天野 正博 (アマノ マサヒロ)

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所属

人間科学学術院

職名

名誉教授

学歴 【 表示 / 非表示

  •  
    -
    1972年

    名古屋大学   農学研究科   林学専攻  

  •  
     
     

    名古屋大学   農学部   林学科  

学位 【 表示 / 非表示

  • 東京大学   博士(農学)

経歴 【 表示 / 非表示

  •  
     
     

    現在に至る

  •  
     
     

    平成15年4月1日 早稲田大学人間科学部教授

  •  
     
     

    森林管理研究領域長

  •  
     
     

    平成13年4月1日 独立行政法人森林総合研究所

  •  
     
     

    平成9年4月1日 林業経営部資源計画科長

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所属学協会 【 表示 / 非表示

  •  
     
     

    Resource Modeling Association

  •  
     
     

    オペレーション・リサーチ学会

  •  
     
     

    森林計画学会

  •  
     
     

    日本林学会

  •  
     
     

    国際開発学会

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研究分野 【 表示 / 非表示

  • 環境影響評価

  • 森林科学

  • 生態学、環境学

論文 【 表示 / 非表示

  • 泥炭湿地における初期段階のアブラヤシ農園開発が地域住民の生計戦略および土地保有への意識に与えた影響 : インドネシア・中央カリマンタン州カプアス県の事例

    岩永 青史, 穴倉 菜津子, 御田 成顕, 天野 正博

    林業経済研究   61 ( 1 ) 75 - 85  2015年03月

     概要を見る

    アブラヤシ農園は,食用作物栽培に不適である泥炭湿地において,地球温暖化抑制という観点からも否定的に捉えられている。本稿では,地域住民の収入源および経済状況の変化と伝統的に利用されてきた慣習地におけるアブラヤシ農園開発に対する地域住民の意識の2点について,初期段階の農園開発および農園労働が地域社会に対してどのような影響を及ぼしたのかを明らかにし,その結果をもとに住民の生計戦略における課題を検討した。泥炭湿地が広く存在する中央カリマンタン州の村における調査からは,世帯主の年齢が若い世帯では農園労働が,年齢が高い世帯では小規模のゴム園経営がそれぞれ主収入源であることが明らかになった。一方で,農園労働に強く依存している世帯にもゴム園保有の意思があり,アブラヤシ農園開発によって慣習地が失われることに危機感を持っていた。地域住民の経済的安定性を考慮する場合,一時的に農園労働に強く依存し,他の生計手段の選択肢に乏しい立

    DOI CiNii

  • 泥炭湿地における初期段階のアブラヤシ農園開発が地域住民の生計戦略および土地保有への意識に与えた影響

    岩永青史, 穴倉菜津子, 御田成顕, 天野正博

    林業経済研究   Vol. 61 ( No. 1 ) 75 - 85  2015年02月

    DOI

  • REDD+の仕組みに関する概略と現状の問題点及び今後の方向性

    天野正博

    NewsLetter, 海外林業コンサルタンツ協会   Vol2,   1 - 2  2013年12月

  • インドネシア中カリマンタン州の移住村における就業構造および土地利用が森林に与える影響 : REDDプラスの実施に向けた課題

    御田 成顕, 岩永 青史, 穴倉 菜津子, Wijaya Chandra Irawadi, 天野 正博

    森林計画学会誌   46 ( 2 ) 45 - 56  2013年02月

     概要を見る

    インドネシアの移住政策によって設定された移住村の住民にとって,天然林伐採事業やオイルパーム開発といった大規模森林開発は貴重な雇用機会の一つであるが,REDOプラスの進展に伴いその規模は縮小することが予想される。そこで本研究では,中カリマンタン州プランピサウ県に位置する移住村であるPM村を事例に,就業構造における森林開発の位置付けと土地利用との関係性を農村調査から明らかにし,REDDプラス実施に向けた課題を検討した。出稼ぎ労働はPM村において最大の現金収入源であり,その中でも森林開発に関連する職業の割合が最も大きく,またその出稼ぎ先の推移は中カリマンタン州の森林開発の動態とも一致していた。次いでPM村内の土地利用は,55.3%の所有地が利用されておらず,所有地および借地の一部において自給用の作物栽培およびゴムの植栽が行われており,周辺の国有林を開墾する事例は見られなかった。そして,ゴムの植栽を積極的に行っていたのは,出稼ぎを行い,土

    DOI CiNii

  • インドネシア中カリマンタン州の移住村における就業構造および土地利用が森林に与える影響

    御田成顕, 岩永青史, 穴倉菜津子, Chandora Irawadi Wijaya, 天野正博

    森林計画学会誌   Vol. 46 ( No. 2 ) 45 - 56  2013年02月

    DOI

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書籍等出版物 【 表示 / 非表示

  • アジアの非伝統的安全保障Ⅰ 総合編

    天野正博

    勁草書房  2011年11月

  • 気候変動レジームの行方

    天野正博他

    慈学社  2011年

  • 地球変動研究の最前線を訪ねる

    共著

    清水弘文堂  2010年02月 ISBN: 9784879505958

  • バイオマスハンドブック第2版

    横山伸也編, 天野正博他

    オーム社  2009年12月 ISBN: 9784274207853

  • 1.2地球環境保全と資源管理、「環境」人間科学

    天野正博

    朝倉書店  2008年09月 ISBN: 9784254505276

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受賞 【 表示 / 非表示

  • 平成21年度の応用測量論文集

    2010年06月  

  • 第5回 国際協力機構 理事長表彰

    2008年09月  

  • IPCCノーベル平和賞受賞に対する貢献の認定

    2007年12月  

  • 平成9年度農林水産大臣賞「森林資源計画に関する研究」

    1997年04月  

  • 昭和61年度林業科学技術振興賞「森林計画の情報処理システムに関する研究」

    1986年05月  

共同研究・競争的資金等の研究課題 【 表示 / 非表示

  • 森林を対象とした京都議定書吸収源の運用方策に関する研究

    基盤研究(B)

  • 京都議定書CDM植林事業における住民参加プロセスに関する研究

    基盤研究(B)

  • 京都議定書に対応した森林におけるCO_2吸収量の広域測定法の開発

    基盤研究(A)

  • ポスト京都議定書における熱帯林の活用と固定炭素の持続性に関する研究

    基盤研究(B)

  • UNFCCCにおける熱帯林保全活動の有効性と運用規定に関する研究

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講演・口頭発表等 【 表示 / 非表示

  • Forests and our planet

    発表年月: 2009年07月

特定課題研究 【 表示 / 非表示

  • 森林と農地間の土地利用変化に伴う炭素変動量評価に関する研究

    2016年  

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    我が国は2030年に温室効果ガスを2013年比で26%削減する目標を、2015年に合意されたパリ協定で提示した。そのうち、土地利用部門では1割の2.6%相当分を吸収し、他部門の排出量を相殺する予定である。しかし、森林の林齢構成が高齢化することにより、森林分野の吸収量は大幅に減少していることが分かった。また、農業分野でのCO2吸収は農地への堆肥の投入がもっとも確実であるが、国際競争力のある農業への転換政策は、化学肥料の多投入により温暖化対策とは相反する活動になる。なお、土地利用分野でもっとも温室効果ガスを排出するのは、土地利用が変化する場合である。これについては、排出量を推定するための基礎データの収集を行った。

  • オイルパーム農園の拡大が及ぼす環境及び社会影響評価と、我が国の食生活

    2015年  

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    我が国の加工食品の多くにはヤシ油が利用され、価格も高騰してきている。このため、油ヤシ農園の急速な拡大が熱帯林減少を引き起こしており、地球温暖化促進要因の一つとして懸念されている。インドネシア国西カリマンタン州の油ヤシ農園と国立公園が接する地域において、地域住民が油ヤシ農園での雇用からもたらされる便益と、消費者が安価に加工食品を入手するには、大規模な油ヤシ農園から供給されるヤシ油はともに望ましい。ただ、これは短期的な視点に立った便益で有り長期的視点に立てば、7地域の環境の汚染、温暖化の促進など環境便益の損なわれていることが解った。

  • 住民主体のREDD+活動実施に関する研究

    2015年  

     概要を見る

    人為による温室効果ガス(GHG)のうち土地利用変化によるGHG排出は2割近くを占めている。気候変動枠組み条約のパリ協定では、土地利用変化によるGHGの削減を目指し途上国において森林減少、森林劣化によるGHG排出量の削減(REDD+)を、第5条で強調している。REDD+では炭素クレジットの獲得を優先するあまり、森林に依存して暮らしている住民の便益が阻害されることを防止することと、天然林を生長量の早い早生樹種を中心とした人工林に転換することの防止を求めた、セーフガードを設定している。そのためには、既存の森林の非木材林産物に依存している住民が、主体的にREDD+活動に関わることが最善の解決策となる。本研究ではラオス、ミャンマー、インドネシアを対象に住民主体のREDD+実施体制について、調査、分析を行った。

  • UNFCCCにおける熱帯林保全活動の有効性と運用規程に関する研究

    2014年  

     概要を見る

    気候変動枠組み条約(UNFCCC)のCOP13(第13回締約国会議)において、ポスト京都議定書で熱帯林減少・劣化による温室効果ガス排出量削減(REDD+)を、重要な温暖化対策プログラムとして採用することが決まった。本調査ではインドネシア、ラオスにおいて、JICA及び環境省が実施中の事業と協力しながらREDD+活動の評価を行い、問題点が明らかにした。 インドネシアではオイルパーム農園が、ラオスでは焼き畑の拡大が森林減少の要因であることが解った。ただ、どちらも民族性や経済的な富裕度に応じて森林減少に与える影響が異なるため、単一的なアプローチではなく、集落や住民の属性に応じた対策を講じる必要がある。研究では、住民の属性に応じた対策を提案した。

  • 熱帯林保全に向けた経済的インセンティブ導入の制度設計

    2013年  

     概要を見る

    「研究目的」森林の環境保全機能を強化するための経済的インセンティブとしては、気候変動枠組み条約(UNFCCC)で導入されている炭素クレジットがよく知られている。炭素クレジットについて自然環境を自然資本といて評価するための手法を、実際の環境データを用いて実証的に開発するとともに、自然資本の所有権を住民に帰属させる制度設計という理論面での研究を行った。研究成果をUNFCCCで2020年より導入予定の「研究対象地」 研究対象地は国外ではラオス国ルアンプラバン県ポンサイ郡、インドネシア国中央カリマンタン州Pulang Pisau県Sebangau Kuala郡、国内では三重県大台町、岩手県釜石市である。それぞれの地域において、社会経済状況および住民が自然環境の中心をなす森林をどのように意識しているのか、調査を行った。「研究成果」炭素クレジットを単に事業実施主体の収益とするだけでは、炭素吸収量を増加させるような森林施業に繋がらないことが解った。これは、地域住民がクレジットの概念を正確に理解できないこと、森林に対する所有の概念が曖昧なため、人為インパクトは所有者だけでなく地域住民も与えていることなどによる。そこで、所有権を森林と炭素で分離し、後者は地域コミュニティに与えるべきだという結論を得た。また、炭素クレジットという概念が新しいことから、その保全活動を効率的に行うには、住民に対するキャパシティビルディングを事前に実施する子余の重要性を明らかにした。生物多様性についてはセーフガードやプロジェクトの適格性などで評価することはあっても、統合化した指標でクレジット化することはなかった。当研究では森林の持つ複数の環境保全機能を統合化した形でのクレジットの発行のための論点整理を行った。 クレジットを発行する場合の具体的な基準については、ベースライン方式、参照レベル方式が炭素クレジットでは用いられている。様々な自然生態系の機能を統合化する生態系サービスを前提としたクレジットの算定について、多次元空間での統合化方式の適用を試みたが、適切な回答を得ることはできなかった。当研究の成果を用いて環境省の地球環境研究総合推進費に広島大、東大、京大と共に応募し、採択された。

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海外研究活動 【 表示 / 非表示

  • 地球温暖化問題における森林の影響と果たす役割

    2010年03月
    -
    2011年03月

    カナダ他   Pacific Forest Centre他