KOKUBU, Hisao

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Affiliation

Faculty of Commerce, School of Commerce

Job title

Associate Professor

Research Institute 【 display / non-display

  • 2017
    -
     

    産業経営研究所   兼任研究所員

Education 【 display / non-display

  •  
    -
    2011

    プロヴァンス大学大学院 地中海ヨーロッパの歴史・文化研究科 史学専攻 博士課程  

  •  
    -
    2004

    プロヴァンス大学大学院 地中海ヨーロッパの歴史・文化研究科 史学専攻 DEA(高等専門研究)課程  

Degree 【 display / non-display

  • 博士

Research Experience 【 display / non-display

  • 2017.09
    -
     

    Waseda University   Faculty of Commerce

  • 2015.04
    -
    2017.08

    Fukuoka Women's University   International College of Arts and Sciences, Department of International Liberal Arts

  • 2012.04
    -
    2015.03

    Nagasaki University of Foreign Studies   Faculty of Foreign Studies, Department of International Communications

  • 2010.09
    -
    2012.03

    Meiji University   School of Commerce

  • 2009.04
    -
    2012.03

    Meiji University   School of Arts and Letters, Depatment of History and Geography

Professional Memberships 【 display / non-display

  •  
     
     

    フランス経済史研究会

  •  
     
     

    Société Française d’Histoire Urbaine

  •  
     
     

    日本フランス語教育学会

  •  
     
     

    歴史地理学会

  •  
     
     

    社会経済史学会

 

Research Areas 【 display / non-display

  • History of Europe and America   フランス都市史・社会史

  • Human geography   都市化、都市公共交通、住民組織

  • Area studies   フランス

Papers 【 display / non-display

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Research Projects 【 display / non-display

  • フランス諸都市における都市化と住民組織の形成史-都市公共交通整備の問題を中心にー

    基盤研究(C)

    Project Year :

    2021.04
    -
    2024.03
     

    國府 久郎

    Authorship: Principal investigator

  • フランス三大都市における都市公共交通の整備と都市化(1870年代~1930年代)

    若手研究

    Project Year :

    2018.04
    -
    2021.03
     

    國府 久郎

    Authorship: Principal investigator

  • L’impact du réseau de tramways sur la population marseillaise (fin XIXe-début XXe siècle)

    Project Year :

    2007.12
    -
    2011.06
     

    KOKUBU Hisao

    Authorship: Principal investigator

Presentations 【 display / non-display

  • フランス地方大都市における都市公共交通の整備と都市化 (1870年代~ 1930年代) ー郊外住民への社会的影響ー

    國府久郎  [Invited]

    南欧研究会  (帝京大学) 

    Presentation date: 2020.01

  • 「マルセイユ郊外における路面電車敷設の社会的影響(1870年代~1930年代)」

    國府久郎  [Invited]

    フランス経済史研究会 第23回例会  (早稲田大学) 

    Presentation date: 2019.03

  • 「南仏マルセイユの路面電車の歴史~社会史の視点から~」

    國府久郎  [Invited]

    福岡女子大学 平成28年度公開講座(第1回)「若手教員による教養講座~知的好奇心への誘い~」  (福岡女子大学) 

    Presentation date: 2016.07

  • 「路面電車と住民組織の形成ー19世紀末から1930年代までのマルセイユとリヨンを中心にー」

    國府久郎

    歴史地理学会大会 第59回全国大会  (城西大学) 

    Presentation date: 2016.06

  • 「都心と郊外農村を結ぶ路面電車ネットワークー20世紀初頭マルセイユの事例を中心にー」

    國府久郎

    歴史地理学会大会 第57回全国大会  (長崎外国語大学) 

    Presentation date: 2014.05

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Specific Research 【 display / non-display

  • リヨン大都市圏における都市公共交通整備と都市化の関連性に関する歴史地理学的研究

    2019  

     View Summary

    リヨンでは1899年に10サンチームの市内統一料金が導入された。この運賃低下政策が功を奏し、乗客数は順調に増加し続け、第一次大戦前の会社の経営はかなり安定していた。第一次大戦後の10年間は、リヨン乗合馬車・路面鉄道会社の経営が悪化した。それでも、経営の合理化が徐々に効果を発揮した。1924年に、リヨン市、ローヌ県、会社との間で結ばれた協定により、経営に対する行政の監督が強化された。1926年と1927年には、人件費を削減するために、路面電車の運転本数が減らされ、運賃も値上げされた。1930年に至ると乗客数が最高に達した。リヨン路線網の大部分の路線は、丘陵地帯に囲まれた西側にではなく、東部に集中して発展していく傾向にあった。路線網が延長された東部のリヨン都市圏は、人口密度の高い地域であり、路面電車の経営に好都合だったのである。

  • フランス三大都市における都市公共交通整備と都市化の関連性に関する歴史地理学的研究

    2018  

     View Summary

     本研究は、フランス三大都市(パリ・リヨン・マルセイユ)における都市公共交通の整備と都市化の関連性を検討することを目的としている。本年は、近年の成果を取り入れてマルセイユの研究を見直すとともに、フランス都市地理学・都市史および交通史に関する図書資料を集め、研究動向を調査した。とりわけパリ市を研究対象とするため、パリ市・パリ都市圏関連図書の収集を国内で行った。こうした一連の調査により以下のような点が主に明らかになった。従来の研究では1900年に開通した地下鉄が首都の公共交通として注目されてきたが、1914年においてもパリと郊外に関して、路面鉄道(トラムウェイ)の年間乗客数は約4億9千万人で、地下鉄の4億7千万人を上回っていた。しかしながら、その地上交通では、旧態依然の乗合馬車や路面馬車が1913年まで利用され続けた。路面電車がすでに世紀初頭より普及していたフランス地方大都市と比較すると、パリの都市公共交通は特異な状況にあったのである。

  • フランスにおける都市公共交通の整備と都市化(1870年代~1930年代)

    2017  

     View Summary

     申請者はこれまで、フランス第二の都市マルセイユを研究対象としながら、都市公共交通の整備と都市化の関連性について考察を重ねてきた。マルセイユの都市化の特徴をより明確にするために、他の大都市の状況と比較する必要がある。とりわけ首都パリと第三の都市リヨンにおける都市公共交通の整備状況と都市化の過程を比較分析する。今回の研究期間では、博士論文を提出した2011年以降の、都市化や都市公共交通に関するフランス語文献・論文を調査しデータベース化した。また、総務省統計局の統計図書館等の国内の施設で、フランスに関する統計資料の所蔵調査を実施した。こうした基礎調査をもとに、2018年度の科研費でのフランス現地調査を実施する予定である。

 

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