2024/04/17 更新

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ササキ シュンスケ
佐々木 俊介
所属
附属機関・学校 平山郁夫記念ボランティアセンター
職名
講師(任期付)

所属学協会

  •  
     
     

    アジア政経学会

  •  
     
     

    International Solid Waste Association

  •  
     
     

    廃棄物資源循環学会

研究分野

  • 人文地理学   地域研究
 

論文

  • Economic status of waste pickers in Bantar Gebang compared to other workers in Indonesia

    Shunsuke Sasaki, Yunhee Choi, Kohei Watanabe

    Habitat International   119   102501 - 102501  2022年01月  [査読有り]

    DOI

    Scopus

    6
    被引用数
    (Scopus)
  • Recycling contributions of dumpsite waste pickers in Bantar Gebang, Indonesia

    Shunsuke Sasaki, Kohei Watanabe, Kwangho Lee, Niluh Widyaningsih, Youngmin Baek, Tetsuya Araki

    Journal of Material Cycles and Waste Management   22 ( 5 ) 1662 - 1671  2020年09月  [査読有り]

    DOI

    Scopus

    5
    被引用数
    (Scopus)
  • Collecting and dealing of recyclables in a final disposal site and surrounding slum residence: the case of Bantar Gebang, Indonesia

    Shunsuke Sasaki, Kohei Watanabe, Niluh Widyaningsih, Tetsuya Araki

    Journal of Material Cycles and Waste Management   21 ( 2 ) 375 - 393  2019年03月  [査読有り]

    DOI

    Scopus

    9
    被引用数
    (Scopus)
  • Household income, living and working conditions of dumpsite waste pickers in Bantar Gebang: Toward integrated waste management in Indonesia

    Shunsuke Sasaki, Tetsuya Araki, Armansyah Halomoan Tambunan, Heru Prasadja

    Resources, Conservation and Recycling   89   11 - 21  2014年08月  [査読有り]

    DOI

    Scopus

    55
    被引用数
    (Scopus)
  • Estimating the possible range of recycling rates achieved by dump waste pickers: The case of Bantar Gebang in Indonesia

    Shunsuke Sasaki, Tetsuya Araki

    Waste Management & Research: The Journal for a Sustainable Circular Economy   32 ( 6 ) 474 - 481  2014年06月  [査読有り]

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    This article presents informal recycling contributions made by scavengers in the surrounding area of Bantar Gebang final disposal site for municipal solid waste generated in Jakarta. Preliminary fieldwork was conducted through daily conversations with scavengers to identify recycling actors at the site, and then quantitative field surveys were conducted twice. The first survey ( n = 504 households) covered 33% of all households in the area, and the second survey ( n = 69 households) was conducted to quantify transactions of recyclables among scavengers. Mathematical equations were formulated with assumptions made to estimate the possible range of recycling rates achieved by dump waste pickers. Slightly over 60% of all respondents were involved in informal recycling and over 80% of heads of households were waste pickers, normally referred to as live-in waste pickers and live-out waste pickers at the site. The largest percentage of their spouses were family workers, followed by waste pickers and housewives. Over 95% of all households of respondents had at least one waste picker or one small boss who has a coequal status of a waste picker. Average weight of recyclables collected by waste pickers at the site was estimated to be approximately 100 kg day-1 per household on the net weight basis. The recycling rate of solid wastes collected by all scavengers at the site was estimated to be in the range of 2.8–7.5% of all solid wastes transported to the site.

    DOI

  • Employer–employee and buyer–seller relationships among waste pickers at final disposal site in informal recycling: The case of Bantar Gebang in Indonesia

    Shunsuke Sasaki, Tetsuya Araki

    Habitat International   40   51 - 57  2013年10月  [査読有り]

    DOI

    Scopus

    44
    被引用数
    (Scopus)

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共同研究・競争的資金等の研究課題

  • アジア・アフリカにおける就学を保障する子どもの健康に関する国際比較研究

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    2023年04月
    -
    2027年03月
     

    高柳 妙子, 高橋 謙造, 藤崎 竜一, 山本 秀樹, 後藤 健介, 黒田 一雄, 日下部 達哉, 佐々木 俊介

  • 廃棄物管理における行政とウェイスト・ピッカーの協働:成立条件の解明と新制度の設計

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(B)

    研究期間:

    2022年04月
    -
    2027年03月
     

    佐々木 俊介, 渡辺 浩平, 小島 道一

  • 東南アジア諸国の食塩摂取量およびコールドチェーンが国民健康改善に及ぼす影響の評価

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 国際共同研究加速基金(国際共同研究強化(B))

    研究期間:

    2019年10月
    -
    2024年03月
     

    荒木 徹也, 小西 祥子, 関山 牧子, 佐々木 俊介, 池田 真也

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    今年度は、インドネシアを対象とする社会経済調査に基づく研究成果を学術論文および書籍として公表した。具体的には、インドネシア・西ジャワ州バンドン市近郊におけるジャムゥの利用に関する予測因子の分析に焦点を当てた社会経済学的調査を、計926世帯(都市部:453世帯、農村部:473世帯)を対象に実施した結果、「農村部に居住していること」「高学歴であること」「既往歴を有すること」「民間薬の知識を有すること」「伝統医療の安全性と効能およびについて好意的であること」および「健康に関する価値観」がジャムゥの利用に関する予測因子であることを明らかにした。また、インドネシアの7州28ヶ所の医療機関に勤務する医療従事者31名を対象とする半構造型インタビュー調査を実施した結果、調査対象者である医療従事者のジャムゥに対する認識のほとんどが肯定的である一方、伝統医療と近代医療の統合を促進するためにはジャムゥに関する医療従事者の知識水準の改善、伝統医療実践のエビデンスに基づく実践への改善、ジャムゥの安全性および有効性の改善が今後の課題であることを明らかにした。その他、インドネシア国民の食生活と関連する伝統的な農産物市場や貧困層の経済水準に関する現状のフィールドワークに基づく研究成果を学術論文および書籍として公表している。
    さらに、新型コロナウイルス感染症の発生と蔓延により研究者が研究目的で当初予定していた調査対象国に入国できないという状況を乗り越えるため、本研究プロジェクトと関連づける調査対象国を拡大した。具体的には、中国の国民健康・栄養調査データを活用して三大栄養素の摂取状況が都市部と農村部で大きく異なることを明らかにした。また、ブータンで食用および薬用としてに利用されている野生果実に関する民族植物学的調査を実施し、国際誌に公表した。

  • 廃棄物最終処分場でのインフォーマル・リサイクルの成立から衰退:マレー語圏を事例に

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 若手研究

    研究期間:

    2019年04月
    -
    2022年03月
     

    佐々木 俊介

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    本研究の目的は、マレーシア、インドネシア、東ティモールを事例に、学術面では、インフォーマル・リサイクルの成立から衰退について明らかにし、実務面では、各条件下でどのような政策を行うことがインフォーマル・リサイクルも最も効果的に活かすことができるのかを明らかにすることである。
    インドネシアではウェイスト・ピッカーの活動が盛んだが、マレーシアでは盛んであるとまでは言えない。しかしながら、マレーシアにおいても廃棄物最終処分場におけるウェイスト・ピッキングが実施されており、統合的廃棄物管理を実施することができる可能性は残されている。萌芽期についてはCOVID-19の影響により調査を実施できなかった。

  • インフォーマル・リサイクルの効果に影響を与える要因の解明:方法論の統一と国際比較

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 国際共同研究加速基金(国際共同研究強化(A))

    研究期間:

    2020年
     
     
     

    佐々木 俊介

  • 東南アジア3ヶ国における廃棄物最終処分場インフォーマル・リサイクルの比較研究

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 特別研究員奨励費

    研究期間:

    2015年04月
    -
    2018年03月
     

    佐々木 俊介

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    平成29年度は、前年度までに行ってきた調査を学術論文としてまとめるとともに、マレーシアおよびカンボジアにおける追加調査を行った。インドネシアでは、前年度までと同様にブカシ市バンタル・グバンのスラム街における調査を行った。マレーシアでは、ジョホール・バル、カンボジアでは、プノンペン市で調査を行った。
    インドネシアにおける調査では、研究手法や研究テーマは基本的に前年度までと同様であるが、スラム街の大気環境の調査など、前年度の水質調査に加え、これまでに行ってきた都市人類学的な調査とは大きく異なる調査を追加的に行った。また、学校と労働の両立に関する定量的および定性的な調査に加えて、2つの小学校の児童を詳細に調査することで、学業と労働との両立に関する極めて詳細な定性的および定量的な情報を入手した。
    マレーシアにおいては、本格的な調査の事前準備としての調査を行った。調査は、現状ではまだ2度しか行っておらず、詳細な情報は得られていない。しかしながら、調査を行うための人的なネットワークの構築や、調査の足掛かりとなる情報については既に入手している。なお、マレーシアにおける調査では、インドネシアでの調査において使用してきた調査票を用いることを予定しており、使用予定の調査票は完成している。
    カンボジアに関しては、予備調査の段階を終えていたため、本格的な調査を実施した。カンボジアへは平成28年度において2回渡航しており、廃棄物最終処分場に加えて、路上で活動するウェイスト・ピッカーの活動やジャンク・バイヤーの調査も行いた。この際に築いた現地大学との良好な関係や、カンボジア王国の環境省との関係を維持し、現地調査を円滑に進ませることができた。大気のサンプリングを行い、その結果を用いて学会発表を行うなど、学術論文の執筆に向けて着実に進ませることができた。

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現在担当している科目

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他学部・他研究科等兼任情報

  • 附属機関・学校   グローバルエデュケーションセンター

特定課題制度(学内資金)

  • 防災街歩きが地域住民の防災リテラシーに与える効果の解明

    2023年  

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    本研究の目的は、防災の街歩きが、防災街歩きの企画者および参加者の防災リテラシーの向上にどのような効果があるのか​​について討論することである。に、早稲田大学早稲田キャンパス周辺および大分県中津市万田である。本研究における参加者は、防災街歩きの企画者は、主に、早稲田大学の学生を中心に大分県中津市の高校生および万田自治会の関係者であり、防災街歩きの参加者は、早稲田キャンパス周辺においては早稲田大学の学生、中津市万田に関しては万田自治区の住民である。 本報告書においては、中津市万田における防災街歩きについて考える。万田における防災街歩きでは、まず1)申請者が早稲田大学での大学生向けの講座を早稲田大学の学生とともに、高校生向けの講座になる次に2)現地の高校生たちが早稲田大学の学生の支援を受けながら、万田における災害リスクや防災施設に関するフィールド調査を行った防災街歩きそして、3)得られた情報を基に早稲田大学の学生と申請者とで防災街歩きの企画を行い、4)万田自治会の会長や消防団の方々とともに防災街歩きを実施した。防災街歩きには、80名ほどが参加した。 防災街歩きの企画幼い、企画者である早稲田大学の学生たち、災害や防災に関する知識を現場で活用する知識をさらに昇華することができていた。ようなリスクが潜み、災害の際にどのような施設を活用することができるのかについて、自分が生きる地域で現実を見ながら認識することができた。今後の研究では、防災街歩きの企画に参加した高校生たちへの効果についてより詳細な研究を行っています。

  • ダンプサイト・ウェイスト・ピッカーの平均収入と平均有価物収集量

    2022年  

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    本研究の目的は、新型コロナ・ウィルス(COVID-19)のパンデミック(以下、コロナ禍)後におけるウェイスト・ピッカーの平均収集と平均有価物収集量の傾向について明らかにすることである。コロナ禍の影響はウェイスト・ピッカー社会にも及んでおり、平均収入や平均収集量を低下させていた。2023年に入るとコロナ禍の影響はなくなってきつつあったが、コロナ禍よりも前の状態に回復するには至っていなかった。コロナ禍の影響はなくなりつつあるが、収集している有価物の構成に変化がみられる。今後の研究では、収集している有価物の構成の変化について詳細な分析が必要となる。

  • 災害ボランティア活動における大学の役割

    2021年  

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    災害ボランティア活動における大学の役割は多岐にわたるため、新型コロナ・ウィルス(COVID-19)による行動制限も考慮し、今回は防災教育についての研究を行った。今回調査を行ったのは、防災教育の中でもとりわけ、児童への防災教育についてである。調査対象は都内のW保育園およびT小学校である。保育園児については、外部者の来訪自体を楽しんでいたということもあるが、極めて意欲的であった。小学生については、来訪者ということだけではなく、防災自体について極めて高い関心を持っていた。小学生については、既に様々な機会に防災知識について触れていることが高い関心の要因であると推察された。本研究は今後も継続する。

  • 後発発展途上国における大気汚染:プノンペン市におけるPM2.5の濃度と分布の調査

    2020年  

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    本研究では、カンボジア王国の首都プノンペンを事例にPM2.5の濃度と分布の調査を行うことを予定していたが、新型コロナ・ウィルス(COVID-19)の問題が想定以上に長引き、カンボジアに入国すらできず、プノンペンでの調査を行うことができなかった。そのため、プノンペンの大気に関する情報をインターネットや知人の研究者等を通じて入手するとともに、現地調査の対象地を日本国内に変更し、プノンペンでの今後の調査に向けて、測定機器に関する研究を行った。測定機については、なるべく簡易で安価な器機を用い、どのような条件の場合には、安価な測定器でも使用上の問題が少ないかについて明らかにした。

  • 各地の語り部をつなぐための仕組み作り:博物館を核としたネットワーク形成の要件解明

    2020年  

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     本研究の目的は、1)日本全国で活動されている語り部の方々のネットワーク組織を構築し、2)語り部の方々の連携による新たな防災教育のあり方を検討することである。2020年度は、新型コロナ・ウィルス(COVID-19)の発生に伴う緊急事態宣言の影響のため、当初の計画を大幅に修正して実施した。当初の計画では、日本全国に設置された災害や戦災に関する博物館を訪問し対面でネットワーク組織への参加を依頼する予定であった。しかし、訪問は困難であったため、インターネットに掲載された情報から、どのような方々が活動されているのかを把握した。2021年度は、この情報に基づき、対面あるいはオンラインでの聞き取りを行う。

  • 日本によるインドネシアへの災害対応支援:博物館交流による教訓の共有とローカライズ

    2019年  

     概要を見る

    本研究では、2019年9月19日から21日にインドネシア共和国スラウェシ州パルにおいて現地調査を行い、その調査結果に基づいて、2019年10月20日に香川県高松市で開催された日本災害情報学会第21回大会において、口頭発表として「遠方の語り部との交流(方法編):本会場を場とした神戸(日本)とパル(インドネシア)の語り部の遠隔地講演」、ポスター発表として「遠方の語り部との交流(実演編):本会場を場とした神戸(日本)とパル(インドネシア)の語り部の遠隔地講演」を行った。

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