研究では，2020年度秋学期の大学での授業について，大学生を対象としたアンケート調査を実施し，学生が「有益」だととらえた授業の形態とその傾向を検証した．授業形態は，対面とリアルタイム，オンデマンド，さらにそれらの組み合わせといずれも含まない８つの形態に分類した．その結果，次の点が明らかになった．まず，「有益」な授業には，対面やリアルタイムでの同期型の授業が含まれていた．また，同期型の授業では，履修者の発言や授業内の協調活動が活発だった．一方，授業外の協調活動は対面授業によって促進される可能性が示唆された．さらに，授業の区分や規模，学生の学年により，「有益」な授業形態の傾向に違いが見られた．

戦前期の高等教育における学生の出身地域を実証的に明らかにするために、戦前期の大学・中等教育学校に関する文献調査を行い、1903年から1938年までの全国の中学校数・卒業生の進路（旧制高校、官公立学校、私立専門学校）に関するデータセットを都道府県、学校別に作成した。本研究課題においては、データセット作成に時間を要したため、具体的な分析には着手できていない。今後の課題としては、高等教育に接続する旧制高校への進学動向を地域、設置主体、学校別に横断的に分析していくことと、時系列データとして他の経済状況等との関係やその後の地域の発展状況との関連を探索することがあげられる。

　本研究では、戦前期に創設された学生寄宿舎に着目し、寄宿舎運営を担った団体が、なぜ寄宿舎を創設したのか、またどのような機能を有していたのか歴史的に検証した。　創設の背景を整理すると、多くの寄宿舎が在京の郷友会などを母体とし、学生が郷土の先輩や旧藩主に支援を求め組織化されるプロセスを経ている。機能としては、①学生個人に対する適応支援機能と、②持続的な地域人材育成の機能を有していた。　これらから、たとえ地域に高等教育機関がなくとも、地方地域の団体は、東京に拠点となる寄宿舎を創設し運営することで、持続可能な仕組みを構築しようと試みていたことが明らかになった。

　本研究は、オンライン学習者の学習エフォートが履修継続に与える影響について調査研究を行った。これまでの先行研究では、オンライン学習の継続に、学習時間が確保されていないことが指摘されている。しかし、定性的なケーススタディが多く、本研究においては定量的なデータで検証を行った。　まず、必要となるデータの整形をedX上のプラットフォームで公開されているデータで行った。そして、独自に収集する事前・事後アンケート調査と先のプラットフォーム上のデータを結合させ、１学習者が、離脱、あるいは修了するまでの視聴履歴データを作成した。　検証の結果、労働時間の多寡は、修了と関連は見られなかった。場合によっては、労働時間が長いケースの方がより終了している場合もあった。以上のように、学習に集中できる時間があるからといって、必ずしも受講講座を修了するとは限らないことが明らかとなった。　これらの成果は、日本高等教育学会、日本教育社会学会にて報告し、論文も投稿中である。

本研究は、文献調査と海外における当該分野の状況に詳しい機関・人物に対するヒアリングを通じて、大学卒業にともなう地域移動研究の国際的な動向を整理した上で、日本における大卒後の地域移動研究の課題を明らかにすることを目的とした。調査方法としては、（1）文献調査と、（2）国際学会参加を通した情報収集を中心に行った。　調査の結果、明らかになったのはおもに以下の3点である。まず、第１に、日本に比べ海外では、大卒後の移動を把握できるデータインフラが充実している。たとえば、オランダでは納税記録をもとにした居住（移動）履歴と、職業や所得等の情報が一括して得られる場合もある。第２に、政策的な関心事項として移動が扱われている。たとえば、オーストラリアでは、移民である中華系あるいはインド系と非移民者間の格差問題や留学生の就職のミスマッチが問題とされている。第３に、分析方法という点では、国家間の移動に関心が寄せられており、人種や言語、ジェンダーをベースとしながら、移住研究と労働経済の側面から特に研究されている。　これらは、日本国内の研究を進めていく上で、大変参考になるとともに、何らかの形でまとめておく必要性を感じた次第であり、引き続き基礎研究を行いたい。

　本研究は、早稲田大学を事例に、卒業生の定性的データ、及び社会的認識に関する定量的データの分析を通して、個別大学のチャーターを実証的に明らかにしようと試みるものである。学校教育における生徒の社会化過程において、外部社会から正当化されるチャーター効果がある（Meyer 1977）。高校から大学への移行における社会化過程において、個別大学のチャーターが、当該大学生の資質・能力やキャリアの形成に与える影響は少なくない。このような問題意識から、本研究ではチャーター理論に基づきながら、早稲田大学を事例に大学が学生に求める資質・能力を1970年代から刊行されている『早稲田フォーラム』から抽出、分析することを通して、個別大学が求めるチャーターを明らかにすることを目指した。特集目録や原稿目録の整理を通して明らかになったことは、以下の通りである。第一に、定期的に早稲田大学生が身につけるべき資質・能力について議論されている。第二に、それらは、1980年代に学生の出身地の多様性が関東圏に偏ってきた時に、より議論されていた。第三に、大学が求める資質・能力を育成するために、入試制度やカリキュラム、大学院等について検討していた。