大森 眞紀 (オオモリ マキ)

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所属

社会科学総合学術院

職名

名誉教授

学位 【 表示 / 非表示

  • 慶應義塾大学   経済学博士

所属学協会 【 表示 / 非表示

  •  
     
     

    労使関係研究会議

  •  
     
     

    社会経済史学会

  •  
     
     

    社会政策学会

  •  
     
     

    ジェンダー史学会

 

研究キーワード 【 表示 / 非表示

  • 社会政策

論文 【 表示 / 非表示

  • 編集・解説

    産業別労働組合女性調査資料集成 全Ⅱ期 全14巻 日本図書センター    2014年

  • 労働安全衛生におけるジェンダー

    早稲田社会科学総合研究   13 ( 2 )  2012年12月

  • 監修・解説

    現代女性労働調査資料集成 全Ⅱ期 全19巻 日本図書センター    2012年

  • 労働政策におけるジェンダー

    木本喜美子, 大森真紀, 室住眞麻子

    『社会政策のなかのジェンダー』 明石書店     36 - 54  2010年06月

  • 解説

    戦後女性雇用資料集成 全Ⅱ期 全19巻 日本図書センター    2008年

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書籍等出版物 【 表示 / 非表示

  • 世紀転換期の女性労働 1990年代〜2000年代

    法律文化社  2014年03月

  • イギリス女性工場監督職の史的研究 −性差と階級ー

    慶応義塾大学出版会  2001年05月

  • 現代日本の女性労働 −M字型労働を考えるー

    日本評論社  1990年10月

共同研究・競争的資金等の研究課題 【 表示 / 非表示

  • 現代社会民主主義の経済政策の国際比較

    総合研究(A)

    研究期間:

    1991年
    -
    1992年
     

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    2年間にわたって研究活動を積み重ね、研究分担者の個別研究をもとにした、以下の4点において研究上の成果をあげた。(1)社会民主主義諸政党の経済政策の類型化。文献サーベイをおこない、(i)福祉国家の類型、(ii)社会民主主義政党の基盤類型、(iii)政権獲得時期別類型、などをおこなった。この結果、とくに西ヨーロッパにおいては、北欧型とラテン型に大別できることが明らかになった。(2)社民諸政党の政策変化の時期別動向とその要因。国ごとによって時期の違いはあるが、国家による政策制御の色彩が強かった北欧型を含めて、経済政策の自由主義化が共通の傾向として摘出された。各分担研究者の各国研究のうえにたった共同研究をつうじて、その要素の分析をおこなった結果、そこには(i)社民主義の勢力基盤たる労働組合の動向、(ii)ケインズ型経済成長政策の限界、(iii)社会政策にかんする国民の意識変化(集団主義志向から個人主義へ)、(iv)サービス経済化の進展、などがかか

  • 高齢化・産業構造変化のなかでの高齢労働者の退職過程の変容ー国際比較研究

    総合研究(A)

    研究期間:

    1990年
    -
    1992年
     

     概要を見る

    研究成果はまもなく出版される裏面最下欄で示す著書に収められるが,概要はつぎのとおりである。(1)調査対象のどの企業も,1980年以降,国家の政策的誘導と労働組合の要求に応じて定年を60歳に延長した。(2)これとともに中高齢層のますます多くが「出向」により本社から準内部労働市場へと排除される傾向がある。(3)また旧定年年齢以降,年功による処遇が停止される傾向がある。(4)さらに在職年金受給を前提に60歳以後も再雇用制度により雇用を継続するケースもある。(5)以上,日本の大企業における伝統的な終身雇用のあり方がかなり変化しつつあると結論しうる。(6)欧米では,きびしい失業と合理化のなか公的年金早期受給や失業保険,障害年金あるいは企業年金を利用した高齢労働者の早期退職の傾向がこの10年余り進行している。この結果,福祉国家財政危機が進行しているのみならず,厳格な機能分担に立ってきたはずの福祉国家の論理と機能の歪みが生じ,「高齢」概念のあいまい化,個

  • 高齢化・産業構造変化のなかでの高齢労働者の退職過程の変容ー国際比較研究

     概要を見る

    研究成果はまもなく出版される裏面最下欄で示す著書に収められるが,概要はつぎのとおりである。(1)調査対象のどの企業も,1980年以降,国家の政策的誘導と労働組合の要求に応じて定年を60歳に延長した。(2)これとともに中高齢層のますます多くが「出向」により本社から準内部労働市場へと排除される傾向がある。(3)また旧定年年齢以降,年功による処遇が停止される傾向がある。(4)さらに在職年金受給を前提に60歳以後も再雇用制度により雇用を継続するケースもある。(5)以上,日本の大企業における伝統的な終身雇用のあり方がかなり変化しつつあると結論しうる。(6)欧米では,きびしい失業と合理化のなか公的年金早期受給や失業保険,障害年金あるいは企業年金を利用した高齢労働者の早期退職の傾向がこの10年余り進行している。この結果,福祉国家財政危機が進行しているのみならず,厳格な機能分担に立ってきたはずの福祉国家の論理と機能の歪みが生じ,「高齢」概念のあいまい化,個

  • 現代社会民主主義の経済政策の国際比較

     概要を見る

    2年間にわたって研究活動を積み重ね、研究分担者の個別研究をもとにした、以下の4点において研究上の成果をあげた。(1)社会民主主義諸政党の経済政策の類型化。文献サーベイをおこない、(i)福祉国家の類型、(ii)社会民主主義政党の基盤類型、(iii)政権獲得時期別類型、などをおこなった。この結果、とくに西ヨーロッパにおいては、北欧型とラテン型に大別できることが明らかになった。(2)社民諸政党の政策変化の時期別動向とその要因。国ごとによって時期の違いはあるが、国家による政策制御の色彩が強かった北欧型を含めて、経済政策の自由主義化が共通の傾向として摘出された。各分担研究者の各国研究のうえにたった共同研究をつうじて、その要素の分析をおこなった結果、そこには(i)社民主義の勢力基盤たる労働組合の動向、(ii)ケインズ型経済成長政策の限界、(iii)社会政策にかんする国民の意識変化(集団主義志向から個人主義へ)、(iv)サービス経済化の進展、などがかか

特定課題研究 【 表示 / 非表示

  • 19世紀末20世紀初頭におけるイギリス女性工場監督制度研究

    1999年  

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     1999年度特定課題研究助成費の対象となった研究課題「19世紀末20世紀初頭におけるイギリス女性工場監督制度研究」について、当初の計画書で示したとおり、出版予定草稿(400字詰原稿用紙で約600枚)をほぼ完成することができた。そのうち約半分にあたる300枚は既発表の拙稿を大幅に手直ししたものであるが、あとの半分は、全面的な書き換えというよりも、むしろ書き下ろしに近い。 また、年度末には、特定課題研究助成費に加えて、個人研究費の一部も使って、ロンドンへ約4週間にわたり海外出張し、ロンドン経済大学図書館、大英図書館、イギリス公文書館などで、草稿の完成に必要な最終点検を行なった。なお、この海外出張に際しては、99年度特定課題研究と密接な関連性をもつ次の研究課題についても、情報収集を並行して行なっている。 「イギリス女性工場監督職の史的研究」と題する草稿は、2000年度中の出版の実現を期したい。