Updated on 2022/05/18

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HASHIMOTO, Kenji
 
Affiliation
Faculty of Human Sciences, School of Human Sciences
Job title
Professor

Concurrent Post

  • Faculty of Human Sciences   School of Human Sciences (Online Degree Program)

  • Faculty of Human Sciences   Graduate School of Human Sciences

Education

  • 1982.04
    -
    1988.03

    Graduate School, Tokyo University  

  • 1982.04
    -
    1988.03

    Graduate School, Tokyo University  

  • 1978.04
    -
    1982.03

    Tokyo University  

Degree

  • 博士(社会学)

Research Experience

  • 2002
    -
    2012

    Musashi University

  • 1988
    -
    2001

    Shizuoka University

Professional Memberships

  •  
     
     

    Japan Society of Political Economy

  •  
     
     

    Japanese Association for Mathematical Sociology

  •  
     
     

    The Kantoh Sociological Society

  •  
     
     

    Society for the Study of Social Policy

  •  
     
     

    The Japanese Association of Labor Sociology

  •  
     
     

    The Japan Sociological Society

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Research Areas

  • Sociology

Research Interests

  • social class and stratification

Papers

  • The Transformation of the Class Structure in Contemporary Japan

    Hashimoto, Kenji

    Political Economy Quarterly   56 ( 1 ) 15 - 27  2019.04  [Refereed]  [Invited]

  • Expanding Disparity and Polarization of Metropolitan Areas after 1980s:Time-lagged Gentrification as a 'Bloodless Revolution'

    HASHIMOTO, Kenji

    The Annals of Japan Association for Urban Sociology   35   23 - 44  2017.09  [Refereed]  [Invited]

  • Growing Underclass and Emergence of the New Class Society

    HASHIMOTO Kenji

    tits   20 ( 9 ) 9_44 - 9_49  2015

    CiNii

  • 現代資本主義国家の危機と公教育制度

    橋本健二

    海老原治善・黒沢惟昭・嶺井正也編『現代教育科学論のフロンティア』エイデル研究所     55 - 78

  • 階級社会としての日本社会

    橋本健二

    直井優・盛山和夫編『社会階層の構造と過程(現代日本の階層構造1)』東京大学出版会     51 - 64

  • 文化としての「女」と「男」

    橋本健二

    宮島喬・藤田英典編『文化と社会──差異化・構造化・再生産』有信堂高文社     77 - 95

  • 文化としての資本主義・資本主義の文化

    橋本健二

    宮島喬・藤田英典編『文化と社会──差異化・構造化・再生産』有信堂高文社     97 - 118

  • 「マルクス主義教育社会学」の展望

    橋本健二

    教育社会学研究   39   127 - 139

  • 教育による階級決定と階級構造の再生産

    橋本健二

    東京大学教育学部紀要   25   181 - 190

  • 現代日本社会の階級分析

    橋本健二

    社会学評論   37 ( 2 ) 43 - 58

  • 文化の階層性と文化的再生産

    藤田英典, 宮島喬, 秋永雄一, 橋本健二, 志水宏吉

    東京大学教育学部紀要   27   51 - 89

  • 資本主義社会の再生産と国家装置の理論

    橋本健二

    東京大学教育学部紀要   27   249 - 257

  • 文化評価の構造と文化の階層性

    橋本健二

    静岡大学教養部研究報告(人文・社会篇)   24 ( 2 ) 151 - 166

  • 大規模集合住宅における高齢化の進行とコミュニティ形成

    橋本健二

    坂本重雄・山脇貞司編『高齢者生活保障の法と政策──地域社会の視点から』多賀出版     189 - 211

  • 資本主義社会の文化的再生産──イデオロギー・ハビトゥス・変革主体

    橋本健二

    庄司興吉編『再生産と自己変革』法政大学出版会     188 - 212

  • 「企業社会」日本の階級・階層構造と女性労働者

    橋本健二

    日本労働社会学会年報   6   49 - 76

  • 「同・級・生」の軌跡──職業と社会階層

    橋本健二

    犬塚先編『新しい産業社会学』有斐閣     158 - 182

  • ジェンダーと階層構造──理論内在的セクシズムの問題

    橋本健二

    教育社会学研究   61   55 - 76

  • 戦後日本の階級構造──空想から科学への階級研究の発展

    橋本健二

    社会学評論   50 ( 2 ) 24 - 40

  • 教育機会の不平等と階層格差の固定化

    橋本健二

    生活経済政策   21   6 - 10

  • 現代資本主義の階級構造:エリック・オリン・ライトとその周辺

    橋本健二

    高増明・松井暁編『アナリテイカル・マルクシズム』ナカニシヤ出版     86 - 109

  • 教育と家父長制の再生産──「ジェンダーと教育」研究のニュー・フロンティア

    橋本健二

    家計経済研究   44 ( 秋 ) 19 - 36

  • 戦後日本の農民層分解

    橋本健二

    原純輔編『近代化と社会階層(日本の階層システム1)』東京大学出版会     109 - 134

  • 階級社会日本──「総中流」など存在しなかった

    橋本健二

    教育   50 ( 11 ) 22 - 29

  • フェミニズムからみた階級理論・階級理論からみた女性

    橋本健二

    女性労働研究   51   47 - 63

  • Class Structure in Contemporary Japan

    HASHIMOTO Kenji

    International Journal of Sociology   30 ( 1 ) 79 - 87

  • 階級社会日本の大学教育──学生叛乱と大学改革のあいだ

    橋本健二

    アソシエ   8   194 - 204

  • 女性と階級構造──所属階級と配偶関係からみた女性の経済的・社会的格差

    橋本健二

    社会政策学会誌   7   47 - 63

  • 高校入学者選抜における平等化と個性化──教育機会の平等とコミュニティ形成の視点から

    橋本健二

    都市問題   85 ( 3 ) 77 - 87

  • 増加するニートと日本社会の未来

    橋本健二

    労働の科学   60 ( 2 ) 48 - 51

  • 教育機会の不平等と、平等のための教育— 社会政策

    橋本健二

    世界の労働   56 ( 11 ) 38 - 45

  • 「格差社会」と若者の未来

    橋本健二

    全国民主主義教育研究会編, 『格差社会と若者の未来』同時代社     28 - 53

  • 「格差社会」と教育機会の不平等

    橋本健二

    神野直彦・宮本太郎編『脱「格差社会」への戦略』岩波書店     157 - 170

  • アンダークラス化する若年層──近代的階級構造の変貌

    橋本健二

    社会学年報   35   19 - 46

  • 格差拡大とジェンダー──女性内部の格差拡大と貧困層の集積

    橋本健二

    女性労働研究   51   26 - 40

  • 「格差社会」における階級・階層研究と地域社会研究──「土地の社会移動」研究の提案

    橋本健二

    地域社会学会年報   19   12 - 30

  • 底なしの格差拡大の果てに 問題は「機会の不平等」だけではない

    橋本健二

    月刊ベリタ   ( 39142.0 ) 6 - 17

  • Neoliberalism, Civilian control, and Public Education

    HASHIMOTO Kenji

    Japonesia Review   3   38 - 45

  • 新自由主義・グローバリゼーションと「新しい階級社会」

    橋本健二

    社会理論研究   9   22 - 45

  • 階級間格差の拡大と階級所属の固定化──「格差社会」の計量分析

    橋本健二

    季刊経済理論   44 ( 4 ) 29 - 40

  • 「格差社会論」から「階級−階層研究」へ

    橋本健二

    社会学評論   59 ( 1 ) 94 - 113

  • 「格差社会」と「機会の平等」

    橋本健二

    社会政策研究   8   34 - 52

  • 「階級−社会階層研究」の可能性

    橋本健二

    理論と方法   44   5 - 22

  • 格差拡大と「新しい階級社会」

    橋本健二

    現代の理論   9 ( 春 ) 64 - 74

  • 貧困調査から総合政策の構想へ

    橋本健二

    現代の理論   10 ( 新春 ) 109 - 117

  • 労働者階級はどこから来てどこへ行くのか

    橋本健二

    石田浩・近藤博之・中尾啓子編『現代の階層社会2 階層と移動の構造』東京大学出版会     53 - 69

  • 戦後史のなかの主婦──特権から清貧へ

    橋本健二

    生活経済政策   174 ( 590 ) 6 - 10

  • 「アンダークラス」化する日本の若者たち

    橋本健二

    エコノミスト   2011 ( 2.8 ) 46 - 49

  • 戦後史における若者の貧困

    橋本健二

    現代の理論   11 ( 新春 ) 16 - 25

  • Makoto KUMAZAWA, Reasons for Trade Unionism Now: In the Quest for Solidarity at Work

    HASHIMOTO Kenji

    Political economy quarterly   51 ( 2 ) 106 - 108

    CiNii

  • Validation of Shojiro Ujihara's 'Closed Company Labor Market Model' : Re-analyzing the 'Keihin Industrial Area Survey'

    HASHIMOTO Kenji

    Social policy and labor studies   6 ( 2 ) 125 - 137

     View Summary

    The purpose of this paper is to examine the three hypotheses proposed by Shojiro Ujihara in the early 1950's: the seniority system hypothesis, the long-term employment hypothesis and the closed company labor market (internal labor market) model hypothesis. For this purpose, the original completed survey sheets of the 'Keihin industrial area survey,' conducted by Ujihara in 1951, were investigated, transformed into data sets and analyzed. The findings are as follows: (1) The seniority systern hypothesis is partly supported by the fact that status and wage were determined by years of employment, although there were numerous exceptions, and the years of experience before employment also had certain effects on status and wage. (2) The long-term employment hypothesis is partly supported by the machine industry in the 1920's, the war-time era and the early 1950's. (3) The closed company labor market (internal labor market) hypothesis is almost completely disproved by the fact that there were many chances for mid-career leavers to enter large companies, especially in the prewar period.

    CiNii

  • 格差拡大と都市の空間構造

    橋本健二

    統計   66 ( 2 ) 26 - 31

  • 格差拡大と変貌する大都市の空間構造

    橋本健二

    都市問題   106 ( 11 ) 80 - 87

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Books and Other Publications

  • Emerging Underclass in Contemporary Japan

    HASHIMOTO, Kenji( Part: Sole author)

    2018.12 ISBN: 9784480071873

  • 新・日本の階級社会

    橋本健二( Part: Sole author)

    講談社  2018.01 ISBN: 9784062884617

  • 現代貧乏物語

    橋本健二( Part: Sole author)

    弘文堂  2016.11 ISBN: 9784335551826

  • はじまりの戦後日本

    橋本健二( Part: Sole author)

    河出書房新社  2016.04 ISBN: 9784309624907

  • 戦後日本社会の誕生

    橋本健二( Part: Edit)

    弘文堂  2015.06 ISBN: 9784335551697

  • 「格差」の戦後史──階級社会 日本の履歴書【増補新版】

    橋本健二

    河出書房新社  2013.12 ISBN: 9784309624662

  • 盛り場はヤミ市から生まれた

    橋本健二, 初田香成

    青弓社  2013.12

  • Class City

    HASHIMOTO, Kenji

    筑摩書房  2011.12

  • 貧困連鎖──拡大する格差とアンダークラスの出現

    橋本健二

    大和書房  2009

  • 「格差」の戦後史──階級社会 日本の履歴書

    橋本健二

    河出書房新社  2009

  • 居酒屋ほろ酔い考現学

    橋本健二

    毎日新聞社  2008

  • 新しい階級社会・新しい階級闘争

    橋本健二

    光文社  2007

  • 階級社会── 現代日本の格差を問う

    橋本健二

    講談社  2006

  • Class Structure in Contemporary Japan

    Kenji Hashimto

    Trans Pacific Press, Melbourne  2003

  • 階級・ジェンダー・再生産──現代資本主義社会の存続メカニズム

    橋本健二

    東信堂  2003

  • 階級社会日本

    橋本健二

    青木書店  2001

  • 現代日本の階級構造──理論・方法・計量分析

    橋本健二

    東信堂  1999

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Industrial Property Rights

  • 2足歩行ロボットの移動制御システム

    6311153

    高西 淳夫, 川上 泰雄, 橋本 健二, 阪口 正律, 大谷 拓也, 飯塚 晃弘, 八原 昌亨, 瓜生 和寛, 宮前 俊介, 濱元 伸也

    Patent

  • 2足歩行ロボットの制御装置、及び2足歩行ロボットの制御方法

    高西 淳夫, 林 昭宏, 橋本 健二, 沢戸 瑛昌, 吉村 勇希, 浅野 哲平, 服部 賢太郎

    Patent

  • 制御装置、制御方法、及び2足歩行ロボット

    5083763

    高西 淳夫, 田中 智明, 橋本 健二, 菅原 雄介, 太田 章博, 服部 賢太郎, 沢戸 瑛昌, 林 昭宏

    Patent

Other

  • 日本ペンクラブ会員...

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    日本ペンクラブ会員

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Research Projects

  • 人型ロボットによるヒトのバランス制御と空中感覚理解

    Project Year :

    2020.04
    -
    2024.03
     

     View Summary

    本研究では,人体運動を模擬可能な人型ロボットの開発を通して,ヒトのバランス制御と空中感覚を理解することを目的とする.ヒトのバランス制御や空中感覚について明らかにすることができれば,一部の感覚器官の情報を欠落させたり遅延させたりすることで,感覚器疾患の再現が可能になり,感覚器疾患の予防や治療,機能回復に役立てることができる.さらに体操競技のトレーニングでは選手の空中感覚の実体について十分に検討されていないため,競技力向上に向けたトレーニング方法の提案にもつながる

  • 漫画表現を取り入れたロボットハンドのデザイン構成法

    Project Year :

    2019.06
    -
    2021.03
     

     View Summary

    本研究では,人間とロボットのインタラクション向上を目指し,漫画で見られる誇張表現を取り入れた表現力に富んだロボットハンドのデザイン構成法を構築することを目的とする.人間同士においても相手の表情を読むことが難しいように,人間に外見を似せたロボットでは,人間と円滑にインタラクションするには限界がある.そこで,本研究では漫画表現を取り入れることで,インタラクションの向上を目指すことに特色がある.ハンドに搭載する漫画表現として,多くの漫画に共通して見られ,聴覚と視覚に訴える「効果音を出せる機能」と「流線を描ける機能」の2つの機能に注目する.本研究では,人間とロボットのインタラクションのさらなる向上を目指し,漫画で見られる誇張表現を取り入れた表現力に富んだロボットハンドのデザイン構成法を構築することを目的とする.人間同士においても相手の表情を読むことが難しいように,人間に外見を似せたロボットでは,人間と円滑にインタラクションするには限界がある.そこで,本研究では漫画表現を取り入れることで,インタラクションの向上を目指すことに特色がある.令和元年度は,ハンドから効果音を出すことが可能な機構を設計した.人間の可聴域(20Hz~20kHz)の音を出力可能なスピーカをハンドに搭載することを検討したが,20Hz~20kHzという広い周波数帯域を1つの小型スピーカで実現することは難しい.そのため,人間が音源定位困難な低い周波数(20Hz~100Hz)のスピーカはロボット胴体部に搭載し,音源定位可能な高い周波数(100Hz~20kHz)のスピーカをハンドに搭載することとした.また,ハンド部のスピーカでは,人間の日常会話の音圧の2倍である66dBで効果音を再生可能であることを要求仕様とした.市販の小型スピーカでは要求仕様の100Hz~20kHzという広い周波数に対応することは難しいため,スピーカボックスを取り付け,低周波数にも対応できるようにすることとした.スピーカボックスの設計にはエンクロージャ設計ソフトを使用し,ハンドに搭載可能なサイズのスピーカボックスを装着することで,要求仕様の周波数帯域を満たすことができる見込みが立った.当初の計画通り,効果音を出せる機構の設計が完了したため,順調に進展している.令和2年度は,もう1つの漫画表現として流線を描ける機構を設計し,実際にロボットを製作する.また,評価実験を通して,提案した漫画表現の効果を評価する

  • Study on the processes of disparity expansion and their social consequences, in Tokyo Metropolitan Area

    Project Year :

    2015.04
    -
    2019.03
     

  • 大都市部における格差拡大の進行過程とその社会的帰結に関する計量的研究(基盤研究(A))

    科学研究費助成事業(早稲田大学)  科学研究費助成事業(基盤研究(A))

    Project Year :

    2015
    -
     
     

  • Quantitative Sociological Analysis on Transformation processes of Japanese Society from prewar to postwar.

    Project Year :

    2011.04
    -
    2014.03
     

     View Summary

    The purpose of research project is to examine quantitatively the transformation processes of Japanese society from prewar to postwar. For this purpose, the labor research documents stored in the Institute of Social Science, University of Tokyo, were investigated, recoded and transformed into data set and analysed. Findings are as follows : (1)agricultural land ownership and pre-modern family title of prewar era as class origins continued to influence the class location of descendant over a long period of time considerably after the war. (2)Experience of war, such as recruitment and war damage, has been strongly influenced career patterns and poverty risk. (3)In manufacturing industry, especially the machinery industry, long-term employment practices are formed from the 1920s, this is continuous with the long-term employment practices after the war

  • 戦後日本社会の形成過程に関する計量歴史社会学的研究(基盤研究(B))

    科学研究費助成事業(早稲田大学)  科学研究費助成事業(基盤研究(B))

    Project Year :

    2011
    -
    2013
     

  • 戦後日本における「女性職」の形成・定着過程に関する実証的研究(基盤研究(B))

    科学研究費助成事業(早稲田大学)  科学研究費助成事業(基盤研究(B))

    Project Year :

    2007
    -
    2009
     

  • 近代日本の女性労働に関する計量歴史社会学的研究(基盤研究(C))

    科学研究費助成事業(早稲田大学)  科学研究費助成事業(基盤研究(C))

    Project Year :

    2005
    -
    2007
     

  • 現代日本におけるジェンダーと社会階層に関する総合的研究(基盤研究(B))

    科学研究費助成事業(早稲田大学)  科学研究費助成事業(基盤研究(B))

    Project Year :

    2003
    -
    2004
     

  • Research on Gender and Social Stratification in Contemporary Japan

     View Summary

    The purposes of this project are to construct the research framework of gender and social stratification, and to prepare for the comparative studies between three societies (Japan, Korea and Taiwan) by the 2005 Social Stratification and Social Mobility Survey (2005 SSM).1. We had a research meeting, titled "Kyoto Conference on Social Stratification in East Asia," with Korean and Taiwanese sociologists in 2003. Since then, we have made a close-knit research network with them. In this discussion, we constructed a basic framework of comparative research.2. We conducted research about an ability of Korean and Taiwanese research agencies to conduct Taiwanese and Korean SSM survey. As a result, we found research agencies in both countries which can conduct SSM survey.3. The preliminary survey data were analyzed from the following viewpoints :a. Survey items were checked based on analysis of 2003 domestic preliminary survey. (Examination of gender related item : Examination of traditional survey item like perception of fairness)b. Preparation for international comparison. (Constructing Korean occupational prestige score: Japan- Korea comparison of status identification)c. Strategy for response rate improvement. (To find the way to raise response rate in the deterioration of survey environments.)4. As a result, we clarified that the response rate was influenced by timing of interviewers' visits. And also we found how to improve the survey items

  • Historical Sociometrics of Women's Labor in Modern Japan

     View Summary

    This research aims at clarifying the formation-transformation processes of sexual division of labor, the supply mechanism of the female labor power to modern industries, and the employment and the labor power supply structure of a household in modern Japan. Census data and survey data of these five decades were collected, unanalyzed answers of 1965 SSM survey were coded and made into new data sets, and questionnaire survey of Koriyama girls high school graduate were conducted for this purpose. The most fruitful resource was recoded data of 1965 SSM survey. This data has made it possible to analyze employment structure of households including women born during 1870-1940.In the result, we could clarify size and structure of multi-employment household including individual workers and employed workers, and formation processes of single bread-winner household of working and new middle classes in modern industries. Then, we found household types classified according to employment structure and composition of labor power is dominant factors of economic disparities and political party support. These findings are previously unheard contribution to studies on class structure and women's labor. The questionnaire survey revealed some important points as follows. There is close interrelationship between regional mobility and inter-class mobility of women. Typical career patterns of women are : (1) women with working class or farming class origin tend to immigrate to metropolitan area and become members of working class or housewives of working class household, (2) women with new or old middle classes tend to stay in hometown and become members of new or old middle classes or housewives of middle class households. These mobility structure is common with men's mobility, so women and men have complementary mobility Patterns to produce and reproduce household of each classes

  • Experimental Study of the historical formation and fixation process of 'women's work'

     View Summary

    The purpose of this project is to re-construct women's labor history after World War II in Japan, in questioning the process of 'women's work' has formed in the different ways that 'men's work', that has been applied long-term employment and seniority-based wage system, has formed. For this, we selected women workers who engaged in textile weaving industry at the northern part of Fukushima Prefecture, Kawamata where women's labor is accumulated, as investigation object. We analyzed the life history of former women workers in textile weaving industry and tried to clarify how their paid work was articulated with their family life

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Specific Research

  • 三大都市圏における格差拡大の進行過程とその社会的帰結に関する計量的研究

    2021  

     View Summary

     本研究は、科学研究費補助金「三大都市圏における格差拡大の進行過程とその社会的帰結に関する計量的研究」(基盤A)を受けて行なわれる一連の研究を補足するため、資料収集、データの加工と分析などを行なうものである。科学研究費による調査は、2021年1月に東京圏、名古屋圏、京阪神圏の3大都市圏の約6000人を対象として実施された。分析の結果、アンダークラスの生活困難が深刻化していること、新型コロナウイルスか感染症の蔓延は旧中間階級とアンダークラスに強く影響し、この2階級と他の階級の格差が拡大していることが明らかとなった。また3大都市圏のメッシュ統計の分析から、3大都市圏はそれぞれにセクター型構造と同心円型構造の複合した空間構造をもっていることが明らかとなった。

  • 三大都市圏における格差拡大の進行過程とその社会的帰結に関する計量的研究

    2020  

     View Summary

     (1)科学研究費補助金を受けて実施した「大都市部住民の仕事・生活と地域社会に関する調査」から得られたデータを分析し、首都圏住民の格差・貧困と生活実態、生活要求に関する分析を行なった。 (2)東京駅から半径60km圏内の市区町村別データ、メッシュ統計データを分析し、東京圏の社会空間構造とその変遷に関する分析を行なった。その結果、都心と周辺、東と西を2つの対立軸とした格差拡大と分極化が進行していることが明らかとなった。 (3)名古屋駅から40km圏内の中京圏、大阪駅から50km圏内の京阪神圏について、市区町村別データとメッシュ統計データを収集・加工し、予備的な分析を行なった。

  • 東京圏におけるアンダークラスの存在形態と生活実態に関する計量的研究

    2019  

     View Summary

     本研究では、雇用の多様化により形成された非正規雇用者からなる新しい下層階級=アンダークラスの空間的分布、形成過程、生活実態を明らかにするため、地域メッシュ統計の分析と2016年首都圏調査データの再分析を行った。これにより以下の諸点が明らかとなった。①パート主婦が主に都心から20km以遠に分布しているのに対して、アンダークラスは都心を含む50km圏内に幅広く分布している。②アンダークラスは都心からの距離と年齢層によって分化しており、若年都心型、中高年都心型、若年郊外型、中高年郊外型に分類される。③郊外では、就業機会の乏しい郊外から移動せずにいることがアンダークラスへの所属をもたらしている。

  • 首都圏における貧困世帯・生活困難世帯の空間的分布と生活実態に関する計量的研究

    2018  

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     本研究は、2015-2018年度の科学研究費補助金(基盤A)「大都市部における格差拡大の進行過程とその社会的帰結に関する計量的研究」に付随して、収集した統計データのより詳細な分析を進めるとともに、2016年度に実施した質問紙調査データに回答者の居住歴情報を付加して、貧困層の多い地域の分布およびその変化、住民の居住地および居住歴を分析することを通じて、貧困層および貧困層の多い地域の形成過程を明らかにしようとするものである。分析の結果、(1)首都圏ではかつて貧困層は都心から周辺部に幅広く分布していたが、近年では都心部で減少し、都心からの距離が大きいほど貧困層比率が高くなっていること、(2)貧困層は出身地または旧住地に定着する傾向が強いのに対して、富裕層は周辺部から都心部へと転居する傾向が強く、このため都心でジェントリフィケーション、周辺部では貧困比率の上昇してきたことが明らかとなった。

  • 大都市住民の地域間移動と格差に関する計量的研究

    2017  

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     本研究は、「大都市部における格差拡大の進行過程とその社会的帰結に関する計量的研究」(基盤研究A、2015-2018年度)を補完し、とくに大都市住民の地域間移動と格差の関係について計量的な分析を行なおうとするものである。 この目的のため、上記の科学研究費によって2016年に実施した質問紙調査の調査票原票に記された、回答者の出身地、前住地、現住地に関する自由記述回答をコーディングし、これと出身階級、初職時点の所属階級、現在の所属階級、階層意識との関係を分析した。この結果、地域間移動経験が世代間階層移動と密接な関係にあること、首都圏周辺部出身者が、出身地にそのまま定住した場合には、上昇移動する可能性が小さく、しかも一部は下降移動してアンダークラスとなる可能性が高いことが判明した。

  • アジア太平洋戦争前後の人の移動に関する計量的研究

    2016  

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     本研究は、戦前から戦中・戦後にかけての日本人の移動のようす、とりわけ空間的移動と階級・階層間移動の量と構造を、計量的データにもとづいて明らかにしようとするものである。この目的のため、1965年SSM調査(社会階層と移動全国調査)の調査票原票から、1920年代から60年代にかけての、人々の職歴と勤務場所についての回答の再コーディングを実施した。データはほぼ完成し、現在はクリーニング作業中である。分析結果は、2017年度中には論文として公表できる予定である。なおこれとは別に、1955年と1965年のSSM調査データにより、戦前・戦中から戦後にかけての階級・階層間移動についての時系列的な分析を行ない、その成果を著書『はじまりの戦後日本』(河出書房新社)で公表している。

  • 戦後復興期における階級・階層構造の形成過程に関する計量歴史社会学的研究

    2014  

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     本研究は、科学研究費を受けた「戦後日本社会の形成過程に関する計量歴史社会学的研究」を継承・発展させるため、データ分析と史料の探索を行うものである。成果は、以下の通りである。①日本的雇用慣行は、1920年代後半に機械工業で先行する形で導入されたが、他産業には広がらず、50年代になって機械工業から他産業へ拡大した。②50年代の製鉄・化学工業ではOJTを通じた技能形成とこれを基礎とする年功制が成立していたが、造船業では部分的にしか成立していなかった。③東京大学社会科学研究所が所蔵する2つの調査の調査票原票を精査し、その分析によって得られると考えられる成果と、そのための作業量及び経費を特定した。

  • 戦後復興期における労使関係の形成過程に関する研究

    2013  

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     本研究は科学研究費(基盤(B))に採択された「戦後日本社会の形成過程に関する計量歴史社会学的研究」を補足するために、当初予定になかったデータの作成と分析を行おうとするものである。上記科研費研究では、1951 年に東京大学社会科学研究所によって実施された「京浜工業地帯調査」の調査票原票の回答をデータ化し、分析をすすめている。これに付随して、調査対象者のうち50名に対して行なわれた詳細な面接調査記録が発見されたため、これをデジタルカメラで撮影して画像化し、さらに学生アルバイトを雇用してワードプロセッサに入力して文書化した。これによって、「京浜工業地帯調査」の主要部分のデータが、すべてデジタル化された。 以上を分析した結果、以下の諸点が明らかとなった。 (1)調査の中心人物だった氏原正治郎は、本調査から「企業封鎖的労働市場」という労働市場モデルを提唱し、日本の大企業は主に若年の未熟練労働者を採用して育成し、長期にわたって雇用すること、ここでは勤続年数に基づく年功制が形成されていること、大企業の労働市場は封鎖性が強く、中小企業の労働市場から分断されていることなどを主張した。これが、その後の「日本的雇用慣行」をめぐる研究の原型となった。しかしデータの再分析からは、これらは一部しか実証されなかった。 (2)さらに氏原は、明確な根拠を示さなかったものの、企業封鎖的労働市場の成立時期は「第一次大戦後の合理化の時代と戦時中の生産力増強の時代」と指摘した。これはその後、兵藤剣の研究によって実証的根拠が与えられ、ある時期までは定説と扱われたものの、近年ではこれを否定する研究が相次いでいた。これに対して今回、機械工業の労働者の職歴分析を行なったところ、この指摘がかなりの程度に実証されることが判明した。 (3)氏原の研究では、聞き取り調査の結果のうち、長期勤続しているごく一部の労働者の証言を中心に結論が組み立てられていた。この結果、長期勤続を中心とする「日本的雇用慣行」の存在が過大評価された可能性があることが判明した。

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Syllabus

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