山内 昌和 (ヤマウチ マサカズ)

写真a

所属

教育・総合科学学術院 教育学部

職名

准教授

兼担 【 表示 / 非表示

  • 教育・総合科学学術院   大学院教育学研究科

学歴 【 表示 / 非表示

  • 1999年04月
    -
    2003年03月

    東京大学大学院総合文化研究科博士課程  

  • 1999年04月
    -
    2003年03月

    東京大学大学院総合文化研究科博士課程  

  • 1997年04月
    -
    1999年03月

    東京大学大学院理学研究科修士課程  

  • 1997年04月
    -
    1999年03月

    東京大学大学院理学研究科修士課程  

学位 【 表示 / 非表示

  • 東京大学   修士(理学)

  • 東京大学   博士(学術)

経歴 【 表示 / 非表示

  • 2017年04月
    -
     

    早稲田大学   教育・総合科学学術院   准教授

  • 2010年04月
    -
    2017年03月

    国立社会保障・人口問題研究所   室長

  • 2007年10月
    -
    2010年03月

    国立社会保障・人口問題研究所   主任研究官

  • 2003年08月
    -
    2007年09月

    国立社会保障・人口問題研究所   研究員

所属学協会 【 表示 / 非表示

  •  
     
     

    比較家族史学会

  •  
     
     

    日本家族社会学会

  •  
     
     

    日本人口学会

  •  
     
     

    漁業経済学会

  •  
     
     

    経済地理学会

全件表示 >>

 

研究分野 【 表示 / 非表示

  • 人文地理学

  • 地理学

研究キーワード 【 表示 / 非表示

  • 家族/世帯研究

  • 社会調査論

  • 漁業研究

  • 人口研究

  • 地理学

論文 【 表示 / 非表示

  • 大阪市における性的マイノリティの空間分布

    山内昌和

    人口問題研究   77 ( 2 ) 188 - 205  2021年06月  [査読有り]

    担当区分:筆頭著者, 最終著者, 責任著者

  • 国勢調査の「不詳」増加がもたらす統計地図の歪みの可視化

    山本 涼子, 埴淵 知哉, 中谷 友樹, 山内 昌和

    E-journal GEO   16 ( 1 ) 1 - 14  2021年  [査読有り]

  • 市区町村別にみた将来の人口増加率の要因分解

    鎌田 健司, 小池 司朗, 菅 桂太, 山内 昌和

    人口問題研究   76 ( 4 ) 265 - 283  2020年12月  [査読有り]

  • 「不詳」の増加は統計地図をどう歪めるのか? : 開始100年を迎える国勢調査の困難

    埴淵 知哉, 山本 涼子, 中谷 友樹, 山内 昌和

    地理   65 ( 10 ) 56 - 61  2020年10月

  • Central Tokyo’s Low Response Rate to the 2015 Population Census and Its Related Factors

    Tomoya Hanibuchi, Masakazu Yamauchi

    SAGE Open   10 ( 3 ) 215824402096308 - 215824402096308  2020年07月  [査読有り]

     概要を見る

    Recently, there has been an increase in the number of “unreported” cases in the Population Census of Japan caused by nonresponses to the survey. Subsequently, this has led to data reliability challenges. In light of this problem, the factors related to the low response rate of the 2015 Population Census in the central Tokyo area are examined in the present study. An online survey was conducted among individuals residing in the three Special Wards of Tokyo to inquire about their responses (submitted or not submitted) to the previous census. The statistical analyses demonstrated that particularly in central Tokyo, middle-aged (35–49 years) people and those who did not own a single-family residence were more likely to be nonrespondents, while most of the other characteristics were similar to the results reported in a previous nationwide study. However, further studies are required to fully understand the high rates of unreported cases in central Tokyo.

    DOI

全件表示 >>

書籍等出版物 【 表示 / 非表示

  • Community-Based Integrated Care and the Inclusive Society

    Miyazawa, H, Hatakeyama, T. eds( 担当: 分担執筆)

    Springer  2021年03月 ISBN: 9789813344723  [査読有り]

    DOI

  • 地域社会の将来人口:地域人口推計の基礎から応用まで

    西岡八郎, 江崎雄治, 小池司朗, 山内昌和( 担当: 共編者(共編著者))

    東京大学出版会  2020年02月 ISBN: 9784130502009

  • 家族・世帯/出生

    山内昌和( 担当: 分担執筆)

    石川義孝編『地図でみる日本の外国人 改訂版』  2019年01月 ISBN: 9784779513497

  • 人口の集中度の測定/地域将来人口推計の出生仮定/地域将来人口推計の国際比較

    山内昌和( 担当: 分担執筆)

    日本人口学会編『人口学事典』丸善出版  2018年11月

  • 小呂島ー玄界灘に浮かぶ活気あふれた島

    山内昌和( 担当: 分担執筆)

    平岡昭利・須山聡・宮内久光編『図説 日本の島 76の魅力ある島々の営み』朝倉書店  2018年10月 ISBN: 9784254163551

全件表示 >>

Misc 【 表示 / 非表示

全件表示 >>

受賞 【 表示 / 非表示

  • 漁業経済学会奨励賞

    2012年05月   漁業経済学会  

共同研究・競争的資金等の研究課題 【 表示 / 非表示

  • 人口減少時代における地方圏の人口分布変動に関する地理学的研究

    基盤研究(C)

    研究期間:

    2021年04月
    -
    2024年03月
     

    山内 昌和

  • 地理的マルチレベル現象の解明に向けた基盤的データの構築

    基盤研究(A)

    研究期間:

    2017年04月
    -
    2022年03月
     

    埴淵 知哉, 村中 亮夫, 矢部 直人, 中谷 友樹, 保田 時男, 山内 昌和

     概要を見る

    2019年度は2020年度に予定している本調査に向けた準備期間という位置づけであり、これまでに二回実施した予備的なインターネット調査のデータ分析と、その結果を踏まえた調査デザイン(対象地域、配信方法など)と設問数・設問内容などの検討を進めた。分析面では、2019年に東京都心部で実施したインターネット調査データと、文京区を対象に実施した仮想的な系統的社会観察(virtual audit)の地域データを結合し、地理的マルチレベルデータの構築・分析をおこなった。結果として、地理的に高い密度でのインターネット調査標本回収と、系統的な街路景観の観察・測定を広域化するという新たな方法の有用性が確認され、本調査に際してもこの成果を踏まえた調査デザインを検討することとなった。その他、複数の収集済みデータを利用した地理的マルチレベル分析の結果を論文化し、この方法の多分野での利用可能性を確認した。
    また、2019年4月から2020年2月まで、米国ポートランド州立大学において国際共同研究を実施した。これは、本課題を基課題とする国際共同研究加速基金によるものである。地理的マルチレベルデータの質的な拡張を意図した系統的社会観察の応用に取り組み、街路景観評価における評価者間の信頼性に関する国際比較や、ポートランド市全域を対象とした都市景観変化の測定を実施し、いずれもその有用性を確認した。これらの研究成果は、本研究課題における国内での地理的マルチレベルデータ構築に向けた計画に随時還元され、具体的には上記のような研究成果に結び付いている。2020年度は、これらの基礎研究の成果を受けて、大規模なインターネット調査を実施する予定である。

  • 「世代とジェンダー」の視点からの少子高齢化社会に関する国際比較研究

    基盤研究(A)

    研究期間:

    2018年04月
    -
    2021年03月
     

    福田 亘孝, 田渕 六郎, 吉田 千鶴, 山内 昌和

     概要を見る

    平成31年度(令和元年)の研究実績は次のとおりである。第一に研究代表者を中心に「GGP日本委員会」を運営し、オランダ学際人口研究所、フランス国立人口研究所、マックスプランク人口学研究所が共催しパリで開かれた「GGP Council of Partners 会議」に出席し当該プロジェクトの日本における研究進捗状況について報告した。加えて、他のGGP参加国と意見交換を行い、国際比較研究のコーディネーションを行った。これにより当該研究プロジェクトの目標の一つである国際比較分析を進展させることができた。
    第二に第5回「世代とジェンダー・パネル調査」を実施した。この調査は2004年から実施しているパネル調査であり、本年度の調査実施により対象者の15年間にわたるライフコースの軌跡を追跡することが可能になった。加えて、第5回「世代とジェンダー・パネル調査」のデータクリーニングを行いデータ・セットの作成を行った。これにより、来年度以降の本格的なデータ分析の準備をほぼ整えることができた。
    第三に研究代表者、研究分担者、研究協力者から構成される研究会を定期的に開催しGGS調査の再分析を行うとともに他国のGGS調査の研究成果を検討し今後の分析テーマを吟味した。加えて、本研究プロジェクトの報告書の構成についても検討した。
    第四に「世代とジェンダーに関する調査 2020」を実施した。この調査では第1回「世代とジェンダー・パネル調査」の調査票を基礎にして調査項目を設定し2004年と2020年の日本における世代とジェンダーに関する経年変化を分析するために横断調査として行われた。これにより約15年間に日本社会でどの様な変容が生じているかについて分析なデータを得ることができた。
    第五に国内外で開催されたカンファレンスにおいて本研究プロジェクトのこれまでの中間結果を発表し各国の研究者と意見交換をおこなった。

  • 性的指向と性自認の人口学-日本における研究基盤の構築

    基盤研究(B)

    研究期間:

    2016年04月
    -
    2021年03月
     

    釜野 さおり, 小山 泰代, 千年 よしみ, 布施 香奈, 石田 仁, 岩本 健良, 藤井 ひろみ, 山内 昌和

     概要を見る

    性的指向におけるマイノリティとされている、レズビアン、ゲイ、バイセクシュアルと、性自認のあり方におけるマイノリティとされているトランスジェンダーが、「LGBT」と括られて取り上げられることが増えている今、性的指向と性自認のあり方に関して、学術的な見地から信頼性のある情報を発信していくことが求められている。こうしたニーズに応えるために、本研究では従来の人口学領域と性的マイノリティの研究との融合を図りつつ、人口学的視点から性的指向と性自認のあり方(以下、SOGI)の研究基盤を築くことを目指す。この目標に向けて、(1) 日本の人口学においてSOGIに注目する意義とその研究の方向性を探り、(2) SOGIを取り巻く社会的状況の重要な要素である「家族」についての実証研究を進め、(3) 日本の文脈でSOGI別の人口を社会調査で捉える方法論の検討を行い、(4) SOGIによる生活実態の統計比較分析を可能とする社会調査の土台を作り上げる。
    2019年度は、大阪市在住の18~59歳15,000人を対象に実施した、無作為抽出による調査「大阪市民の働き方と暮らしの多様性と共生にかんするアンケート」(大阪市民調査)に基づき、SOGI別の人口割合の結果および大阪市の施策に対する集計結果を結果速報としてレリースし、出生時の性別や年齢階級別に全設問の集計結果をまとめた報告書を公表した。さらに、社会調査でSOGIを捉えるための設問の考察、SOGI別にみた社会経済的地位に関する分析結果、SOGI別にみたメンタルヘルスの分析結果、女性同性カップルの家族形成支援ニーズに関する分析結果のそれぞれを、学会で発表した。また、大阪市民調査で用いたSOGIを捉える設問を精査するため、インターネット調査会社にモニタとして登録しているモニタを対象に「性的指向・性自認に関する設問の改善に向けた試験的調査」を実施した。

  • 人口移動が結婚・出生に及ぼす影響に関する地理学的研究

    基盤研究(C)

    研究期間:

    2017年04月
    -
    2020年03月
     

    山内 昌和, 江崎 雄治, 小池 司朗, 鎌田 健司, 中川 雅貴, 余田 翔平

     概要を見る

    現代日本では、多くの地域で人口減少と高齢化が進み、その持続可能性が危ぶまれている。本研究では、そのような事態を引き起こした少子化のメカニズムを明らかにするために、人口移動や地理的条件の影響を検討した。その結果、日本の少子化は外国人の流入では緩和できる見込みが乏しいこと、人口移動が東京大都市圏の少子化を加速させているとは必ずしも言えそうにないこと、日本では例外的に高い出生率を示す沖縄県は日本の少子化対策のモデルになりにくいこと等が明らかになった。これらの検討に加えて、少子化が今後の地域社会に及ぼす影響についての理解を促すために、地域別将来人口推計の基礎から応用までを取りまとめた書籍を刊行した。

全件表示 >>

特定課題研究 【 表示 / 非表示

  • 人口減少時代における持続的な地方の構築に関する人口地理学的研究

    2020年  

     概要を見る

    人口減少時代に入った日本では、人口の増減のあり方が地域によって多様であることから、人口分布にも変化が生じている。本研究では、1995〜2015年における地方に位置する複数の自治体を対象として、自治体内での人口分布の趨勢について整理することを試みた。対象とした自治体はいずれも島嶼部である北海道奥尻町、新潟県佐渡市、長崎県壱岐市、長崎県対馬市である。その結果、自治体内では地区によって人口変化にかなりばらつきがあること、人口維持ないし再生産されやすい地区が存在し、その様な地区が新たな地域の中心地となっている可能性があること、自治体内の人口分布は今後急速に変化する可能性があること、などが明らかになった。

  • 自然・社会増減別にみた人口変化要因の時空間パターンの変容に関する地理学的研究

    2017年  

     概要を見る

     本研究では、1968〜2015年における市区町村別の出生数、死亡数のデータを整理し、市区町村の人口変化に及ぼす人口の自然増減の影響について整理することを試みた。まず自然減少の市区町村について整理したところ、その数は増加傾向にあり、農山村地域のみならず県庁所在都市など人口規模の大きい都市地域でも近年は自然減少となっていた。続いて地域の人口増減と自然増減との関連を整理したところ、近年は多くの市区町村で自然減少が主たる要因となって人口が減少していた。さらに自然増減と人口構造との関連を整理したところ、人口の高齢化が進むと自然減少になる傾向がみられ、現状の出生率の水準では自然減少を避けることが当面は困難なことが明らかになった。

 

現在担当している科目 【 表示 / 非表示

全件表示 >>

 

委員歴 【 表示 / 非表示

  • 2017年02月
    -
    継続中

    日本地理学会  編集専門委員会委員

  • 2016年04月
    -
    2020年03月

    日本地理学会  集会専門委員会委員

  • 2013年05月
    -
    2019年05月

    漁業経済学会  常任理事

  • 2012年04月
    -
    2018年03月

    日本地理学会  財務委員会委員

社会貢献活動 【 表示 / 非表示

  • RESAS等を活用したテーマ別研修

    内閣官房まち・ひと・しごと創生本部事務局/内閣府地方創生推進事務局  【人口減少対策】 人口減少時代の人口分析の考え方  (RESAS、V-RESASの解説動画) 

    2021年04月
    -
    継続中

  • 国立社会保障・人口問題研究所研究プロジェクト委員

    国立社会保障・人口問題研究所 

    2017年05月
    -
    継続中

  • 過疎問題懇談会委員

    総務省 

    2019年06月
    -
    2021年03月

  • 「田園回帰」に関する調査研究会委員

    総務省 

    2017年05月
    -
    2018年03月

  • 総務省統計研修所講師(専科「人口推計」のうち「推計のための人口基礎理論」)

    総務省統計研修所  (総務省統計研修所) 

    2007年08月
    -
    2016年07月

全件表示 >>