2024/12/21 更新

写真a

オサナイ　アツシ
長内　厚
所属
商学学術院 大学院経営管理研究科
職名
教授
学位
博士（経済学） ( 京都大学 )
修士（経営学） ( 筑波大学 )
学士（経済学） ( 京都大学 )
ホームページ
https://www.waseda.jp/fcom/wbs/faculty-jp/6068
プロフィール

１９９７年３月 京都大学経済学部経済学科卒業
１９９７年４月 ソニー株式会社入社
２００１年４月 筑波大学大学院ビジネス科学研究科博士前期課程経営システム科学専攻入学
２００４年３月 筑波大学大学院ビジネス科学研究科博士前期課程経営システム科学専攻修了
２００４年４月 京都大学大学院経済学研究科ビジネス科学専攻博士後期課程編入学
２００７年３月 京都大学大学院経済学研究科ビジネス科学専攻博士後期課程修了
２００７年３月 ソニー株式会社退職
２００７年４月 神戸大学経済経営研究所准教授
２００７年４月 ソニー株式会社品質プロジェクト室外部アドバイザー（２００８年３月まで）
２０１１年４月 早稲田大学商学学術院商学研究科准教授

２０１６年４月 早稲田大学商学学術院経営管理研究科教授

２０１６年４月 ビジネスブレークスルー大学客員教授

２０１６年７月 ハーバード大学 Graduate School of Arts and Sciences, Visiting Fellow（２０１７年６月まで）

２０１７年７月 台湾東海大学国際学院訪問教授（２０１８年３月まで）

２０１８年７月 九州大学経済学府客員教授

２０２０年４月 大阪府豊中市経営戦略会議委員

２０２２年４月 学校法人ソニー学園湘北短期大学総合研究センター副センター長

２０２２年４月 ベトナム国立外国貿易大学ハノイ校客員教授

２０２２年５月 中国大連東軟信息学院客員教授（２０２３年２月まで）

２０２３年１月 総務省情報通信審議会専門委員

 

経歴

  • 2016年04月
    -
    2023年04月

    早稲田大学   商学学術院（大学院経営管理研究科）   教授

  • 2011年04月
    -
    2016年03月

    早稲田大学   商学学術院（商学研究科）   准教授

  • 2007年04月
    -
    2011年03月

    神戸大学   経済経営研究所   准教授

  • 2004年04月
    -
    2007年03月

    ソニー株式会社   業務留学（京都大学大学院経済学研究科博士後期課程）

  • 2003年03月
    -
    2004年03月

    ソニー株式会社   PDCプレジデント室   商品戦略担当プレジデント付

  • 2001年04月
    -
    2003年03月

    ソニー株式会社   FPD部企画課   プロジェクトリーダー

  • 1999年09月
    -
    2000年06月

    ソニー株式会社   プロジェクター事業部商品企画課   商品企画

  • 1997年04月
    -
    1999年08月

    ソニー株式会社   ディスプレイカンパニー商品企画部商品戦略課   商品企画

  • 2023年04月
    -
    継続中

    総務省   情報通信審議会   専門委員

  • 2023年04月
    -
    継続中

    ビジネスブレイクスルー大学   客員教授

  • 2023年04月
    -
    継続中

    大阪府豊中市   経営戦略会議   経営改革専門委員

  • 2023年04月
    -
    継続中

    ベトナム国立外国貿易大学ハノイ校   ベトナム日本人材開発インスティテュート   客員教授

  • 2023年04月
    -
    継続中

    学校法人ソニー学園湘北短期大学   総合研究センター   副センター長

  • 2023年04月
    -
    継続中

    早稲田大学   大学院経営管理研究科   教授   学術院長補佐

  • 2022年04月
    -
    継続中

    学校法人ソニー学園湘北短期大学   総合研究センター   副センター長

  • 2022年04月
    -
    継続中

    ハノイ外国貿易大学   日本人材開発インスティテュート   客員教授

  • 2021年09月
    -
    継続中

    学校法人ソニー学園湘北短期大学   非常勤講師

  • 2019年04月
    -
    継続中

    九州大学   大学院経済学府   客員教授

  • 2018年04月
    -
    継続中

    早稲田大学   大学院商学研究科商学専攻（兼）   教授

  • 2016年04月
    -
    継続中

    早稲田大学   台湾研究所（兼）   研究員

  • 2016年04月
    -
    継続中

    ビジネスブレークスルー大学   経営学研究科   客員教授

  • 2012年04月
    -
    2023年04月

    早稲田大学   IT戦略研究所（兼）   研究員

  • 2017年09月
    -
    2018年03月

    京都大学   経営管理大学院   私学研修員

  • 2017年07月
    -
    2018年03月

    東海大学（台湾）   国際学院   訪問教授

  • 2010年04月
    -
    2018年03月

    公益財団法人日本台湾交流協会   貿易経済部   日台ビジネスアライアンス委員

  • 2009年08月
    -
    2017年08月

    県立広島大学   経営情報学部   非常勤講師

  • 2016年08月
    -
    2017年05月

    ハーバード大学   GSAS   客員研究員

  • 2011年04月
    -
    2016年03月

    早稲田大学   商学学術院総合研究所ＷＢＳ研究センター（兼）   研究員

  • 2010年04月
    -
    2016年03月

    ハウス食品グループ本社株式会社   中央研究所   顧問

  • 2007年04月
    -
    2011年03月

    神戸大学   大学院経営学研究科（兼）   准教授

  • 2005年10月
    -
    2011年03月

    台湾奇美実業グループ   新視代科技股分有限公司   上席研究員・顧問

  • 2005年10月
    -
    2011年03月

    ビジネスブレークスルー大学   経営学研究科   非常勤講師

  • 2008年
    -
    2009年

    筑波大学   大学院ビジネス科学研究科   非常勤講師

  • 2007年04月
    -
    2008年03月

    ソニー株式会社   品質プロジェクト室   外部アドバイザー

  • 2002年10月
    -
    2003年03月

    ソニー株式会社   ソニーユニバーシティ   研究員

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学歴

  • 2004年04月
    -
    2007年03月

    京都大学   大学院経済学研究科   ビジネス科学専攻博士後期課程  

  • 2001年04月
    -
    2004年03月

    筑波大学   ビジネス科学研究科   博士前期課程経営システム科学専攻  

  • 1992年04月
    -
    1997年03月

    京都大学   経済学部   経済学科  

委員歴

  • 2021年04月
    -
    継続中

    大阪府豊中市  経営改革専門委員

  • 2018年
    -
    継続中

    国際戦略経営研究学会  理事

  • 2019年09月
    -
    2021年08月

    組織学会  評議員（企画定例会担当）

  • 2010年
    -
    2018年

    公益財団法人日本台湾交流協会  日台ビジネスアライアンス委員

  • 2011年
    -
    　

    国際戦略経営研究学会  理事

  • 2009年
    -
    2011年

    神戸市  総合基本計画調査主任会議専門委員

  • 2009年
    -
    　

    組織学会  編集委員会担当評議員（『組織科学』副編集長）

  • 2007年
    -
    　

    社団法人映像情報メディア学会  編集委員会論文部門委員・アントレプレナーエンジニアリング研究会幹事

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所属学協会

  • 　
    　
    　

    IEEE

  • 　
    　
    　

    Academy of Management

  • 　
    　
    　

    日本食品工学会

  • 　
    　
    　

    日本感性工学会

  • 　
    　
    　

    京都大学経済学会

  • 　
    　
    　

    オペレーションズ・マネジメント＆ストラテジー学会

  • 　
    　
    　

    研究・技術計画学会

  • 　
    　
    　

    国際ビジネス研究学会

  • 　
    　
    　

    日本経営学会

  • 　
    　
    　

    社団法人映像情報メディア学会

  • 　
    　
    　

    国際戦略経営研究学会

  • 　
    　
    　

    組織学会

  • 　
    　
    　

    IEEE

  • 　
    　
    　

    Academy of Management

  • 　
    　
    　

    Japan Society for Food Engineering

  • 　
    　
    　

    The Japan Society of Kansei Engineering

  • 　
    　
    　

    Kyoto University Economic Society

  • 　
    　
    　

    Japanese Operations Management and Strategy Association

  • 　
    　
    　

    The Japan Society for Science Policy and Research Management

  • 　
    　
    　

    Japan Academy of International Business Studies

  • 　
    　
    　

    Japan Society of Business Administration

  • 　
    　
    　

    The Institute of Image Information and Television Engineers

  • 　
    　
    　

    The International Academy of Strategic Management, Japan

  • 　
    　
    　

    The Academic Association for Organizational Science, Japan

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研究分野

  • 経営学   技術経営・イノベーションマネジメント

研究キーワード

  • 技術経営・イノベーションマネジメント・経営戦略論

  • Strategic Management

  • Innovation Management

  • Management of Technology

受賞

  • 最優秀賞

    2022年03月   一般社団法人映像情報メディア学会アントレプレナー・エンジニアリング研究会   システム型製品群における製品間アーキテクチャ知識による価値創造ーユーザー・後発企業によるスキンケア製品の価値創造の事例ー  

    受賞者： 長内厚, 土屋裕太郞, 大野貴弘

  • IIRサマースクール優秀賞

    2015年08月   一橋大学イノベーション研究センター   「許認可制度がもたらす意味的価値のジレンマ」  

    受賞者： 豊重巨之, 長内厚

 

論文

  • 環境対応による製品アーキテクチャの形成:ー民間航空機開発における技術の社会的形成ー

    長内 厚, 中本 龍市

    年次大会   2020   S14201  2020年

    DOI CiNii

  • 失政を"糊塗"する文政権 「官製反日」に冷ややかな韓国市民 (特集 絶望の日韓)

    長内 厚

    エコノミスト   97 ( 34 ) 30 - 31  2019年09月

    CiNii

  • イノベーションの促進要件としての「制約」 : 日本のF-2戦闘機における炭素繊維機体開発事例

    阿部 靖史, 長内 厚

    早稲田国際経営研究   ( 50 ) 63 - 93  2019年03月

    CiNii

  • 創業者の個性と企業文化 : 台湾鴻海グループと奇美グループの事例

    呉 杰, 長内 厚

    早稲田国際経営研究   ( 50 ) 95 - 129  2019年03月

    CiNii

  • (60)新規事業における既存技術のバランス

    長内 厚

    經營學論集   89 ( 0 ) F60 - 1-F60-6  2019年

    　概要を見る

    <p>イノベーション研究の一つの大きなテーマとして新規技術や新規事業が既存の事業の影響を受けて阻害されるという問題がさまざまな研究で提起され，それを回避する手段として組織分離が有効であるとされてきた。一方で，既存技術をおろそかにすることの危険性も指摘されている。それでは，新規事業は既存技術とどのように向かい合えば良いのか。本研究では，ソニーのビデオサーバ製品開発事例の分析を通じて，新規事業における既存技術の役割を検討する。</p>

    DOI CiNii

  • 戦略 発想転換で「負け癖」解消を (最強!ニッポン 電子部品)

    長内 厚

    エコノミスト   96 ( 42 ) 24 - 25  2018年10月

    CiNii

  • 産業用機器ビジネスにおける意味的価値創造と技術開発 : ソニーの既存技術応用とコマツの汎用技術応用

    長内 厚

    早稲田国際経営研究   ( 49 ) 57 - 67  2018年03月

    CiNii

  • 製品開発における工業デザインと機能設計の統合 : A社の携帯電話端末の外装デザイン開発事例

    神吉 直人, 長内 厚

    早稲田国際経営研究   ( 49 ) 69 - 82  2018年03月

    CiNii

  • 有機ELの普及に疑問 画質、大型化、収益構造の壁 (半導体バブルが来る!)

    長内 厚

    エコノミスト   94 ( 43 ) 37 - 37  2016年10月

    CiNii

  • WEDGE REPORT iPhone7発売も聞こえてくるのは暗い話ばかり 「アップル帝国」の変調に脅える日本メーカーの苦悩

    長内 厚

    Wedge   28 ( 10 ) 38 - 40  2016年10月

    CiNii

  • 外科手術の術式開発における意味的価値の創造:―高齢者重度大動脈弁狭窄症に対するAntegrade-PTAV術式開発の事例―

    長内 厚

    組織科学   49 ( 3 ) 4 - 20  2016年

    　概要を見る

    <p> 本稿は，生命・健康にかかわる積極的医療技術における患者の感性や情緒を考慮した技術開発に関する探索的研究である．仮により技術的に優れた選択があったとしても，結果的に治療成績や治療後の予後の向上に結びつくのではないか，という問題意識に基づいて，高齢者の重度大動脈弁狭窄症の事例をもとに，外科的な術式開発における意味的価値創造の可能性を議論する．</p>

    DOI CiNii

  • 部品ベンダー主導のアーキテクチャ改革:完成品メーカーのドメイン戦略を手玉に取る

    岡 繁樹, 長内 厚

    組織学会大会論文集   4 ( 1 ) 158 - 163  2015年

    　概要を見る

    Japanese electronics parts suppliers keep their competitive advantages. Platform leadership is effective for increasing competitiveness of supplier, for organizing advantageous industry structure to its own. However, in maturity stage, it is extremely difficult that supplier becomes a new platform leader and reorganizes the structure. We takes up a case of architectural reorganization in LCD industry by part supplier who twist a strategy of finished product manufacturer, and show importance piercing into customer's Domain focus strategy.

    DOI CiNii

  • デザイン価値の創造 : デザインとエンジニアリングの統合に向けて (特集 デザインエンジニアリング : 「機能か、デザインか」の二者択一ではない)

    延岡 健太郎, 木村 めぐみ, 長内 厚

    一橋ビジネスレビュー   62 ( 4 ) 6 - 21  2015年

    CiNii

  • 「事務系リーダー」による技術的イノベーションの牽引:タカノ㈱における新規事業開発事例

    坂上 光一, 長内 厚

    組織学会大会論文集   3 ( 1 ) 106 - 111  2014年

    　概要を見る

    Many Japanese companies performed new technology development positively and created the business domain with new technologies. In those technology-oriented companies, we can often find that a person from superior engineer becomes a top-manager/middle-manager to lead new business development. In real business, there may be implicit agreement that superior engineers are suitable for technology management, a new business development based on technologies. In fact, they have complexity, difficulty, equivocality on technology evaluation. so it seems that managers are needed to have technological knowledge and skill as professionals. However, superior engineers are not always good business leaders, because leaders are required to have business management skills.So, we'd like to discuss about form of T-Shaped Skill(Iansiti,1993) and the balance of exploration and exploitation(March,1991) on the ability of the individual level. In this study, we've focused that non-engineer leader (who has only breadth knowledge ). Non-engineer leader succeeded in new business development, because of three reasons.First, The Non-engineer leader explored the examination of the business domain and academia-industry cooperation in the activity. The Leader accessed outside positively, and transfered new information into his organization. Second, The Leader encouraged cooperation with external expert and outsourcing, and organized a team for managing the technology exploitation process. Third, The Leader integrated the technology development and market.

    DOI CiNii

  • イノベーションの促進要件としての「制約」:日本のF-2 戦闘機における炭素繊維機体開発事例

    阿部 靖史, 長内 厚

    組織学会大会論文集   3 ( 1 ) 99 - 105  2014年

    　概要を見る

    In the perspective of microeconomic, R&D expenses are fixed costs, it has been considered companies that can be worked out is a wealth of development costs as to be advantageous to innovation (Kamien and Scuwartz, 2003). In addition, the competitive environment that promotes innovation, it has been pointed out in various studies (i.e., Numakami, Asaba, Shintaku and Amikura, 1992).In these conventional discussions, it is assumed that the unlimited environment promotes innovation, and there are discussions of "How do we eliminate the limitations?" for promote the innovation (i.e., Nonaka and Tokuoka, 2009; 2012). On the other hand, taking advantage of the fact limitations, lead to the promotion of innovation as inducing factors of competition them (i.e., Kusunoki, 2001; 2006 and Osanai, 2006; 2012), but in general, the severe development environment and limited resources has been recognized as a factor that inhibits the innovation activities of the company. Porter and Takeuchi (2000) analyzed the relationship between innovation and government, and revealed the industries that have received the protection and limitations of the country have failed most, and vice versa, the industries placed in competitive environment have been successful.Thus, in the discussion competitive environment and to promote innovation is commonly shared, in the military industries a variety of "limitations" are large, for example, such as in a development case of F-2 fighter, CFRP processing technology it is produced, and had brought the competitive advantage as a technology for carbon fiber technology of Japan is essential in the development of commercial aircraft today. The military industries of United States and United Kingdom that were the leader in early stage of the carbon fiber development, in huge budged and free R&D environment. But these industries gave up the application to aircraft of carbon fiber technology finally.In this study, we had analyzed the cause and process why the Japanese industries in large limitations have been leader not only in this market in the world for business but also in technical.

    DOI CiNii

  • 先進国でも新興国でもマスマーケットで戦え (儲かる電機 堕ちる電機) -- (再生の処方箋)

    長内 厚

    エコノミスト   91 ( 7 ) 32 - 33  2013年02月

    CiNii

  • 製品コンセプトイノベーション:デジタル家電産業における価値の質分析の試み

    長内 厚

    組織学会大会論文集   2 ( 2 ) 16 - 22  2013年

    　概要を見る

    This paper argues an excellent manufacturer as a major player in an existing market fails to adapt to drastic change of value dimension. Drastic change of value dimension may have similar work to incumbent&rsquo;s failure in Christensen (1997). In the paper, we discuss of an empirical case of fundamental change of competition circumstances in consumer portable audio player market. For long decades, Sony had strong advantage of Walkman. Brand advantage of Walkman is not an only reason of Sony&rsquo;s advantage, but launching new technology at regular intervals is also the origin of the advantage. Cassette tape, Compact Disc, and Mini Disc, such new technologies had appeared in the market by turns. The new products&rsquo; advantages are basically the values from specifications and features realized by advanced technologies. Therefore, Sony had defined audio players&rsquo; value as such quantitative specifications and features. Apple has, however, launched iPod around 2000. Apple has defined their products&rsquo; value as different direction from Sony. iPod&rsquo;s advantage is emotional and qualitative value from unique cosmetic design and unique user interface. Apple might not think the traditional specifications and features aren&rsquo;t priority in their R&D. Changing value direction is basic and strong advantage of Apple as a new comer. This paper shows Sony might also realize Apple&rsquo;s new value direction. Why hasn&rsquo;t Sony adapted to that? Sony had to pile up in the existing market and expectation of existing customers. That&rsquo;s the difference between Sony and Apple. The market prices of 2 brands&rsquo; products were equivalent criteria to define the R&D budget. Under equivalent budget criterion, it must be issue of allocation of resources, as same meaning as Pareto optimality, whether to invest to traditional value or to invest to creating new non-functional value. The further Sony satisfied the existing customers&rsquo; needs, they couldn&rsquo;t became to invest their R&D resources into creating new value. This paper called the dilemmatic value change &ldquo;product concept innovation.&rdquo;

    DOI CiNii

  • シャープ再生の道 鴻海との提携強化でアップルにもなれる (2013年 世界と日本 大予測) -- (日本経済)

    長内 厚

    エコノミスト   91 ( 1 ) 95 - 95  2013年01月

    CiNii

  • 80年代の日米貿易摩擦と今日の日台関係

    長内 厚

    交流 : 台湾情報誌   ( 859 ) 1 - 7  2012年10月

    CiNii

  • 組織学会50周年記念企画 インタビューシリーズ(最終回)組織学会の50年を振り返って 藤本隆宏東京大学大学院経済学研究科教授・組織学会長に聞く

    藤本 隆宏, 長内 厚, 中本 龍市

    組織科学   44 ( 4 ) 96 - 103  2011年

    CiNii

  • 日本化する台湾エレクトロニクス産業のものづくり

    長内 厚

    交流   ( 835 ) 20 - 35  2010年10月

    CiNii

  • アントレプレナー・エンジニアリング(起業工学)

    長内 厚

    映像情報メディア学会誌 : 映像情報メディア = The journal of the Institute of Image Information and Television Engineers   64 ( 8 ) 1202 - 1203  2010年08月

    DOI CiNii

    Scopus

  • 製品コンセプト・イノベーション:──イノベーションの非連続性をもたらす意味的価値創造──

    長内 厚

    經營學論集   80 ( 0 ) 228 - 229  2010年

    DOI CiNii

  • 台南サイエンスパークにおける垂直統合型液晶産業の形成--奇美電子創業者・許文龍氏が果たした役割

    簡 施儀, 長内 厚, 神吉 直人

    経済経営研究 年報   60 ( 60 ) 21 - 52  2010年

    CiNii

  • ケーススタディ：台湾の国防役制度と産業競争力

    伊吹 勇亮, 長内 厚, 本間 利通, 陳 韻如, 神吉 直人

    經營學論集   78 ( 0 ) 192 - 193  2008年

    DOI CiNii

  • パネルディスカッション 学研都市のシステム・デザインと北九州地域の今後 (特集 FUTURA国際シンポジウム)

    伊吹 勇亮, 簡 施儀, 徳永 篤司, 長内 厚, 陳 韻如

    九州国際大学経営経済論集   14 ( 1 ) 43 - 70  2007年10月

    CiNii

  • 産業競争力向上を促す学研都市のシステム・デザイン:──台湾新竹サイエンス・パークの事例検討──

    陳 韻如, 伊藤 衛, 伊吹 勇亮, 長内 厚, 神吉 直人, 朴 唯新

    經營學論集   77 ( 0 ) 138 - 139  2007年

    DOI CiNii

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書籍等出版物

  • 台湾エレクトロニクス産業のものづくり : 台湾ハイテク産業の組織的特徴から考える日本の針路

    長内, 厚, 神吉, 直人

    白桃書房  2014年05月 ISBN: 9784561266211

  • アフターマーケット戦略 : コモディティ化を防ぐコマツのソリューション・ビジネス

    長内, 厚, 榊原, 清則, 倉重, 光宏, 平野, 真

    白桃書房  2012年01月 ISBN: 9784561225782

  • 映像情報メディア工学大事典（担当項目：第12部門1-3「起業工学と社会科学」,4-2「技術と市場」,4-3「イノベーションマネジメント」,4-5「意味的価値創造のマネジメント」）

    オーム社  2010年 ISBN: 9784274208690

  • マーケティング・経営戦略の数理（担当章：第11章「新技術と既存技術のジレンマ」, pp. 169-188）

    朝倉書店  2009年 ISBN: 9784254295672

  • 国際競争とグローバル・スタンダード―事例にみる標準化ビジネスモデルとは（担当章：第3章「標準化戦略の多面性 －メモリー・カード業界における競争と協調」pp. 155-192, 第4章「標準化の利益を阻むもの －第三世代携帯電話の事例」pp. 193-229）

    日本規格協会  2006年 ISBN: 9784542301382

講演・口頭発表等

  • 台湾 EMS 企業と日本の家電メーカーによる協業の意義－不確実な環境に直面した機械的組織の適応プロセス－

    映像情報メディア学会２０１３年次大会  

    発表年月： 2013年

  • 情緒的価値形成における技術の役割－コマツとソニーのB2B事業－

    日本経営学会第８７回大会  

    発表年月： 2013年

  • 製品コンセプトイノベーション―デジタル家電産業における価値の質分析の試み―

    ２０１４年度組織学会年次大会  

    発表年月： 2013年

  • Integration of “exterior design” and “engineering design” by in-house designers: Cases in consumer electronics industry

    Academy of Management, 2013 Annual Meeting  

    発表年月： 2013年

  • Mechanistic organization adapting to turbulent industry

    発表年月： 2013年

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 日本的経営の移転とその実際の乖離

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(B)

    研究期間:

    2023年04月
    -
    2026年03月
     

    長内 厚

  • オープン・イノベーションと既存企業による起業エコシステムの活用

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(B)

    研究期間:

    2019年04月
    -
    2022年03月
     

    椙山 泰生, 牧 兼充, 長内 厚

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    今回の研究では，概念や理論の生成を目的として，主にインタビュー調査を主たるデータ収集の方法とした定性研究を実施していく予定だったが，新型コロナウイルスの影響で海外インタビュー調査の実施が部分的に困難になったため，定量研究を並行して実施する方向で方針を修正している。
    ２年度は国内の起業エコシステムの構成者へのインタビュー調査については，ベンチャー企業とその支援者を中心に聞き取り調査を実施している。より具体的には，オープン・イノベーションを目的として活動しているベンチャー企業各社のCEOやCOO，CFOと，内外の起業エコシステムの構成者，すなわちベンチャー・キャピタリストや，アクセラレーター，会計士，大学，インキュベーション・プログラムなどに対して，インタビュー調査を実施した。比較調査の過程で理論的サンプリングについては意識し，制度的複雑性が観察される事例と両立可能性が高い事例の比較や，起業の制度化の影響を受けたアクセラレーター活動への取り組みの有無の比較などをしながら，概念化をすすめている。
    加えて，主として国内のベンチャー企業に関するデータを取得して定量研究を実施するため，INITIALと契約してデータベースを構築して分析を進めた。定量研究では，研究中に浮上した，ベンチャー企業に対するアクセラレーターの影響や，出資者の制度ロジックの影響を主たる課題として研究を進めた。
    以上の研究成果について，今年度は組織学会と日本ベンチャー学会で報告した。どのように「効果的に」オープン・イノベーションを実現しているのかという問いを越えて，各プレイヤーの学習や制度ロジックについて記述し，それらの行為の相互作用がもたらすダイナミズムについての解釈や理解を研究としてまとめている。

  • 顧客価値の創造における企業内研究との相互作用に関する定性研究

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(B)

    研究期間:

    2018年04月
    -
    2021年03月
     

    長内 厚, 川上 智子, 椙山 泰生, 宮尾 学

    　概要を見る

    初年度である平成30年度は、研究の題意1段階としてデータ収集ステージとして位置付け、4人の研究分担者がそれぞれの担当、すなわち、（1）長内「顧客価値の高い製品開発におけるR&Dの事例」、（2）川上「技術が機能的価値以上の顧客価値を創造している製品開発事例」、（3）「技術が顧客価値を規定する社会的プロセスのモデル化のための非構造化インタビュー」、（4）「多義的な価値がR&Dを規定する社会的プロセスのモデル化のための非構造化インタビュー」のおおまなか分担によって、それぞれの領域の事例研究、文献サーベイなどを行った。
    一部、各研究分担者の従前の研究と関連する研究成果については学会報告等で発表を行ったが、本研究プロジェクトとしての全体テーマとの統合、個々の研究成果の学会報告や論文による公開は次年度以降行っていく予定である。
    本プロジェクトでは、年1～2回程度、研究分担者やその他研究者を交えた研究会の開催を予定していたが、本年度は10月21日に京都大学において早稲田大学技術経営研究部会と京都大学大学院経済学研究科経営学セミナーとの共催の形式で実施し、研究分担者の宮尾准教授から、最近の研究動向について報告を得た。
    また、事例研究調査の一例として、研究代表者長内と研究分担者宮尾准教授による大企業におけるスタートアップ支援事業についてインタビュー調査や発表会の聴取などを行い、継続的に調査を進めている。
    ただし、データ収集に若干予定よりも時間を要諦しているため、残り2カ年の研究期間を考慮して、4人の研究分担者のより統合的な研究の進め方が今後の課題である。

  • エレクトロニクス産業における技術開発の収益化

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(Ｃ)

    研究期間:

    2015年10月
    -
    2018年03月
     

    長内 厚, 神吉 直人

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    本研究では次の3つのテーマについて調査・分析を行った。（1）ソニーの詳細な事例研究を行い、同社がなぜイノベーションと個性的な製品というかつての鋭さを失い、その後どのようにして業績を回復させたのかについて、そのプロセスを明らかにした。（2）技術と価値との関係性についての研究を行い、製品の機能的価値以外の安心や信頼と言った意味的、情緒的な価値と技術との関係性について分析し、既存技術の応用が新たな意味的価値を創出する可能性について指摘をした。（3）工業デザイナーによる技術とデザインとの統合プロセスと、それによる競争優位の可能性について論じた。

  • 日本企業の戦略硬直化

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(B)

    研究期間:

    2013年04月
    -
    2016年03月
     

    中川 功一, 松本 陽一, 大木 清弘, 坪山 雄樹, 長内 厚

    　概要を見る

    本研究プロジェクトでは、企業組織が変われなくなる理由について理論と実証の両面から分析を行った。理論分析では、組織としての動作と、人間の意思決定との関係について精査を行い、2者が相互に縛り合うことで組織が硬直化するとの理論的な枠組みを得るに至った。この理論枠組みを用いて、実証研究としては、日本の海外子会社を対象とした統計分析および、シャープ株式会社の事例分析を行った。分析からは理論枠組みの妥当性が検証されるとともに、それを乗り越えるために、従来の思考と行動とを捨て去ることの重要性が示唆されることとなった。

  • 神経内科領域における患者の就労問題に関する経営学との学際研究

    共同研究

    研究期間:

    2011年
    -
    　
     

  • 日台ビジネスアライアンスの研究

    国際共同研究

    研究期間:

    2011年
    -
    　
     

  • 専門性の高い業務に従事する片頭痛患者の労働環境と業務パフォーマンス・労務コストに関する研究

    共同研究

    研究期間:

    2011年
    -
    　
     

  • 東アジア地域のエレクトロニクス産業における競争と協調

    共同研究

    研究期間:

    2011年
    -
    　
     

  • interdisciplinary research of patients' employment in neurology and strategic management

    Cooperative Research

    研究期間:

    2011年
    -
    　
     

  • Research on Japan-Taiwan business alliances

    International Joint Research Projects

    研究期間:

    2011年
    -
    　
     

  • Research on work environment, labor cost and worker's performance of chronic migraine patients in charge of professional fields.

    Cooperative Research

    研究期間:

    2011年
    -
    　
     

  • Competition and cooperation in electronics industry of east Asia region

    Cooperative Research

    研究期間:

    2011年
    -
    　
     

  • 境界のマネジメントと日本企業のイノベーション

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 基盤研究(A)

    研究期間:

    2009年
    -
    2011年
     

    武石 彰, 椙山 泰生, 若林 直樹, 菊谷 達弥, 文 世一, 依田 高典, 澤邉 紀生, 原 良憲, 長内 厚, 具 承桓, 金井 一頼, 山田 仁一郎, 野呂 義久

    　概要を見る

    本研究は、「境界のマネジメント」という視点から、イノベーションを実現していく仕組みや過程を理解することを目的とし、主として三つの産業(情報通信、自動車、バイオテクノロジー)をめぐる実証研究を行った。研究成果全体を通じて、イノベーション、競争優位の実現にとって、境界を所与のもの、安定したものとすることなく、多層的、動態的にマネジメントを進めていくことが重要であり、その点において日本企業は課題を抱えていることが示された。また、「境界のマネジメント」という視点に基づく研究の重要性と発展の可能性が明らかになった。

  • 建機メーカーにおけるサービスビジネス戦略の分析

    受託研究

    研究期間:

    2009年
    -
    2011年
     

  • 製品開発とサービス事業の統合的価値創造

    共同研究

    研究期間:

    2009年
    -
    2011年
     

  • 企業内Ｒ＆Ｄ活動と外部技術資源活用の境界に関する研究

    科学研究費補助金

    研究期間:

    2009年
    -
    2011年
     

  • Analysis of service business strategy in construction machinery manufacturer

    Funded Research

    研究期間:

    2009年
    -
    2011年
     

  • Integrated value creation in product development and service business

    Cooperative Research

    研究期間:

    2009年
    -
    2011年
     

  • Boundary of in-corporate R&D and utilizing outsourced R&D

    Grant-in-Aid for Scientific Research

    研究期間:

    2009年
    -
    2011年
     

  • 製品構想を規定する技術的要因と非技術的要因の分析

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 若手研究(A)

    研究期間:

    2008年
    -
    2011年
     

    長内 厚

    　概要を見る

    2008年度～2011年度の4カ年にわたって、製品開発の目標とそのプロセスに相当する製品コンセプトについて、その特徴や、効果的な創出方法について考察を行った。本研究では、技術成果が直接的に製品の付加価値となる場合と、技術成果が間接的にデザインなどの定性的な価値向上に用いられる場合とに分類し、コモディティ化と技術と製品価値の関係を明らかにした。

  • 食品産業における新商品開発戦略

    受託研究

    研究期間:

    2008年
    -
    　
     

  • 日本の食品産業における研究開発戦略と価値創造

    科学研究費補助金

    研究期間:

    2008年
    -
    　
     

  • New product development strategy in food industry

    Funded Research

    研究期間:

    2008年
    -
    　
     

  • R&D Strategy and value creation in food industry of Japan

    Grant-in-Aid for Scientific Research

    研究期間:

    2008年
    -
    　
     

  • 製品構想と製品開発組織のマネジメント

    日本学術振興会  科学研究費助成事業 若手研究(スタートアップ)

    研究期間:

    2007年
    -
    2008年
     

    長内 厚

    　概要を見る

    本研究の目的は、技術や市場の不確実性を念頭に置いたとき、製品(事業)コンセプトが事業成果にどの様な影響を与えるかについて分析し、事業成果に結びつくR&Dを実現するための製品コンセプトマネジメントのあり方を考察することである。
    本年度は、技術と事業との結びつきに関する従来の研究のレビューを行うとともに、製品コンセプトが技術開発の方向性と事業の方向性を統合していくことを、事例研究(長内,2007;長内・伊吹,2007)によって明らかにした。
    また、この研究を通じて、製品コンセプトが顧客に受け入れられるとき、そのコンセプトが持つ価値が顧客の受け入れられる価値であることが重要であり、優れた製品コンセプトのメタファーとして、顧客価値が正しく規定されることが求められることを示した(長内,2008;2008近刊)。
    顧客価値が製品コンセプトに正しく反映されるためには、企業が顧客価値を正確に把握することが求められるが、製品開発に求められる顧客価値は顕在化した現在の価値とは限らず、その価値は、定性的・暗黙知的であったり、積極的にR&Dサイドから提案をしていかなければならないことが考えられる。本研究の主な分析対象はこれまでエレクトロニクス産業を想定して研究を進めてきたが、定性的で情緒的な価値が端的に表れる事例として、長内(2008)では、食品産業の中央研究所の開発事例の分析を行った。
    これらの研究を通じて、今後の顧客価値と技術の方向性を統合する製品コンセプトの機能とそのマネジメントに関する議論を進めるための予備的な考察を行うことができた。

  • 台湾製造業における受託設計生産から自社ブランド開発への転換期の戦略と組織に関する研究

    受託研究

    研究期間:

    2005年
    -
    2008年
     

  • Strategy and organization of a Taiwanese manufacturer facing transformation from ODM business to own brand product development

    Funded Research

    研究期間:

    2005年
    -
    2008年
     

  • M&Aによる新規事業参入と製品開発戦略に関する研究

    受託研究

    研究期間:

    2007年
    　
    　
     

  • 技術部門における製品コンセプト開発と価値創造に関する研究

    科学研究費補助金

    研究期間:

    2007年
    -
    　
     

  • エレクトロニクス産業における価値創造

    科学研究費補助金

    研究期間:

    2007年
    -
    　
     

  • Entry into a new business domain depended on M&A and product development strategy

    Funded Research

    研究期間:

    2007年
    　
    　
     

  • Product concept development and value creation in corporate R&D division

    Grant-in-Aid for Scientific Research

    研究期間:

    2007年
    -
    　
     

  • Value creation in electronics industry

    Grant-in-Aid for Scientific Research

    研究期間:

    2007年
    -
    　
     

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Misc

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産業財産権

  • テレビジョン受信機

    長内 厚, 杉山 博高, 谷 信孝, 多田 雅博

    特許権

    J-GLOBAL

  • 遠隔操作装置

    長内 厚, 鈴木 敬広

    特許権

    J-GLOBAL

 

現在担当している科目

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担当経験のある科目(授業)

  • Technology Strategy and Management

    早稲田大学大学院商学研究科, Nanyang Technological University (Singapore)  

  • Management and Methodology of New Product Development

    早稲田大学大学院商学研究科  

  • イノベーションと価値創造演習

    早稲田大学大学院商学研究科  

  • 技術・オペレーションのマネジメント

    早稲田大学大学院商学研究科  

  • 新製品開発マネジメント

    早稲田大学大学院商学研究科  

  • 企業データ分析

    早稲田大学大学院商学研究科  

  • 経営と技術

    早稲田大学大学院商学研究科  

  • 戦略マネジメント特論

    筑波大学大学院ビジネス科学研究科  

  • 現代経営学応用研究（イノベーションマネジメント）

    神戸大学大学院経営学研究科  

  • テクノロジーマネジメント応用研究

    神戸大学大学院経営学研究科  

  • 社会科学のフロンティア

    神戸大学教育推進機構  

  • マーケティング・戦略特論

    筑波大学大学院ビジネス科学研究科  

  • 起業論

    ビジネスブレークスルー大学院大学  

  • 技術マネジメント論

    県立広島大学経営情報学部  

  • イノベーション・マネジメント特殊研究

    神戸大学大学院経営学研究科  

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特別研究期間制度（学内資金）

  • 日米イノベーション研究の比較的考察とエレクトロニクス産業の価値創造プロセスの分析

    2016年09月
    -
    2018年03月

    アメリカ   ハーバード大学

    台湾   東海大学

特定課題制度（学内資金）

  • 細く長い優良企業の製品開発戦略

    2018年   加藤寛之, 水野由香里

    　概要を見る

    　本研究は、これまで残存者利益として語られてきた、市場が縮小し限定的ではあるが、確実な少量のニーズがあり、そうした限定的な市場において支配的な地位を占め、高い収益性を占めている企業のイノベーションについて分析するものである。従来の残存者利益の議論では、企業は市場における独占・寡占の理論によって価格が上昇し、高い収益性が得られると考えられてきたが、そうした長い歴史を持つニッチな企業が単に従来と同じ財やサービスを市場に提供し続けているわけではなく、そこにもなにかしらのイノベーションがあるだろうとの仮定の下で、ニッチ市場における企業のイノベーションの特徴について分析することを試みた。当該研究年度では２名の連携研究者との企業調査を行い、分析のためのデータ収集を行ったが、学会発表、論文執筆などについては更なる調査を重ねた後に検討を行う予定である。

  • 工業デザイナーの統合能力に関する研究

    2017年   神吉直人

    　概要を見る

    　製品開発における情緒的、定性的な価値創造を実現するための研究開発マネジメント研究の一環として、本研究では、製造業におけるデザイン開発が単なるアートの実現ではなく、製品の機能・性能を実現するデザイン部門と連携し、技術に裏付けられた競合メーカーとの差異化可能な能力としてのデザイナーの役割にフォーカスを当てて研究を行った。研究成果のうちのひとつを共著論文として学内紀要に投稿した。また、本研究の一部として行った、企業調査のデータを用い、ハーバードビジネススクールのビジネスケースに採録されたケース論文の執筆を行った。

  • エレクトロニクス産業における技術開発の収益化

    2015年  

    　概要を見る

    本研究では、わが国のエレクトロニクス産業が未だに高い技術力を保有していながら、ビジネスという点では国際競争力を急速に消失した２０００年代以降の状況を、技術と事業の統合の問題として捉え、技術と顧客価値との不整合を、過剰品質、価値次元の転換、グローバル市場と国内市場におけるニーズのギャップといったキーワードで解き明かそうとするものである。本年度は、ハーバードビジネススクールのStefan Thomke教授と2000年代以降のソニーの凋落とリカバリーについて共同研究を開始した他、いくつかの関連テーマについて取組みを始めたが、２０１５年１０月に科研費の追加採択があったため、１０月末以降は、科研費の研究に切替えて継続している。

  • 価値創造における工業デザイン開発の役割

    2013年  

    　概要を見る

    　本研究代表者はこれまで、製品価値の情緒的側面を製品開発プロセスのコンテクストで解明することを大きな研究テーマとしてきた。従来、製品価値の情緒的、感性的側面は、シュミットらの研究に代表されるように主観的に後付けされる価値として、主にマーケティング段階で産み出されるものというコンテクストでアプローチした研究が主流であった。しかし、エレクトロニクス産業などにおける製品開発実務では、よりプロダクトアウト的でかつニーズ適合度が高い製品開発が志向されており、製品開発プロセスやその組織内において、こうした情緒的な価値をどのように企業はマネージしているのか、あるいはそうしたマネジメントは可能なのか、ということについて探索的に研究することを模索してきた。　本研究では、こうした情緒的な価値創造のひとつの具体的手法として、製品のデザインを開発プロセスに位置づけつつ、顧客の感性に訴えかける主観的な価値として捉えたときに、どのように効果的なデザイン開発が実現するかを探索することを試みた。　具体的には、従来から行ってきた本邦知財電子図書館の意匠権データの分析をより進化させる研究を行ったほか、インタビューなどの一次資料、あるいはその他各種媒体の二次資料を収集し、定性的なデザイン開発の情報収集を行った。これらの研究成果の多くは今後論文や書籍にまとめる予定であるが、一部の成果は２０１４年５月近刊の長内厚・神吉直人（２０１４））『台湾エレクトロニクス産業のものづくり』白桃書房、あるいは学会報告、Atsushi Osanai (2014) "Mechanistic organization adapiting to tublent industry," 国際戦略経営研究学会第６回年次大会, ９月２２日（新潟大学）などの研究書や研究報告の論文や研究においても活用されている。　現在は、ソニーとアップルの電子音楽プレーヤーにおけるデザインと技術的機能・性能との間の開発資源の分配に関する論文、また、前述の知財電子図書館の意匠権データを用いた、液晶テレビ産業におけるインハウスデザイナーの技術統合能力に関する論文を執筆中であり、今後順次発表していく予定である。

  • 国際的規制が企業のイノベーションに与える影響の分析

    2011年  

    　概要を見る

    　本研究では、国際的規制・ルールを法律上の議論としてだけではなく、企業の戦略にどのような影響を与え、企業はそれをいかに活用するかという、経営学的な観点から分析を行ったものである。当初は、たばこ産業に関する規制を定めたたばこ規制枠組条約の批准国と非加盟国のたばこメーカーのＲ＆Ｄの違いについて分析を行い、本年度中に論文として成果をまとめる予定であったが、当初の計画よりも時間をかけて大規模に分析を行う必要があるとが判明したため、本研究は来年度以降も引き続き行う予定である。　本年度の成果としては、世界的なたばこ産業において、市場シェア１～３位に位置する、アメリカのフィリップモリス社、イギリスのブリティッシュアメリカンタバコ社、日本の日本たばこ産業株式会社の３社のうち、たばこ規制枠組条約に加盟・批准をした日本・イギリス企業２社と同条約の起草過程に関わりながら結果的に加盟をしなかったアメリカの企業との間に、どのような製品技術開発に差があるのかについて、３社の製品開発に関する２次データの収集を行い、規制が強化することを事前に念頭に置いた企業ほど、製品技術に関するイノベーションが活発に行われるという仮説を提示した。今後は、条約の起草過程の文書の中でこれら３カ国がどのような発言を行ってきたか、あるいは、各企業の製品開発について定量・定性両面からの分析を行い、規制強化とイノベーションとの間の因果関係の分析を行っていく予定である。　当初計画では、本研究は神戸大学経済経営研究所松本陽一講師、同学大学院国際協力研究科柴田明穂教授との共同研究として進めてきたが、先述のようにより時間と人手をかける必要が生じたため、今後は京都大学大学院法学研究科の濱本正太郎教授にも協力を仰ぎ、継続的に研究を行う予定である。（ただし、本研究補助は申請者自身の研究分担にのみ充当し、他者への分担等は行っていない。）　また、本研究における予備的な考察を元に、別の国際ルールと企業戦略との関係を分析した科研費基盤研究（Ａ）の研究の一環として行った台湾・中国間の経済協定と日本のエレクトロニクス産業への影響を分析する研究を計画、実施した。