2022/08/17 更新

写真a

コマツ ユキオ
小松 幸夫
所属
理工学術院
職名
名誉教授
ホームページ

学歴

  •  
    -
    1978年

    東京大学   工学系研究科   建築学  

  •  
    -
    1973年

    東京大学   工学部   建築学科  

学位

  • 東京大学   工学博士

経歴

  • 1998年04月
    -
    2020年03月

    早稲田大学   創造理工学部   教授

  • 1990年
    -
    1998年

    横浜国立大学 助教授

  • 1982年
    -
    1990年

    新潟大学 助教授

  • 1978年
    -
    1982年

    東京大学 助手

所属学協会

  •  
     
     

    日本建築学会

 

研究分野

  • 建築計画、都市計画

研究キーワード

  • 公共施設マネジメント

  • ファシリティマネジメント

  • 建物のライフサイクルマネジメント

  • 建物寿命

論文

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書籍等出版物

  • 住宅リフォームマニュアル

    上杉啓, 小松幸夫

    2003年08月

  • 建築ヴィジュアル辞典

    Francis D.K. Ching, 深尾精一, 小松幸夫, 須永修通, 角田誠, 中原まり

    1998年09月

  • 建物の評価

    小松幸夫, 加藤裕久, 吉田倬郎, 黒田隆, 宍道恒信, 斎藤順男

    1989年04月

  • 建物はどのように働いているか

    Edward Allen, 安藤正雄, 越智卓英, 小松幸夫, 深尾精一

    1982年08月

  • 構法計画ハンドブック

    内田祥哉, 小松幸夫, 宇野英隆, 江口禎, 上杉啓, 松木一浩

    1980年05月

Misc

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その他

  • 主要なテーマは時間の中の建築変化とそのコントロールについて

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 公立学校を核とした公共施設再編に関する調査研究

    研究期間:

    2014年04月
    -
    2017年03月
     

     概要を見る

    学校施設は面積では公共施設の大きな割合を占めるが少子化により空き教室が増加している。学校施設の余剰空間を活用した公共施設の複合化は施設総量削減につながる。本研究ではまず住民に対して公共施設の利用状況、学校統合への考え等について調査を行った。結果、公共施設の利用率は低く利用目的も限定されており、学校施設の統廃合には理解があった。また実在の学校を対象に改修による施設の複合化の検討を行い、減築と木造の組み合わせを想定したが実現可能であることを確認し、費用の概算では建替えに比してかなり割安となることがわかった。また全国の市町村に「公共施設の総合管理計画等」の策定状況を調査した

  • 公共施設マネジメントの事例調査に基づく実践方法の研究

    研究期間:

    2011年04月
    -
    2014年03月
     

     概要を見る

    公共施設が高経年化し、今後の施設マネジメントが重要になっている。まず自治体間の状況比較のため公会計情報およびその他の公開情報を活用したベンチマーキング手法を開発した。さらに他機関において研究会を組織し、約40自治体と共にベンチマーキングの有効性についての検証を行っている。また施設マネジメントを具体化するために、実在の自治体を対象として公共施設量縮減策をシミュレートした。その際に影響評価および再配置の有効性を検討する手法としてGISを導入し、その成果は当該自治体に報告し一定の評価を得た。以上の研究成果をまとめて公共施設マネジメントの進め方について、5段階のプロセスモデル提案を行った

  • スペイン・カタロニアの伝統的石造民家(マジア)の修復・再生に関する研究

    科学研究費助成事業(早稲田大学)  科学研究費助成事業(基盤研究(A))

    研究期間:

    2007年
    -
    2008年
     

     概要を見る

    スペイン、カタルニャ州のファッチェス離村集落にある18世紀末建設の伝統的石造民家マジア残存遺構の修復・再生の第二段階の完成、建築材料・工法分析、および温熱環境および室内空気質等の環境工学的計測のまとめ、建築作品「実験装置/masia2008」として紹介し、更にひとつを建築デザインワークショップ棟に、もうひとつをマジア農民資料館棟とした。この研究対象のある当該市庁を介した日本とスペインの国際的学術文化交流の実現を果たした。

  • スペイン・カタロニアの伝統的石造民家(マジア)の修復・再生に関する研求

    科学研究費助成事業(早稲田大学)  科学研究費助成事業(基盤研究(A))

    研究期間:

    2004年
    -
    2005年
     

     概要を見る

    本研究はスペイン、カタロニア州バンデジョス/ロスピタレット・リンファント市ファッチェス離村集落において、集落を形成する住棟のうちのA棟のマジア(カタロニアの伝統的石造民家)の修復、再生研究である。対象であるファッチェスのマジア残存遺構、A棟の3層構成の部分(A-1棟)に絞り、作業に従事した。A-1棟は修復・再生の方法における残存するマジア壁体を維持し、新しい機能(建築学ワークショップ棟)を付帯する鉄架構体を内・外部に配する方式の適用部である。マジアに関する文献による継続研究からその来歴、空間的特質、内外部各室、各部の概要、変遷過程を概括するとともに、現地の左官、下地職などからの聞き取りによるマジアの工法の解明を行った.同時にA-1棟修復・再生のための平面、立断面、矩計の基本各図、内部鉄壁体割付詳細図、屋根部および出入り口・窓等の開口部建具の詳細図、内・外階段詳細図のCADならびに手書きの図面作成、それに基づいたS.1/20模型制作を行った。この日本における基礎的作業を背景として、カタロニアのバンデジョス市、バルセロナ建築大学の協力を得て、ファッチェス残存遺構現場において大別して、二つの作業を行った。一つは残存する壁体の保持であり、もう一つは具体的な建設作業である。前者においては前年度の素材分析より壁の充填材である石灰入り粘土(アルガマサargamasa)にエフロエッセンス現象が多く見受けられるため、残存壁に色調、肌理を考慮したモルタルを外壁、内壁の欠損部に充填補強を行った。後者においては、今後に行われる室内温熱環境、室内空気質測定、歴史的建築物等の建築ストックの現代的適用への試験体制作である。まず始めに現場における残存波深物撤去後の平面、並びに高さ方向の実測寸法取り、それに伴う原設計図の修正施工図の作成を行った。日本とスペイン・カタロニアの部材寸法、製作の仕方の相違を確認し、相互調整ための意匠、構造設計者と鉄骨架構体禦作者の3者打ち合せを行い、現地での建設方式を決定した。現在、3.階建て内,外構造骨組み、屋根架構、一部鉄壁体,及び建具等までの施工が完了した段階である。

  • 建築システムの高度化に関する総合的研究

    文部科学省 

    研究期間:

    1999年
    -
    2003年
     

  • オフィスビルの寿命推計

    研究期間:

    2000年
    -
     
     

  • 積雪地域の住宅と仕様式に関する比較研究

     概要を見る

    この研究で意図したのが, これまで余り総合的に捉えられていない積雪地域の住宅あるいは住空間の全体を捉えることである. 以下にこの研究によって得られた知見を, 分析の視点ごとに示す.1.住戸群空間・住戸廻り空間 8つの計画指標によって各都市の住戸を比較した結果, 札幌, 秋田は低い密度によって, 北陸4都市は住宅規模が大きいことによって, 東京と異なっていることが分かった. 敷地面積が大きいものほど主庭空間と前庭空間との分離の程度が高いことが分かる.2.生活空間と住宅空間の構成 札幌が住宅規模の大小に係わらず様式の居間を大きくとり, 通路空間を小さくしているのに対して, 金沢, 長岡では, 座敷の茶の間や様式のLDKを持つものが混在し,接客空間を別に持つものが多い. 住空間構成を分類して, 各都市の比較すると, 札幌はE型が大半で, 他の5都市とは異なっていることが分かった. また, 神戸では, 1階に洋間公室と和室, 2階に個室という構成多く, 東京と似ていると思われた.3.室空間, 暖房方式, 構法 炊事, 食事, だんらん, 接客, 世帯主の睡眠の5つの生活行為を取り上げ生活型を分類すると, 札幌と長岡では「接客併用型」, 秋田, 上越, 金沢では「居間集中型」, 新潟では「接客分離型」が多いことが分かった. また, 居間の起床様式は札幌では椅子式が中心で10-12帖, 長岡, 金沢では座式が多く8帖程度である. 新潟, 長岡, 上越では1戸あたりの暖房器具数が4台近くになり, 開放型の石油ストーブが多い. 構造部材では, 各地域とも材木の樹種に関しては少しずつ違いがあり, 入手しやすいものを多用する傾向がある.4.デザイン観, 住居観, 住意識 デザイン観は, 札幌は近代性の好みが極めて強いのに対して, 金沢は逆に圧倒的に伝統的デザインが好まれており, 長岡は両者に分れている

  • 建築物の各部位における標準構法の内容と使用傾向に関する研究

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    予備調査を含め、本研究は大きく4つの内容からなっている。1. 本研究の予備調査として粗織的な設計主体に対して、標準構法の保有状況や管理形態、利用状況などに関して、アンケート調査を実施し、115組織から回答を得た。2. 設計主体12組織について、標準構法の選定理由や使用形態、管理体制、組織内における標準構法の位置づけ、などに関するヒアリング調査,ならびに、標準的に用いられている構法をまとめた資料の構成や編集内容の比較・分析、を実施した。その成果については1.を含め日本建築学会技術報告集に掲載・公表している。3. 全国の建設省地方建設局および地方自治体から庁舎関係の実施図面を、大手民間設計組織2社より事務所ビルの実施図面を借用し、標準図などと照合することによって、標準構法の使用傾向をある程度把握しつつある。成果の一部は日本建築学会大会にて発表するつもりである(一部は既に発表済み)。4. 公共・民間を問わずに利用率の高い「建築工事標準詳細図(建設大臣官房官庁営繕部監修)」について、内容の変遷・経年変化を詳細にわたって調査し、床・壁・天井は総じて変化が少なく、屋根・建具は変化が激しいなどの傾向が把握できた(その成果の一部は日本建築学会にて発表済み)。引き継ぎ「標準詳細図」改訂の根拠となると思われる「建築工事共通仕様書(建設大臣官房官庁営繕部監修)」について、目次の体系的把握、各種工事についての内容の変遷・経年変化の詳細調査をすすめている

  • 学校教育の新たな展開を支えるための学校施設の整備に関する調査研究

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    本研究は、学校施設整備の現状と問題点を検討し、今後の学校施設整備の在り方を考察することを目的としている。研究成果の概要は以下のとおり、< >は執筆分担者である。(1)学校施設整備に関するアンケート調査で、全国市区町村教育委員会計1,055(回収率69%)から回答を得て、整備体制と整備計画の実態及び課題等について検討考察した。アンケート調査を踏まえ、全国10市町村の教育委員会学校施設担当課へ訪問聞取り調査を行うとともに、小・中学校18校への学校施設見学も実施した。<後藤、屋敷>(2)学校施設の維持管理に関するアンケート調査で、全国の公立学校計310校(回収率86%)から回答を得て、維持管理の実態及び今後の維持管理の方向性について検討考察した。<小松>(3)学校施設利用に関するアンケート調査で、学校施設整備の先進県であるT県の公立小・中学校185校(回収率59%)から回答を得て、学校施設の利用実態と学校側からみた施設整備の課題を明らかにした。<堀井>(4)国立大学施設整備に関して、公立学校との比較を意図して、現在に至る国立大学施設整備の推移と課題を検討考察した。<大島>(5)公立学校施設整備の財政面に関して、公的財政統計書に基づき経年分析を行い、問題点を指摘した。<本多>(6)市区町村レベルにおける学校施設整備計画の策定に関して、1970年代に建設された建物の整備時期を迎え、中長期計画な観点に立った計画的整備等について考察し、これからの施設整備に関する政策形成に資する提案を行った。<後藤>(7)海外学校施設調査に関して、英国およびドイツにおいて、文部省を始めとする公的機関4機関への訪問聞き取り調査を行うとともに、初等中等教育段階の8校の学校施設見学を行った。<屋敷、堀井

  • 今後の大学施設の管理に関する調査研究

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    各種公共施設整備と同様に、大学も施設管理の経営的視点が重視され始めており、ストックマネジメント導入に向けた論理的なバックボーンの整備が緊急課題として求められている。本研究は、大学施設の管理運用の新たな方法を、既存の建物と新規建物との有機的な複合利用を建物機能向上維持と再構築という概念で、また、学科・専攻・群という建築物と周辺環境との調和を環境保全機能向上として地理的地形等のゾーン的総合化という概念との双方から求め、今後の大学施設の新しい管理方法・手法を構築することを目的としたものである。本研究の成果は以下のとおりである。第一に、平成14年次に実施した調査結果より、施設管理の実施率、及び概算を算定し、その結果を分析しベンチマーキングのためのデータを試案した。あわせて費用対効果を踏まえた効果的な施設管理に要する費用等の課題を明らかにした。建物単体の施設管理の課題と方法を提示するとともに、今後の整備水準レベルアップのための面的整備というマネジメントを提案し、環境整備をも含めた今後のキャンパス整備に関わる方向性を提示した。第二に、今後の施設マネジメントに関する概念として重要となる、クオリティ・スペース・コストマネジメント、の3視点から国立大学の現状と抱える課題をまとめた。課題とは、教員及び施設担当職員の意識改革、施設の現状の把握、長期維持管理計画の立案、ライフ・サイクル・コストを考慮した設計、スペース配分の改革、経費の受益者負担制度の導入、教官や学生が施設マネジメントの一端を担うこと等が得られた。以上の研究結果、並びに平成14年度に実施した国外調査の結果を踏まえ、総合的な分析を行い、今後の大学の施設管理に関する方策の提言を行った。同時に、国内の先進事例調査(名古屋大、徳島大、山口大、鹿児島大)を実施し、より具体的な内容を併せて示した

  • 公共工事における「品質確保」に関する調査と第三者監理のあり方についての研究

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    今年度は受注者側である建設業者に対して、「公共工事の品質確保」の問題についてアンケートを実施した。全国の899社を無作為に選び、そのうち187社から回答を得た。アンケートの内容は、回答社の概要、発注者側の状況と契約等、工事の監理・検査・検収についてである。また一部についてはヒアリングも行っている。まず業者から見た発注者の状況であるが、発注者側の技術者あるいは技術力の不足を指摘する回答が目立った。また技術職員が皆無の自治体が多いことについては、それが品質確保の不安材料であるとする回答が多かった。具体的には監理の面での不安が大きいとする割合が高かった。品質管理に大きく影響すると思われる図面の完成度に関しては、「高い」と評価する回答が三分の二を占めているが、これは従来から日本の設計について言われていることとは異なる結果となった。また発注者からの積算数量の開示に関しては、それを求める回答と必要ないとする回答が拮抗する結果であった。これらから、業者側には従来の方式のままでよいとする傾向が強いことがわかる。公共工事の監理のあり方として、国土交通省は「第三者監理」を推進しているが、発注者側と同様に受注者側でも関心が薄いことが今回の調査で明らかになった。また発注者側と受注者側の契約関係では、形式上は双務契約であるにもかかわらず、実態として片務契約的になっているとする回答の割合がかなり高かった。このことは、公共工事におけるトラブルには発注者にも責任があるかという問いに対して、無回答ないしは責任は問えないとするものが90%以上であった点にも共通するものが感じられる。この点にも品質確保を困難にする問題の根が存在するものと思われる

  • 公共施設マネジメントシステム構築に関する研究

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    平成20年度は地方自治体の公共施設を対象として運営維持保全の現況調査、簡易劣化診断、市有施設全体のストック量調査を行い、各自治体の維持保全状況を明らかにした。平成21年度は自治体の現状を概略的に把握するため、公開情報を用いた分析手法を開発・提案した。この手法は自治体の財政・施設老朽化・マネジメント取組状況を総合的に把握できるものである。平成22年度は各自治体において施設マネジメントが進みにくいことについての問題点を把握するため、組織及び関連業務のプロセスに関する調査分析を行い、施設マネジメント効率化のためには組織体制の改変、各部門間の壁を越えた全庁的な観点からの取組みが求められることを確認した

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特定課題研究

  • 既存RC造建物躯体の長期使用のための改修方法に関する実験研究

    2013年  

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    2012年7月に奈良県奈良市に2棟の実験棟を建設し、既存の躯体に断熱等の改修を行うことが建物躯体や室内環境にどう影響するかを実測比較調査を行っている。2012年は1棟に外断熱を、もう1棟はコンクリート躯体のみ(未改修)という設定で実験棟各部の温度測定を年間を通して行った。本研究である2013年度は、未改修棟に遮熱塗料を塗布し、その効果を外断熱実験棟との比較において計測した。実験棟は3m立方の鉄筋コンクリート造(床面積9㎡の平屋)で、壁厚は15cmである。外断熱の仕様はコンクリート躯体に対して、屋上が高反射型防水シート2mm厚、クロスシート1mm、硬質ウレタンフォーム50mmの構成、外壁はビーズ法ポリスチレンフォーム70mm、メッシュ、断熱仕上げベースコートである。遮熱塗料実験棟は、屋上が高反射型防水シート2mm厚、クロスシート1mmの構成で、外壁は日本ペイント社の水性反応硬化形外壁用高日反射率塗料0.28~0.34kg/㎡、水性反応硬化形低熱伝導率フィラー0.4~0.6kg/㎡を施工した。なお両実験棟には2.2kWの家庭用エアコンをそれぞれ1台ずつ設置している。計測は、躯体各部の内外表面温度、室内温熱環境(温度・湿度・グローブ温度)、および設置したエアコンの消費電力量である。実験は開口部の開閉状況とエアコンの運転時間を組み合わせたいくつかのパターンを設定し、それらにしたがって計測をおこなっている。なお計測は表面温度については熱電対を用い、各測定箇所のデータを10分間隔で採取した。まず躯体への影響を評価するため、夏季に屋上の内外表面温度差を測定した結果を述べる。内外表面温度差が大きいとコンクリート躯体には熱膨張・収縮によるストレスが加わり、長期的には躯体の劣化につながると考えられる。実験においてエアコンを24℃に設定し24時間運転した場合、内外表面温度差の最大値は未改修では10℃、外断熱の場合0.9℃であった(2012年計測)が、遮熱改修の場合は5.8℃(2013年、同時に計測した外断熱は1.9℃)であった。また屋上スラブの外表面温度の日較差最大値は未改修18.1℃、外断熱1.6~1.7℃に対して遮熱改修は9.6℃であった。これは結果の一例であるが、遮熱改修は外断熱改修には及ばないものの、夏季には温度差によるコンクリート躯体へのストレスをある程度緩和する働きがあることがわかる。また省エネルギー効果に関して、同一の温度設定とした場合のエアコンの電力消費量を比較した。その結果夏季において、未改修の場合は外断熱改修に対して約2倍の電力消費量となるのに対して、遮熱改修の場合は外断熱の1.5倍程度となった。以上の点から遮熱改修は外断熱には及ばないものの、夏季においては省エネルギーについても一定の効果を有することが明らかとなった。なお冬季においては、遮熱改修したものは躯体外表面の温度が上がりにくいため、躯体内外の表面温度差が未改修よりも大きくなる傾向にあること、またエアコンの電力消費量(暖房)についても、日射による放射熱が遮断されて室内に流入しにくいため、未改修の場合と同じかそれ以上の値になることが確認できた。以上をまとめると、遮熱塗料による改修は夏季の暑さに対してはある程度の効果が期待できるが、冬季にはあまり有効ではないという結果となった。

  • 公共施設マネジメントシステム構築に関する研究

    2007年  

     概要を見る

    前年度に複数の自治体に対して、「公共施設に関するアンケート調査」を行った。これは公共施設の管理に関する一般的な内容についてのものであったが、施設管理の実態を十分に調査することはできなかった。施設管理の費用対効果等を判断するためには、劣化状況及び利用状況を何らかの方法で把握する必要があると判断し、本年度はまず劣化調査の方法論について研究の対象とすることとした。劣化に関しては専門家に依頼することが多いが、作業のための時間と費用の点で困難を伴うため、施設担当者による現状点検調査の有効性を検討することとした。具体的には施設点検チェックシートを作成し、施設担当者自ら1次診断を行って詳細な2次診断の必要性を判断できることを想定した。また複数の自治体間でベンチマークを設定することを想定し、公共施設の実際の機能構成や空間名称と実際の用途の関連を把握することも調査の範囲に含めた。調査方法は以下のとおりである。○目視による施設の現状点検調査(点検チェックシートの作成、写真撮影)○施設の内部構成を確認できる図面等の取得○施設管理担当者へのインタビュー調査点検チェックシートは施設毎に18箇所の点検部位について61のチェック項目を設定した。目視調査の結果にしたがい、不具合程度によって1点(軽度)から3点(重度)までの点数を付与し、点数の合計(不具合点数)と「3点」の項目数(チェック数)を総合的に考慮して、2次診断の必要性あるいは修繕の優先順位を判断することとした。実際に複数の施設について現状点検調査を行い、築年数20年以下の施設はチェック数が少なく不具合点数も低いという結果を得た。また不具合点数が最も高い施設は優先的に2次診断もしくは修繕の判断を検討することになろうが、同時に築年数と修繕履歴を考慮する必要がある。さらに不具合点数が11以上でチェック数が0でない施設は、築年数と以前の修繕履歴を確認する必要があろうという結論に達した。

  • エコマテリアルとしての土壁構法に関する研究

    2005年   輿石 直幸

     概要を見る

    木舞土壁の地震時の耐力は、主に柱・梁および貫で構成される木造軸組の強度・剛性、ならびに木舞下地(竹の格子)の仕様に依存する。一方、木舞下地に塗付けられた壁土は、土壁の初期剛性を高めることに対してはあまり効果が期待できないものの、地震等による大変形時には水平荷重に対する抵抗要素として機能し、土壁に靭性を賦与すると考えられる。現に、実大土壁パネルの水平せん断加力試験では、軸組や木舞下地の仕様がほぼ同様であっても、使用する壁土の種類(産地)および壁土の層構成(荒壁、中塗りなど)によって、土壁の破壊性状が異なり、耐力および靭性が著しく異なることが確かめられている。しかしながら、塗付けられた壁土の強度については、材料学的な検討がほとんどなされておらず、壁土の強度に対する影響因子は明らかになっていないのが現状である。本研究では、壁土の圧縮強度に影響を及ぼす要因を明らかにするため、京都産の荒壁用原土を用いて地盤工学会の土質試験方法に準じた試験をいくつか行った。まず、「突固めによる土の締固め試験」を行い、荒壁原土の基本物性を把握するための締固め曲線(突固め時の含水比と突固め後の炉乾燥密度の関係)を求めた。次に、「安定処理土の静的締固めによる供試体作製」方法に準じ、成形時の含水比(7水準)および締固めの度合い(3~5水準)を実験要因として一軸圧縮試験用の試験片を作製した。その際、締固め装置のプランジャーの変位と加圧力の関係を測定して締固めエネルギーを算出し、先の突固めによる締固めエネルギーとの関係を考察した。また、一軸圧縮強度試験では、試験時の含水比(5水準)を実験要因として一軸圧縮強度試験を行い、密度および試験時の含水比が一軸圧縮強度に及ぼす影響を確かめた。今後は、密度と圧縮強度の関係から施工された壁土の圧縮強度を推定する方法と、壁土の圧縮強度を向上させる方法を検討する予定である。

  • エコマテリアルとしての土壁構法に関する研究

    2004年   輿石 直幸

     概要を見る

    本研究は、日本古来の木舞土壁構法の科学的・工学的な解明と、地球環境保全や室内空気汚染の問題に貢献する土を用いた新しい建築生産技術の提案を目的とするものであり、以下の調査・実験を行った。1.文献調査壁土に関する既往研究と、日本壁および土を用いた海外の建築に関する書籍を調査した。2.現場見学・ヒアリング調査熊本城復元工事現場を見学し、文化財建造物の設計監理者にヒアリングを行った。3.実験荒壁の両面に中塗りを施した壁厚70mm程度の木舞土壁を想定し、京都、広島、秋田、滋賀および埼玉の経験豊富な左官職に、各地の標準的な荒壁および中塗り用の練り土を製造してもらった。練り土の含水比を速やかに測定し、スサと壁土を分離してスサ混入率を求めた。壁土については、下記の試験を行い、物性間の相関分析や産地間の物性比較を行った。① 元素組成② 強熱減量③ 土懸濁液のpHおよび電気伝導率④ 土粒子の密度および粒度⑤ 液性限界(流動曲線)⑥ 収縮定数(収縮曲線)⑦ 一軸圧縮強度結果を要約すると以下の通りである。(1) 粒度の細かい壁土ほど、湿潤時の粘性は高く、乾燥固化に伴う収縮および乾燥後の強度は大きい。(2) 滋賀や埼玉では、荒壁と中塗りとで粒度の差が大きいため、粘性、乾燥収縮、強度などの性質の差も大きい。一方、京都では荒壁と中塗りの粒度にほとんど差がないため、極めて性質が類似した荒壁と中塗りを塗り重ねていることが明らかになった。

  • エコマテリアルとしての土壁構法に関する研究

    2003年  

     概要を見る

    土壁は日本古来の壁体構法であるが、建築生産の合理化とともにその施工量は減少し、近年では技術の伝承さえ危ぶまれている。一方では、地球環境保全や揮発性化学物質を用いた新建材によるシックハウスなどの問題に関係して、土壁構法の優位性が注目されている。しかしながら、土壁構法の品質・性能は、従来、科学的・工学的に究明されたことはほとんどなく、現在でも左官職の経験と技能に依存するところが大きい。本研究は、土壁構法の復興を目指すものであり、近年開発が目覚しい高度な建築技術と競合して適正な評価を得るための生産システムの構築を目的とするものである。1.土壁生産の現状把握(1)文献調査日本壁に関する古典的な著書および壁土の性質に関する既往論文を調査し、土壁構法の原理・原則を整理した。(2)左官職へのヒアリング調査東京、京都、広島、熊本、秋田、滋賀の経験豊富な左官職(計7名)にヒアリングを行い、軸組み・木舞下地等の構法仕様、壁土原土の品質判定方法、調合の方法、練り土の仕込み方(水合わせ)、塗付け手順・方法に関する情報を収集・整理した。(3)ドロコン製造施設の視察埼玉、愛知、京都、愛媛、高知、広島、熊本(計8箇所)のドロコン製造施設(工場で練り土を製造し、販売する業者)を視察し、壁土の産地・入手経路、練り土の製造方法、生産量、販売・流通経路等に関する情報を収集・整理した。(4)現場見学住宅・店舗等の新築および修繕工事現場(多数)、広島國前寺の修復工事現場、埼玉県所沢再開発に伴う住宅・店舗の解体工事現場を見学した。2.壁土原土の品質究明埼玉・京都・熊本ほかの計5種の壁土原土について土質試験等を実施した。その結果、元素分析、土粒子の密度、土の粒度、土の液性限界・塑性限界、突固めによる土の締固め、土の強熱減量、土懸濁液のpHおよび電気伝導率などの試験が適用可能であることを確認した。特に、粒径分布曲線、流動曲線および締固め曲線は、産地による壁土原土の品質特性の差異を把握するのに有用であることを確認した。

  • 建築のライフサイクルに関する研究

    1998年  

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     わが国では、木造住宅の寿命は短いという先入観があるようで、一般にはおよそ30年と言われているが、我々は過去の調査によって、約40年から45年程度であることを明らかにした。 住宅寿命の実態をみていくと、構造的には健全と思われる住宅が建て替えられている状況がかなりの頻度で存在する。それは住宅の寿命が物理的な耐久性によってではなく、他の要因で決まっていることを意味している。具体的には居住者の要求の変化に住宅の機能が追従できないということが最大の理由であると考えられる。すなわち住宅の備える機能と住宅に対する居住者の要求との不一致が建て替えなどの要因となっている可能性が高い。本研究の目的は、住宅の条件から見た増改築及び建て替えの理由を明確にすることであり、実際の住宅とその居住者について増改築及び建て替えに関する意識調査及び実態調査を行い、その結果を様々な角度から分析を行った。 本研究では持家の戸建住宅を調査対象にして、アンケートによって、移住年、増改築もしくは建て替えの有無、現在の住宅の面積、増改築や建て替えを行う以前の住宅で気になる場所とその理由、増改築や建て替えを選んだ理由、あるいはきっかけとなった理由などを調査した。調査対象地域は、東京都八王子市内の住宅団地で、1970年に宅地造成が完成し世帯数約3900、人口約9000人である。調査方法は、アンケートによる調査用紙を対象地域全体に配布し、郵送によって回収することとした。調査用紙は1998年7月に2度に分けて、最終的に1977の調査用紙を配布し329通の回答を得た。そのうち借家の居住者からの回答1件を除いた328件を有効回答とした。まず調査対象のプロフィールを分析した後、気になる場所とその理由について分析を行っている。その結果、住宅に対する不満は「狭い」と「水廻り設備が古い」に大別され、これらの建替え行動と増改築行動に対する影響を分析した。

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