2022/12/09 更新

写真a

カワベ ノブオ
川邉 信雄
所属
商学学術院
職名
名誉教授

学歴

  •  
    -
    1976年

    早稲田大学   商学研究科   商学  

  •  
    -
    1976年

    早稲田大学  

  •  
    -
    1969年

    早稲田大学   商学部  

  •  
    -
    1969年

    早稲田大学  

学位

  • 早稲田大学   博士(商学)

  • 該当なし   その他

  • Ph.D.(オハイオ州立大)

経歴

  • 1992年
    -
     

    - 早稲田大学商学部教授

  • 1992年
    -
     

    - Professor, School of Commerce, Waseda University

  • 1990年
    -
    1992年

    早稲田大学商学部 助教授

  • 1990年
    -
    1992年

    Associate Professor, School of Commerce, Waseda University

  • 1984年
    -
    1990年

    広島大学総合科学部 助教授

  • 1984年
    -
    1990年

    Associate Professor, Faculty of Integrated Arts and Sciences, Hiroshima University

  • 1982年
    -
    1984年

    広島大学総合科学部 専任講師

  • 1982年
    -
    1984年

    Assistant Professor, Faculty of Integrated Arts and Sciences, Hiroshima University

▼全件表示

所属学協会

  •  
     
     

    日本経営学会

  •  
     
     

    日本商業学会

  •  
     
     

    日本広報学会

  •  
     
     

    Business History Conference

  •  
     
     

    日本商学学会

  •  
     
     

    国際ビジネス研究学会

  •  
     
     

    企業広報学会

  •  
     
     

    経営史学会

▼全件表示

 

研究分野

  • 経営学

研究キーワード

  • 経営史

  • Business History

書籍等出版物

  • 日系流通企業の中国展開ー「世界の市場」への参入戦略

    早稲田大学産業経営研究所  2008年

  • 移行経済における日系企業ー日本精工(株)の事例研究ー

    早稲田大学産業経営研究所  2007年

  • Japanese Entrepreneurs in A Historical Perspective

    Frontier Researches on Korean Enterprises and Management in Global Age (法文社)  2006年

  • Japanese Entrepreneurs in A Historical Perspective

    Frontier Researches on Korean Enterprises and Management in Global Age (法文社)  2006年

  • 成長の持続可能性

    東洋経済新報社  2005年

  • 第3章 日本企業の対欧投資ー国別戦略から汎欧州戦略へー

    公文溥・安保哲夫編著、日本型経営・生産システムとEU、有斐閣  2005年

  • Movement of Japanese Companies into Europe

    Kumon and Abo, the Hybrid Factory in Europe, Palgrave MacMillan  2004年

  • 開発と企業経営

    松岡俊二編、国際開発研究、東洋経済新報社  2004年

  • Movement of Japanese Companies into Europe

    Kumon and Abo, the Hybrid Factory in Europe, Palgrave MacMillan  2004年

  • The Japanese Production System: Hybrid Factories in East Asia

    MacMillan Press  1997年

  • The Japanese Production System: Hybrid Factories in East Asia

    MacMillan Press  1997年

  • アメリカの経済

    早稲田大学出版部  1994年

▼全件表示

Misc

  • コンビニエンス・ストアにおける小売ノウハウの移転と革新

    川辺信雄

    早稲田商学   ( 417 ) 1 - 36  2008年

  • タイの自動車産業自立化における日系企業の役割ータイ・トヨタの事例研究ー

    川辺信雄

    早稲田大学産業経営研究所『産業経営』   ( 40 ) 75 - 115  2006年

  • 日系コンビニエンス・ストアの国際展開

    川辺信雄

    早稲田商学   ( 409・410 ) 1 - 47  2006年

  • 華人企業の経営特性の連続性と非連続性ータイ自動車部品製造業にみる企業者活動ー

    川辺信雄

    早稲田大学産業経営研究所『産業経営』   ( 38 ) 3 - 1  2005年

  • 流通革命のリーダー 中内功と鈴木敏文ーダイエー・イトーヨーカ堂

    エコノミスト   臨時増刊号  2004年

  • コンビニエンス・ストアの経営史

    早稲田商学   ( 400 ) 1 - 59  2004年

  • 倒産と再建の経営史

    早稲田商学   ( 397 ) 1 - 53  2003年

  • 新版 セブンーイレブンの経営史ー日本型情報企業への挑戦ー

    有斐閣    2003年

  • 再編進む欧州の日系企業

    TRIアングル   250号  2002年

  • Japanese entrepreneur in a historical Perspective

    International Conference on Entrepreneurship in Theory and History, Delphi, Greece    2002年

  • ユーロ時代における日系企業の対欧州戦略―現状と展望

    早稲田商学   394号  2002年

  • 第3次産業革命におけるビジネス・システムーセブンーイレブンにみる電子商取引時代の日本型ビジネス・モデル

    早稲田大学産業経営研究所『産業経営』   第31号  2001年

  • Present Status and Future Prospects of Business History in Japan

    Associatation of Business Historians   Proceedings of Year 2000 Conference  2000年

  • Activities of General Trading Company Branch Offices in the United States Prior to World War II: Mitsubishi Trading Company

    Japanese Year Book on Business History   No. 17  2000年

  • Sasaki Satoshi and Fujii Nobuyuki, eds., Joho to kei'ei kakushin: Kindai Nihon no Kiseki

    Social Science Japan Journal   Vol.3, No.2  2000年

  • 進む英国の金融・流通革命

    TRIアングル   234号  2000年

  • アジア諸国におけるコンビニエンス・ストアの生成と発展

    早稲田商学   ( 373 )  1997年

  • Economic Development and Societal Transformation in Asian Countries

    アジア太平洋センター/研究シリーズ   39  1997年

▼全件表示

Works(作品等)

  • アジア諸国の経済発展と社会変容

    1997年
    -
     

  • Industrial Development and Societal Transformation in Asian Countries

    1997年
    -
     

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • SBIR

  • コンビニエンス・ストア

  • アジアの流通革命

  • 企業のグローバル化

  • 日本型経営の海外移転

  • コンビニエンス・ストアの成立と発展

  • アジア諸国の経済発展と社会変容

  • Transfer of Japanese Style Management to Foreign Countries

  • Business History of Convenience Stores

  • Industrial Development and Societal Transformation in Asian Countries

▼全件表示

学内研究費(特定課題)

  • 日系流通業の対中国戦略

    2007年   櫨山健介, 宇野和夫

     概要を見る

     中国は、1970年代末の改革開放以後、積極的に外資系企業の誘致を図り、「世界の工場」として急速な経済発展を遂げた。この急速な経済発展によって、13億人の国民の所得は沿岸部を中心に急増し、「世界の市場」を作り上げた。しかしながら、地元企業に大きな影響を与えるという理由から、流通・小売業分野においては外資企業の参入を規制していた。 ところが、1992年以降、さらには2000年代初めのWTOの加盟によって、この分野にも外資系企業が参入するようになった。米ウォルマート、仏カルフールなどの欧米企業のみならず、日本からも伊勢丹のような百貨店、イオンやイトーヨーカ堂といった量販店、ローソン、セブンーイレブン、そしてファミリーマートといったコンビニエンス・ストア、さらには明治製菓、日清食品、資生堂といった消費財のメーカーが積極的に進出した。 本研究は、「世界の市場」において、(1)上記日系企業がなぜ、どのようにして中国市場に参入したのか、(2)どのように日本の経営ノウハウを移転したのか、(3)中国において経営上どのような問題に直面し、それらの問題をどのように解決したのかを明らかにすることを目的としている。これらの問題を明らかにするため、通常の文献研究のみならず、現地での各社聞き取り調査を行った。 

  • 第三次産業革命における中国のコンビニエンス・ストア

    2006年  

     概要を見る

    中国は、改革・解放政策以降、「世界の工場」として発展した。中国政府は、そのために製造分野の外資企業を積極的に誘致してきた。しかしながら、1990年代に入ると、経済成長の成果によって中国の人々、とりわけ沿岸部の人々の所得が急速に向上した。その結果、巨大な消費市場が形成されつつある。 中国政府も1990年代に入ると、小売分野においても外資企業に対して規制を緩和し始め、近代的な小売・流通業のノウハウを導入しようとした。規制緩和のバックアップを受けた巨大市場を目指して、日欧米の多国籍小売企業が中国に進出した。欧米のウォルマート、メトロ、カルフールなどのディスカウントストアに対して、日本からはセブンーイレブン、ローソン、ファミリーマートなどのコンビニエンス・ストアの中国への進出が目立つ。 一般的には、第二次産業革命の小売業である百貨店やスーパーやディスカウントストアと異なり、コンビニエンス・ストアは第三次産業革命の小売業といわれる。中国は急速に工業化を遂げつつあるが、後発国の特徴として、第一次、第二次、第三次産業革命がほとんど同時に生じている。本特定課題研究は、こうした経営環境のなかで、日本から進出したコンビニエンス・ストアはなぜ、どのようにして、経済発展の異なる中国で他の小売業態と競争し、現地に適用しているために変化をとげているのかを分析するものである。これらの問題を分析するために、2006年9月に1週間ほど中国における現地調査を実施した。現地調査と歴史的分析によって、日本や米国では第三次産業革命の小売業として発展したコンビニエンス・ストアが、中国その他のアジア太平洋諸国でなぜ受け入れられたのか、受け入れられるためにどのように内容が変化したのかが明らかになる。それによって、それぞれの国におけるコンビニエンス・ストアの社会における役割や地位が異なることが明らかにされると思われる。

  • 第三次産業革命のビジネス・システムとしてのコンビニエンス・ストアの研究

    2004年  

     概要を見る

     コンビニエンス・ストアは、アメリカで1920年代に誕生し、日本には1960年代の末に導入された。1970年代以降急速に日本で発展し、本家のアメリカよりもはるかに高度な経営制度を構築するまでになった。コンビニエンス・ストア業界のリーダーであるセブンーイレブン・ジャパンなどは、トヨタ自動車などと並ぶ日本を代表する企業にまで発展している。さらに、コンビニエンス・ストアは、従来小売業界で指導的な役割を果たしていた百貨店や総合スーパーを凌ぐまでになっている。 本研究は、日本においてなぜ、いかにしてコンビニエンス・ストアが急速に発展したのかを明らかにすることを目的としている。とくに従来の百貨店や総合スーパーが大量仕入・大量販売を基礎とするいわば第二次産業革命のビジネス・システムを構築したのに対して、コンビニエンス・ストアは単品管理により顧客のニーズに対応したネットワーク型のビジネス・システムを構築した。これは、第三次産業革命のビジネス・システムともいうべきものである。 従来おこなってきたセブンーイレブン・ジャパンの研究にに加えて、本研究ではこの第三次産業革命のビジネス・システムという観点から、ローソンやファミリーマートの大手企業、セイコーマートやポプラなどの中堅企業、さらにはオレンジ・ボックスなど地方限定で活躍する小規模企業まで含めて、業界全体の発展を分析した。また今回の研究では、アメリカやメキシコの北米、台湾やタイなどのアジア諸国でのコンビニエンス・ストアも比較史的視点から研究した。 本研究によって、日本では1970年代ごろから第三次産業革命への移行が顕著になり、その対応としてのビジネス・システムとして、コンビニエンス・ストアの発展がみられたことが明らかになったといえる。 

  • アジア諸国の流通革命―後発国における近代的小売企業の生成と発展―

    1998年  

     概要を見る

     1997年にアジア金融・経済危機が生じて、アジアの発展は阻害された感がある。しかしながら、それ以前に達成された経済発展は、多くの中間層を生み出した。彼らの都市化した生活様式は新しいニーズを生み出した。こうした変化に対応して、現在、アジア諸国において、新しい近代的な百貨店、スーパー、ディスカウント・ストア、そしてコンビニエンス・ストアなどの小売形態が発展し、まさに「流通革命」の時期を迎えているといえる。 本研究では、タイ、マレーシア、シンガポール、台湾、韓国、そして中国といった国々における近代的小売企業の発展がなぜ、いかにして生じたのか考察することを目的としている。すでにコンビニエンス・ストアを中心にアジア諸国の流通革命の実態を分析した研究成果をいくつか発表している。そのため、今年度は、以下の2つの点を中心に研究活動を行った。第1は、アジア諸国では、流通機構が未発達のため、商品供給の問題が大きいことである。そのため、この問題をいかに解決しているのか、台湾において急速に発展をした7-Elevenの流通機能を担当している、捷盟行鎖股分有限公司の流通センターを訪問し、現地調査を行った。 第2は、計画経済から市場経済へ移行している中国における小売企業の発展の問題である。これについては、上海に進出しているローソン、北京に進出しているイトーヨーカ堂を訪問し、現地調査を行った。 今後は、これらの現地調査をふまえ、アジア諸国での供給システムの改革と、中国の流通近代化の問題を分析し、その研究成果を発表する予定である。

  • アメリカにおける中小企業の育成政策 - 中小企業技術革新研究(SBIR)を中心にして

    1997年  

     概要を見る

    経済の持続的発展のために中小企業の役割が見直されている。それは、中小企業の革新能力が投入するコストに対して成果が高いためである。そのため、各国政府が中小企業の革新を支援する政策を展開している。なかでも、アメリカは1980年代初めにSBIRプログラムを導入し、大きな成果をあげており、現在の良好な経済状況をもたらした要因のひとつと考えられている。 しかしながら、このSBIRに関する体系的な研究は、現在までのところ日本のみならず、アメリカにおいても存在しない。したがって、本研究は現在中小企業の育成とその技術の開発において大きな成果を上げているといわれるSBIRが、どのような理念のもとに、なぜ、いかにして形成されてきたのか、またその成果はどのように評価されているのか、歴史的に考察することを目的としている。 本年度の研究は、次のような段階を経て行われた。まず、第一段階として、既存のSBIRに関する文献研究を行った。第二段階として、アメリカの中小企業政策のなかにおけるSBIRの役割や意味づけを行った。第三段階として、アメリカにおいて中小企業庁(SBA)のSBIR担当者などに聞き取り調査を行い、各機関から発行されているSBIRに関する報告者などの資料を収集した。 本年度の研究成果としては、アメリカ政府が1970年代に従来とはまったく異なる中小企業政策の考え方を導入したことと、SBIRプログラムの成立が密接な関係をもつことが、明らかになったことである。したがって、今年度の研究成果としては、アメリカ政府の中小企業政策の変更とSBIRの成立との関係について発表する予定である。研究成果の発表(予定):1998年9月15日 早稲田商学、アメリカにおける中小企業育成政策 - SBIRプログラムを中心にして

  • アジア諸国の経済発展と社会変容

    1995年   チュタ・チアンタイ, ノーマ・マンソール, 浦田 秀次郎, マリ・パンゲスツ, 大畑 篤四郎, 河原 宏, 王 家, 菊池 靖, A・ヴィラコルタ, 後藤 乾一, ステファン・レオン, 鈴木 宏昌, ヴァチャリーヤ・トサンガン, 中原 道子, クー・ケイ・キム, 山岡 道男, ローレンス・T・ウッズ, 依田 家, 銭 国紅, 和田 禎一, メル・ガルトウ

     概要を見る

    現在,アジア諸国の発展は目覚ましいものがあり,既存の世界秩序を大きく変えつつある。また,アジアの経済発展は日本との密接な政治・経済・文化的関係の中で展開している。また,アジア諸国の経済発展は,後発国でありながら唯一非西欧諸国の中で先進国入りした日本の発展モデルを何らかの形で踏襲しつつある。 アジア諸国の発展については,その要因,過程,特徴,問題点についてすでに多くの研究がある。しかしながら,この経済発展がアジア諸国の人々の生活にどのような影響を与え,人々の生活や社会構造が変容したのか,あるいはしつつあるのかについては体系的な研究はない。戦後期を対象に,アジア各国の社会構造の変容を明らかにするのが,この国際共同研究の目的である。 このため,学内および海外のアジアに関する歴史,人類学,政治学,経済学,社会学など広範な分野の研究者が集まり,大きな歴史の流れとして経済発展をとらえ,それに伴う都市,環境,家族,宗教などの問題,さらには日本との関係など,学際的アプローチがとられている。 1994年度および95年度に,それぞれ年間6回の研究会を開催し,学内および海外の研究者がいままでの研究成果を発表しながら,共同研究における共通の研究フレームを確立することにつとめた。また,この2年間に学内研究者は研究対象国に出かけ,現地調査および現地の共同研究者との意見交換を行った。 すでに,この共同研究をベースにして,1996年11月には国際会議を開催することも決まっており,過去2年間を通して,このための準備も行った。 本共同研究の成果は,社会科学研究所の研究シリーズで発表したり,国際会議のプロシーディングスとして公刊する予定である。

▼全件表示

 

委員歴

  • 1994年
    -
    1998年

    国際ビジネス研究学会  幹事

  • 1992年
    -
    1996年

    経営史学会  常任理事

  • 1995年
    -
     

    企業広報学会  理事