2025/05/20 更新

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アサカワ　タツト
浅川　達人
News & Topics
所属
人間科学学術院 人間科学部
職名
教授
学位
博士（社会学） ( 2021年02月 東京都立大学． )
Ph.D (Sociology) ( 2021年02月 Tokyo Metropolitan University )
メールアドレス
メールアドレス
ホームページ
https://asalabmgu.jimdofree.com/

経歴

  • 2020年04月
    -
    継続中

    早稲田大学   人間科学学術院   教授

  • 2006年04月
    -
    2020年03月

    明治学院大学   社会学部   教授

  • 2003年
    -
    2006年

    放送大学 教養学部 助教授

  • 1996年
    -
    2003年

    東海大学 健康科学部社会福祉学科 専任講師，助教授

学歴

  • 1992年04月
    -
    1995年03月

    東京都立大学   社会科学研究科   社会学専攻  

  • 　
    -
    1995年

    Tokyo Metropolitan University   Graduate School, Division of Social Sciences  

  • 1990年04月
    -
    1992年03月

    東京都立大学   社会科学研究科   社会学専攻  

  • 　
    -
    1990年

    上智大学   文学部   社会学科  

  • 　
    -
    1990年

    Sophia University   Faculty of Literature  

委員歴

  • 2024年01月
    -
    継続中

    社会学系コンソーシアム  理事長

  • 2021年10月
    -
    継続中

    日本都市社会学会  会長

  • 2023年10月
    -
    2025年09月

    日本社会学会  社会学系コンソーシアム担当理事、防災学術連携体担当理事

  • 2017年10月
    -
    2019年09月

    日本都市社会学会  常任理事

  • 2015年09月
    -
    2017年09月

    日本都市社会学会  理事

  • 2013年10月
    -
    2015年09月

    日本都市社会学会  理事（企画委員会委員長）

  • 2012年11月
    -
    2015年09月

    日本社会学会  財務委員会担当理事

  • 2012年11月
    -
    2015年09月

    日本社会学会  研究活動委員会担当理事

  • 2011年10月
    -
    2013年09月

    日本都市社会学会  常任理事

  • 2009年10月
    -
    2011年09月

    日本都市社会学会  理事

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所属学協会

  • 　
    　
    　

    日本フードシステム学会

  • 　
    　
    　

    日本保健医療社会学会

  • 　
    　
    　

    日本老年社会科学会

  • 　
    　
    　

    日本社会学会

  • 　
    　
    　

    日本都市社会学会

研究分野

  • 社会学

研究キーワード

  • Urban Sociology

  • 都市社会学,社会調査

受賞

  • 科学技術分野の文部科学大臣表彰科学技術賞（研究部門）

    2025年04月   文部科学省   標本調査と社会地区分析の結合によるフードデザート問題研究  

    受賞者： 浅川達人

  • 第12回日本都市社会学会賞（磯村記念賞）

    2021年09月   日本都市社会学会   『格差社会と都市空間 東京圏の社会地図1990-2010』  

    受賞者： 橋本健二, 浅川達人

  • シンフォニカ統計GIS活動奨励賞受賞

    2012年02月   統計情報研究開発センター  

  • 第4回日本都市社会学会賞（磯村記念賞）

    2005年09月  

 

論文

  • 社会とのつながりとフードデザート問題

    浅川達人, 岩間信之, 今井具子, 田中耕市, 佐々木緑, 駒木伸比古

    老年社会科学   46 ( 1 ) 53 - 59  2024年04月  [招待有り]

    担当区分：筆頭著者

  • フードデザート問題研究の概要

    岩間信之, 浅川達人, 田中耕市, 佐々木緑, 駒木伸比古, 池田真志, 今井具子

    老年社会科学   46 ( 1 ) 41 - 46  2024年04月  [招待有り]

  • 社会地図で描き出す三大都市圏の社会空間構造：都市空間の比較社会学をめざして

    浅川達人

    理論と方法   38 ( 1 ) 75 - 79  2023年08月  [査読有り]  [招待有り]

  • 外国にルーツのある子どもたちの成育環境と健康被害に関する地理的研究

    岩間 信之, 中島 美那子, 浅川 達人, 田中 耕市, 佐々木 緑, 駒木 伸比古, 池田 真志, 今井 具子, 貝沼 恵美

    E-journal GEO   18 ( 1 ) 170 - 185  2023年06月  [査読有り]

  • 専門知、現場知と復興

    浅川達人

    学術の動向   28 ( 3 ) 56 - 59  2023年03月

    担当区分：筆頭著者, 責任著者

  • すまい再建後の被災者の復興感と背景要因ー岩手県大槌町における災害公営住宅入居者への質問紙調査の結果を中心にー

    野坂真, 麦倉哲, 浅川達人

    地域社会学会年報   33   55 - 70  2021年06月  [査読有り]

  • Changes in the Commercial Structure of an Area Affected by the Great East Japan Earthquake Disaster: The Case of Yamada Town, Iwate Prefecture

    Nobuhiko KOMAKI, Nobuyuki IWAMA, Koichi TANAKA, Midori SASAKI, Masashi IKEDA, Tatsuto ASAKAWA

    Journal of Geography (Chigaku Zasshi)   130 ( 2 ) 239 - 260  2021年04月

    DOI

    Scopus

    7
    被引用数
    (Scopus)

  • 東日本大震災被災地における小売業の空間構造とその再編ー岩手県下閉伊郡山田町を事例としてー

    駒木伸比古, 岩間信之, 田中耕市, 佐々木緑, 池田真志, 浅川達人

    地学雑誌   130 ( 2 ) 1 - 22  2021年04月  [査読有り]

  • マクロ統計データによる東日本大震災被災地の動向

    浅川達人

    エストレーラ   ( 324 ) 2 - 9  2021年03月  [招待有り]

    担当区分：筆頭著者

  • Evaluation of Residents’ Shopping Environments in a Remote Area

    IWAMA Nobuyuki, ASAKAWA Tatsuto, TANAKA Koichi, SASAKI Midori, KOMAKI Nobuhiko, IKEDA Masashi, IMAI Tomoko, SEZAKI Ayako, NOSAKA Sakuya, FUJIMURA Natsumi

    E-journal GEO   15 ( 2 ) 200 - 220  2020年  [査読有り]

    DOI

  • 食料品充足率を加味したアクセス測定指標による食品摂取多様性の分析―高齢者の健康的な食生活維持に対する阻害要因のマルチレベル分析―

    浅川 達人, 岩間 信之, 田中 耕市, 佐々木 緑, 駒木 伸比古, 池田 真志, 今井 具子

    フードシステム研究   26 ( 2 ) 21 - 34  2019年10月  [査読有り]

    DOI

  • 高齢者の生活環境とフードデザート問題 : 食料品充足率調査を用いた買い物環境の再評価 (第32回全国大会統一論題 : 「流通と消費生活」基調報告)

    岩間 信之, 浅川 達人, 田中 耕市, 佐々木 緑, 駒木 伸比古, 池田 真志, 今井 具子

    流通 : 日本流通学会誌 = Distribution studies : the journal of Japan Society for Distributive Sciences   ( 44 ) 111 - 119  2019年07月

    CiNii

  • 食料品充足率を加味した食料品アクセスマップの開発

    岩間信之, 今井具子, 田中耕市, 浅川達人, 佐々木緑, 駒木伸比古, 池田真志

    フードシステム研究   25 ( 3 ) 81 - 96  2018年12月  [査読有り]

  • 首都圏アンダークラスのメンタルヘルスー「非正規雇用者の基幹労働化」の帰結

    片瀬一男, 浅川達人

    東北学院大学教養学部論集   ( 179 ) 21 - 35  2018年03月

    CiNii

  • 食品摂取多様性調査による分析ー大槌町災害復興公営住宅入居者調査よりー

    浅川達人

    研究所年報   ( 48 ) 143 - 149  2018年03月

    担当区分：筆頭著者

  • 東日本大震災津波被災地の25年後の姿ー人口分析＆予測プログラムによる考察ー

    浅川達人

    研究所年報   ( 47 ) 159 - 168  2017年02月

    担当区分：筆頭著者

  • 地方都市における低栄養リスク高齢者集住地区の析出と移動販売車事業の評価−フードデザート問題研究における買い物弱者支援事業の検討−

    岩間信之, 田中耕市, 駒木伸比古, 池田真志, 浅川達人

    地学雑誌   125 ( 4 ) 583 - 606  2016年09月  [査読有り]

    CiNii

  • 地方都市におけるフードデザート問題−都市・農村混在地域における実証研究−

    浅川達人, 岩間信之, 田中耕市, 駒木伸比古

    日本都市社会学会年報   ( 34 ) 93 - 105  2016年09月  [査読有り]

  • 食料品アクセスおよび家族・地域住民との繋がりを指標としたフードデザートの析出−県庁所在都市の都心部における事例研究−

    岩間信之, 浅川達人, 田中耕市, 駒木伸比古

    E-journal GEO   11 ( 1 ) 70 - 84  2016年06月  [査読有り]

  • 『実験室』としての津波被災地ー災害リスクはコミュニティに共同性を創出し得るか

    浅川達人

    研究所年報   46   109 - 118  2016年01月

    担当区分：筆頭著者

  • 東京大都市圏における社会・空間構造の変化：1990年から2010年までの変化に対する社会地区分析

    浅川達人

      45 ( 3 ) 537 - 562  2016年  [査読有り]

    担当区分：筆頭著者

    DOI

    Scopus

    2
    被引用数
    (Scopus)

  • 高齢者の健康的な食生活維持に対する阻害要因の分析ーGISおよびマルチレベル分析を用いたフードデザート問題の検討

    浅川達人, 岩間信之, 田中耕市, 駒木伸比古

    フードシステム研究   22 ( 2 ) 55 - 69  2015年09月  [査読有り]

  • フードデザート地域における持続的な買い物弱者支援事業の提言に向けた地理学的研究―A市における生協移動販売事業を事例として―

    岩間信之, 浅川達人, 田中耕市, 駒木伸比古, 池田真志

    生協総研賞・助成事業研究論文集   11th   90 - 104  2015年01月

    J-GLOBAL

  • フードデザート地域における持続的な買い物弱者支援事業の提言に向けた地理学的研究－茨城県牛久市における生協移動トラック事業を事例として－

    岩間信之, 浅川達人, 田中耕市, 佐々木緑, 駒木伸比古, 池田真志

    第11回生協総研賞研究奨励助成事業研究論文集   11   1 - 15  2015年01月

  • 商業機能の郊外化と買い物環境：岩手県山田町

    岩間信之, 田中耕市, 浅川達人, 佐々木緑, 駒木伸比古

    地理   ( 1月号 ) 14 - 21  2014年01月  [招待有り]

  • ＜つながり＞の位相とフードデザート問題—東京都港区と鹿児島県南大隅町佐多地区を事例として—

    浅川達人

    研究所年報   ( 43 ) 147 - 156  2013年03月

    担当区分：筆頭著者

    　概要を見る

    フードデザート問題（以下FDs 問題とよぶ）とは、社会的弱者層の生活環境悪化問題であり、生鮮食料品における買い物環境の悪化が健康被害に直結する恐れがあることが指摘されている（岩間 2011）。この問題は「食品供給体制の崩壊」と「社会的弱者の集住」という２つの要素が重なったときに発生すると考えられている。前者には商店までのアクセスの低下という空間的要因だけではなく、貧困や社会的孤立などの社会的要因も含まれる。本稿の目的は、空間的にも社会的にも構造が異なる都心部と過疎地域を調査対象地として取り上げ、それぞれの地域社会における＜つながり＞の位相を明らかにし、それらがFDs 問題に対する社会的要因となっているか否かを検討することにある。

    CiNii

  • 特別推進プロジェクトの概要

    浅川達人

    研究所年報   ( 43 ) 87 - 89  2013年03月

    担当区分：筆頭著者

  • 『吉里吉里語辞典』アーカイブ化プロジェクト—その社会的意義について—

    浅川達人

    Socially   21   15 - 20  2013年03月

    担当区分：筆頭著者

  • 30周年記念セッション:解題にかえて

    浅川 達人

    日本都市社会学会年報   2013 ( 31 ) 1 - 3  2013年

    DOI CiNii

  • 東日本大震災被災地における食料品小売業の復興プロセスと仮設住宅居住者の生活環境問題

    岩間 信之, 佐々木 緑, 田中 耕市, 駒木 伸比古, 浅川 達人

    E-journal GEO   7 ( 2 ) 178 - 196  2013年01月  [査読有り]

  • 特集 フードデザート（食の砂漠）問題：大都市部での調査事例

    浅川達人

    エストレーラ   ( 224 ) 16-22  2012年11月

    担当区分：筆頭著者

  • 東日本大震災復興支援活動と地域再生−岩手県大槌町吉里吉里を事例として

    浅川達人

    学術の動向   17 ( 10 ) 70-75  2012年10月

    担当区分：筆頭著者

  • 東日本大震災における被災者の生活再建と大学の役割−震災が浮き彫りにした生活調査の課題−

    浅川達人

    社会福祉研究   ( 113 ) 2-8  2012年04月

    担当区分：筆頭著者

  • 東日本大震災復興支援活動と地域再生ー岩手県大槌町吉里吉里地区を事例としてー

    浅川達人

    明治学院大学社会学・社会福祉学研究   ( 138 ) 1-17 - 17  2012年03月

    担当区分：筆頭著者

    　概要を見る

    論文

    CiNii

  • 社会に役立つ社会学

    浅川達人

    明治学院大学社会学・社会福祉学研究   ( 135 ) 177-183  2011年03月

    担当区分：筆頭著者

  • 日本における食の砂漠：フードデザート問題の現状－茨城県水戸市の事例－

    岩間信之, 浅川達人, 田中耕市, 佐々木緑, 駒木伸比古, 池田真志

    日本循環器予防学会誌   46 ( 1 ) 56-63 - 63  2011年02月  [査読有り]

    CiNii

  • 生きる意味を回復するために−対人援助を社会学的に読み解く−

    浅川達人

    明治学院大学社会学・社会福祉学研究   ( 133 ) 159-170 - 170  2010年03月

    CiNii

  • 東京における社会的つながり

    浅川達人

    季刊家計経済研究   87 ( 87 ) 12-21  2010年

    担当区分：筆頭著者

  • 社会地区分析再考―KS法クラスター分析による二大都市圏の構造比較―

    浅川達人

    社会学評論   59 ( 234 ) 299-315 - 315  2008年  [査読有り]

    担当区分：筆頭著者

    　概要を見る

    社会地区分析は因子生態学の研究手法として登場した．しかしながら，大きな因子負荷量を示す少数の因子のみによって因子構造を解釈することになるため，負荷量の小さな変数を無視することになり，因子構造の解釈が粗雑になる可能性がある点が指摘されている．<br>この危険性を回避するために，クラスター分析が用いられる．SPSSなどの統計解析ソフトでは，階層的クラスター分析とK-means法が一般的には用いられている．しかし，どちらの手法も最終的にいくつのクラスターを「最適解」として抽出するかのアルゴリズムをもたず，分析者が判断せざるをえないため，クラスター化の判断が困難となっていた．<br>これらの問題点を回避することができる手法であるKS法クラスター分析を用いて，東京大都市圏と京阪神大都市圏の２大都市圏の構造比較を試みた．無料で提供されている2000年の国勢調査，2001年の事業所・企業統計調査データを用い，東京都千代田区，大阪市中央区から，それぞれ半径70kmに含まれる市区町村（計471市区町村）を対象地域として分析を行った．その結果，東京大都市圏については同じ手法を使用した先行研究と近似した社会地区が析出され，京阪神大都市圏については多核心構造が見出された．KS法クラスター分析は，社会地区分析の標準的な手法の１つとなる可能性をもつと考えられる．

    DOI CiNii

  • 社会地区分析に用いるクラスター分析手法の比較研究―2000年北京市国勢調査データを用いて―

    浅川達人

    社会学専攻紀要   ( 31 ) 79-111  2008年

    担当区分：筆頭著者

  • 多様性に寛容なコミュニティ：社会的つながりを構築するために

    浅川達人

    社会学・社会福祉学研究   ( 129 ) 163-175 - 175  2008年

    担当区分：筆頭著者

    CiNii

  • 都市社会の構造と変動―三大都市圏の社会･空間構造の再編―

    浅川達人

    日本都市社会学会年報   ( 25 ) 1 - 3  2007年09月  [招待有り]

    担当区分：筆頭著者

  • 統計の基礎：統計で調査をあきらめないために

    浅川達人

    森岡清志（編）『ガイドブック社会調査第2版』    2007年09月

    担当区分：筆頭著者

  • 情報と都市

    浅川達人

    情報と社会―ここから未来へ    2006年03月

    担当区分：筆頭著者

  • 都市圏の構造変容－変化の方向とその論理

    浅川達人

    日本都市社会学会年報   24 ( 24 ) 57 - 71  2006年  [査読有り]

    担当区分：筆頭著者

    CiNii

  • 大都市部における後期高齢者の社会的ネットワークと精神的健康

    原田謙, 杉澤秀博, 杉原陽子, 斎藤民, 浅川達人

    社会学評論   55 ( 4 ) 434 - 448  2005年  [査読有り]

  • 大都市部における後期高齢者の「閉じこもり」に関連する要因――階層的地位と家族的地位に着目して

    原田謙, 杉澤秀博, 杉原陽子, 斎藤民, 浅川達人

    厚生の指標   52(4): 28-33 ( 4 ) 28 - 33  2005年  [査読有り]

    CiNii

  • 血液透析患者の医療情報の授受に関する患者と医師の認知

    浅川達人

    公衆衛生   69 ( 5 ) 394 - 397  2005年  [査読有り]

    CiNii

  • 女性高齢者と地域社会

    浅川達人

    生きがい研究   ( 11 ) 56 - 77  2005年  [招待有り]

  • 「血液透析患者の医療への参加」「患者会活動の意義と役割」「データの質」

    浅川達人

    杉澤秀博・西三郎・山﨑親雄（編）『透析者のくらしと医療』    2005年

    担当区分：筆頭著者

  • インナーシティにおける後期高齢者のパーソナル・ネットワークと社会階層

    原田謙, 浅川達人, 斎藤民, 小林江里香, 杉澤秀博

    老年社会科学   25(3): 291-301 ( 3 ) 291 - 301  2003年  [査読有り]

    CiNii

  • 「人間関係を捉える」「近隣と友人」

    浅川達人

    古谷野亘・安藤孝敏（編）『新社会老年学』    2003年

    担当区分：筆頭著者

  • Characteristics of Others in the Social Network of Japanese Senior Men

    17th World Congress of The International Association of Gerontology    2001年07月

    担当区分：筆頭著者

  • 東京の社会地区分析

    浅川達人

       2001年06月

    　概要を見る

    JSAA Biennial Conference Japanese Studies Association of Australia

  • 高齢化と高齢者問題

    浅川達人

    新版 生活問題の社会学 学文社   166 ( 181 )  2001年04月

    担当区分：筆頭著者

  • 都市男性高齢者の社会関係

    浅川達人

    老年社会科学   22 ( 22 ) 83-88 - 88  2000年04月

    担当区分：筆頭著者

    　概要を見る

    日本老年社会科学会第43回大会

    CiNii

  • 都市度と友人ネットワーク

    浅川達人

    森岡清志（編）『都市社会のパーソナルネットワーク』    2000年03月

    担当区分：筆頭著者

  • 社会地図の意義と分析方法

    浅川達人

      71   8 - 16  2000年03月

  • Effects of functional decline on quality of life among the Japanese elderly

    T Asakawa, W Koyano, T Ando, H Shibata

    INTERNATIONAL JOURNAL OF AGING & HUMAN DEVELOPMENT   50 ( 4 ) 319 - 328  2000年

    　概要を見る

    The effects of functional decline upon social networks, life satisfaction, and depression were observed and statistically tested in a longitudinal prospective design. Subjects were 692 Japanese elderly, aged sixty-five years or older, with high functional capacity at baseline. During a two-year period of follow-up, 12.3 percent of the subjects experienced functional decline. Repeated-measure analyses of covariance with statistical tests for simple main effects revealed that changes in the criterion variables significantly differed along with changes in functional health status when the effects of age, gender, and socioeconomic status were controlled. The subjects who experienced functional decline showed a larger decrease in the number of relatives, friends, and neighbors having frequent contacts, a larger decline in life satisfaction, and a larger increase in depression than those without functional decline. The results seem to confirm further the importance of functional health status as a prerequisite for higher quality of life in old age.

  • 高齢者の社会関係の構造と量

    浅川達人, 古谷野亘, 安藤孝敏, 児玉好信

    老年社会科学   21 ( 3 ) 329-338  1999年10月  [査読有り]

    担当区分：筆頭著者

  • Social support of older people in Australia and Japan

    H Kendig, W Koyano, T Asakawa, T Ando

    AGEING AND SOCIETY   19   185 - 207  1999年03月

    　概要を見る

    Comparable networks surveys identified the informal relationships which provide social support to older people in urban Japan, provincial Japan, and urban Australia. Spouses, daughters, and sons were major providers of expressive support in all areas. Older Australians had more expressive support from friends while older Japanese had more instrumental support from daughters-in-law. The gender of the older people and their close ties were highly significant in all areas. The many similarities in the social support patterns contrast sharply with East and West differences in cultural prescripts and Living arrangements. In these two advanced countries with long life expectancies and high living standards, older people's interpersonal relationships may be converging on the basis of selective affection and choice, rather than obligation, with individuals in and beyond the household and family.

  • Effects of Intimate and Supportive Relationships on Well-Being in the Japanese Elderly

    浅川 達人, 安藤 孝敏

    6th Asia/Oceania Regional Congress of Gerontology   4   25 - 29  1999年03月

    担当区分：筆頭著者

    　概要を見る

    本研究は、親密性を基に起因する関係と親密性によらない関係とが、高齢者のwell-beingに対しておよぼしている影響を明らかにすることを目的としてなされた。調査は、東京駅を中心とする半径30kmに含まれる市区町村に居住する60〜79歳の男女800名を対象に郵送調査により実施された。有効回収数は721であり、そのうちの408名(男性200名、女性208名)を分析の対象とした。高齢者のwell-beingは日本語版GDSと、UCLA loneliness scaleを基にして新たに作成した孤独感尺度により測定した。分析は、抑うつ傾向および孤独感を従属変数とし、情緒的一体感の提供者数を独立変数とするモデルと、サポートの提供者数を独立変数とするモデルを用いて重回帰分析により行った。また、いずれのモデルについても、年齢、性別、配偶者の有無、健康度自己評価、同居家族数、就学年数を独立変数に加え、その影響をコントロールした。その結果、情緒的一体感の提供者(家族・親族、近隣・友人)数およびサポートの授受がある近隣・友人数と抑うつ傾向および孤独感との関連は統計的有意水準に達していた。それに対して、サポートの授受がある家族・親戚数と抑うつ傾向および孤独感との関連は統計的有意水準に達していなかった。これらの結果から、高齢者のwell-beingにとっては、親密性を基に起因する関係を多く形成・維持していくことが必要となっていることが示唆された。

    CiNii

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書籍等出版物

  • 自治体アンケート調査ハンドブック

    一般社団法人社会調査協会自治体調査支援委員会( 担当： 分担執筆,  担当範囲: 第11章調査データの集計と基本的な分析、第12章エクセルとHADによる集計・分析の実践)

    ミネルヴァ書房  2025年06月 ISBN: 9784623098965

  • Inequality and Urban Space: Social Atlas of Tokyo Metropolitan Area 1990-2010

    浅川達人, 橋本健二, 平原幸輝( 担当： 共著)

    2025年03月 ISBN: 9781032851266

  • The Bottom Worker in East Asia: Composition and Transformation Under Neoliberal Globalization (Studies in Critical Social Sciences, 262)

    Tatsuto Asakawa( 担当： 共著,  担当範囲: The Spatial Distribution of Bottom Workers in Tokyo)

    Brill Academic Pub  2023年07月 ISBN: 9004678220

    ASIN

  • 深志の自治 : 地方公立伝統校の危機と挑戦

    井上, 義和, 加藤, 善子, 浅川達人, 片瀬一男, 仙石祐, 田中亜以子, 西村拓生, 林直哉, 堤ひろゆき, 冨岡勝, 水村暁人( 担当： 分担執筆,  担当範囲: 卒業生が振り返る深の自治：1970年代〜80年代を中心に)

    信濃毎日新聞社  2023年06月 ISBN: 9784784074174

  • 都市を観る−社会地図で可視化した都市社会の構造

    浅川達人( 担当： 単著)

    春風社  2022年02月

  • Urban Development and Social Change in Megacities in East Asia

    Wonnho Jang, ASAKAWA Tatsuto, Xiaocong Lu( 担当： 分担執筆,  担当範囲: Seoul, Tokyo and Shanghai: An Overview)

    Chuo University Press  2021年03月

  • 鉄道は都市をどう変えるのか

    後藤範章( 担当： 共著,  担当範囲: 社会地図でみる東京大都市圏; 社会地図でみる地方都市圏)

    ミネルヴァ書房  2021年03月

  • Urban Food Deserts in Japan

    Nobuyuki Iwama, Tatsuto Asakawa, Koichi Tanaka, Midori Sasaki, Nobuhiko Komaki, Masashi Ikeda( 担当： 共著)

    Springer  2021年

  • 格差社会と都市空間 : 東京圏の社会地図1990-2010

    橋本, 健二, 浅川, 達人( 担当： 編集)

    鹿島出版会  2020年07月 ISBN: 9784306073555

  • 移民政策と多文化コミュニティの道のり

    ( 担当： 共著,  担当範囲: 財団・社会福祉法人・大学の三位一体で運営する集中学習支援教室)

    現代人文社  2018年09月

  • 都市のフードデザート問題：ソーシャル・キャピタルの低下が招く街なかの「食の砂漠」

    岩間信之, 浅川達人, 田中耕市, 佐々木緑, 駒木伸比古, 池田真志( 担当： 共著)

    農林統計協会  2017年01月

  • 食品摂取と社会的要因

    ( 担当： 共著)

    ハーベスト社  2015年03月

  • 現代コミュニティとは何か―「現代コミュニティの社会学」入門

    ( 担当： 共著)

    恒星社厚生閣  2014年06月

  • 21世紀社会とは何か―「現代社会学」入門

    ( 担当： 共編者(共編著者))

    恒星社厚生閣  2014年04月

  • 調査方法の選択―調査票調査の場合

    ( 担当： 単著)

    丸善出版  2014年01月

  • 調査対象の種類

    ( 担当： 単著)

    丸善出版  2014年01月

  • 調査主題の設定

    ( 担当： 単著)

    丸善出版  2014年01月

  • 社会地図

    ( 担当： 単著)

    丸善出版  2014年01月

  • 予備調査 対象地の選定

    ( 担当： 単著)

    丸善出版  2014年01月

  • 不採用になった主題図が教えてくれたこと

    ( 担当： 単著)

    丸善出版  2014年01月

  • ソーシャルネットワーク

    ( 担当： 単著)

    丸善出版  2014年01月

  • 東京の社会地図

    ( 担当： 単著)

    ミネルヴァ書房  2013年04月

  • 人間生態学と同心円地帯理論

    ( 担当： 単著)

    ミネルヴァ書房  2013年04月

  • ルイス・ワース

    ( 担当： 単著)

    ミネルヴァ書房  2013年04月

  • フードデザート問題：無縁社会が生む「食の砂漠」

    岩間信之, 浅川達人, 田中耕市, 佐々木緑, 駒木伸比古, 池田真志( 担当： 共著)

    農林統計協会  2011年06月 ISBN: 9784541037671

  • ひとりで学べる社会統計学

    ( 担当： 単著)

    ミネルヴァ書房  2011年04月 ISBN: 9784623060054

  • 現代都市とコミュニティ

    玉野和志( 担当： 共著)

    放送大学教育振興会  2010年03月

  • 社会調査論

    佐藤健二, 山田一成( 担当： 共著)

    八千代出版  2009年

    　概要を見る

    第15章「地域社会に広がる社会関係の網」を担当

  • 東京大都市圏の空間形成とコミュニティ

    玉野和志( 担当： 共著)

    古今書院  2009年

  • 看護・福祉・医学統計学入門 SPSS入門から研究まで

    大櫛陽一, 春木康男, 松木秀明( 担当： 共著)

    福村出版  2007年

  • 市民と社会を考えるために

    天川晃, 高木保興( 担当： 共著)

    放送大学教育振興会  2007年

  • 現代コミュニティ論

    船津衛( 担当： 共著)

    放送大学教育振興会  2006年

  • 社会調査

    原純輔( 担当： 共著)

    2005年

  • 21世紀の社会学

    船津衛, 山田真茂留( 担当： 共著)

    放送大学教育振興会  2005年

  • 新編東京圏の社会地図1975-90

    倉沢進( 担当： 共著)

    東京大学出版会  2004年

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Works(作品等)

  • Food Deserts in Japan: A Study of Bedroom Communities in Tokyo Metropolitan Area

    その他 

    2013年07月
    -
    　

  • 社会学事典

    日本社会学会社会学事典刊行委員会  その他 

    2010年
    -
    　

    　概要を見る

    「都市調査の系譜と最前線」を担当

講演・口頭発表等

  • 東日本大震災被災地の社会空間構造と人口構成

    浅川達人

    東日本大震災記念「災害と社会」研究ネットワーク：第11回研究交流会  

    発表年月： 2025年03月

  • 地域社会における調整過程

    浅川達人  [招待有り]

    一般社団法人日本発達心理学会第36回大会  

    発表年月： 2025年03月

    開催年月：
    2025年03月
    　
    　

  • フードデザート問題と社会地図研究

    浅川達人  [招待有り]

    日本都市社会学会第42回大会  

    発表年月： 2024年09月

    開催年月：
    2024年09月
    　
    　

  • 大規模災害からの復興の地域的最適解に関する総合的研究2023(1) 標本調査からみた復興の「地域的最適解」：地域特性に基づく分析

    浅川達人

    第96回日本社会学会大会  

    発表年月： 2023年10月

    開催年月：
    2023年10月
    　
    　

  • 都市社会空間構造における変動分析

    浅川達人, 平原幸輝, 妻木進吾

    日本都市社会学会大会第41回大会  

    発表年月： 2023年09月

  • Factor Analysis of Health Disparities in Japan's Three Metropolises

    Tatsuto Asakawa

    The Twenty-fifth Asian Studies Conference Japan  

    発表年月： 2023年07月

    開催年月：
    2023年07月
    　
    　

  • The Spatial Distribution of Bottom Workers

    Tatsuto Asakawa

    XX ISA World Congress of Sociology  

    発表年月： 2023年06月

    開催年月：
    2023年06月
    -
    2023年07月

  • 社会とのつながりとフードデザート問題

    浅川達人  [招待有り]

    日本老年社会科学会大会  

    発表年月： 2023年06月

    開催年月：
    2023年06月
    　
    　

  • 社会地図と質問紙調査の統合

    浅川達人  [招待有り]

    関東社会学会例会  

    発表年月： 2023年03月

  • 個人、家族、地域における調整過程とライフコース(2)：地域社会における調整過程

    浅川達人

    第34回日本発達心理学会大会  

    発表年月： 2023年03月

  • 三大都市圏における格差拡大の進行過程とその社会的帰結に関する研究(3)健康格差の要因分析：社会地区分析と質問紙調査の統合

    浅川達人

    第95回日本社会学会大会  

    発表年月： 2022年11月

    開催年月：
    2022年11月
    　
    　

  • 社会地図で描き出す三大都市圏の社会空間構造

    浅川達人  [招待有り]

    第73回数理社会学会大会  

    発表年月： 2022年08月

    開催年月：
    2022年08月
    　
    　

  • 三大都市圏の社会空間構造ー都市空間の比較社会学をめざして

    浅川達人, 平原幸輝, 妻木進吾

    韓国地域社会学会大会  

    発表年月： 2022年07月

    開催年月：
    2022年07月
    　
    　

  • 三大都市圏の社会空間構造ー(1)人口、家族、住宅に関する分析

    浅川達人, 平原幸輝, 妻木進吾

    第39回日本都市社会学会大会  

    発表年月： 2021年09月

    開催年月：
    2021年09月
    　
    　

  • 大規模災害からの復興の地域的最適解に関する総合的研究2020(4)

    浅川達人, 川副早央里

    第93回日本社会学会大会  

    発表年月： 2020年10月

  • 都市のフードデザート問題

    浅川達人, 岩間信之, 田中耕市, 佐々木緑, 駒木伸比古, 池田真志, 今井具子

    第92回日本社会学会大会  

    発表年月： 2019年10月

  • 東京圏における格差拡大の進行過程とその社会的帰結に関する研究 (2)社会空間構造の経年変化

    第91回日本社会学会大会  

    発表年月： 2018年09月

  • 交通インパクトと都市・地域社会の構造変動(1)交通インパクトの社会地区分析と埼京線沿線地域の事例分析

    後藤範章, 浅川達人

    第90回日本社会学会大会  

    発表年月： 2017年11月

  • 第都市部における格差拡大の進行過程とその社会的帰結に関する調査(2) 信頼感・社会関係資本に関する地域類型を考慮したマルチレベル分析：社会地区分析と標本調査の接合

    第90回日本社会学会大会  

    発表年月： 2017年11月

  • 大槌町災害復興公営住宅入居者調査報告(2)食品摂取多様性調査による分析

    第64回日本都市学会大会  

    発表年月： 2017年10月

  • 新線開業の社会・経済的効果に関する実証的研究（2）―埼京線・SR・TXと北陸新幹線・九州新幹線を事例とする第二次報告―

    後藤範章, 田代英美, 浅川達人, 小山雄一郎, 松林秀樹, 松橋達矢

    日本都市学会第63回大会  

    発表年月： 2016年10月

  • 東京大都市圏の構造変化の方向と論理：1990年から2010年までの変化に関する考察

    第89回日本社会学会大会  

    発表年月： 2016年10月

  • Socio-Spatial Structure Analysis of Tokyo Metropolitan Area: Based on "Social Atlas of Metropolitan Tokyo"

    XVIII ISA World Congress of Sociology   (Yokohama)  International Sociological Association  

    発表年月： 2014年07月

  • Resilience Strategies Carried by the Residents and Volunteers: A Study of Great East Japan Earthquake

    XVIII ISA World Congress of Sociology   (Yokohama)  International Sociological Association  

    発表年月： 2014年07月

  • Reconstruction support for the Tsunami Disaster Sites, and Sociology

    California Sociological Association   (Berkeley)  California Sociological Association  

    発表年月： 2013年11月

  • 東京大都市圏の社会・空間構造変容ー2000年から2010年までの変化に関する考察

    日本都市社会学会第31回大会   (熊本)  日本都市社会学会  

    発表年月： 2013年09月

  • 地域社会と子どもの防犯―都市社会学の観点から

    日本犯罪社会学会第37回大会   (国士舘大学世田谷キャンパス) 

    発表年月： 2010年10月

    　概要を見る

    大別して，以下の３点について報告した．(1)我々が暮らす都市社会は，多様な地域社会から構成されていることの確認，(2)地域社会の多様性を描き出すための方法としての，地域特性の分析方法とその結果についてのこれまでの知見，(3)地域特性の分析と住民意識調査の分析結果との接合．

  • 東京大都市圏の形成過程

    第80回日本社会学会大会  

    発表年月： 2007年11月

  • 都市社会の構造と変動（シンポジウム）

    第24回日本都市社会学会大会  

    発表年月： 2006年09月

    　概要を見る

    司会を務めた

  • 分極化仮説からみた東京圏の構造変容

    第23回日本都市社会学会大会  

    発表年月： 2005年09月

  • 東京圏の社会地図

    倉沢進

    第22回日本都市社会学会大会   (大阪市立大学) 

    発表年月： 2004年09月

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共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 外国にルーツのある子どもの成育環境と健康被害に関する地理学的研究

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    2024年04月
    -
    2029年03月
     

    岩間 信之, 浅川 達人, 田中 耕市, 佐々木 緑, 駒木 伸比古, 池田 真志, 今井 具子, 中島 美那子, 貝沼 恵美

  • 人口減少社会における格差拡大の進行過程とその社会的帰結に関する研究

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    2024年04月
    -
    2028年03月
     

    浅川 達人, 橋本健二, 佐藤香, 樋口直人, 丹辺宣彦, 妻木進吾, 武田尚子, 津田好美, 石田光規, KWON ARAM

  • 三大都市圏における格差拡大の進行過程とその社会的帰結に関する計量的研究

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(A)

    研究期間:

    2020年04月
    -
    2024年03月
     

    橋本 健二, 樋口 直人, 佐藤 香, 片瀬 一男, 武田 尚子, 浅川 達人, 石田 光規, 妻木 進吾, 丹辺 宣彦, 津田 好美

    　概要を見る

    2021年度は、地域メッシュ統計と国勢調査の小地域統計をすすめるとともに、2020年に実施した予備調査データの分析を行ない、基本的な傾向を確認するとともに、本調査を設計し、実施した。その概要は、以下のとおりである。
    (1)地域メッシュ統計と小地域統計により、東京圏、名古屋圏、京阪神圏の3大都市圏の空間構造の比較分析を行なった。その結果、東京圏、名古屋圏、京阪神圏ともに同心円型構造とセクター型構造の併存がみられるが、同心円構造がもっとも顕著なのは東京圏、次いで京阪神圏であり、名古屋圏ではセクター型構造が顕著であることが明らかとなった。分析結果は日本都市社会学会で発表したほか、複数の著書や論文で公表されている。
    (2)2020年度に実施した予備調査データの分析からは、3大都市圏の格差構造について多くの知見が得られた。また調査の実施が2021年1月だったことから、新型コロナ感染症の蔓延による変化が鮮明にとらえられ、もっとも深刻な影響を受けたのは旧中間階級、次いでアンダークラス（パート主婦を除く非正規労働者）だったことが明らかとなった。これについてはいくつかの論文で公表した。
    (3)予備調査データの分析から、住居表示が実施されていない京都府と岐阜市について、質問紙の設計変更が必要であることが判明した。このため、この2地域を対象とする第2回予備調査を設計し、実施した。
    (4)予備調査データの分析から、階級・階層所属の測定、新型コロナ以前と以後の比較、地域社会に対するニーズとその充足状況などについて設問の改良を行ない、2022年1月から2月にかけて本調査を実施した。有効回収数は、東京圏26001、名古屋圏6218、京阪神圏11601、合計43820だった。完成したデータは、回答者の居住地の社会経済的特性に関する変数を付加した上で、分析を開始した。

  • 大規模災害からの復興の地域的最適解に関する総合的研究

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(A)

    研究期間:

    2019年04月
    -
    2024年03月
     

    浦野 正樹, 長谷川 公一, 宍戸 邦章, 室井 研二, 黒田 由彦, 高木 竜輔, 浅川 達人, 田中 重好, 川副 早央里, 池田 恵子, 大矢根 淳, 岩井 紀子, 吉野 英岐

    　概要を見る

    本年度の調査研究は、これまで社会学が蓄積してきた震災研究に基づき、①リアス式海岸・市街地型、②リアス式海岸・農漁村型、③平地・市街地型、④平地・農漁村型、⑤原発・避難先型、⑥原発事故・避難元型、の６つの地域類型について、昨年度の成果（復興の進捗状況のサーベイと現地調査を実施しそれを部分的に纏めていく作業を行った）を踏まえながら、市町村が作成している震災に関する各種資料類を追加入手・検討して充実させるとともに、それぞれの地区の課題や復興に関わった諸団体への聞き取りを実施して、復興期における重要な局面とその転換についての分析を続けることであった。さらに、①から④の地域類型については、それぞれ2～3の自治体を選定して、10箇所程度の自治体をとりあげ、現地調査と復興指標に関する統計データの解析などを進めていった。これらとりあげた自治体は、それぞれの類型の典型例と見なしうる地域であり、かつ既にある程度の研究蓄積を有する地域である。これらの自治体において復興過程、復興手法、現在の復興の到達状況を実証的に調査研究し、同時に住民および地域リーダー層を対象とした復興達成度調査の結果に基づき、復興の主要な評価基準を作成しようとした。。
    なお、研究会としては、研究代表者・研究分担者・研究協力者（以下「プロジェクトチームと略称」）による年通算５回の会議を遠隔地リアルタイム会議などの方式を取り入れながら実施した。また、国内外への情報発信をWebなどの方法で実施した。

  • 生鮮・加工食料の充実度を加味した全国版食料品アクセスマップの作成

    文科省  基盤B

    研究期間:

    2018年04月
    -
    2024年03月
     

  • 東アジア巨大都市における新自由主義型都市計画制度の成果と形成過程

    文科省  基盤B

    研究期間:

    2018年04月
    -
    2021年03月
     

  • 大都市部における格差拡大の進行過程とその社会的帰結に関する計量的研究

    文科省  基盤研究(A)

    研究期間:

    2015年04月
    -
    2019年03月
     

  • 農山漁村におけるフードデザートの析出ー店舗の食品群充足度調査を用いた学祭研究

    文科省  基盤研究(C)

    研究期間:

    2015年04月
    -
    2018年03月
     

  • 交通インパクトの社会学的効果に関する研究ー量と質とビジュアルの混合研究法

    日本大学  基盤研究(B)

    研究期間:

    2014年04月
    -
    2018年03月
     

  • 震災復興における新しいステークホルダーの合意形成とコミュニティの再生に関する研究

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    2013年04月
    -
    2017年03月
     

    吉野 英岐, 高木 竜輔, 内田 龍史, 田中 重好, 黒田 由彦, 山下 祐介, 浦野 正樹, 浅川 達人, 菅 磨志保, 小野澤 章子, 渡戸 一郎, 大矢根 淳

    　概要を見る

    本研究では東日本大震災の被災地である岩手県釜石市、宮城県名取市と岩沼市、福島県いわき市で、住宅やコミュニティの再生過程を調査分析した。研究では復興の形態や特徴に影響を与える要素として、行政、公的援団体、町内会等の住民組織、大学や震災後に設立されたＮＰＯや支援組織等のさまざまな団体を復興のステークホルダーと規定し、それらの合意形成のあり方に着目した。その結果、復興過程においては住民の意向を尊重するような合意の形成と、住民の積極的な関与や参画が復興を進める重要な要因であることが明らかになった。また復興公営住宅に入居後の生活と意識を調査した結果、社会関係の再生には至っていないことも明らかになった。

  • 東日本大震災と日本社会の再建ー地震，津波，原発震災の被害とその克服の道

    福島大学  基盤研究(A)

    研究期間:

    2012年04月
    -
    2016年03月
     

  • 被災地仮設住宅における高齢者の孤立と生活環境の悪化に関する地理学的考察

    茨城キリスト教大学  基盤研究(C)

    研究期間:

    2012年04月
    -
    2015年03月
     

  • 少子高齢化社会おける食料品アクセス問題の動向とその解決方策に関する研究

    農林水産政策研究所  基盤研究(C)

    研究期間:

    2012年04月
    -
    2015年03月
     

  • 持続的な地域社会の構築に関する研究

    研究期間:

    2009年
    -
    2014年
     

  • 現代日本の地域社会における＜つながり＞の位相ー新しい協働システムの構築にむけて―

    日本私立学校振興・共済事業団 

    研究期間:

    2009年
    -
    2012年
     

  • 都市圏の構造変化メカニズムと多核的都市整備に関する学際的研究

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    2009年
    -
    2011年
     

    藤井 正, 伊東 理, 伊藤 悟, 谷 謙二, 堤 純, 富田 和昭, 豊田 哲也, 松原 光也, 山下 博樹, 山下 宗利, 浅川 達人, 高木 恒一, 谷口 守, 山下 潤

    　概要を見る

    まず、多核的都市圏構造の研究を整理・展望し、空間的構造の変化に関して社会的メカニズムを含め、地理学と社会学からの分析を行い、同心円的なパターンから地区の社会的特性によるモザイク化、生活空間の縮小の傾向を明らかにした。これは都市整備面では、多核の個性を生かし、公共交通で結合する多核的コンパクトシティ整備を指向するものとなる。こうした整備についても、中心地群の再編等の動向について国際比較研究を展開した。

  • 防犯活動に関する社会学的要因の検討

    科学技術振興機構 

    研究期間:

    2007年10月
    -
    2010年03月
     

  • 子どもの被害測定と防犯活動の実証的基盤の確立

    RISTEX 

    研究期間:

    2007年
    -
    2010年
     

  • GISによるバブル経済崩壊以降の東京・大阪圏の都市空間構造比較に対する学際的研究

    日本学術振興会  基盤研究（C）

    研究期間:

    2005年04月
    -
    2009年03月
     

    浅川 達人, 谷 富夫, 矢部 拓也, 田中 耕市, 豊田 哲也, 高木 恒一, 谷 富夫, 矢部 拓也, 田中 耕市, 豊田 哲也, 高木 恒一, 上野 淳子, 熊谷 美香, 堤圭 史郎, 妻木 進吾

    　概要を見る

    本研究は,日本の二大都市圏である東京大都市圏と京阪神大都市圏の社会・空間構造を比較することを目的として行われた.その結果,東京大都市圏全体を見ると,ローカル・コミュニティが有してきた社会文化的特性が脱色され,全方向的に均質な中心対周縁という凝離した空間で序列化する力によって構造化されている実態が明らかになった.また,京阪神大都市圏については,ホワイトカラー,ブルーカラーの居住分化傾向は維持されたままであるものの,80年段階では明瞭であった職業階層による居住圏の同心円構造が不明瞭化してきたことが明らかになった.さらに,東京大都市圏では工業が集積する地域が見られたものの,京阪神大都市圏では東京大都市圏と同程度の工業集積地域は少ないことが示された.

  • 都市特性と社会的ネットワークに関する実証的研究

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    2007年
    -
    2009年
     

    森岡 清志, 中尾 啓子, 玉野 和志, 和田 清美, 金子 勇, 安河内 恵子, 高木 恒一, 浅川 達人, 久保田 滋, 伊藤 泰郎, 林 拓也, 江上 渉

    　概要を見る

    本研究の課題は、パーソナルネットワークとソーシャル・キャピタルの相互関連、および都市特性・地域特性との関連を明らかにすることにある。統計的調査ではソーシャル・キャピタルを「住民力」と表現し、平成20年11月と平成21年9月に世田谷区住民を対象者として「住民力」に関する標本調査を実施した。20年調査では、45歳以上75歳未満の住民から8,000名を無作為抽出し(回収率65.3%)、21年調査では20歳以上75歳未満の住民を10,000名抽出した(回収率54.5%)。分析結果から、住民力とコミュニティ・モラール、投票行動の間に高い相関が見られること、また、居住年数、戸建率などの地域特性と関連することが明らかになった。

  • パーソナルネットワークの地域間都市間比較に関する実証的研究

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    2003年
    -
    2005年
     

    森岡 清志, 玉野 和志, 安河内 恵子, 伊藤 泰郎, 矢部 拓也, 高木 恒一, 浅川 達人, 松本 康, 中尾 啓子, 久保田 滋

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    本報告書は、三都市(福岡市、熊本市、徳島市)を対象地として実施した統計的標本調査の結果を主なデータとし、その集計・解析の過程で得られた知見を整理し、まとめたものである。回収票は福岡市894票、熊本市1021票、徳島市980票、合計2895票であった。分析は、パーソナルネットワークを従属変数とし、生態学的・社会構造的変数を独立変数とする種々の解析と、家族意識、青年の自立に関する意見、生活ストレス、外国人への態度などの意識・態度項目の都市間比較分析の二つにわけることができる。前者の分析の成果は、報告書の2章〜6章に、後者の分析の成果は7章〜10章にまとめられている。第1章では研究目的、都市度とパーソナルネットワークに関する先行研究の検討、新しい理論仮設の提示がなされ、第2章で、都市度とパーソナルネットワークの分析が、第3章で居住地移動とパーソナルネットワークの分析がおこなわれている。第4章では、ネットワークの支援機能の都市間比較、第5章では集団参加の諸相、第6章では階層的地位とパーソナルネットワークの関連についてまとめられている。第7章〜10章は、家族意識、生活ストレス、青年の自立、外国人の態度について、それぞれ分析の成果がのべられている。本報告書は、パーソナルネットワークに関する有意義な知見を数多く含み、かつそれらを理論的に考察している点で、都市社会学に大きな貢献をなすものである。

  • 既婚女性の就業とパーソナルネットワークに関する研究

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    2002年
    -
    2004年
     

    安河内 恵子, 森岡 清志, 中尾 啓子, 稲月 正, 安藤 究, 浅川 達人

    　概要を見る

    本研究の目的は,既婚女性の就業の様態および継続の有無について,都市度の効果は見られるのか,親族ネットワークを含むパーソナルネットワークはいかなる支援的機能を果たしているのか,また,パーソナルネットワーク以外の諸変数(就業に関する意識,夫婦の役割分担,保育サービスの利用可能性等)は就業継続に対していかなる効果を有しているのか,といった諸点を明らかにすることにある.
    1.こうした研究目的に基づき,平成14年度にはこれらを明らかにするための調査票の検討・作成を行い,平成15年9月に福岡市(西区を除く6区)・徳島市(全域)の2都市において2,200人ずつのサンプル(30〜49歳の女性)を抽出,11月下旬に郵送法による質問紙法で調査を実施した.有効回収票は,福岡市754票,徳島市874票であり,有効回収率は,それぞれ34.3%,39.8%であった.
    2.この調査結果の分析から得られた主な知見は,以下の通りである.
    (1)福岡市と徳島市とを比較すると,都市度の低い徳島市の方が,既婚有子女性の就業率は有意に高い(既婚女性の就業率は,福岡市68.0%に対し徳島市74.3%である).
    (2)(1)の結果について,福岡市の夫の方が高収入に位置する者の比率が高く,ダグラス=有沢の法則が成立していることを確認できる(配偶者の収入の高さは,就業抑制要因である).
    (3)(2)以外の要因で,徳島市既婚有子女性の就業を促進している要因としては,地理的移動が少なく,三世代家族が多いこと(福岡市14.5%に対し徳島市30.7%)をあげることができる.
    (4)また,別の要因として,世帯外の親族関係ネットワークが豊かであり,空間的に狭く,接触頻度の高い,密なネットワークを構成していることを指摘できる(親との同居,サポート提供できる世帯外親族の存在は,就業促進要因である).
    (5)対象者本人が「国公立」大卒である場合の方が,同じ大卒でも,「私立」大卒より就業継続効果が有意に高い.

  • 首都圏の社会地区―社会地区分析の手法の開発および社会地図の作成

    文部科学省  基盤研究（A)(1)

    研究期間:

    1999年04月
    -
    2003年03月
     

    浅川 達人, 高木 恒一, 西澤 晃彦, 倉沢 進, 伊藤 泰郎, 久保田 滋

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    本研究は、500mメッシュ単位および市区単位で表章されている国勢調査や事業所統計などのセンサスデータ、および統計調査を目的とせずに収集・公開されているデータを用いて社会地区を析出し、その結果を社会地図という表現方法により記述することを目的とした。
    平成11年度は、主にデータの収集と加工および地図の描画に費やされた。センサスデータは磁気媒体で購入し変数の加工と指標値化を行った。弁護士会名簿、美術家名簿などの名簿データなどはデータ入力から必要な作業を行った。
    平成12年度は、空間構造の変動分析の手法と、世界都市の比較研究のための標準的手法の開発に終始した。プログラミングの前段階として地図を視覚的に比較検討した結果、人口・家族動態については、1975年時点で存在していた"子どもを産み育てる空間としての郊外"が1990年時点では消失していることなどが示された。これらの知見を客観的に測定するための手法を検討し、C言語によるプログラミングに着手した。
    平成13年度は、主にKSクラスター法を用いて、南関東を対象地域とする市区を表章単位としたクラスター分析を行った。平成14年度は、これまでに得られた全ての知見を集約し、首都圏の空間構成を一般化して記述するために、補足データを加えながら、南関東を対象地域とし市区を表章単位としたクラスター分析と、23区を対象地域とし500mメッシュを表章単位としたクラスター分析を行い、東京の空間構造の20年間の変化の有無と方向を検討した。その結果、1975年時点では、大別すると農村的特性を示す地域と都市的な特性を示す地域の2群に分かれていたものの、1990年までの15年間に都市的な特性を示す地域が拡張し、しかもその内部が社会階層に基づきsegregateしていることが示された。
    これら4年間の研究成果は4部15章構成の出版物として東大出版会より刊行する。

  • 年賀状分析による拡大パーソナルネットワークの研究

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    1999年
    -
    2000年
     

    森岡 清志, 安河内 恵子, 江上 渉, 金子 勇, 浅川 達人, 久保田 滋

    　概要を見る

    1.本研究の目的は,年賀状をデータベースとして事例調査を実施し,拡大パーソナルネットワーク(親しい人びとだけでなく知人とのネットワークを含むもの)を捉えること,また標本調査を実施し,親しい人びとのみに限定されたネットワークの内部構造を捉えることの二つである。平成11年度〜平成12年度にかけて事例調査と標本調査を実施し,その成果を報告書にまとめている。2.事例調査は,3地点でそれぞれ異なる研究課題のもとに実施された。三鷹市では,コミュニティ・センター運営委員を対象者として,地域社会への関与の様相と拡大パーソナルネットワークとの連関を捉えることに,福岡市では,中央区と西区の高齢者を対象者としてライフコースに伴う拡大パーソナルネットワークの変容過程を捉えることに課題がおかれ,かなりの達成をみた。徳島市では住民運動のリーダーを対象者として署名集めの資源としてのネットワークの動員過程を明らかにすることとし,多くの興味深い知見をえることができた。3.平成11年度に実施したプリテストの結果から,回答者の挙げる親しい人5名の相互関係を問う質問項目において,個別面接調査と郵送調査とで,回答の精度に差がみられないことが明らかとなった。そこで平成12年度は,東京都市区全域から8市区をランダムに抽出し,対象者総計2000名に対する郵送調査を実施した。8市区は,文京区・品川区・大田区・世田谷区・八王子市・青梅市・東村山市・多摩市であり,各市区の人口比にしたがって2000名を配分した。有効回収票は656票(回収率33.2%)であった。データクリーング後,集計解析を実施し,ネットワーク構造を規定する要因群の析出,地位達成とネットワーク構造との関連などをテーマとして報告書を作成した。報告書のI部はこの成果が,II部は事例調査の成果が載せられている。

  • 都市社会における夫婦の社会ネットワークに関する研究

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    1998年
    -
    1999年
     

    安河内 恵子, 浅川 達人, 森岡 清志, 中尾 啓子, 高木 恒一, 久保田 滋, 安藤 究

    　概要を見る

    本研究の目的は,夫婦のネットワーク構造が都市度の違いによってどのように異なるか,また,就業・非就業が夫婦のネットワーク構造や都市度とどのように関連するか,を明らかにすることにある.1.こうした研究目的に基づき,平成10年度は,女性の就業状況と夫婦のネットワーク構造,夫婦間の役割分担状況を明らかにするための調査票を作成し,当該年度末(平成11年3月)に,福岡市,岡山市,徳島市の3地点において,各地点700サンプルに対する郵送調査を実施した.対象者は,30〜49歳の女性とした.回収結果は,全体の回収票851票,回収率40.5%,有効回収票836票,有効回収率39.8%であった.2.平成11年度は,そのデータを用いて分析を行った.分析結果から得られたファインディングスの詳細は,『研究成果報告書』に記述してあるが,ここで主な点をあげると,(1)都市別で比較した場合には,既婚有子女性のフルタイム就業者は都市度が低い所ほど多く,徳島市において最も多く存在する.その比率は,福岡市10.4%,岡山市16.4%,徳島市23.4%であり,これは1%水準で有意な差である.(2)徳島市での上記のフルタイム就業を可能にさせる要因としては,社会移動が少なく,30分以内に居住する妻本人の親族ネットワークが多いこと(配偶者のそれは有意さなし),また,職種としては専門的職業や公務員の割合が高いこと,をあげることができる.(3)小学校入学当時,自分の母親が就業していた人ほど就業率が高い.(4)女性の就業希望は一貫したものではなく,結婚後の希望は,夫の就業形態に規定される側面も大きい.(5)都市度と親族・友人ネットワークの関連は,都市度の友人ネットワークへの直接効果に加えて,親族ネットワークの空間配置を媒介とした間接効果が存在する.(6)近距離友人と親族ネットワークは相互補完的に配置されている,などの点が明らかとなった.詳細については,『研究成果報告書』を参照のこと.

  • パソコン-ネットワークを媒介として成立している高齢者の社会関係に関する研究

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    1996年
    　
    　
     

    浅川 達人

    　概要を見る

    高度情報化社会である現在、高齢者を対象とするパソコンネットワークも開設され活況を呈している。そのような現状の中で、従来の情報化社会論の中で展開されてきた議論はオンラインでの社会関係がいかなる特徴を持つかに焦点が絞られ、オンラインでコミュニケーションを活発に行う者がオフラインでどのような社会関係をどの程度持っておりそれがオンラインでのコミュニケーションを行っていない者とどの程度異なっているのかは問われてこなかった。そこで本研究は、パソコンネットワークを媒介として成立している社会関係をもつ高齢者のオフラインでの社会関係の特徴を一般の高齢者の社会関係と比較検討することを目的とした。
    調査は大手商用ネットワークであるNifty Serveが開設するメロウフォーラムの電子会議室にシグオペより許可を得て調査票を掲載し、回答を電子メールにて受け取る方法で1997年1月に実施し28名(男性:25名、女性:3名)より回答を得た。回答者の平均年齢は64.9±7.1歳であり、会員制の電子会議室に頻繁にアクセスした者(9.3±5.4回/週)で、学歴がかなり高い者(旧制高校卒、新制大学卒を合わせて50%)という特徴を持つ。オフラインでのネットワークの規模を、頻繁に交流のある他者の数を用いて、東京都の代表サンプル(「中高年の生活と意識に関する都民調査」1992年東京都老人総合研究所)と比較しつつみると、別居子、兄弟・親戚、近隣についてはほぼ同じ程度であったものの、友人に関しては本調査では5.8±7.0人と東京都4.9±8.5人よりも大きな規模を示していた。これらの結果は、オンラインでのコミュニケーションが現実のつきあいを阻害するのではなく、むしろ現実での社会関係を活発に形成・維持している者がオンラインでのコミュニケーションをも積極的に利用していると考えるべきであることを示唆している。

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Misc

  • 震災による買い物環境の変化の記録―フードデザート研究の視点から

    駒木 伸比古, 岩間 信之, 田中 耕市, 浅川達人, 佐々木 緑, 池田 真志

    季刊地理学   70 ( 1 ) 62 - 62  2018年03月  [招待有り]

    研究発表ペーパー・要旨（全国大会，その他学術会議）  

  • フードデザート（食の砂漠）問題の現状と課題−街なかに潜む低栄養リスク高齢者

    浅川達人

    月刊福祉   100 ( 10 )  2017年10月  [招待有り]

    担当区分：筆頭著者

    記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

  • 都市のフードデザート問題ー食料品アクセスとソーシャル・キャピタルー

    浅川達人

    TASC MONTHLY   ( 498 ) 13 - 18  2017年06月  [招待有り]

    記事・総説・解説・論説等（その他）  

    CiNii

  • 街なかに潜む低栄養リスク高齢者ー都市のフードデザート問題

    浅川達人

    都市問題   108 ( 6 ) 27 - 32  2017年06月  [招待有り]

    担当区分：筆頭著者

    記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

    CiNii

  • 社会的弱者とフードデザート問題

    浅川達人

    教育と医学   65 ( 6 ) 34 - 41  2017年06月  [招待有り]

    担当区分：筆頭著者

    記事・総説・解説・論説等（学術雑誌）  

  • 岩手県山田町での仮設住宅団地と災害公営住宅の買い物環境

    岩間 信之, 浅川 達人, 田中 耕市, 佐々木 緑, 駒木 伸比古

    季刊地理学   66 ( 3 ) 210  2015年01月

    研究発表ペーパー・要旨（全国大会，その他学術会議）  

    J-GLOBAL

  • 岩手県山田町での商業機能の復興プロセスと郊外化の現状・課題

    駒木 伸比古, 佐々木 緑, 岩間 信之, 浅川 達人, 田中 耕市

    季刊地理学   66 ( 3 ) 209  2015年01月

    研究発表ペーパー・要旨（全国大会，その他学術会議）  

    J-GLOBAL

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現在担当している科目

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他学部・他研究科等兼任情報

  • 理工学術院   創造理工学部

  • 人間科学学術院   大学院人間科学研究科

  • 人間科学学術院   人間科学部通信課程

学内研究所・附属機関兼任歴

  • 2022年
    -
    2024年

    カーボンニュートラル社会研究教育センター   兼任センター員

  • 2021年
    -
    2025年

    地域社会と危機管理研究所   プロジェクト研究所所長

特定課題制度（学内資金）

  • 人口減少社会における格差拡大の進行過程とその社会的帰結に関する研究

    2024年  

    　概要を見る

    　2024年度は、東日本大震災で被災した岩手県大槌町、山田町、釜石市を分析対象地域として、(1)2020年現在の社会空間構造を社会地図化し、災害が地域社会に与えた影響を可視化する、(2)年齢階級別人口構成の長期トレンドを分析し、災害が人口構成に与えた影響を分析する、(3)人口構成の変化の大きな要因である産業構造の変化を分析し、復興が地域社会にもたらした影響を考察することを行った。　(1)社会地図については、岩手県から広島県までを含む、１次メッシュ63メッシュ、３次メッシュ104,940メッシュを分析対象地域とし、2020年国勢調査データを用い、クラスター分析により27の社会地区を析出した。その結果、三陸沿岸地域については、東日本大震災が地域社会の社会空間構造を特異に（公営住宅が多い地域）変化させたことが明らかとなった。　(2)年齢階級別人口構成の長期トレンド分析については、(2-1)各年齢階層の年齢別構成比を1980年から2020年まで５年毎に集計した。その結果、いずれの地域も20歳を契機に地域を離れる（人口流出する）という傾向が1980年代から今日まで続いていることが明らかとなった。また、(2-2)震災前（2005年から2010年）と震災後（2015年から2020年）のコーホート変化率の変化を比較した。その結果、人口流出が減少した地域と増加した地域が存在することがわかった。　(3)震災後（2015年から2020年）の産業構造の変化を分析した。その結果、いずれの地域も、1970年代後半に迫られた「（遠洋）漁業中心の産業構造に代わる新たな産業構造の創出」がいまだに果たされていないことが明らかとなった。　これらの分析の結果、東日本大震災の被災地における復興事業においては、新たな産業構造の創出がなされないままに、住宅の供給（再建・災害公営住宅）やインフラの整備がなされたことが示された。復興事業は、持続可能な地域社会の再建（もしくは創出）を目標として行われるべきであるが、それがなされていない実態が明らかとなった。

  • 日本の三大都市圏における格差拡大の進行過程とその社会的帰結に関する研究

    2023年  

    　概要を見る

    　研究成果を、2023年７月２日に行われたAsian Studies Conference Japanの「Session 25: Widening Inequality and Its Social Consequences in Three Major Japanese Metropolises」において報告した。　このセッションの座長は浅川が担当し、討論者としてYuki ASAHINA先生（Hankuk University of Foreign Studies）に参加していただいた。報告者と報告タイトルは下記の通りである。1) Yuki Hirahara, Waseda University&nbsp; The Spatial Structure of Three Major Japanese Metropolises and Their Regional Characteristics2) Tatsuto Asakawa, Waseda University&nbsp; Factor Analysis of Health Disparities in Japan's Three Major Metropolises3) Aram Kwon, Waseda University&nbsp; Does the Relationship between Social Class and Social Consciousness Vary across Urban Areas? Findings of an Analysis of Three Major Japanese Metropolises4) Kazuo Katase, Tohoku-gakuin University&nbsp; Mental Health of NonRegular Workers in Three Major Japanese Metropolises