2024/04/22 更新

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エンドウ タケシ
遠藤 健
所属
附属機関・学校 大学総合研究センター
職名
講師(任期付)
学位
博士(文学) ( 早稲田大学 )

経歴

  • 2022年04月
    -
    継続中

    立教大学   文学研究科   兼任講師

  • 2021年11月
    -
    継続中

    東日本大震災・原子力災害伝承館   客員研究員

  • 2020年09月
    -
    継続中

    早稲田大学   大学総合研究センター   講師

  • 2020年04月
    -
    継続中

    聖徳大学   兼任講師

  • 2020年04月
    -
    2020年09月

    早稲田大学   大学総合研究センター   助教

  • 2018年10月
    -
    2020年03月

    早稲田大学 大学総合研究センター   助手

  • 2016年04月
    -
    2018年09月

    国立大学協会   政策研究所   特別研究員

  • 2014年04月
    -
    2017年03月

    国立教育政策研究所   高等教育研究部   研究補助者

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学歴

  • 2016年04月
    -
    2020年01月

    早稲田大学大学院   文学研究科 博士後期課程   教育学コース  

  •  
    -
    2016年03月

    早稲田大学大学院   文学研究科 修士課程   教育学コース  

  •  
    -
    2014年03月

    早稲田大学   文学部   教育学コース  

委員歴

  • 2023年12月
    -
    継続中

    国立教育政策研究所高等教育研究部プロジェクト研究「「全国学生調査」の効果的な活用方法に関する調査研究」  委員

  • 2017年04月
    -
    2024年03月

    国立大学協会  高等教育に関する基礎データ等の調査研究グループ委員

  • 2020年01月
    -
    2020年12月

    国立大学協会  国立大学協会70周年記念誌編纂小委員会 専門委員

所属学協会

  • 2021年11月
    -
    継続中

    全国地方教育史学会

  •  
     
     

    日本キャリア教育学会

  •  
     
     

    大学教育学会

  •  
     
     

    日本高等教育学会

  •  
     
     

    日本教育社会学会

研究分野

  • 教育社会学   高等教育

研究キーワード

  • 進路選択

  • 高大接続

  • 高等教育政策

  • 地域移動

  • 高等教育

  • 教育社会学

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メディア報道

  • 【電話出演】NHK福島放送局「こでらんに5」

    テレビ・ラジオ番組

    2020年04月

 

論文

  • 入試区分別の在学時の学びとアウトプットの関係 : 卒業生調査からの検討

    遠藤 健

    大学入試研究ジャーナル   ( 32 ) 49 - 55  2022年03月

  • 大学教員のオンライン授業に関する知識の実態および授業の満足度と意欲に与える影響

    阿部 真由美, 香西 佳美, 遠藤 健, 蒋 妍, 森田 裕介

    日本教育工学会論文誌   46 ( 1 ) 25 - 34  2022年02月

     概要を見る

    本研究では,大学教員のオンライン授業に関する知識の実態と,その知識がオンライン授業の満足度や今後の意欲に与える影響を調べるためにアンケート調査を行った.対面・オンライン授業でアクティブラーニング(AL)を行うためのチェックリストを作成し, FD への示唆を得ることを目指した.その結果,以下の点が明らかになった.(1)授業担当経験年数30年以上の群の「ICT 活用知識」「学習プロセス知識」「オンラインAL 力」が低かった.FD では,特に同群に対して足場かけ等を用意する.(2)ICT 経験が多く授業ICT 信念が強いほど「オンラインAL 力」が高かった.教員の ICT 利用経験を増やすとともに信念への働きかけも有効である.(3)担当したオンライン授業への満足度に対して「オンラインAL 力」から正,「対面AL 力」から負の影響があった.「対面AL 力」がオンライン授業に直接的に適用されないことに留意する.

    DOI CiNii

  • 大学進学にともなう地域移動における意思決定モデルの検証-蓄積効果に関するマルチレベル分析を中心に-

    遠藤 健

    早稲田大学大学院文学研究科紀要   ( 64 ) 123 - 138  2019年03月  [査読有り]

    CiNii

  • 規制緩和以降の大学立地に関する研究-首都圏における私立大学の動向に注目して

    遠藤 健, 上畠 洋佑

    早稲田教育学研究   ( 9 ) 43 - 55  2018年03月  [査読有り]

  • 誰が海外を志向するのか-早稲田大学教育学部生への学生調査から

    山本 桃子, 遠藤 健, 沈 雨香

    『早稲田教育評論』   31 ( 1 ) 117 - 133  2017年03月  [査読有り]

    CiNii

  • 地方における高校生の進路選択の特性と要因-「福島県高校生調査」の分析

    遠藤 健, 沖 清豪

    『早稲田教育評論』   31 ( 1 ) 101 - 115  2017年03月  [査読有り]

    CiNii

  • 大学進学にともなう地域移動の時系列分析-地理的要因に注目して

    遠藤 健

    早稲田大学大学院文学研究科紀要   62輯   113 - 127  2017年03月  [査読有り]

  • 進学移動の実証的研究-距離を中心とした分析の試み

    遠藤 健

    修士論文(早稲田大学文学研究科)    [査読有り]

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書籍等出版物

  • 大学進学にともなう地域移動

    遠藤 健( 担当: 単著)

    東信堂  2022年02月 ISBN: 4798917494

    ASIN

講演・口頭発表等

  • 大卒者における地域移動の収益率に関する研究-「全国就業実態パネル調査」(2016)の二次分析を中心に

    遠藤 健

    日本高等教育学会第21回大会  

    発表年月: 2018年06月

  • 短期大学進学における地域移動の研究

    遠藤 健, 川並 弘順

    早稲田大学文学学術院教育学研究発表大会  

    発表年月: 2018年01月

  • 大学の地域別供給構造―2000年と2016年の比較を中心に

    遠藤 健, 上畠 洋佑  [招待有り]

    独立行政法人労働政策研究・研修機構「学校と労働市場との接続のあり方研究」  

    発表年月: 2017年10月

  • 大学生にとっての留学の効用-意識・行動の変容に着目して

    吉田 文, 反橋 一憲, 沈 雨香, 樋田 有一郎, 山本 桃子, 遠藤 健

    日本教育社会学会第69回大会  

    発表年月: 2017年10月

  • 高校受験予備校の成立過程に関する一考察-福島県X市の事例をもとに

    遠藤 健

    日本教育社会学会第69回大会  

    発表年月: 2017年10月

  • 高校生の進路選択における地域移動とキャリア意識-「福島県高校生調査」の分析を事例に

    遠藤 健

    日本キャリア教育学会  

    発表年月: 2017年10月

  • 誰がグローバル化の取組に参加するのか―学生の認知・行動を手がかりに

    遠藤 健

    大学行政管理学会第21回定期総会・研究集会  

    発表年月: 2017年09月

  • 大学進学にともなう地域移動-国立大学に焦点をあてて

    遠藤 健

    早稲田大学文学学術院夏季研究発表会  

    発表年月: 2017年07月

  • 「移動する学生」の入学動機と適応-「大学生の学習・生活に関する意識・実態調査」(2008)の二次分析

    遠藤 健, 沖 清豪

    第39回 大学教育学会  

    発表年月: 2017年06月

  • 2000年以降における私立大学の新増設過程―首都圏における立地と定員に注目して

    遠藤 健, 上畠 洋佑, 沖 清豪

    第20回 日本高等教育学会  

    発表年月: 2017年05月

  • 福島県の高校生の進路選択-地域に残る、戻るのは誰か

    遠藤 健

    シニア社会学会「災害と地域社会」研究会  

    発表年月: 2016年09月

  • 地方における高校生の進路選択 ―「福島県高校生調査」の分析

    遠藤 健, 沖 清豪

    第68回 日本教育社会学会  

    発表年月: 2016年09月

  • 大学組織運営改革に関する研究―教育研究組織に着目して

    川島 啓二, 朴澤 泰男, 立石 慎治, 遠藤 健

    第19回 日本高等教育学会  

    発表年月: 2016年06月

  • 「福島県長期総合教育計画」以降の教育政策とインパクト―福島県白河市を事例として

    遠藤 健

    第66回 日本教育社会学会  

    発表年月: 2014年09月

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共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 東京近郊における県人寮の研究-入寮資格と卒寮生のキャリアに注目した機能分析

    日本学術振興会  科学研究費補助金

    研究期間:

    2024年04月
    -
    2029年03月
     

  • 国立大学大学院の領域横断的な人材養成実態に関する調査研究

    国立大学協会 

    研究期間:

    2021年07月
    -
    2024年03月
     

  • 大学進学にともなう地域移動を支える仕組みの解明-首都圏の県人寮に焦点をあてて

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    2020年04月
    -
    2024年03月
     

    遠藤 健

     概要を見る

    本研究は、首都圏において地方出身学生を受け入れる県人寮に着目し、その設立から現在までの歴史的趨勢を分析することを通して、同郷者の進学移動を持続的に可能とする仕組みを明らかにする。具体的には、適応理論の文献レビューを通じて、進学移動への応用可能性を検討し、地方から首都圏への進学移動者を受け入れる県人寮を対象に、その制度化過程及び学生の適応過程双方を明らかにすることを目的としている。
    研究3年目においては、県人寮調査として関係者へのインタビュー調査・史資料収集、社会的な発信を行った。史資料については、国会図書館や公立図書館、所属大学図書館を活用し、おおよそ計画通りの史資料を収集することができた。またインタビューについても、鶴山館、そして津山市などを対象に実施し、史資料の収集にご協力いただいた。
    3年目には学会報告3件を行った。1つ目は、戦前期の学生寮(寄宿舎)を対象としたその機能分析であり、2つ目は鶴山館を対象に、その成立と展開、寮生の記録の分析に基づいた機能分析であり、3つ目は戦前期の学生寮(寄宿舎)の位置づけを検討した。
    他地域のケーススタディについては特に旧藩主の関与が少ない地域を対象に引き続き、史資料・データ収集、分析を進めている。最終年度に当該年度まで行った調査研究の成果を論文や報告書としてまとめる予定である。

  • 大学進学にともなう地域移動

    日本学術振興会 科学研究費促進事業  研究成果公開促進費(学術図書)

    研究期間:

    2021年04月
    -
    2022年03月
     

  • 地域における労働市場の構造的変化が大卒後の地域移動に与えた影響に関する研究

    広島大学  高等教育研究開発センターの国際共同研究推進事業-大学における教育研究の生産性向上に関する国際共同研究(タイプD)

    研究期間:

    2018年06月
    -
    2019年02月
     

    遠藤 健

  • ポストユニバーサル段階における私立大学の機能変容と経営行動

    早稲田大学教育総合研究所 

    研究期間:

    2017年04月
    -
    2018年03月
     

    沖 清豪

  • 国立大学における進学にともなう地域移動の研究-教育機会の保障に焦点をあてて

    広島大学  高等教育研究開発センターの国際共同研究推進事業-大学における教育研究の生産性向上に関する国際共同研究(タイプD)

    研究期間:

    2017年06月
    -
    2018年02月
     

    遠藤 健

  • 震災以降の地域の変容と高校生の進路選択-福島県を事例として

    早稲田大学教育総合研究所 

    研究期間:

    2016年04月
    -
    2017年03月
     

    沖 清豪

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Misc

  • 大学生にとって「有益」な授業の形態とその傾向

    阿部 真由美, 遠藤 健, 森田 裕介

    日本教育工学会論文誌   47 ( 3 ) 503 - 513  2023年12月  [査読有り]

     概要を見る

    本研究では,2020年度秋学期の大学での授業について,大学生を対象としたアンケート調査を実施し,学生が「有益」だととらえた授業の形態とその傾向を検証した.授業形態は,対面とリアルタイム,オンデマンド,さらにそれらの組み合わせといずれも含まない8つの形態に分類した.その結果,次の点が明らかになった.まず,「有益」な授業には,対面やリアルタイムでの同期型の授業が含まれていた.また,同期型の授業では,履修者の発言や授業内の協調活動が活発だった.一方,授業外の協調活動は対面授業によって促進される可能性が示唆された.さらに,授業の区分や規模,学生の学年により,「有益」な授業形態の傾向に違いが見られた.

    DOI

  • 大学・学部志望度と入学・卒業後のアウトプット間の検証 : 学部卒業10年後調査を事例に

    遠藤 健, 山田 寛邦

    大学入試研究ジャーナル   ( 33 ) 205 - 211  2023年03月

  • MOOC「Steps in Japanese for Beginners」のコース開講・運営に関する報告

    木下, 直子, 濱川, 祐紀代, 大熊, 伊宗, 遠藤, 健

    早稲田日本語教育実践研究   9   43 - 50  2021年03月

    CiNii

  • 2019 年度 早稲田大学卒業生調査 報告書

    遠藤健

       2020年03月

    担当区分:責任著者

    その他  

  • 第4章 事例研究3:千葉大学大陸間デザイン教育プログラム

    遠藤 健

    国立教育政策研究所プロジェクト研究「学生の成長を支える教育学習環境に関する調査研究」報告書     105 - 118  2018年03月

  • 「短期大学進学に関する基礎的検討-進学にともなう地域移動の分析を中心に」

    遠藤 健

    「ポストユニバーサル段階における私立大学の機能変容と経営行動」報告書『リカレント教育の受け皿としての短期大学に関する基礎研究』    2018年03月

  • 国立大学における進学にともなう地域移動-複数データによる機関・学部レベルの検証を中心に

    遠藤 健

    「大学における教育研究の生産性向上に関する国際共同研究」 ディスカッションペーパーシリーズ    2018年03月

  • (書評)『危機のなかの若者たち-教育とキャリアに関する5年間の追跡調査』(乾彰夫・本田由紀・中村高康編 東京大学出版会 2017)

    遠藤 健

    日本キャリア教育学会ニューズレター    2018年02月

  • 学長調査からみる公私立大学における教教分離改革

    遠藤 健

    文部科学教育通信   409  2017年04月

  • 大学グローバル化の取組と学生の学習行動-学生の取組への認知・参画を手がかりに

    遠藤 健

    『グローバル社会を生きる大学生の意識・行動に関する調査報告書』     53 - 64  2017年03月

  • 学長調査からみる国立大学における教教分離改革

    遠藤 健

    『文部科学教育通信』   406  2017年02月

  • 「海外意識・海外滞在希望」

    沈 雨香, 山本 桃子, 遠藤 健

    『グローバル社会に必要とされる資質・能力に関する学生意識調査-集計報告書』     73 - 88  2016年03月

  • 「高卒就職移動の時系列分析-『学校基本調査』を用いた基礎的考察」

    遠藤 健

    『早稲田大学教育学学会紀要』   ( 17 ) 9 - 16  2016年03月

  • 「文献サマリー」

    遠藤 健

    『大学の組織運営改革と教職員の在り方に関する研究』国立教育政策研究所     126 - 152  2015年08月

  • 「金沢大学」

    遠藤 健

    『大学の組織運営改革と教職員の在り方に関する研究』国立教育政策研究所     13 - 21  2015年08月

  • 「福島大学」

    遠藤 健

    『大学の組織運営改革と教職員の在り方に関する研究』国立教育政策研究所     22 - 29  2015年08月

  • 「学事暦に関する日本の動向」

    遠藤 健

    『高等教育システム報告』   ( 1 ) 5 - 19  2015年03月

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現在担当している科目

担当経験のある科目(授業)

  • 教育学演習8

    立教大学大学院文学研究科  

    2022年04月
    -
    継続中
     

  • 高等教育論

    早稲田大学大学院  

    2021年04月
    -
    継続中
     

  • 教育社会学Ⅰ

    聖徳大学  

    2020年05月
    -
    継続中
     

  • 教育社会学2

    早稲田大学 文化構想学部・文学部  

    2023年09月
    -
    2024年03月
     

  • 児童教育社会学特論(Ⅰ)

    聖徳大学大学院  

    2020年05月
    -
    2021年08月
     

  • 児童教育社会学特論(Ⅱ)

    聖徳大学大学院  

    2020年09月
    -
    2021年03月
     

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社会貢献活動

  • 会津会会報編集委員

他学部・他研究科等兼任情報

  • 教育・総合科学学術院   大学院教育学研究科

特定課題制度(学内資金)

  • 地域の育英事業展開に関する研究-旧藩主家の関与が小さい地域を事例に

    2023年  

     概要を見る

    本研究は、明治・大正・昭和初期において、旧藩主家の関与が小さい地域を事例に育英事業(なかでも上京遊学者を対象とした寮(寄宿舎)事業)がどのように展開してきたのかを明らかにすることを目的とした。事例としたのは、2つの地域の育英事業である。1つ目は、北海道の北海寮であり、2つ目は奈良県の養徳学舎である。この2つの事業に共通したのは、旧藩主家の関与が見られないものの現在まで長期的に運営されている特徴がある。これまでの調査研究では、学生寄宿舎(寮)の育英事業を創設する上では旧藩主家がパトロンとなり、土地や資金を提供するケースがほとんどであった。従って、事業を創設できたのは、比較的旧藩として力のあった地域に偏っており、自地域の人材養成に寄与する育英事業の展開には地域間の差が生じていた。対象とした2つの寮はいかにして、その不利を克服したのかを沿革史や団体が発行する史資料から分析した。いずれの事例にも共通していたのは、在京学生の組織が作られていたことであり、寮建設は他地域を意識して早くから検討されていた点である。しかし寮建設が実現するには他地域の寮と比較して多くの時間を要していた。それでも建設に至ったのは、学生時代からリーダーシップを発揮した人物が寮建設のために活動を継続したことが大きい。養徳学舎では、学生時代から寮建設に30年程度活動し続けた人物がおり、北海寮では、在京学生であった人物がその後大蔵官僚となり、土地の確保に貢献していた。このように、育英事業、なかでも寮事業については旧藩主家の関与がない場合には、寮建設までに時間がかかる。今回対象とした建設に至った事例では在京学生の組織があり、当時の学生が卒業後も寮建設のために活動したことが事業を創設するにあたって大きな要因となっていた。

  • 戦前高等教育における学生の出身地域に関する研究

    2022年  

     概要を見る

    戦前期の高等教育における学生の出身地域を実証的に明らかにするために、戦前期の大学・中等教育学校に関する文献調査を行い、1903年から1938年までの全国の中学校数・卒業生の進路(旧制高校、官公立学校、私立専門学校)に関するデータセットを都道府県、学校別に作成した。本研究課題においては、データセット作成に時間を要したため、具体的な分析には着手できていない。今後の課題としては、高等教育に接続する旧制高校への進学動向を地域、設置主体、学校別に横断的に分析していくことと、時系列データとして他の経済状況等との関係やその後の地域の発展状況との関連を探索することがあげられる。

  • 高等教育機関のない地方地域における持続可能な教育体制の構築に関する調査研究

    2021年  

     概要を見る

     本研究では、戦前期に創設された学生寄宿舎に着目し、寄宿舎運営を担った団体が、なぜ寄宿舎を創設したのか、またどのような機能を有していたのか歴史的に検証した。 創設の背景を整理すると、多くの寄宿舎が在京の郷友会などを母体とし、学生が郷土の先輩や旧藩主に支援を求め組織化されるプロセスを経ている。機能としては、①学生個人に対する適応支援機能と、②持続的な地域人材育成の機能を有していた。 これらから、たとえ地域に高等教育機関がなくとも、地方地域の団体は、東京に拠点となる寄宿舎を創設し運営することで、持続可能な仕組みを構築しようと試みていたことが明らかになった。

  • オンライン学習者の学習エフォートが履修継続に与える影響

    2020年  

     概要を見る

     本研究は、オンライン学習者の学習エフォートが履修継続に与える影響について調査研究を行った。これまでの先行研究では、オンライン学習の継続に、学習時間が確保されていないことが指摘されている。しかし、定性的なケーススタディが多く、本研究においては定量的なデータで検証を行った。 まず、必要となるデータの整形をedX上のプラットフォームで公開されているデータで行った。そして、独自に収集する事前・事後アンケート調査と先のプラットフォーム上のデータを結合させ、1学習者が、離脱、あるいは修了するまでの視聴履歴データを作成した。 検証の結果、労働時間の多寡は、修了と関連は見られなかった。場合によっては、労働時間が長いケースの方がより終了している場合もあった。以上のように、学習に集中できる時間があるからといって、必ずしも受講講座を修了するとは限らないことが明らかとなった。 これらの成果は、日本高等教育学会、日本教育社会学会にて報告し、論文も投稿中である。

  • 個別大学のチャーターに関する実証的研究―早稲田大学の卒業生と社会的認識の分析

    2019年  

     概要を見る

     本研究は、早稲田大学を事例に、卒業生の定性的データ、及び社会的認識に関する定量的データの分析を通して、個別大学のチャーターを実証的に明らかにしようと試みるものである。学校教育における生徒の社会化過程において、外部社会から正当化されるチャーター効果がある(Meyer 1977)。高校から大学への移行における社会化過程において、個別大学のチャーターが、当該大学生の資質・能力やキャリアの形成に与える影響は少なくない。このような問題意識から、本研究ではチャーター理論に基づきながら、早稲田大学を事例に大学が学生に求める資質・能力を1970年代から刊行されている『早稲田フォーラム』から抽出、分析することを通して、個別大学が求めるチャーターを明らかにすることを目指した。特集目録や原稿目録の整理を通して明らかになったことは、以下の通りである。第一に、定期的に早稲田大学生が身につけるべき資質・能力について議論されている。第二に、それらは、1980年代に学生の出身地の多様性が関東圏に偏ってきた時に、より議論されていた。第三に、大学が求める資質・能力を育成するために、入試制度やカリキュラム、大学院等について検討していた。

  • 大学卒業にともなう地域移動の国際比較研究―データインフラ・政策・分析方法を中心に

    2019年  

     概要を見る

    本研究は、文献調査と海外における当該分野の状況に詳しい機関・人物に対するヒアリングを通じて、大学卒業にともなう地域移動研究の国際的な動向を整理した上で、日本における大卒後の地域移動研究の課題を明らかにすることを目的とした。調査方法としては、(1)文献調査と、(2)国際学会参加を通した情報収集を中心に行った。 調査の結果、明らかになったのはおもに以下の3点である。まず、第1に、日本に比べ海外では、大卒後の移動を把握できるデータインフラが充実している。たとえば、オランダでは納税記録をもとにした居住(移動)履歴と、職業や所得等の情報が一括して得られる場合もある。第2に、政策的な関心事項として移動が扱われている。たとえば、オーストラリアでは、移民である中華系あるいはインド系と非移民者間の格差問題や留学生の就職のミスマッチが問題とされている。第3に、分析方法という点では、国家間の移動に関心が寄せられており、人種や言語、ジェンダーをベースとしながら、移住研究と労働経済の側面から特に研究されている。 これらは、日本国内の研究を進めていく上で、大変参考になるとともに、何らかの形でまとめておく必要性を感じた次第であり、引き続き基礎研究を行いたい。

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