大塚 忠義 (オオツカ タダヨシ)

写真a

所属

商学学術院 大学院会計研究科

職名

教授

ホームページ

http://tyotsuka.cocolog-nifty.com/blog/

学歴 【 表示 / 非表示

  • 2011年04月
    -
    2013年03月

    武蔵大学   大学院経済学研究科   ファイナンス  

  • 2011年04月
    -
    2013年03月

    武蔵大学   大学院経済学研究科   ファイナンス  

  • 1977年04月
    -
    1981年03月

    早稲田大学   理工学部   数学科  

学位 【 表示 / 非表示

  • 武蔵大学   博士(経済学)

経歴 【 表示 / 非表示

  • 2018年04月
    -
    継続中

    早稲田大学   商学学術院   教授

  • 2015年04月
    -
    2019年03月

    明治大学総合数理学部   School of Interdisciplinary Mathematical Sciences   非常勤講師

  • 2018年04月
    -
     

    早稲田大学大学院会計研究科   教授

  • 2014年04月
    -
    2018年03月

    早稲田大学大学院商学研究科   助教

  • 2014年04月
    -
    2016年03月

    大阪大学大学院理学研究科   非常勤講師

全件表示 >>

所属学協会 【 表示 / 非表示

  •  
     
     

    International Academy of Financial Consumers

  •  
     
     

    生活経済学会

  •  
     
     

    日本アクチュアリー会

  •  
     
     

    日本保険年金リスク学会

  •  
     
     

    日本保険学会

全件表示 >>

 

研究分野 【 表示 / 非表示

  • 公共経済、労働経済

  • 応用数学、統計数学

  • 数学基礎

  • 商学

研究キーワード 【 表示 / 非表示

  • 保険数学、リスク理論、リスクマネジメント

論文 【 表示 / 非表示

  • EDA手法による要介護と相関の高い社会的環境因子の探索

    谷口豊, 大塚忠義, 大和田孝文

    生命保険論集   214   35 - 64  2021年03月

  • 老後生活費への不安感に関する定量的分析

    大塚忠義

    生命保険論集   ( 210 ) 67 - 91  2020年03月

  • 高齢者世帯の貯蓄ゼロ割合に係るシミュレーション

    大塚忠義

    生活経済研究   51   29 - 45  2020年03月  [査読有り]

  • 健康寿命および要介護者数の将来推計

    大塚忠義

    生活経済研究   49   91 - 111  2019年03月  [査読有り]

  • 健康寿命と不健康な期間の算定に関する考察

    大塚忠義

    生活経済学研究   48   15 - 32  2018年09月  [査読有り]

全件表示 >>

書籍等出版物 【 表示 / 非表示

  • 保険販売の新たな地平

    早稲田大学保険規制問題研究所( 担当: 分担執筆)

    保険毎日新聞社  2016年07月 ISBN: 9784892932731

  • 経済価値ベースのERM

    茶野勉, 安田行宏( 担当: 分担執筆)

    中央経済社  2015年12月 ISBN: 9784502166419

  • バブルの正しい防ぎかた 金融民主主義の勧め

    ロバート・J・シラー 著, 黒坂佳央, 監訳( 担当: 共訳)

    日本評論社  2014年10月 ISBN: 9784535557840

  • 生命保険業の健全経営戦略 財務指標とリスク測定手法による早期警戒機能

    大塚忠義( 担当: 単著)

    日本評論社  2014年07月 ISBN: 9784535557864

受賞 【 表示 / 非表示

  • 研究大会会長賞

    2018年06月   生活経済学会   健康寿命と平均要介護期間の将来推計  

    受賞者: 大塚忠義, 谷口

共同研究・競争的資金等の研究課題 【 表示 / 非表示

  • 生命保険における経済価値に基づくプライシング手法の構築

    研究期間:

    2014年08月
    -
    2016年03月
     

     概要を見る

    生命保険における伝統的な保険料計算方法の問題点を解決するための新たな保険料計算方式を検討し提言した。従来の方式は収支相等の原則を基礎とし決定論的な手法に基づいている。この方式は収益性とリスクの関係を考慮していないうえに、予定していない死亡率や金利の悪化に対処することができない。これに対し、新たな保険料計算方式は保険契約を保有するために必要なコストを費用と認識し、それらを外挿する方式である。保険料に外挿されたプロフィットマージンと収益指標中の内部留保額を整合させることによってすべてのセルの収益率を同一にすることができる。提案する方式は我が国の規制に基づいており、実務で採用可能なものである

講演・口頭発表等 【 表示 / 非表示

  • 老後生活費への不安感に関する定量的分析

    大塚忠義  [招待有り]

    保険学セミナー(大阪)   生命保険文化センター  

    発表年月: 2020年07月

  • 機械学習による要介護認定割合・平均介護費用の社会的決定要因の分析

    谷口豊, 大和田孝文, 稲垣光隆, 大塚忠義

    「長寿革命に係る人口学的観点からの総合的研究」研究会   (社会保障・人口問題研究所)  社会保障・人口問題研究所  

    発表年月: 2020年02月

  • 機械学習による要介護認定割合・平均介護費用の社会的決定要因の分析

    大和田孝文, 谷口豊, 稲垣光隆, 大塚忠義

    生活経済学会 2019年度関東部会   (千葉商科大学 市川キャンパス) 

    発表年月: 2019年11月

  • 機械学習による要介護認定割合・平均介護費用の社会的決定要因の分析

    稲垣光隆, 谷口豊, 大和田孝文, 大塚忠義

    日本保険年金リスク学会 2019年 研究発表大会   (慶応義塾大学 矢上キャンパス)  日本保険年金リスク学会  

    発表年月: 2019年11月

  • 老後生活費への不安感に関する定量的分析

    谷口豊, 大塚忠義

    生活経済学会第35回研究大会   生活経済学会  

    発表年月: 2019年06月

全件表示 >>

特定課題研究 【 表示 / 非表示

  • 要介護状態発生率、要介護状態遷移確率の算定と健康寿命、要介護者数の将来推計

    2020年  

     概要を見る

      公的介護保険の持続可能性を確認する上で、市区町村ごとの要介護認定率の特性を分析することは重要である。実際に、公的介護保険制度は全国一律の制度であるが、地域ごとに異なる人口分布の影響を取り除いたとしても、要介護認定率は地域によって大きな差が見られる。 本研究の目的は、市区町村別の要介護認定率の地域差を解明することである。具体的には、市区町村別の公的統計データをもとに、探索的データ解析に基づく手法により、要介護認定率の高い地域・低い地域を類型化し、介護格差の地域イメージを明らかにすることである。 分析の結果、要介護認定率については、大都市圏やその周辺都市で高い傾向であることを確認した。さらに、西日本の海岸沿いの工場地帯、愛知県や滋賀県の企業城下町、農業従事者が多い山村の農村部、完全失業率の低い小さな町・村・島などで特徴的な傾向が確認された。

  • 健康寿命と要介護者数の将来推計 ―信頼度の高い推計手法の提案―

    2019年  

     概要を見る

     超高齢化社会の到来とそれに伴う定年退職後の生活年数の延伸という未経験の社会構造の変化に直面するなか、高齢期に生活維持困難な状態に陥る世帯の割合を把握することは、生活保護費用などの社会保障財源確保の観点からも重要である。  本研究は現役世帯の世帯主が70歳、80歳、90歳を迎えたときの資産額を就業形態別にシミュレーションし、資産が生存中に枯渇する蓋然性を算定することを目的とする。資産が生存中に枯渇する蓋然性を示す指標として資産余命および貯蓄ゼロ世帯割合という概念を提示する。  その結果、貯蓄ゼロとなる世帯は80歳、90歳時点で全就業形態世帯の2割弱と推計される。いいかえると、8割の就業形態の世帯は貯蓄ゼロにはならず、資産を次世代に相続している。一方で、貯蓄ゼロとなる世帯については、資産余命は平均余命より16年~29年と大幅に短いことが見込まれる。 

  • 健康寿命と要介護者数の将来推計 ―信頼度の高い推計手法の提案―

    2019年  

     概要を見る

     超高齢化社会の到来とそれに伴う定年退職後の生活年数の延伸という未経験の社会構造の変化に直面するなか、高齢期に生活維持困難な状態に陥る世帯の割合を把握することは、生活保護費用などの社会保障財源確保の観点からも重要である。  本研究は現役世帯の世帯主が70歳、80歳、90歳を迎えたときの資産額を就業形態別にシミュレーションし、資産が生存中に枯渇する蓋然性を算定することを目的とする。資産が生存中に枯渇する蓋然性を示す指標として資産余命および貯蓄ゼロ世帯割合という概念を提示する。  その結果、貯蓄ゼロとなる世帯は80歳、90歳時点で全就業形態世帯の2割弱と推計される。いいかえると、8割の就業形態の世帯は貯蓄ゼロにはならず、資産を次世代に相続している。一方で、貯蓄ゼロとなる世帯については、資産余命は平均余命より16年~29年と大幅に短いことが見込まれる。

  • 健康寿命と平均要介護期間の算定方法に係る考察およびそれらの将来推計

    2018年  

     概要を見る

     超高齢化社会を迎えるなか、高齢者が健康状態を維持しつつ天寿を全うできるのか、それとも不健康な状態で延命するのか、関心が高まっている。健康寿命は健康状態の維持を示す代表的な指標であり、その延伸が目標として掲げられている。 本研究では、国立社会保障・人口問題研究所の将来人口推計を活用して健康寿命および要介護者数の将来推定を行った。その結果、健康寿命の延びは平均寿命の進展より小さいことが認められた。また、2065年の要介護者数は男性610万人、女性915万人と2015年の要介護者数の男性でおよそ3倍、女性は2倍になると推計された。このことから、超高齢化社会とは、健常者より要介護者の方が多い社会となる恐れがある。

  • 生命保険のリスク引受けに必要な資本コストを含んだ保険料計算原理の確立

    2017年  

     概要を見る

     現在用いられているプロフィットマージンを暗黙的に計算前提に含める保険料計算方式がもつ問題を解消する新たな計算方式を提言する。現行方式では収益率はセル(性年齢、保険期間)毎に異なり、新契約団体全体の収益率はセルの加重平均となる。このため、新契約分布が想定と異なると、新契約目標は達成したが利益は目標に達しないということが起こる。 提案する保険料計算方式は、「収支相等の原則」を拡大し、保険契約を保有するために必要なコストを費用と認識し、それらを明示的に加算する方式である。保険料に加算されたプロフィットマージンと収益指標中の内部留保額を整合させることによってすべてのセルの収益率を等しくなることを目指す。 

全件表示 >>

 

委員歴 【 表示 / 非表示

  • 2021年04月
    -
    継続中

    日本アクチュアリー会  日本アクチュアリー会 共同セミナー部会部会長、学術委員会委員、ERM委員会委員、ASTIN関連委員会委員、ALM研究会委員

  • 2019年08月
    -
    2022年07月

    Asia-Pacific Risk and Insurance Association.  Board of Governors

  • 2019年08月
    -
    2022年07月

    Asia-Pacific Risk and Insurance Association.  Board of Governors

  • 2020年04月
    -
     

    日本保険年金リスク学会  評議員、理事 大会・国際担当

  • 2016年04月
    -
    2020年03月

    日本保険年金リスク学会  評議員、理事 研究会・研修会担当

全件表示 >>