2024/12/21 更新

写真a

エナツ　ケンイチ
江夏　健一
所属
商学学術院
職名
名誉教授
学位
商学博士 ( 早稲田大学 )

委員歴

  • 2006年
    -
    　

    国際ビジネス研究学会  常任理事

  • 2006年
    -
    　

    Japan Academy of International Business Studies  Executive Board Member

  • 2004年
    -
    　

    日本貿易学会  理事

  • 2004年
    -
    　

    Japan Academy of Foriegn Trade and Business  Board Member

  • 2000年
    -
    　

    消費者金融サービス研究学会  会長

  • 2000年
    -
    　

    Academy of Consumer Finacial Studies  President

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所属学協会

  • 　
    　
    　

    日本国際経済学会

  • 　
    　
    　

    消費者金融サービス研究学会

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    日本貿易学会

  • 　
    　
    　

    Academy of International Business

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    国際ビジネス研究学会

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    Academy of Consumer Finacial Studies

  • 　
    　
    　

    Japan Academy of Foriegn Trade and Business

  • 　
    　
    　

    Japan Academy of International Business Studies

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研究分野

  • 商学 / 経営学

研究キーワード

  • 経済政策（含経済事情）

 

書籍等出版物

  • 新版 理論とケースで学ぶ国際ビジネス

    同文館出版  2006年

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 個人信用情報の保護と利用

    研究期間:

    2005年
    -
    2007年
     

  • 21世紀における消費者金融サービス

    研究期間:

    2005年
    -
    2007年
     

  • アジアのサービス・マルチナショナルズ

    研究期間:

    2005年
    -
    2007年
     

  • Protectiona and Utilization of Personal Credit Information

    研究期間:

    2005年
    -
    2007年
     

  • Consumer Financial Servises in 21st Century

    研究期間:

    2005年
    -
    2007年
     

  • Service Multinationals in Asia

    研究期間:

    2005年
    -
    2007年
     

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Misc

  • Globalization and Higher Education：Some Strategies Adopted by Waseda University

    Kenichi Enatsu

    The ８ｔｈ International Conference on Multinational Enterprises、Chinese Culture University、Taipei,ROC    2006年

  • サービス多国籍企業の人的資源管理ーカルフールの国際展開を事例としてー

    江夏健一編

    早稲田大学産業経営研究所   産研シリーズ ( 40 )  2006年

  • 竹田志郎編著 日本企業のグローバル市場開発

    中央経済社    2005年

  • M.カソン 国際ビジネス・エコノミックス

    文眞堂    2005年

  • 英国貿易産業省 ２１世紀の消費者信用市場

    東洋経済新報社    2005年

  • （７）貿易論ＩＩー国際経済論・貿易政策・多国籍企業論関連科目の系譜ー

    早稲田大学商学部百年史     254 - 263  2004年

  • 通勤大学 ＭＢＡ９ 経済学

    総合法令    2003年

  • The Future of International Business

    The 2003 Overseas Conference Sponsored by the Korean Academy of International Business Held on June 27 2003 in Tokyo    2003年

  • ＩＴの進展と個人情報保護

    敬文堂    2003年

  • ニュー・チャイナ・ドリーム：「愛銭」「愛権」「愛国」を求める若者たち

    週刊エコノミスト   2002年5月14日号  2002年

  • 台湾における日系企業と国際環境技術移転

    杉江雅彦教授古希記念論文集『証券・金融市場の新たなる展開』晃洋書房、所収    2002年

  • エイドリアン・ファーナム著 コーポレート・カルチャーショック

    同文館    2002年

  • 中島潤著 日系多国籍企業―ミレニアムへの軌跡―

    世界経済評論 (社)世界経済研究協会   2001年2月号Vol.45.No.2(64～65)  2001年

  • 大競争時代における国際ビジネスの諸問題

    早大産業経営研究所 産研シリーズ33    2001年

  • IT革命と中国におけるベンチャービジネスの現状と問題点(上)

    世界経済評論 (社)世界経済研究協会   2001年3月号Vol.45.No.3(57～63)  2001年

  • 理論とケースで学ぶ国際ビジネス

    同文館    2001年

  • ＩＴ革命と中国におけるベンチャービジネスの現状と問題点（下）

    世界経済評論（社）世界経済研究協会   2001年4月号、Vol.45,NO.4  2001年

  • 国際経営成功の処方箋

    リスクマネジメント ダイヤモンド・ファイナンシャル・プランナーズ社   2001年6月号  2001年

  • 酒井/齋藤編著 イントロダクション国際経営

    文真堂    2000年

  • 消費者金融サービス辞典

    敬文堂    2000年

  • 競争優位の再構築を図るとき

    月刊 消費者信用 (社)金融財政事情研究会   2000年6月号(14-15)  2000年

  • 国際ビジネス研究・実践のニューパラダイム再考

    世界経済評論 (社)世界経済研究協会   2000年11月号Vol.44.No.11(31～40)  2000年

  • 松村文武／藤川清史 “国産化”の経済分析（岩波書店）

    週刊東洋経済   99年2月20号  1999年

  • グローバリゼーションとデータ保護

    敬文堂    1999年

  • 個人信用情報機関の“公共性”とは何か？

    個人信用情報専門誌「アイ」／（株）日本情報センター   No.37  1999年

  • UN世界投資報告書1994 多国籍企業と雇用問題

    国際書院    1999年

  • 21世紀の日本の立場と役割

    「合理化」／（社）大阪府経営合理化協会   No.390  1999年

  • The Challenges of the New-Millennium for Asian Business

    7th. International Conference on Multinational Enterprise, Association of International Business Studies, Taipei, Taiwan   Roc.  1999年

  • 暮らしと消費者金融

    日本消費者カウンセリング基金（事務局）    1998年

  • 国際ビジネスの発展と研究の系譜

    朝岡良平先生古稀記念論文編集委員会編『国際商務論の諸問題』所収／同文館    1998年

  • 国際ビジネス研究におけるパラダイム・シフト

    世界経済評論／世界経済研究協会   42;9,pp.23-34  1998年

  • ワークブック国際ビジネス（共著者米澤聰士）

    文眞堂    1998年

  • マス・カスタマイゼーション

    富士通マネジメント・レビュー／富士通経営研究所   200 Fall,98  1998年

  • ウエストニー／ゴーシャール 組織理論と多国籍企業

    文眞堂    1998年

  • 97年版デジタル革命対応最新経営イノべーション手法50

    日経BP社    1997年

  • 国際ビジネスのニュー・パラダイム

    高度情報化社会における日本企業のグローバル戦略の新展開／産業経営研究所 産研シリーズ30   1  1997年

  • 早稲田実業学校の現状と課題および将来の展望

    早稲田フォーラム   No.74  1997年

  • Ｏ．Ｈ．ガンジーJr.著個人情報と権力：統括選別の政治経済学

    同文館    1997年

  • 「個人信用情報保護利用の在り方に関する懇談会」について

    データバンク／（株）ジャパンデータバンク   No.56  1997年

  • 求められる高い視座からの時代展望

    世界経済評論／（社）世界経済研究協会   41巻No.11  1997年

  • 二神恭一―編著ビジネス・経営学辞典

    中央経済社    1997年

  • ライバル国家，ライバル企業

    文眞堂    1996年

  • 国説ガイドブック国際ビジネス

    中央経済社    1996年

  • 国際マーケティング体系

    ミネルヴァ書房    1996年

  • 消費者信用ビジネスと消費者保護

    敬文堂    1996年

  • 現代クレジット社会を考える

    シーエーピ出版    1996年

  • 国際戦略提携

    晃洋書房    1995年

  • Locaticnal Dynamics and International Business Activities in the Nonth-Eastern Asian Region

    北東アジア企業国際シンポジウム-域内経済協力と企業の役割/小樽商科大学    1995年

  • 国際経営12の課題

    黎明出版    1995年

  • IT革命対応最新経営イノベーション手法

    日経BP社    1995年

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特別研究期間制度（学内資金）

  • IT革命時代におけるアジアにおけるサービス・マルチナショナルズの現状と展望

    2001年08月
    -
    2002年09月

    中国・香港   香港中文大学

特定課題制度（学内資金）

  • アジアにおける日・米・欧のサービス・マルチナショナルズに関する総合研究

    2005年   坂野　友昭, 長谷川　信次, 竹之内　玲子

    　概要を見る

    　本研究課題では、アジアにおける日・米・欧のサービス・マルチナショナルズの経営行動を、理論的・実証的に分析を行った。具体的には、流通業および消費者信用業のアジアでの戦略および組織の現状（江夏・坂野）、サービス・マルチナショナルズのアジア進出およびアジアにおける競争優位の源泉の理論的解釈（長谷川・竹之内）が行われた。最終的に江夏が理論と実証両面から総括し、今後の研究の方向性について考察を加えた。また、学外の研究者および実務者を招聘し、サービス・マルチナショナルズに関する意見交換を行った。　業界研究では、流通業と消費者信用業の補完関係、およびアジアにおける消費者信用業の成長を促進するこれまでの戦略展開の現状が明らかとなった。理論研究では、前回の特定課題（２１世紀グローカル知価社会とサービス・マルチナショナルズの総合研究）からの継続として、伝統的な多国籍企業の理論だけでなく、メタ・ナショナル理論の適用を試みた。　本研究課題は、サービス・マルチナショナルズという新たな研究対象に注目していることもあり、試論的な性格の強い研究であった。そのため残された課題も多い。理論的考察では、仮説設定の段階に留まっており、今後フィールド・リサーチを通じて仮説を修正し、最終的には大規模サンプルによる定量分析につなげる必要がある。業界研究では、研究対象となる業界の範囲を拡張し、より普遍性のあるモデルの構築を目指す必要がある。　

  • ２１世紀グローカル知価社会とサービス・マルチナショナルズの総合研究

    2004年   太田　正孝, 川邉　信雄, 坂野　友昭, 長谷川　信次

    　概要を見る

    　本研究課題は、ローカルな価値観の拘束力や情報の粘着性が高いサービス・ビジネス経営主体であるサービス・マルチナショナルズ（サービス産業に属する多国籍企業）の経営行動を、「グローバル・ローカル・トレードオフ」の観点から分析した研究である。 「サービス経済化」、「知識経済化」時代とも言われる現代の世界経済の潮流に鑑みるとき、このような視点に基づき日本における国際ビジネス研究を再構築することは、いまだに商品貿易や製造業直接投資への依存が高く、サービス・ビジネス部門では欧米多国籍企業の後塵を拝している日本の国際ビジネス・コンサーンの再生に裨益するところが少なくない。　本研究の研究分担としては、太田・長谷川がサービス･マルチナショナルズの理論（とりわけ異文化マネジメント論と内部化理論）研究を、川邉・坂野が産業構造（とりわけ流通業と金融サービス業）に関する研究を行い、最後に江夏が理論と実証両面から総括し、今後の研究の方向性について考察を加えた。また、学外の研究者および実務者を招聘し、サービス・マルチナショナルズに関する意見交換を行った。　サービス･マルチナショナルズの理論研究では、サービス･マルチナショナルズに対する既存の多国籍企業理論の適用可能性について考察が加えられた。生産活動を対象とした既存理論の説明力にはある程度の限界が存在するため、今後の理論研究にむけてサービス概念の精緻化が一層求められる。また、産業構造に関する研究では、サービス産業特殊的な要因と既存の国際経営戦略に係わるコンセプト、さらにはそれらとパフォーマンスとの関係が若干ではあるが明らかとなった。　しかしながら本研究は試論的研究として行われたものであり残された課題も多い。今後の研究では、サービス･マルチナショナルズの個別事例研究を行い、国際ビジネス・国際経営研究に対して新たな知見・仮説を構築し、定量研究により、その妥当性について検証を続けていく。

  • アジア・ビジネスの国際化とグローバル・スタンダードの形成プロセスに関する制度化理論的研究

    1999年   太田　正孝, 川邊　信雄, 坂野　友昭, 恩蔵　直人

    　概要を見る

    　本研究は、グローバル競争に直面しているASEAN現地企業が、日米欧の先発多国籍企業が保有するベスト・プラクティスをいかにベンチマークし、さらに組織学習していくかを、現地企業へのアンケート調査とインタビューを中心としたフィールド・リサーチを通して、制度化理論的に解明することにある。　98年度は、制度化理論および組織学習に関する内外の関連文献のサーベイを進めるとともに、質問票調査に向け、現地協力体制のインフラ作りに専念した。調査対象企業は最終的にSingapore現地企業に絞ることにしたが、その理由は１）ASEAN企業の中で最も競争力があるとともに、アジア通貨危機の悪影響が軽微であるため組織学習のサンプルとして最適、２）狭い地域に集中しているためサンプル処理が比較的容易、４）Singapore現地有力企業グループからの協力申し出があったからである。98年９月に江夏と太田が、Singapore最大の政府関連企業グループ、Temasek Groupを始めとする有力企業数社のトップとMeetingを持ち、調査の主旨を説明するとともに協力関係を構築した。この協力関係に基づき99年３月、川邊、太田が質問票作成のためのパイロット・インタビューを実施し、DBS (Development Bank of Singapore)、Singapore TelecommunicationsなどSingaporeを代表する10数社のトップが、グローバル競争ならびにSingapore企業の組織能力についてどのような認識を共有しているかを探った。　99年度は、申請時の代表者であった太田が急遽、99年3月末に在外研究員としてMIT, Sloanに赴いたためスケジュールが若干遅れたが、太田の研究パートナーで、制度化理論アプローチの世界的権威であるProfessor Eleanor Westneyの貴重なアドバイスのもと、パイロット・インタビューの詳細な内容分析を９月までに完了した。この分析結果に基づき、10月から12月にかけて質問票調査の最終デザイン段階に入り、１月に最終原稿が完成した。当初、質問表は日本語と英語の２種類を用意する予定でいたが、Singapore現地企業のみを対象としたため英語に一本化した。２月に現地の有力協力企業であるTimes Publishing Groupに印刷および発送業務を代行してもらい、約1600社の現地企業に郵送した。　以上のとおり、若干スケジュールの遅れはあったものの、本特定課題研究期間の２年間に達成すべき課題はすべて満足の行く形で終えることができた。すでに回収できた約150通をさらに上乗せするために現在、現地協力企業の支援を受けて第２次回収作業を進めているが、目標である200社からの有効回答を達成することは十分可能であり、Singapore現地企業のトップマネジメントへのアンケート調査としては画期的なものとなることは間違いない。