行が可能になった者と熟達している者の,認知,運動,生理的側面を比較した.
2.リラスセィションスキルについては,まず日常生活のストレッサーに対処するための方略を調査した.その結果,呼吸調整が代表的なリラクセィション方略であることを見いだした.そこで,呼吸調整とストレスそしてリラクセィションの関係を検討するための実験研究を行った.
3.呼吸調整がミクロなリラクセィションとすれば,マクロなそれについては,弛緩体操として知られる野口体操を素材にした研究を行った.とくに,身体の動きから弛緩を測定するという方法と弛緩スキル習得過程における認知-運動表出の関係について検討を加えた.
以上の3つの視点に立った研究から,リラクセィションスキルと運動スキルという一見対照的なスキルの習得プロセスに共通項が見いだされた.すなわち,一輪車習得にはリラクセィションの深化過程が存在し,野口体操習得には一輪車と近似した身体調整ストラテジーが存在した.身体調整という課題に直面した時,人間がとる一般的な方略とプロセスが存在することを示唆している.こうしたプロセスを教授なり,援助がどのように修飾できるかが次ぎなる研究課題になる.

日本で唯一の大規模総合選択制高校である伊奈学園を多面的に評価した。学校の設置計画と運営の実際を概観した後で、多様な教科の選択制、3300の生徒を収容する大規模、大規模を小規模に分割するハウス制(学校内学校プランあるいはキャンパスプラン)というこの学校の独自の特質の効果を検討した。主要な結果は以下のとおりであった。
1.教科教室制と大規模な学校建築が教師の空間利用を制限している。
2.大規模校の場面の匿名性と小規模校の部分(特にホームルーム)の親密性の均衡が重要である。
3.教科選択と満足の関係に男女差や学系(コース)の差がみられる。
4.卒業生の自己像に自己実現と同時にシニシズム(冷笑主義)の傾向がみられる。
5.進路指導の事例調査によると、進学や職業希望の形成に加えて高校生活の指導が重要である。
6.進路選択に関する他校との比較調査によると、大学進学希望の要求水準は他校のように学力によって高低に二極分化せず、比較的に高い水準を維持する。
7.学校経営の財政基盤の分析によると、建築や設備などの資本的支出はやや大きいが、本務教員あたり生徒数や生徒一人あたりの支出や標準運営費は平均的である。
8.教育情報処理システムは、この学校の大規模とカリキュラムの個別化に必須のものであるが、情報処理にともなう作業の多様さと作業量の多さが特徴である。教務関連、情報教育関連、教科教育関連のシステムの増強と人材の育成が必要である。

国語科の授業研究では、従来、認知領域が中心であり、教師と子どもとのインターラクションを扱ったコミュニケーション分析や、認知領域と情意領域(関心・態度など)との関係の問題を扱った研究は、あまり多くはなかった。
本研究においては、教師の教授活動の中で、子どもの言語行動に対応して教師のとった行動、及びその裏にある教師の判断過程の分析を試みた。そして、教師の意思決定のための要因として、指名した子どもの状態についての教師の認識のほか、クラスの雰囲気や授業の「空気」も作用していることが分析によって確認された。
また、教師の持っている教材観や教育観などの信念・理念が授業場面でどのように具体化され、教授行動に発現しているかが明らかにされた。これらはいずれも、教授行動の各場面を再現しつつ、担当教師との面接により行われた。
更に、授業形態のちがい(演繹的方法と帰納的方法)により、子どもの理解や思考方法がどう違ってくるかについても、実験的な試みがなされた。
次に、作文の教材開発については、毎時間の指導の目標である言語技能を具体化した「文章の書き方」に役立つような教材の開発が試みられた。
一方、教材分析の手法として有力である文法論的文章論は、間接的ではあるが、授業計画の立案に際しても、また、授業分析についても有効であることが確認された。
以上を通じて、新しい国語科授業モデルの試みが提示された。

本研究の目的は,マルチメディア教育環境における,主として映像が学習者に及ぼす様々な効果の実験的検討であった.この検討を進めて行く際の具体的な目標として,以下の3点が掲げられた.(1)映像情報と音声情報の平行処理方略についての検討;(2)実際的な教育場面のモデルとしての,LL教室内レスポンス・アナライザ-・システムを利用した研究システムの確立;(3)実験室的研究手法としての,アイカメラを用いた映像視聴時の眼球運動および瞳孔反応測定・分析システムの構築.
まず(2)のレスポンス・アナライザ-・システムに関しては,本研究の早い時期から各種映像教材を用いて,同時に多人数の学習者を対象として,教材の理解度や興味の度合い等についてのリアルタイム・デ-タの収集を実施した.
つぎに,(3)のアイカメラ・システムでは,特にその瞳孔反応測定部分のハ-ド/ソフトウェアの開発に力を注ぎ,いくつかの基礎実験を通じて画像と視覚系反応の関係が分析された.
なお(1)については,(2),(3)の検討やその他の関連する研究知見を総合した理論的考察が主体となる.しかし研究年度内では,認知心理学的な方法論の模索を行なう中で,動画像の情報処理モデルのごく基本的な要素を抽出するにとどまった.なお本研究の枠組みで,個.別学習対応型のマルチメディア教育システムを試作ずみであり、そこでは実験的な制御のもとで画像情報と音声情報を活用した学習が展開される.今後はこのシステムによる学習場面に,動画像に関する基本モデルおよびアイカメラ・システムを適用して,音声情報処理を含んだより包括的な映像の学習者モデルを構築して行きたい.

本年度は3ヶ年研究のまとめにあたり,一輪車走行の課題が研究の素材として適したものであるか否かの評価を踏まえ,総合的な実験を行なった。この結果いくつかの結論を得た。
(1)一輪車走行は平均的な大学生を対象にした場合,1日30〜40分の練習時間を前提として,4〜5回の練習で,一応,一輪車に乗れる状態になる。ここで,一応乗れる状態とは,補助なしで2回転以上,くり返し走行可能な状態をいう。
(2)一試行あたりの平均ペダル回転改を縦軸に,時間を横軸にとると典型的な学習曲線が得られる。また学習の達成水準は必ず,回の区切りを境に,次回のスタート時のレベルは,前回の終了時を下回る。
(3)約5分毎のサイクルで被験者に,自己のモータースキルに関する内観をとる。自分の内観に基くモータースキルの変化の状態と,VTRカメラで観察したモータースキルの変化の状態を対応づける。その結果顔の向き,姿勢,腰の位置,腰の深さをインデックスとし,認知とモータースキルの対応関係を調べることが比較的定安した,信頼性のある,調べ方であることが判明した。それぞれのインデックスは,当初,それぞれバラバラの達成レベルを示すが練習間括後約100名経過したあたりから各インデックスの協応がなり立つ。
(4)顔の向きと腰の深さに関しては,学習が達成されるにつれて,認知と行動のずれはなくなる。しかし,姿勢と腰の位置についてはずれが多く見られる。

リラクセィションは心理学における重要な問題でありながら、臨床研究に比較して基礎研究が充分になされていないという現況にある。その主たる原因のひとつにリラクセィションスキルの獲得プロセスを実験的に追跡する研究方法が確立していないことが挙げられる.換言すれば,リラクセィションの心理学的測定方法が確立すれば,臨床研究を支援する基礎研究が今後精力的に行われることが期待できる.本研究は以上の問題意識からリラクセィションの測定法を3つの角度から検討を加えた.(1)これまで基礎研究が用いてきたリラクセィション課題は学習者の覚醒レベルを低下させ,しかも学習者がプランや方略を表出しにくいという問題がある.これを解消するために身体の動きを用いたリラクセイション課題を取り上げた.その結果,訓練とともに身体の動きに滑らかさが増大し,かつそれに伴い学習者の認知的方略も質的な収束を示すことを確認した.これまで取上げられなかった動きによるリラクセィション測定の有効性を示唆する結果である.(2)動きよりもミクロなアプロ-チとして,呼吸活動とリラクセィションとの関係を検討した.我々のもつ経験的知識を実験的に検証しようとする試みである.ストレスと呼吸という逆の視点から,リラクセィション状態における呼吸を浮彫りにしようとした.その結果,呼気後ポ-ズ時間という指標がリラクセィションを反映する可能性が示唆された.(3)リラクセィションの概念には専門家の中でも混乱が認められる。Drowsy状態をリラクセィションとする研究者もあれば,それを否定する者もいる。こうした概念の混乱は専門家だけで生じているのであろうか。この疑問に答えるために,質問紙による調査を実行した.調査結果は概念の混乱が非専門家の中にも存在するという興味ある事実を示した.以上の研究成果をもとに,今後も獲得プロセスを明らかにするための研究を継続していく予定である.

複数のモダリティからなる情報が同時的、あるいは継時的に提示される時、学習者はどの情報モダリティで与えられる情報を取捨選択するのかという問題、すなわち学習者の認知的な情報処理過程については、これまで組織的な研究がなされてこなかったテ-マである。本研究によって得られた主な成果を以下に記す。
1.映像教材の情報処理過程、特に映像と音声の交互作用過程を調べるための方法論的検討を行った。映像教材が学習者に取込まれていくプロセスを、その入力段階において測定するためにアイカメラを利用することを試みた結果、アイカメラで測定される映像の見方が学習者の理解を反映することを示唆するものであった。
2.映像と音声の時間的タイミングを実験的に操作して、音声が映像に先行する教材と後行する教材及び同時に提示される教材を作成した。先行と後行のどちらが理解を阻害するかを調べた結果、音声の後行がより理解を阻害するという知見が得られた。映像情報の理解が音声情報に大きく依存していることを示唆する結果である。
3.比較的授業に近い場面におけるアプロ-チとして、LL教室のレスポンスアナライザを用いた測定システムを開発した。教材を提示しながら学習者に質問を行い、それに対する回答をアナライザとそれに接続したマイコンにより測定、収集、蓄積するシステムで、これにより時々刻々の学習者の変化を追跡することが可能になった。
4.マイコンのグラフィックス機能を利用して、図学授業における説明図を板書図やOHP図に代わる形で提示することを目的として、そのCAI教材化を試みた。開発した教材内容は次のものである。(1)角錐・円錐・角柱・正多面体、線織面等の立体の投像及び直線と各種立体の交点、多面体同士の相貫、曲面体同士の相貫。(2)三角錐・円錐・傾斜三角柱・傾斜円柱・球・ねじれ面・傾斜六角柱等の各種立体の展開図及び測地線の作図。

本研究は次のような目的で行われた.
1.科学的認識における個人の観察・推論過程をアイカメラでとらえ, 学習のタイプを明らかにする. 2.眼球運動を指標とした観察・推論過程の測定評価のための新しい方法を開発する. 3.課題提示法を検討し, 個人特性に応じた効果的な教授学習活動に資する.
研究成果の概要は次の通りである.
1.眼球運動測定システムの開発と試行 (1)教科書挿絵のスライド, 教育テレビ番組を提示し, 刺激特性と眼球運動との関係を追跡した結果, 視点の集中要因, 分散要因が明らかにされた. (2)映像提示, 音声提示, 両者の対提示条件下での眼球運動を比較した結果, 提示法, 刺激特性, 記憶再生と眼球運動パターンとの相互関係をとらえることができ, 効果的な課題提示法に関する具体的な示唆が得られた. (3)眼球運動の指標として, アイマーク軌跡, 停留数, 停留時間, 移動距離, 移動ベクトルの方向などが有効であることが示された. (4)映像メディアを利用した学習教材の効果を測定する手法として, ペーパーペンシルテストに対するAudio-Visual Testの有効性が示唆された. 2.観察・推論過程の測定評価に関する方法論の検討
(1)同一データを従来の群比較法と個別的方法で比較分析し, 観察・推論過程を個別的に測定評価する方法論のまとめを行うとともに, その重要性を指摘した. (2)観察・推論過程の測定評価に関する研究を人間の情報処理過程との関係でとらえ, その方法論や具体的研究, メディアの特性と学習過程との関連などについて論説した.

福井大学教育学部では, 昭和57年度より教育実習事前学習をカリキュラム化し, 全学生にマイクロティーチングを行うなど, 教師として必要なスキルの学習を施するための種々の試みを行ってきた. 本研究ではこれらのカリキュラムを改善し, 教授スキル育成のためにどのような手だてが必要かを検討し, それに必要なテキストの試作, それを実際に使用する中で, さらに教師として要求されるスキルにはどのようなものがあるかを実践的に抽出し, それらのスキル向上に, われわれの開発したカリキュラムがどのように有効であったかを実証的に明らかにしようとするものである. 教授スキルのカテゴリーとしてはフランダースによってつくられたものや, ヒューとダンカンによって抽出されたものがあるが, これらは教師と生徒のコミュニケーションに重点を置くもので, 授業の内容と結びついた表現のスキル, 授業の雰囲気をもり上げるためのスキル等はふくまれていない. 本研究ではまずスキルを多面的で巨視的な角度からも把握し, 実習生という初心者にもその達成度が評価できるような, 12の項目からなる授業評価表を開発した. マイクロティーチングを改善し.内容とスキルとを結合して20分程度で行うマイクロレッスンを行うことにした. 学生の授業評価表を分析することによって, マイクロレッスンをくりかえしをくりかえし観察することによっても, 教授スキル, 特に授業観察能力の向上がみられること, それは同じテーマについてくりかえし行ったときに安定してあらわれることを数量的に明らかにすることができた. また, 内容とスキルを結合して学習するといっても, どんな内容であってもよいわけではなく, スキル学習に望ましい内容のあることも実証された. 本研究はマイクロティーチングが断片的なスキルの習得だけでなく実践的な意義をもつことを, 実証的かつ数量的に明らかにしたことで, その成果は学会でも高く評価されている.

既存の音声機能付CAIシステム(日本ユニバック社:ソピューデント)に独自のインターフェースを開発することによって、光動画ディスク,VTRを接続した。マルチメディア型CAIシステムを開発した。
このとき、特にVTRインターフェースに関しては、2種のものが用意された。すなわち、1つは、リモートコントローラをパソコンで制御するものがあり、もう1つは、ソニー社のコントロールL端子付VTRに関して実行可能なインターフェースである。この機種では、VTRの現在の状態(テープカウンター値他)がリアルタイムで出力されており、しかもこの信号は9600ボー,8ビット,8ワードの構成となっているため、パソコンの通信回線(RS-232C)を通してデータを直接読み取り、処理することができるものである。
現状態で、完ぺきといえる状況ではないが、従前より、分析や教材作成、及びAudio Visual Testの試作に利用してきた。NHK中学校2年理科番組,「沸点・融点」を利用し、マルチメディア学習システム用のAudio-VisualTestを開発した。音声,動画,静止画,グラフィック画面,スーパーインポーズ画面と多岐にわたるメディア提示機能を有したCAIシステムである。現在、教材の整備を行なっているが、4月以降、実験的利用に入る予定である。

福井大学では昭和57年度より教育実習事前学習をカリキュラム化し、全学生にマイクロティーチングを行うなど、教授スキル学習のため種々の試みを行ってきたが、本研究ではこれらのカリキュラムを改善し、授業観察能力を育成するためにはどのような手だてが必要でああるかを検討し、またそれに必要なテキストの試作も行い、実際に使用し、実践的にその有効性を検証した。また、学生の発問応答の向上の評価には、その評価システムが必要である。発問応答の評価のカテゴリーシステムとしてはBIAS,OSIA,フランダース等のものがあるが、これらは授業3秒あるいは5秒毎に区切ってゆくもので、その操作にはかなりの労力と熟練とが必要である。実習生に簡易に使用できるカテゴリーシステムがあってもよいと考え、「件数だけを数える簡易なカテゴリーシステム」の作り、授業の評価と分析に使用した。発問応答には、コミュニケーションの側面からみるのではなく、指導計画との関係,教材の適否,山場のもりあげ方等、多面的にみることも必要である。こうした多面的で巨視的な把握を可能にし、実習生のような初心者にもわかりやすく授業をとらえることを可能とする授業評価表を開発し、それを用いて、マイクロティーチングをくりかえし観察させたところ、くりかえす毎に授業観察能力に一定の向上がみられることが数量的にも明らかになった。これはマイクロティーチングの役割が単なる教授スキルの断片的習得だけではなく、もっと大きな実践的意義をもつことを示すもので、授業研究の上できわめて高く評価されてよいと考えている。これらの研究の成果は学会でも認められ、日本教育工学雑誌から「教育実習事前学習プログラムの開発とマイイクロティーチングの改善」(400字50枚)として学術論文化するよう依頼され、その執筆を終え、近く掲載される予定である。