2022/01/19 更新

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タケダ ナオコ
武田 尚子
所属
人間科学学術院 人間科学部
職名
教授

兼担

  • 人間科学学術院   人間科学部通信課程

  • 人間科学学術院   大学院人間科学研究科

学歴

  •  
     
     

    東京都立大学 大学院   社会科学研究科 社会学専攻 博士課程  

  •  
     
     

    東京都立大学 大学院   社会科学研究科 社会学専攻 博士課程  

学位

  • 博士(社会学)

経歴

  •  
     
     

    武蔵大学 社会学部 社会学科 社会学部 社会学科   教授

所属学協会

  •  
     
     

    地域社会学会

  •  
     
     

    日本都市社会学会

  •  
     
     

    日本社会学会

 

研究分野

  • 社会学

研究キーワード

  • 社会学(地域社会学、都市社会学)

論文

  • 「アマの領域」のモノグラフ的探究

    武田尚子

    鳥越皓之・金子勇編『現場から創る社会学理論』ミネルヴァ書房     113 - 123  2017年

  • 近代漁業のマクロ構造とローカルな新興漁業経営者層の台頭-大正期における播州室津漁民の朝鮮出漁-

    『生活文化史』72     43 - 72  2017年

  • 近代新興実業層の経営資源と社会移動プロセス-渋沢栄一「耕牧舎」と芥川龍之介実父の搾乳業経営-

    武田尚子

    『生活文化史』70     3 - 77  2016年

  • 貧困地域と非識字者への視点:テレビ草創期のNHKドキュメンタリーと地域社会研究

    武田 尚子

    社会学評論   65 ( 4 ) 486 - 503  2015年

     概要を見る

    本稿は, テレビ草創期のNHKドキュメンタリー・シリーズの2本の番組を取り上げ, 地域研究資料としての意義を考察した. これらの番組は, 1960年代に広島県因島の家船集落を取材したもので, 漁村の貧困と不就学児童の問題に焦点をあてている. このシリーズは, 民俗学の視点を参照して, 底辺層の生活に迫り, その人々が直面している社会的ジレンマを視聴者に問うという方針で制作された. これとほぼ同時期に, 同じ集落で, 宮本常一が参加した民俗学調査が実施された. これら2つの調査・取材は, いずれも民俗学的関心に基づいて実施されたものであるが, 見出した知見には相違がみられる.テレビ・ドキュメンタリーは, 階層的視点が明確で, 貧困地域という集落特性を映像で実証的に示している点に意義がある. これによって, ミクロな地域社会の事象をマクロな社会構造に位置づけてとらえることが可能になった. しかし, その一方で, 民俗学調査報告書と比較すると, テレビ・ドキュメンタリーは, 該当地域に居住していた非識字者を貧困の視点でとらえる傾向がつよく, 非識字者の集団が保持していた口承文化の豊かさについて, 理解が浅い面があったことがわかる.以上のように本稿は, 民俗学調査と比較することによって, テレビ・ドキュメンタリー番組を地域資料として利用する場合の長所および留意点を明らかにしたものである.

    CiNii

  • 質的調査データの二次分析-大正期「月島調査」と労働運動

    『日本労働研究雑誌』独立行政法人 労働政策研究・研修機構   665   70 - 80  2015年

  • 渋谷道玄坂の変容と地付層-富士講講元・吉田平左衛門家の近世・近代

    武田尚子

    『生活文化史』68     19 - 56  2015年

  • 「ロウントリーの第二次ヨーク貧困調査と〈ベヴァリッジ・レポート〉への貢献」

    武田尚子

    『ソシオロジスト』   15   47 - 94  2013年

  • 「映像資料と社会調査方法−初期テレビ・ドキュメンタリー『日本の素顔』の取材対象と方法−」

    武田尚子

    『武蔵大学総合研究所紀要』   22   1 - 22  2013年

  • 「8章 近代の都市化と工業地域の形成:月島の出現」「9章 住商工地域の生活世界と文化的資源:もんじゃの進化」「10章 都市再開発とローカル・アイデンティティの変容:もんじゃの街」

    武田尚子

    森岡清志編『都市社会の社会学』放送大学教育振興会     107 - 150  2012年

  • 「近代東京における軍用地と都市空間−渋谷・代々木周辺の都市基盤の形成−」

    武田尚子

    『武蔵大学総合研究所紀要』   21   47 - 66  2012年

  • 「特集論文 質的調査データのアーカイブと二次分析(1):イギリスの事例」

    武田尚子

    『社会と調査』一般社団法人社会調査協会   8   31 - 37  2012年

  • 「ロウントリーの都市貧困調査:食品化学実験からの出発−近代イギリスにおける「効率性」の探求−」

    武田尚子

    『ソシオロジスト』   14   1 - 34  2012年

  • 「拡大する瀬戸内漁民の世界」

    武田尚子

    『歴博』国立歴史民俗博物館   168   7 - 10  2011年

  • 「B.S.ロウントリーの田園ビレッジ建設と田園都市運動−イギリスにおける貧困研究と住宅問題の関連−」

    武田尚子

    『ソシオロジスト』   13   53 - 78  2011年

  • 'Ray Pahl's Sociological Career: Fifty Years of Impact'

    Crow, Graham &amp, Takeda Naoko

    Sociological Research Online   16 (3)-11  2011年  [査読有り]

  • 「宮本常一の西日本社会論 −「合理性」への関心と村落社会構造の把握−」

    武田尚子

    『ソシオロジスト』   12   1 - 26  2010年

  • 「東京の〈冒険遊び場〉と担い手−都市空間とジェンダーの歴史社会学−」

    武田尚子

    『季刊 家計経済研究』   87   42 - 50  2010年

  • 「戦間期イギリスにおける「科学的管理」の導入−ロウントリー社における産業心理学の導入と労働インセンティブ−」

    武田尚子

    『年報 科学・技術・社会』   19   53 - 78  2010年

  • 「月島調査データの2次分析−駄菓子屋の社会地図と権田保之助の民衆娯楽研究」

    武田尚子

    『ソシオロジスト』   11   1 - 29  2009年

  • 「産業開発と排除される漁業者」

    武田尚子

    玉野和志・浅川達人編『東京大都市圏の空間形成とコミュニティ』古今書院     117 - 143  2009年

  • "Mega-city and Mega-projects: The impact on a Working-Class Residential Area in Greater Tokyo"

    Naoko Takeda

    Journal of Musashi University Research Center   17   65 - 77  2008年

  • 「都市社会学からwork論への転回−Ray Pahlの軌跡とイギリス社会学へのインパクト」

    武田尚子

    『ソシオロジスト』   10   19 - 49  2008年

  • 「グローバリゼーションとローカリティ−東京・月島のもんじゃの事例−」

    武田尚子

    白水繁彦編著『移動する人々・変容する文化』、御茶の水書房     141 - 161  2008年

  • 「一九二五〜四〇年のマニラ湾における日本人漁業−漁業技術と排日−」

    武田尚子

    蘭信三編著『日本帝国をめぐる人口移動の国際社会学』不二出版     753 - 779  2008年

  • 「受苦圏の認知と地域社会−広島県内海町におけるLPG基地建設反対運動の事例から−」

    武田尚子

    『ソシオロジスト』   9   167 - 194  2007年

  • 「グローバル・イッシューへの取り組みを支えるローカルな基盤−従軍慰安婦問題を支援するローカル・グループの事例−」

    武田尚子

    『武蔵大学総合研究所紀要』   16   83 - 101  2007年

  • 「サービス業就業者特化地域の形成 −箱根町と熱海市の事例から−」

    武田尚子

    『ソシオロジスト』   8   89 - 122  2006年

  • 「社会学教育の多様性とテキスト」

    武田尚子, 今野裕昭

    『社会学評論』   56(3)   664 - 684  2006年

  • 「造船業下請企業経営者層の形成と地域社会−広島県内海町を事例に−」

    武田尚子

    『地域社会学会年報』   18   79 - 102  2006年

  • 「移民経験者と家族のキャリア・コース −地元漁業からの離脱−」

    武田尚子

    『移民研究年報』   12   141 - 153  2006年

  • 「祭礼の変容と地域社会 −福山市内海町の事例から−」

    武田尚子

    『ソシオロジスト』   7   191 - 216  2005年

  • 「空間再編成への関与 −地域工業団体の性格の変容−」

    武田尚子

    『ソシオロジスト』   6   21 - 42  2004年

  • 「落書き問題と地域社会の対応 −地域空間の管理をめぐって−」

    武田尚子

    『ソシオロジスト』   5   49 - 66  2003年

  • 「村落から工業都市への変容 −宇部における企業経営者層の形成−」

    武田尚子

    『年報社会学論集』   13   215 - 226  2000年

  • 「都市流入者と出身地域という属性−広島県沼隈郡内海町出身者の大阪における同郷団体−」

    武田尚子

    『日本都市社会学会年報』   17   55 - 71  1999年

  • 「地域のアイデンティティの形成−マニラへの移民送出の村(広島県沼隈郡田島村)を事例に−」

    武田尚子

    『社会学評論』   50(3)   117 - 132  1999年

  • 「移民をめぐる言説 −大正年間の地方改良運動との関連から」

    武田尚子

    『年報社会学論集』   11   155 - 166  1998年

  • 「明治20年代の移民問題と地方問題−殖民協会の設立と移民保護規則制定の過程から−」

    武田尚子

    『社会学論考』   19   47 - 67  1998年

  • 「マニラの都市貧困地域における親族ネットワークと自助開発活動」

    武田尚子

    『年報社会学論集』   7   49 - 60  1994年

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書籍等出版物

  • 『戦争と福祉:第一次大戦期のイギリス軍需工場と女性労働』

    武田尚子

    晃洋書房  2019年

  • 『近代東京の地政学:青山・渋谷・表参道の開発と軍用地』

    武田尚子

    吉川弘文館.  2019年

  • 『ミルクと日本人-近代社会の「元気の源」-』

    武田尚子

    中央公論新社  2017年

  • 『荷車と立ちん坊 -近代都市東京の物流と労働-』

    武田尚子

    吉川弘文館  2017年

  • 『20世紀イギリスの都市労働者と生活−ロウントリーの貧困研究と調査の軌跡』

    武田尚子

    ミネルヴァ書房  2014年

  • 『海の道の三〇〇年 −近現代日本の縮図 瀬戸内海』

    武田尚子

    河出書房新社  2011年

  • 『チョコレートの世界史 −近代ヨーロッパが磨き上げた褐色の宝石−』

    武田尚子

    中央公論新社  2010年

  • 『温泉リゾート・スタディーズ−箱根・熱海の癒し空間とサービス・ワーク』

    武田尚子, 文貞実

    青弓社  2010年

  • 『瀬戸内海離島社会の変容−「産業の時間」と「むらの時間」のコンフリクト』

    武田尚子

    御茶の水書房  2010年

  • 『もんじゃの社会史 −東京・月島の近現代の変容−』

    武田尚子

    青弓社  2009年

  • 『質的調査データの2次分析−イギリスの格差拡大プロセスの分析視角』

    武田尚子

    ハーベスト社  2009年

  • 『マニラへ渡った瀬戸内漁民 −移民送出母村の変容−』

    武田尚子

    御茶の水書房  2002年

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受賞

  • 地域社会学会賞[個人著書の部]

    2011年  

  • 日本社会学会奨励賞[著書の部]

    2003年  

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 三大都市圏における格差拡大の進行過程とその社会的帰結に関する計量的研究

    研究期間:

    2020年04月
    -
    2024年03月
     

     概要を見る

    日本では1980年代以降、急速に格差が拡大してきたが、同時に地域間格差も拡大してきた。その結果、新たに富裕層の集まる地域や貧困層の集まる地域が形成されるなど、都市の空間構造に変化が生じている。そして豊かな地域に住む人々が、ますます豊かで便利な生活を営むようになる一方で、貧しい人々は、産業や行政サービスが衰退するなど、多くの問題を抱えた地域に居住するようになり、多くの社会問題が発生しはじめている。本研究は、東京圏、名古屋圏、京阪神圏の3つの大都市圏を対象に、格差と都市空間構造の両面から、大都市部に生まれつつある社会問題の構造を明らかにし、問題解決の基礎を提供しようとするものである

  • 近現代都市における貧困の重層化プロセスと社会政策に関する歴史社会学的研究

    研究期間:

    2018年04月
    -
    2022年03月
     

     概要を見る

    本研究では近現代社会において貧困の重層化が生じる要因を考察した。イギリスのヨーク市については次のような知見を得た。ヨークでは、1899~1901年にB.S.ロウントリーが貧困調査を実施し、ハンゲイト地区、ウォルムゲイト地区のスラム2地区について言及している。ハンゲイト、ウォルムゲイトはヨーク市内を流れるフォス川という小河川の両岸に位置する。ハンゲイトは標高が低く、洪水が多いヨーク市になかでも頻繁に浸水する地区であった。当時の下水道設備は排水が悪いうえ、汚水をフォス川に流していたので、浸水するハンゲイト、ウォルムゲイトの衛生状態は悪かった。ヨーク市ではコレラ流行を契機に19世紀後半には下水道の改善が進んだが、腸チフスの流行は止まず、綿密な公衆衛生調査が実施されるようになっていった。ハンゲイト、ウォルムゲイトが社会問題が集積している地区として特定されるようになったが、地形的要因もあり、洪水に起因する不衛生状態は放置されたままだった。ハンゲイトの浸水問題を解決するにはフォス川の水深を改善して、排水を促す工事が必要だったが、ハンゲイトでそのような対策は進まなかった。ハンゲイトにはヨーク市を代表する製粉工場があり、フォス川を運河として利用し、原料を運びこんでおり、水深を保つ必要があったからである。つまり、有力企業が物流の産業基盤として利用していることが優先された。近代都市で都市内の小河川が工業用水・用地として利用されることが優先され、公衆衛生対策と一致せず、貧困地域対策は遅れたのである。以上のように、近代都市形成の過程で、公衆衛生基盤の近代化と産業基盤の近代化は一致せず、そのような公衆衛生政策と産業政策のコンフリクトのはざまで、近代都市貧困地域が形成されてきたプロセスをヨーク市衛生局調査とロウントリー貧困調査の歴史的アーカイブに基づいて明らかにした。上記の研究実績の内容に基づいて、学会報告を7回、単著の著書を1冊、発表・刊行した。さらに編著の著書を1冊刊行予定で、校正作業を校了した。貧困地域の変容過程、重層化の実態を詳細に調査し、国際比較のデータを整える予定である

  • 大都市部における格差拡大の進行過程とその社会的帰結に関する計量的研究

    研究期間:

    2015年04月
    -
    2019年03月
     

     概要を見る

    本研究の目的は、階級・階層論と社会地区分析の方法を統合することにより、格差拡大の進行過程を階級・階層構造と都市空間構造の両面から解明することである。この目的のため、平成28年度においては、27年度に引き続き国勢調査のメッシュ統計による社会地区分析を進めるとともに、その結果にもとづいて質問紙調査を設計し、実施した。まず社会地区分析から、都心から半径60km圏の各地域メッシュを、その社会的特性から「郊外ホワイトカラー居住地域」「第2・3次産業子育て地域」「都心市街地域」など8類型、また所得分布の特徴から「貧困率の高い地域」「富裕層比率の高い地域」「所得格差の大きい地域」などの地域類型を抽出し、さらに2000年から2010年にかけての各地域類型の分布の変化について検討した。次に、これらの地域類型を代表すると考えられる60地点を選定し、これを調査地点とし、7月から9月にかけて、(株)サーベイリサーチセンターに委託して実査を行なった。調査対象は、60地点から各100人を選挙人名簿(一部は住民基本台帳)により無作為抽出した、合計6000人で、有効回収数は2351、有効回収率は39.2%だった。データクリーニングを経て、29年1月からデータ分析を開始した。これまでに得られた知見は、次のとおりである。①10年間で富裕地域の縮小と都心部への集中、周辺部での貧困地域の拡大が進行し、首都圏の空間構造はおおむね分極化の傾向を示している。②都心部では旧中間階級と労働者階級が減少して新中間階級が増加しており、ジェントリフィケーションの傾向が確認できる。③都心周辺の遷移地帯には、非正規労働者を中心とし、生活のみならず健康面でも問題を抱える貧困層の集積が認められる。④人々の階層意識は、本人の階級・階層的位置のみならず、居住地域の階級・階層構成によっても影響されている。2年目の28年度は、質問紙調査の内容を確定し、調査を実施し、データを完成させて基本的な集計まで行なうことを目標としていた。上記「研究実績の概要」に示したとおり、これらは順調に進展している。年度末には、質問紙調査データに職業コードと地域コード、回答者の居住地域に関するマクロ変数を付加するところまで作業が進展しており、部分的には予定以上の作業が進んだ部分もある。社会地区分析と、今回実施した調査と関連する他の調査データの分析による研究成果も、いくつか上がっており、いくつかの論文と単行本は、すでに公表されるか、印刷段階に入っている。以上から、おおむね順調に進展していると評価できる。当初の予定通り、今後は調査データの分析を進め、研究成果の公表を進めていく。このため、複数の学会大会での発表と、論文の投稿を予定している。また研究協力者として早稲田大学および東京大学の大学院生を確保しており、データの整備と分析についての協力を得る予定である。また本研究課題では、28年度の実査に研究経費の7割以上をあてたため、本年度は研究経費が100万円と少なくなっているが、これを補うため、早稲田大学学内の競争的研究経費を獲得し、研究を円滑に進めるめどが立っている。他の研究プロジェクトとの関係では、特別推進研究(課題番号25000001)を受けた「2015年社会階層と社会移動調査研究会」に複数のメンバーが参加しており、調査データを利用することによって、本研究課題との相乗効果が期待される

  • 近代の都市形成と軍用地-戦争アーカイヴ活用による歴史社会学的研究

    研究期間:

    2014年04月
    -
    2018年03月
     

     概要を見る

    近代の都市形成について、軍用地および労働者に着目し、実証的研究を行った。近代東京における西南部の軍用地の展開について、戦前期の土地所有状況を調査し、軍用地化する以前の地域社会構造を明らかにした。また、軍需産業と労働者の生活構造について実証的研究をおこない、軍需工場の立地によって、工場労働者が増加し、労働運動が発展するなど、社会構造の変革につながる動きをとらえることができた

  • 都市における中間層の変容過程と社会調査:格差社会分析の国際比較のための実証研究

    研究期間:

    2009年04月
    -
    2013年03月
     

     概要を見る

    「中間層」概念の形成・変容をめぐる国際比較を行い、イギリスにおけるベンジャミン・シーボーム・ロウントリーの社会調査と社会実践の関連について解明を試みた。また、日本の地域社会における「中間層」の形成・変容過程を調査し、都市空間、都市中間層の形成過程が密接に関連していることなどを明らかにした

  • 大都市郊外の歴史的変遷と地域変容の実証的研究

     概要を見る

    本研究の目的は、東京60km圏を対象範囲として、主に1955年から2000年までの地域変容を解明することである。国勢調査の市区町村別データを用いて、人口変動から見た都市サイクル、世帯・家族、住宅、学歴、産業・職業、ジェンダーなどのテーマについて分析した結果、次の6つの知見が得られた。1)都市サイクルに関しては、(1)戦前期の加速的都心化から減速的都心化、戦後の経済成長期前の減速的都心化から成長期の加速的郊外化を経て、石油危機後、減速的郊外化段階に入った。(2)主要機能の東京集中に伴い、1985-90年には加速的郊外化段階に逆戻りした。(3)1990年代には再び減速的郊外化を経て、1995-2000年に加速的都心化段階へ移行した。セクター別の都市サイクルにはタイム・ラグが見られた。2)世帯・家族に関しては、0-14歳人口の割合と「ふくらみ指数」の地域格差は縮小傾向を示すが、65歳以上人口比率と単独世帯比率のそれは、拡大傾向にある。3)住宅に関しては、1975年以降、郊外(特に西郊)では持家世帯と借家世帯の世帯規模の違いが、他の地域に比べて大きいことが明らかになった。4)学歴に関しては、(1)「高学歴化」のコアとなる地域が存在した。(2)男性大卒者と女性短大卒者は、1960年から1970年にかけて、高学歴者比率の高いコア地域が確認されるが、漸次、突出した地域が縮小し平準化が進んだ。(3)女性大卒者比率には平準化は観測されず、高学歴者比率が高い地域が固定化されている。5)産業・職業に関しては、東京60km圏内で実施された開発計画の影響により、全てではないが、居住分布に変化が生じたことが明らかになった。6)ジェンダーに関しては、労働の配分に空間的差異が認められた。第三次産業化、雇用者化、女性の就労化が進行し、地域間格差が縮小し平準化しつつある。これらにはジェンダー間、都心-郊外-周縁でタイム・ラグがある

  • 現代日本における都市下層の動態に関する実証的研究

     概要を見る

    私たちは、社会的排除の結果として生じた、下層労働市場に依存しつつ生きる都市下層の社会的世界を分析することに努めてきた。排除による生存の脅かしに抗して、野宿者たちが、様々な生存戦略をとりつつ、アイデンティティを構築していることを明らかにした。同時に、観光地の宿泊施設で働く女性の労働者たちについてはじめて調査を行い、地域社会の下層に位置づけられながら流動する彼女たちの生活を明らかにした。都市下層は、ジェンダーやエスニシティによって分割されながら、それぞれ異なる労働を割り当てられている。都市下層の存在の様式は多様ではあるが、都市下層へといったん組み入れられば、そこからの離脱はたいへんに困難であり、定住性が低く生活の安定を得られない状態におかれる。都市下層という排除された人々が、日本における最貧困層となっていることを明らかにしたことが、最大の研究成果である。本研究の総括として、記述の蓄積をこえて、労働市場論、国家論、グローバリゼーション論の成果を取り入れつつ社会的排除論と都市下層研究を接合させることによって、より社会学的に深化した都市下層研究を達成しえたと考える

  • 瀬戸内海離島出身者の地域移動とネットワーク:地域社会の変容に関する実証的研究

     概要を見る

    広島県福山市内海町(田島と横島の2つの離島から構成される)を調査対象地域とし、質的調査方法によって、1945年以降の当該地域社会の変容過程について、下記のことを明らかにすることができた。祭礼の変容過程は、地域社会における「Social Capital」「人と人との関係性の資源」が再組織化されていく過程、個人史と地域社会の連関構造をあらわしているものであった。戦前の移民経験者と家族の、戦後におけるキャリア・コース、および当該地域社会に出現した造船企業下請企業経営者の経営者層への職業移動・到達過程は、この地域における非安定雇用部門に組み込まれた労働者が再生産されていく仕組みを説明するものであった。このように、地域社会の住民の社会関係が再編成されることは、地域社会にコンフリクトを発生させる。そのあらわれとして、広島県福山市内海町では、1970年代後半〜80年代前半に、LPG基地建設反対運動が起きた。LPG基地の負の影響をうける受苦圏に該当するとの認知は、住民の間に、反対運動を組織化させていくことになった。このようなコンフリクトの意味を本研究では歴史的視点から明らかにすることができた。このような、近代における造船業を地場産業とする地域が、20世紀後半の経済不況にともなって、さらに、産業構造・就業構造・生活構造が変化していく様相について、瀬戸内海の調査地域と英国の地域社会との比較研究を行い、日本社会の特徴について、明確にすることができた

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特定課題研究

  • 近現代都市における貧困の重層化プロセスと低所得層対策に関する国際比較研究

    2020年  

     概要を見る

     ヨーク市を調査対象地とし、歴史社会学的視点からヨーク市の近代貧困地域に着目し、貧困地区改善のプロセスについて分析・考察した。スラム地区改善は、マクロレベルの住宅政策の確立と地形的要因による不良条件の克服が連関して進捗していった。 不良条件には、地形的・空間的要因なども関わっていたと考えられ、そのような不良条件は時間が推移したからといって解消するわけではない。現代に中心地区の再開発は進んだが、隣接した「条件不良地区」は取り残され、不良条件が累積する。近代から現代にかけて、不良要因の解消プロセスを分析することは、現代の都市空間構造の特徴について理解を深めることに資する。

  • 近現代都市における貧困の重層化プロセスと社会政策に関する歴史社会学的研究

    2019年  

     概要を見る

    ヨーク市を調査対象地とし、歴史社会学的視点から貧困の重層化プロセスについて、ヨーク市公文書館所蔵アーカイブを用いて分析した。貧困地域のハンゲイト、ウォルムゲイトはヨーク市内を流れるフォス川という小河川の両岸に位置する。ハンゲイトは標高が低く、頻繁に浸水する地区であった。当時の下水道設備は排水が悪いうえ、汚水をフォス川に流していたので、浸水するハンゲイト、ウォルムゲイトの衛生状態は悪かった。ヨーク市ではコレラ流行を契機に下水道の改善が進んだが、腸チフスの流行は止まず、ウォルムゲイト両地区が社会問題が集積している地区として特定され、綿密な公衆衛生調査が実施されるようになっていった。

  • 近現代都市における貧困の重層化プロセスと社会政策に関する歴史社会学的研究

    2018年  

     概要を見る

     本研究は、国内では東京都心部、国外ではイギリスのヨーク市の2カ所を調査対象地とし、歴史的アーカイブを用いた質的調査方法によって、貧困の重層化が生じるプロセスを明らかにした。どちらの地域においても近代の都市化の時期に、遷移地帯で貧困層が集積した。そのような地域で貧困対策が実施されたことによって、極貧状況は解消されたが、低所得層の集積は存続した。居住環境の地理的特徴などにより、狭小区画などが存続し、居住人口は流動しているが、低所得層を吸引する要因が持続した。この結果、社会関係、生活様式にも一定の特徴を帯びた地域となり、再開発時代においても再び低所得層が集積しやすい状況にあると考えられる。

  • 近代都市形成と軍用地-戦争アーカイヴ活用による歴史社会学的-

    2017年  

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     本研究では、歴史的アーカイブを用いた質的調査方法により、軍用地、軍施設と近代東京におけるアンダークラス集積地域の形成要因を探った。明治20年代に東京の三大貧民窟の一つ四谷鮫ケ橋に特徴的だった「残飯屋」の存在に着目し、防衛省防衛研究所所蔵資料、東京市社会局刊行物、明治・大正期の新聞資料などに基づき、明治期の四谷鮫ケ橋東京西部に布置された陸軍施設との関連について明らかにした。

  • 近代の都市形成と軍用地-戦争アーカイヴ活用による歴史社会学的-

    2016年  

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     本研究では、明治11年(1878)3月、渋沢栄一(第一銀行頭取)、益田孝(三井物産社長)、小松彰(東京株式取引所頭取)の3人が連名で、内務省勧農局にメリノー種の羊500頭の拝借を願い出た件に関して、軍需工業の原料調達がその目的であったことを明らかにし、近代都市の軍用地における軍需工場稼働のプロセスを分析した。 毛織物工業の創業は内務卿大久保利通によってで国策として進められ、渋沢・益田が緬羊事業を計画した明治11年は、千住製絨所の開業が目前で、原料羊毛の調達が内務省の重要な課題だった。利権を獲得し、近代新興実業層が成長するルートの一つになった。

  • 中間層をめぐるセーフティネットの変容と地域社会

    2013年  

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     本研究では、2013年8月、9月上旬、9月下旬の3回、広島県因島箱崎地区において、漁業者集団のセーフティネットの中核になっていた児童養護施設「湊学寮」の入寮者にインタビュー調査を実施した。 その研究成果は、2013年10月13日、第85回日本社会学会大会(慶應大学)において、「瀬戸内漁民と口承文化-尾道市因島地区における家船の生活経験と歌謡」として学会報告を行った。発表要旨は以下の通りである。1. 瀬戸内海の家船集団の末裔 広島県の因島(いんのしま)土生町箱崎地区(現・尾道市)は、1970年頃まで家船の生活様式を残していた漁業集落である。当時、家船の根拠地は瀬戸内に3カ所程度を残すのみで、宮本常一率いる調査班も緊急調査を実施し、独特の生活習慣を書きのこしている。 水上生活に子どもを同伴していたため、当時でもなお未就学児童がおり、伝統的に非識字率の高い地域社会が形成されていた。因島土生町には戦前から日本の代表的な大造船所が立地していたため、第一次産業就業者の分解は戦前期に進行し、島社会の上層に位置するのは造船業経営者・就業者だった。同一町内に隣接して居住しているにも関わらず、非識字者が多かった漁民層は底辺に位置づけられていた人々である。 家船の居住形態は1970年代に消えたが、家船の生活経験をもつ住民は現在でも当該地区に多数居住している。家船の生活様式が反映された口承文化は、いまもなお地域社会の伝統行事の際に発揮される。本報告は、漁民集団に特徴的な海の労働によって培われてきた歌謡を切り口に、かつての家船の生活経験や生活様式が、歌謡の継承にどのように反映され、伝統的な地域行事の存続に寄与しているのかについて考察する。 2. 口承文化と歌謡 現在でもなお口承文化が顕在化する場面として、氏神神社の祭礼のクライマックスである曳舟神事を挙げることができる。家船集団の末裔たちが船を陸に曳き上げ、神社の階段を担ぎ上げる祭事で、漁民の団結力を示し、ローカル・アイデンティティを実感する機会である。重量のある船を持ち上げるため、漁民のリーダーが音頭を朗唱して、担ぎ手たちの息を合わせる。独特の「節まわし」と「ことば」を身体化した歌謡の伝承者は、絶妙な息づかいで、パフォーマンスを成功に導く。歌謡は文字に頼らず、特定の親族に口伝えで伝承されてきたものである。 因島の箱崎地区の漁民集団にとって、口承の歌謡は集合的経験・記憶の形成と密接に関連している。非日常的な経験・記憶に該当する祭事のほか、口承の歌謡が漁民集団の一体感を盛り上げた日常的な場面として人々が語るのは、1990年代も頻繁にあった新造船を祝う宴席のことで、口承歌謡のおもしろさ・楽しさを実感する機会になっていた。 口承歌謡の魅力は、「替え歌」の巧みさにあった。ここで歌われたのは、漁労と密接に関連する大漁節など、海の労働によって伝承されてきた歌謡である。「節」と「ことば」の一致を自家薬籠中のものにしている熟練者が、次から次へと「うた」を繰り出し、記憶量と節回しの巧みさで若年者を圧倒する。当意即妙で「ことば」を入れ替えて、機知・機転を競い合う「替え歌」の披露が始まる。即興歌のスリル感で「場」を盛り上げ、かつ労働歌を共有している一体感を醸成できるのは、「節」と「ことば」の扱いに慣れて身体化している者である。「うた」によって、場をコントロールする高度のテクニックをもつ者の多くは非識字者だった。3. 労働と知恵の集積 家船漁民は海上で家族生活を営んでいたため、労働形態は夫婦単位で、漁民仲間との共同作業の場面は少なかった。しかし、日常の海上経験は、陸上における漁民仲間と繰り広げる「替え歌」合戦や、非日常の祭事の場面に反映された。海の労働経験で培われた知恵の集積が、口承文化の継承に寄与し、漁民仲間の連帯感を養い、生活保障を補強する独特の機能を果たしていたことを知ることができる。

  • 近代の人口移動と都市形成に関する実証研究

    2013年  

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     本研究の目的は、「近代の人口移動と都市形成」をテーマに、近代都市の空間形成をめぐる人口的要因、軍事的要因について実証研究を進め、近代の都市計画との関連性について明らかにすることであった。国際的な比較研究の可能性を探るため、2013年10月27日~11月4日まで、イギリスのロンドンへ研究出張し、ロンドンのThe National Archives(国立公文書館)で、第一次大戦期におけるイギリスの人口移動と都市の軍需工場に関する資料の収集を行った。 この研究出張によって、イギリス国立公文書館の資料を用いて、第一次大戦下のイギリスにおける軍需工場の女性労働者の実態と近代の都市形成の関連を明らかにし、国内および国外の多様なアーカイブの相互参照を進めて、国際比較できる可能性が高いことが明らかになった。 現段階では、イギリス国立公文書館の資料に基づいて、おおよそ以下のことが明らかになった。ロンドンに立地していた軍需工場の福祉面を管理していたのは、軍需省福祉部である。軍需省福祉部は、1915年12月の年末に設置された。ロイド・ジョージが軍需大臣の時期である。軍需物資の生産、検査に関わるすべての機関において、十全の労働環境が確立・維持されることを目的としていた。 当時、軍需工場はかなりアブノーマルな労働環境だった。軍需物資の生産のために、本来の用途とは異なる利用・転用が広がっていた。そこへ大量の女性労働力が投入された。もともと男性労働者だけを前提としていた労働環境で、食堂やロッカー室などの設備や、通勤手段が整わないうちから、軍需物資の増産要求が加速、生産目標を達成するように厳しいプレッシャーがかかった。供給部からの緊急要請が入るなど、工場の操業はフル回転し、工場経営者・管理者は労働者の健康や福祉まで配慮する余裕がない状態が続いた。 軍需大臣はこの状態を早く解消しなければ、生産効率が悪い上に、労働者に軍需工場で働くことを忌避されることを懸念した。 1915年7月に「戦時軍需産業法(the Munition of War Act)」が制定され、軍需大臣は国営工場を管理する権限を有するようになった。1916年に「戦時軍需産業法(改訂)(the Munition of War Act -Amendment)」が制定され、軍需大は軍需省の管理工場についても権限を有することになった。政府は大量の労働力を雇用するとてつもなく大きな組織になったので、ロイド・ジョージは軍需省管理下の国営工場・管理工場の労働環境を高水準にすることは不可避の問題ととらえていた。女性の労働環境向上が緊急課題であるととらえていたが、ロイド・ジョージは福祉部の業務について、具体案をもっているわけではなかった。 軍需工場の女性労働者の前職であるが、1918年時点で18~23歳だった女性の場合、戦争前に就いていた前職は工場労働者が約3割である。23~27歳女性の場合も、民間工場・軍需工場を合わせると50%が工場労働経験者である。召使など家事サービス労働の経験者も22.73%に及ぶ。軍需工場で働いていた女性は、労働者階級の出身である。

  • 人口移動と地域社会:セーフティネットの変容をめぐる国際比較研究

    2013年  

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     本研究の目的は、人口構成がダイナミックに変動する日本の地域社会において、地域住民が保有するインフォーマルなセーフティネットがどのように変化しているのか、その変化の動態を明らかにすることであった。調査対象地として、1957~64年制作のNHKドキュメンタリー・シリーズ『日本の素顔』で、取材対象として取り上げられてた広島県尾道市因島地区を選び、漁業者集団のセーフティネットの中核になっていた児童養護施設「湊学寮」の入寮児童と家族の50年間の家族史を調査するための予備調査を行った。 2013年6月と7月の2回、因島箱崎地区へ研究出張し、当時の入寮児童がどの程度、この地域に居住しており、インタビュー調査が可能であるかを探った。 また、テレビドキュメンタリーの草創期の『日本の素顔』の取材対象に着目する理由を調査方法史のなかに位置づけて、研究の意義を明らかにするため、第31回 日本都市社会学会(2013年9月14日熊本大学で開催)において、「映像がとらえた格差-高度経済成長初期のテレビドキュメンタリー」と題する学会報告を行った。  この学会報告の発表要旨は以下の通りである。1957~64年にNHKで制作されたドキュメンタリー・シリーズ『日本の素顔』に着目するのは、次のような理由による。社会調査方法史上に映像アーカイヴ資料を位置づけることは重要な作業である。しかしながら、「広い意味でのビジュアル・メソッドは、従来の社会調査ないし社会学の研究では軽視されてきた」(後藤範章, 2010,「ビジュアルな記録を利用する」『よくわかる社会調査 プロセス編』ミネルヴァ書房:186-187)という状況と関連して、過去の映像資料が、社会調査方法上、どのような意義を有するかという検討は充分になされてはいない。研究という意識で制作されたわけではない映像資料であっても、包括的な視点でとらえて、社会調査方法上の学ぶべき点を抽出することには意味があると思われる。 『日本の素顔』は、テレビドキュメンタリーの嚆矢として著名な番組である。地域間格差、漁業・漁村、炭鉱、鉱山、貧困、差別、病気、エスニシティ、公害、社会福祉、子ども、土地、農業・農村、独自集団、民俗、慣行、労働、伝統、移民、災害など、社会の諸領域における底辺層の生活や、独自の慣習を残す集団など、成長から取り残されつつある層の生活に積極的に焦点を当てている点に特徴がある。『日本の素顔』は高度経済成長初期という特定の時期に、均質とはほど遠い日本社会の状況や、共時的に発生している異質性を記録し、文書資料には残りにくい社会の底辺層の実在を映像によって実証している点に歴史的映像資料としての価値がある。社会調査史では、底辺層を調査した先駆に明治期の貧民ルポルタージュの系譜があるが、これらはもともと新聞記者出身者によってジャーナリズムの著作として、一般向けに出版されたものである。『日本の素顔』の場合も、撮影カメラという新たな技術の普及が「社会観察」の方法を刺激し、文書資料には残りにくい領域の探索を促した例の一つととらえることができる。 このような関心に基づいて、番組のなかで因島土生町に設置されていた漁業者の子どもたちの生活改善、就学を促進するための児童養護施設が取材対象として選ばれ、漁業者の日常生活やセーフティネットの状況が映像記録が残されたということが明らかになった。

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海外研究活動

  • 近現代社会における産業化と都市化に関する国際比較研究

    2018年09月
    -
    2019年08月

    イギリス   ヨーク大学

 

現在担当している科目

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