長内 厚 (オサナイ アツシ)

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所属

商学学術院 大学院経営管理研究科

職名

教授

ホームページ

https://www.waseda.jp/fcom/wbs/faculty-jp/6068

プロフィール

1997年3月 京都大学経済学部経済学科卒業
1997年4月 ソニー株式会社入社
2001年4月 筑波大学大学院ビジネス科学研究科博士前期課程経営システム科学専攻入学
2004年3月 筑波大学大学院ビジネス科学研究科博士前期課程経営システム科学専攻修了
2004年4月 京都大学大学院経済学研究科ビジネス科学専攻博士後期課程編入学
2007年3月 京都大学大学院経済学研究科ビジネス科学専攻博士後期課程修了
2007年3月 ソニー株式会社退職
2007年4月 神戸大学経済経営研究所准教授
2007年4月 ソニー株式会社品質プロジェクト室外部アドバイザー(2008年3月まで)
2011年4月 現職

学歴 【 表示 / 非表示

  • 2004年04月
    -
    2007年03月

    京都大学   大学院経済学研究科   ビジネス科学専攻博士後期課程  

  • 2001年04月
    -
    2004年03月

    筑波大学   ビジネス科学研究科   博士前期課程経営システム科学専攻  

  • 1992年04月
    -
    1997年03月

    京都大学   経済学部   経済学科  

学位 【 表示 / 非表示

  • 京都大学   博士(経済学)

  • 筑波大学   修士(経営学)

  • 京都大学   学士(経済学)

経歴 【 表示 / 非表示

  • 2016年04月
    -
    継続中

    早稲田大学   商学学術院(大学院経営管理研究科)   教授

  • 2011年04月
    -
    2016年03月

    早稲田大学   商学学術院(商学研究科)   准教授

  • 2007年04月
    -
    2011年03月

    神戸大学   経済経営研究所   准教授

  • 2004年04月
    -
    2007年03月

    ソニー株式会社   業務留学(京都大学大学院経済学研究科博士後期課程)

  • 2003年03月
    -
    2004年03月

    ソニー株式会社   PDCプレジデント室   商品戦略担当プレジデント付

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所属学協会 【 表示 / 非表示

  •  
     
     

    IEEE

  •  
     
     

    Academy of Management

  •  
     
     

    日本食品工学会

  •  
     
     

    日本感性工学会

  •  
     
     

    京都大学経済学会

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研究分野 【 表示 / 非表示

  • 経営学   技術経営・イノベーションマネジメント

研究キーワード 【 表示 / 非表示

  • 技術経営・イノベーションマネジメント・経営戦略論

  • Strategic Management

  • Innovation Management

  • Management of Technology

論文 【 表示 / 非表示

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書籍等出版物 【 表示 / 非表示

  • 台湾エレクトロニクス産業のものづくり : 台湾ハイテク産業の組織的特徴から考える日本の針路

    長内, 厚, 神吉, 直人

    白桃書房  2014年05月 ISBN: 9784561266211

  • アフターマーケット戦略 : コモディティ化を防ぐコマツのソリューション・ビジネス

    長内, 厚, 榊原, 清則, 倉重, 光宏, 平野, 真

    白桃書房  2012年01月 ISBN: 9784561225782

  • 映像情報メディア工学大事典(担当項目:第12部門1-3「起業工学と社会科学」,4-2「技術と市場」,4-3「イノベーションマネジメント」,4-5「意味的価値創造のマネジメント」)

    オーム社  2010年 ISBN: 9784274208690

  • マーケティング・経営戦略の数理(担当章:第11章「新技術と既存技術のジレンマ」, pp. 169-188)

    朝倉書店  2009年 ISBN: 9784254295672

  • 国際競争とグローバル・スタンダード―事例にみる標準化ビジネスモデルとは(担当章:第3章「標準化戦略の多面性 -メモリー・カード業界における競争と協調」pp. 155-192, 第4章「標準化の利益を阻むもの -第三世代携帯電話の事例」pp. 193-229)

    日本規格協会  2006年 ISBN: 9784542301382

Misc 【 表示 / 非表示

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産業財産権 【 表示 / 非表示

  • テレビジョン受信機

    長内 厚, 杉山 博高, 谷 信孝, 多田 雅博

    特許権

    J-GLOBAL

  • 遠隔操作装置

    長内 厚, 鈴木 敬広

    特許権

    J-GLOBAL

受賞 【 表示 / 非表示

  • IIRサマースクール優秀賞

    2015年08月   一橋大学イノベーション研究センター   「許認可制度がもたらす意味的価値のジレンマ」  

    受賞者: 豊重巨之, 長内厚

共同研究・競争的資金等の研究課題 【 表示 / 非表示

  • オープン・イノベーションと既存企業による起業エコシステムの活用

    基盤研究(B)

    研究期間:

    2019年04月
    -
    2022年03月
     

    椙山 泰生, 牧 兼充, 長内 厚

  • 顧客価値の創造における企業内研究との相互作用に関する定性研究

    基盤研究(B)

    研究期間:

    2018年04月
    -
    2021年03月
     

    長内 厚, 川上 智子, 椙山 泰生, 宮尾 学

     概要を見る

    初年度である平成30年度は、研究の題意1段階としてデータ収集ステージとして位置付け、4人の研究分担者がそれぞれの担当、すなわち、(1)長内「顧客価値の高い製品開発におけるR&Dの事例」、(2)川上「技術が機能的価値以上の顧客価値を創造している製品開発事例」、(3)「技術が顧客価値を規定する社会的プロセスのモデル化のための非構造化インタビュー」、(4)「多義的な価値がR&Dを規定する社会的プロセスのモデル化のための非構造化インタビュー」のおおまなか分担によって、それぞれの領域の事例研究、文献サーベイなどを行った。
    一部、各研究分担者の従前の研究と関連する研究成果については学会報告等で発表を行ったが、本研究プロジェクトとしての全体テーマとの統合、個々の研究成果の学会報告や論文による公開は次年度以降行っていく予定である。
    本プロジェクトでは、年1~2回程度、研究分担者やその他研究者を交えた研究会の開催を予定していたが、本年度は10月21日に京都大学において早稲田大学技術経営研究部会と京都大学大学院経済学研究科経営学セミナーとの共催の形式で実施し、研究分担者の宮尾准教授から、最近の研究動向について報告を得た。
    また、事例研究調査の一例として、研究代表者長内と研究分担者宮尾准教授による大企業におけるスタートアップ支援事業についてインタビュー調査や発表会の聴取などを行い、継続的に調査を進めている。
    ただし、データ収集に若干予定よりも時間を要諦しているため、残り2カ年の研究期間を考慮して、4人の研究分担者のより統合的な研究の進め方が今後の課題である。

  • エレクトロニクス産業における技術開発の収益化

    基盤研究(C)

    研究期間:

    2015年10月
    -
    2018年03月
     

    長内 厚, 神吉 直人

     概要を見る

    本研究では次の3つのテーマについて調査・分析を行った。(1)ソニーの詳細な事例研究を行い、同社がなぜイノベーションと個性的な製品というかつての鋭さを失い、その後どのようにして業績を回復させたのかについて、そのプロセスを明らかにした。(2)技術と価値との関係性についての研究を行い、製品の機能的価値以外の安心や信頼と言った意味的、情緒的な価値と技術との関係性について分析し、既存技術の応用が新たな意味的価値を創出する可能性について指摘をした。(3)工業デザイナーによる技術とデザインとの統合プロセスと、それによる競争優位の可能性について論じた。

  • 日本企業の戦略硬直化

    基盤研究(B)

    研究期間:

    2013年04月
    -
    2016年03月
     

    中川 功一, 松本 陽一, 大木 清弘, 坪山 雄樹, 長内 厚

     概要を見る

    本研究プロジェクトでは、企業組織が変われなくなる理由について理論と実証の両面から分析を行った。理論分析では、組織としての動作と、人間の意思決定との関係について精査を行い、2者が相互に縛り合うことで組織が硬直化するとの理論的な枠組みを得るに至った。この理論枠組みを用いて、実証研究としては、日本の海外子会社を対象とした統計分析および、シャープ株式会社の事例分析を行った。分析からは理論枠組みの妥当性が検証されるとともに、それを乗り越えるために、従来の思考と行動とを捨て去ることの重要性が示唆されることとなった。

  • 神経内科領域における患者の就労問題に関する経営学との学際研究

    研究期間:

    2011年
    -
     
     

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講演・口頭発表等 【 表示 / 非表示

  • 台湾 EMS 企業と日本の家電メーカーによる協業の意義-不確実な環境に直面した機械的組織の適応プロセス-

    映像情報メディア学会2013年次大会  

    発表年月: 2013年

  • 情緒的価値形成における技術の役割-コマツとソニーのB2B事業-

    日本経営学会第87回大会  

    発表年月: 2013年

  • 製品コンセプトイノベーション―デジタル家電産業における価値の質分析の試み―

    2014年度組織学会年次大会  

    発表年月: 2013年

  • Integration of “exterior design” and “engineering design” by in-house designers: Cases in consumer electronics industry

    Academy of Management, 2013 Annual Meeting  

    発表年月: 2013年

  • Mechanistic organization adapting to turbulent industry

    発表年月: 2013年

特定課題研究 【 表示 / 非表示

  • 細く長い優良企業の製品開発戦略

    2018年   加藤寛之, 水野由香里

     概要を見る

     本研究は、これまで残存者利益として語られてきた、市場が縮小し限定的ではあるが、確実な少量のニーズがあり、そうした限定的な市場において支配的な地位を占め、高い収益性を占めている企業のイノベーションについて分析するものである。従来の残存者利益の議論では、企業は市場における独占・寡占の理論によって価格が上昇し、高い収益性が得られると考えられてきたが、そうした長い歴史を持つニッチな企業が単に従来と同じ財やサービスを市場に提供し続けているわけではなく、そこにもなにかしらのイノベーションがあるだろうとの仮定の下で、ニッチ市場における企業のイノベーションの特徴について分析することを試みた。当該研究年度では2名の連携研究者との企業調査を行い、分析のためのデータ収集を行ったが、学会発表、論文執筆などについては更なる調査を重ねた後に検討を行う予定である。

  • 工業デザイナーの統合能力に関する研究

    2017年   神吉直人

     概要を見る

     製品開発における情緒的、定性的な価値創造を実現するための研究開発マネジメント研究の一環として、本研究では、製造業におけるデザイン開発が単なるアートの実現ではなく、製品の機能・性能を実現するデザイン部門と連携し、技術に裏付けられた競合メーカーとの差異化可能な能力としてのデザイナーの役割にフォーカスを当てて研究を行った。研究成果のうちのひとつを共著論文として学内紀要に投稿した。また、本研究の一部として行った、企業調査のデータを用い、ハーバードビジネススクールのビジネスケースに採録されたケース論文の執筆を行った。

  • エレクトロニクス産業における技術開発の収益化

    2015年  

     概要を見る

    本研究では、わが国のエレクトロニクス産業が未だに高い技術力を保有していながら、ビジネスという点では国際競争力を急速に消失した2000年代以降の状況を、技術と事業の統合の問題として捉え、技術と顧客価値との不整合を、過剰品質、価値次元の転換、グローバル市場と国内市場におけるニーズのギャップといったキーワードで解き明かそうとするものである。本年度は、ハーバードビジネススクールのStefan Thomke教授と2000年代以降のソニーの凋落とリカバリーについて共同研究を開始した他、いくつかの関連テーマについて取組みを始めたが、2015年10月に科研費の追加採択があったため、10月末以降は、科研費の研究に切替えて継続している。

  • 価値創造における工業デザイン開発の役割

    2013年  

     概要を見る

     本研究代表者はこれまで、製品価値の情緒的側面を製品開発プロセスのコンテクストで解明することを大きな研究テーマとしてきた。従来、製品価値の情緒的、感性的側面は、シュミットらの研究に代表されるように主観的に後付けされる価値として、主にマーケティング段階で産み出されるものというコンテクストでアプローチした研究が主流であった。しかし、エレクトロニクス産業などにおける製品開発実務では、よりプロダクトアウト的でかつニーズ適合度が高い製品開発が志向されており、製品開発プロセスやその組織内において、こうした情緒的な価値をどのように企業はマネージしているのか、あるいはそうしたマネジメントは可能なのか、ということについて探索的に研究することを模索してきた。 本研究では、こうした情緒的な価値創造のひとつの具体的手法として、製品のデザインを開発プロセスに位置づけつつ、顧客の感性に訴えかける主観的な価値として捉えたときに、どのように効果的なデザイン開発が実現するかを探索することを試みた。 具体的には、従来から行ってきた本邦知財電子図書館の意匠権データの分析をより進化させる研究を行ったほか、インタビューなどの一次資料、あるいはその他各種媒体の二次資料を収集し、定性的なデザイン開発の情報収集を行った。これらの研究成果の多くは今後論文や書籍にまとめる予定であるが、一部の成果は2014年5月近刊の長内厚・神吉直人(2014))『台湾エレクトロニクス産業のものづくり』白桃書房、あるいは学会報告、Atsushi Osanai (2014) "Mechanistic organization adapiting to tublent industry," 国際戦略経営研究学会第6回年次大会, 9月22日(新潟大学)などの研究書や研究報告の論文や研究においても活用されている。 現在は、ソニーとアップルの電子音楽プレーヤーにおけるデザインと技術的機能・性能との間の開発資源の分配に関する論文、また、前述の知財電子図書館の意匠権データを用いた、液晶テレビ産業におけるインハウスデザイナーの技術統合能力に関する論文を執筆中であり、今後順次発表していく予定である。

  • 国際的規制が企業のイノベーションに与える影響の分析

    2011年  

     概要を見る

     本研究では、国際的規制・ルールを法律上の議論としてだけではなく、企業の戦略にどのような影響を与え、企業はそれをいかに活用するかという、経営学的な観点から分析を行ったものである。当初は、たばこ産業に関する規制を定めたたばこ規制枠組条約の批准国と非加盟国のたばこメーカーのR&Dの違いについて分析を行い、本年度中に論文として成果をまとめる予定であったが、当初の計画よりも時間をかけて大規模に分析を行う必要があるとが判明したため、本研究は来年度以降も引き続き行う予定である。 本年度の成果としては、世界的なたばこ産業において、市場シェア1~3位に位置する、アメリカのフィリップモリス社、イギリスのブリティッシュアメリカンタバコ社、日本の日本たばこ産業株式会社の3社のうち、たばこ規制枠組条約に加盟・批准をした日本・イギリス企業2社と同条約の起草過程に関わりながら結果的に加盟をしなかったアメリカの企業との間に、どのような製品技術開発に差があるのかについて、3社の製品開発に関する2次データの収集を行い、規制が強化することを事前に念頭に置いた企業ほど、製品技術に関するイノベーションが活発に行われるという仮説を提示した。今後は、条約の起草過程の文書の中でこれら3カ国がどのような発言を行ってきたか、あるいは、各企業の製品開発について定量・定性両面からの分析を行い、規制強化とイノベーションとの間の因果関係の分析を行っていく予定である。 当初計画では、本研究は神戸大学経済経営研究所松本陽一講師、同学大学院国際協力研究科柴田明穂教授との共同研究として進めてきたが、先述のようにより時間と人手をかける必要が生じたため、今後は京都大学大学院法学研究科の濱本正太郎教授にも協力を仰ぎ、継続的に研究を行う予定である。(ただし、本研究補助は申請者自身の研究分担にのみ充当し、他者への分担等は行っていない。) また、本研究における予備的な考察を元に、別の国際ルールと企業戦略との関係を分析した科研費基盤研究(A)の研究の一環として行った台湾・中国間の経済協定と日本のエレクトロニクス産業への影響を分析する研究を計画、実施した。

海外研究活動 【 表示 / 非表示

  • 日米イノベーション研究の比較的考察とエレクトロニクス産業の価値創造プロセスの分析

    2016年09月
    -
    2018年03月

    アメリカ   ハーバード大学

    台湾   東海大学

 

現在担当している科目 【 表示 / 非表示

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担当経験のある科目(授業) 【 表示 / 非表示

  • Technology Strategy and Management

    早稲田大学大学院商学研究科, Nanyang Technological University (Singapore)  

  • Management and Methodology of New Product Development

    早稲田大学大学院商学研究科  

  • イノベーションと価値創造演習

    早稲田大学大学院商学研究科  

  • 技術・オペレーションのマネジメント

    早稲田大学大学院商学研究科  

  • 新製品開発マネジメント

    早稲田大学大学院商学研究科  

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委員歴 【 表示 / 非表示

  • 2019年09月
    -
    継続中

    組織学会  評議員(企画定例会担当)

  • 2018年
    -
    継続中

    国際戦略経営研究学会  理事

  • 2010年
    -
    2018年

    公益財団法人日本台湾交流協会  日台ビジネスアライアンス委員

  • 2011年
    -
     

    国際戦略経営研究学会  理事

  • 2009年
    -
    2011年

    神戸市  総合基本計画調査主任会議専門委員

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