2026/05/06 更新

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スズキ カズノリ
鈴木 一功
所属
商学学術院 大学院経営管理研究科
職名
教授
学位
金融経済学博士 ( ロンドン大学(ロンドンビジネススクール) )
経営学修士 ( 欧州経営大学院 )
法学士 ( 東京大学 )
ホームページ

委員歴

  • 2022年09月
    -
    2025年09月

    日本経営財務研究学会  評議員

  • 2025年01月
    -
     

    日本ファイナンス学会  Associate Editor, International Review of Finance

  • 2020年06月
    -
    2024年06月

    日本ファイナンス学会  理事

研究分野

  • 公共経済、労働経済

研究キーワード

  • コーポレート・ファイナンス、企業買収、企業価値評価、株主アクティビスト

  • コーポレート・ファイナンス、企業買収、企業価値評価

 

論文

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書籍等出版物

  • 早稲田大学MBAの教授陣が考えたビジネスの新常識

    浅羽, 茂, 入山, 章栄, 内田, 和成, 大滝, 令嗣, 川上, 智子, 川本, 裕子, 杉浦, 正和, 鈴木, 一功, 長谷川, 博和, 平野, 正雄, 堀江, 徹, 米田, 隆

    KADOKAWA  2021年12月 ISBN: 9784046053022

  • バリュエーションの理論と実務

    鈴木, 一功, 田中, 亘

    日経BP日本経済新聞出版本部,日経BPマーケティング (発売)  2021年12月 ISBN: 9784532135232

  • 企業価値評価【入門編】

    鈴木 一功( 担当: 単著)

    ダイヤモンド社  2018年10月 ISBN: 9784478028629

  • 企業価値経営

    マッキンゼー・アンド・カンパニー, ティム・コラー, リチャード・ドッブス, ビル・ヒューイット, 鈴木 一功, 本田 桂

    ダイヤモンド社  2012年08月

  • 検​証​ 日​本​の​敵​対​的​買​収​ ​—​M​&​A​市​場​の​歪​み​を​問​う​—​ ​第​5​章​「​敵​対​的&

    新井 富雄

    日本経済新聞出版社  2007年07月

  • ビジネス統計学

    Aczel, Amir D., Sounderpandian, Jayavel, 手嶋, 宣之, 原, 郁, 原田, 喜美枝, 鈴木, 一功

    ダイヤモンド社  2007年03月 ISBN: 9784478470923

  • ビ​ジ​ネ​ス​統​計​学​【​上​】​・​【​下​】

    アミール・アクゼル, ソウンデルパンディアン・ジャヤベル, 鈴木 一功

    ダイヤモンド社  2007年03月

  • 行動ファイナンスと投資の心理学 : ケースで考える欲望と恐怖の市場行動への影響

    Shefrin, Hersh, 鈴木, 一功

    東洋経済新報社  2005年04月 ISBN: 4492653481

  • 行​動​フ​ァ​イ​ナ​ン​ス​と​投​資​の​心​理​学​ ​—​ケ​ー​ス​で​考​え​る​欲​望​と​恐​怖​の​市​場&#8203

    Hersh Shefrin, 鈴木 一功

    東洋経済新報社  2005年03月

  • Too Big to Fail: Policies and Practices in Government Bailouts

    Benton Gup, Ed

    Praeger Publishers  2004年01月

  • MBAゲーム理論

    鈴木 一功

    ダイヤモンド社  1999年12月

  • Finance and the International Economy:6

    Richard O'Brien, Ed

    Oxford Unversity Press  1992年11月

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講演・口頭発表等

  • Current Status of Digitalization of AGM in Japan

     [招待有り]

    The ECGI Patrons Council  

    発表年月: 2026年03月

    開催年月:
    2026年03月
     
     
  • Universal Owner and Impact of Its Engagement Program: An Analysis of Engagement Records of Japan’s GPIF

    Kazunori Suzuki

    International Review of Finance 2025 Conference  

    発表年月: 2025年06月

    開催年月:
    2025年06月
     
     
  • The power of confidential engagement: Comparison with public activism

    鈴木 一功

    ICGN 年次総会 2019   (東京都千代田区)  国際コーポレートガバナンス・ネットワーク (ICGN)  

    発表年月: 2019年07月

  • M&Aにおける企業価値評価とサイズプレミアム

    鈴木 一功

    日本経営財務研究学会第42回全国大会   日本経営財務研究学会  

    発表年月: 2018年10月

  • サイレントパートナーから「モノ言う」長期株主へ-1990~2015年の生保の銘柄選択行動-

    鈴木 一功

    日本ファイナンス学会第26回大会   日本ファイナンス学会  

    発表年月: 2018年06月

  • アジア地域のクロスボーダーM&A取引のプレミアムについて

    日本ファイナンス学会第21回大会  

    発表年月: 2013年06月

  • アジア地域のクロスボーダーM&A取引のプレミアムについて

    Midwest Finance Association, 62nd Annual Meeting  

    発表年月: 2013年03月

  • 日本の株式公開買付(TOB)規制の推移と株主価値への影響について

    Organizational and Financial Economics Seminar 2012, Waseda University  

    発表年月: 2012年06月

  • 日本の株式公開買付(TOB)のプレミアムの推移について

    Seminar Presentation at City University of Hong Kong  

    発表年月: 2011年09月

  • 日本の株式公開買付(TOB)のプレミアムの推移について

    Seminar Presentation at Cass Business School, City University (London)  

    発表年月: 2011年03月

  • 日本の株式公開買付(TOB)のプレミアムの推移について

    US-Japan Program Seminar, Weatherhead Center, Harvard University  

    発表年月: 2010年05月

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共同研究・競争的資金等の研究課題

  • テーマ傾斜型株価指数の実効性と企業行動への影響の国際比較分析

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    2025年04月
    -
    2030年03月
     

    鈴木 一功

  • 企業統治改革の新局面:資本効率の向上と地球的課題解決の両立に向けて

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    2024年04月
    -
    2028年03月
     

    宮島 英昭, 鈴木 一功, 内田 交謹, 蟻川 靖浩, 齋藤 卓爾

  • 企業統治改革と資本効率・リスクテイク:エンゲージメント・アライメント・権限配分

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    2019年04月
    -
    2024年03月
     

    宮島 英昭, 久保 克行, 鈴木 一功, 蟻川 靖浩, 大湾 秀雄, 牛島 辰男, 齋藤 卓爾

     概要を見る

    本研究は、近年の企業統治改革のインパクトに注目して、日本の企業統治を包括的に解明する。①アクティビスト、モノ言う長期投資家のエンゲージメント、自社株買い、取締役会改革の実態、本社と事業単位の権限配分の分析を通じて、近年の企業統治構造の進化を解明する。②従業員持株会の機能、ストックオプションとの補完関係、機関投資家の雇用調整に対する影響の分析を通じて、統治制度と雇用システムの関係を解明する。③株式所有構造や企業統治制度の財務政策への影響、グループ経営体における内部資本市場の機能、リスクの高い投資の決定要因の分析を通じて、統治構造の資本効率、リスクテイクに対する効果を解明する

  • 企業統治と企業成長:変容する日本の企業統治の理解とその改革に向けて

    研究期間:

    2015年04月
    -
    2020年03月
     

     概要を見る

    本研究の目的は、近年の日本企業の統治構造の変容とパフォーマンスの関係を包括的に解明する点にある。具体的な課題は、①株主のコミットメント、取締役会・報酬制度、従業員の関与を捉える新たな変数を開発し、変容する日本企業の統治構造の特性を様式化し、その制度変化の要因を解明する ②リスクを取る経営、事業再組織化などについて新たな指標を開発し、こうした企業行動に対する統治構造の影響を分析する ③企業統治構造がパフォーマンスを決定する面のみでなく、パフォーマンスが統治構造を規定する側面を考慮して両者のダイナミックな相互関係を解明することの3点にあった。本年は、①に関連して、宮島が「企業統治改革の20年」(同編『企業統治と成長戦略』序章)、宮島・蟻川が「メインバンク成立後の企業・銀行間関係」(同第1章)、大湾・宮島が「従業員持株会は機能するか?」(同第3章)を公表した。また、広田は“Price Bubbles sans Dividend Anchors”を公表し、さらに小倉は“The Certification Role of Pre-IPO Banking Relationships”をJERに掲載した。②に関連した成果としては、宮島が「海外機関投資家の企業統治における役割とその帰結」(同第2章)において、機関投資家の企業経営・リスク態度への影響を分析した。また、久保が“Recent development of industrial relations in Japan”をILERA Asian Congress(北京)で報告した。③については、宮島・齋藤が企業統治の有効性に関して、「企業統治制度の変容と経営者の交代」(同第9章)を公表し、同論文の英語版は、NBER-CEPR-TCERコンファランスでも報告された。また、蟻川・齋藤は「日本企業の低パフォーマンスの要因:国際比較による検証」(同第12章)をまとめ、それを拡張した英語版を準備している。これまで早稲田大学に蓄積してきたデータの延長・拡充を図り、本課題実施のための基礎的なデータベースの構築を継続した。また、本資金によるアルバイトの雇用によって幾つかの新たなデータ系列を構築した。労働集約的な作業により、例えば、外部大株主の規模の特定が可能となり、また、自社株買、消却、処分について正確なデータ構築に繋がった。さらに、本資金により、Country DATA online, Global 500、NEED企業ファイナンス関連データを購入し、これらが国内企業の統治構造の変化、およびその国際比較の基礎データとなった。研究手法・変数の開発については、課題①に関連して、機関投資家、従業員持ち株会の特性把握、③に関連した企業統治とパフォーマンスの相互関係については、所期の成果を得た。他方、②のリスクをとる経営、あるいはイノベーションを捉える指標については、幾つかのトライアルを試みたが、最終的に実証可能な変数として、特許・引用件数を利用する方針を定め、データ構築に着手した。研究成果の公表では、これまでDPの形で公表してきた研究成果を、宮島編『企業統治と成長戦略』(東洋経済新報社)として公刊した。また、英文の成果の一部は、宮島がコーディネーターを務めるJSPS研究拠点形成事業(A.先端拠点形成型)の一環として公刊されるWPシリーズにおいて公表した。その他、本年度に新たに着手したテーマとしては、①に関連して、宮島はFranks(LBS)、Mayer (Oxford)とStock repurchase and corporate controlの研究に着手し、第1次稿を得た。また、M&A/事業再組織化について、鈴木が中心となって、日本における機関投資家・アクティビスムファンドの役割についての共同研究に着手した。さらに、久保が専門職層の雇用選択(外部雇用か内部養成か)について、酒向(Oxford)と共同研究を進め、早稲田大学で開催したシンポジウムで報告した。データ面では、引き続き日本企業の統治制度に関する長期データ系列の拡充・整備を進める一方、所有構造、CSR活動の国際比較のためのデ-タ構築にも取り組む。特に、今年度は、従業員持株、機関投資家(生保)、報酬制度、イノベーションに関わる変数の構築を目指す。研究成果の発表としては、第1に、これまで暫定的な結果を得た成果の公刊を目指す。宮島は研究協力者Franks、Mayerと開始した自社株買と所有構造の関係に関する論文を、また、広田は企業パフォーマンスと企業文化に関する分析を国際学会で報告の後、国際学術誌に投稿する。久保は企業統治と専門職員の選択(酒向との共同研究)、企業統治と雇用者の所得の不平等の分析(Jackson (Freie Universitat Berlin)との共同研究)との取り纏め、報告・WPでの公表を目指す。第2に、28年度の成果の一層の展開を図る。宮島・大湾は従業員持株会の分析を拡充し、雇用制度、および機関投資家の銘柄選択行動の関係の分析に着手する。齋藤・宮島は経営者の交代の分析を拡張し、機関投資家が経営者の交代に影響を与える経路の分析を進める。第3に、あらたな課題として、蟻川・宮島は企業統治とイノベーションの関係の分析に着手する。また、鈴木は、前年度着手した機関投資家・アクティビストの役割の国際比較に関する国際共同研究の取り纏めを目指す。なお、本研究の成果は、早稲田大学で定期的に行うセミナーやRIETIなどの機関での報告を進める一方、JSPSの拠点形成事業の一環として開催されるワークショップ(5月(Oxford)、10月(Stanford))で発表し、集中的に議論する。また、メンバーの成果は、同拠点形成事業のHPを通じてWPの公表を継続する。また、宮島は『企業統治と成長戦略』の英語版作成に取り組み、さらに、Franks、Mayerと進めるOwnership mattersの執筆を進め、この英語書籍の中心部分を海外協力者所属機関で可能な限り報告する機会を探る

  • クロスボーダーM&Aにおける日本企業の行動と経済性の国際比較分析

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    2012年04月
    -
    2015年03月
     

    井上 光太郎, 鈴木 一功, 加藤 英明

     概要を見る

    本研究では、日本企業のクロスボーダーM&Aの経済性に関する実証研究を進め、4本の論文を作成した。4本の論文において示した新たな知見は、日本企業の海外M&Aが国内M&Aよりも高い評価を受けていること、その背景には日本の国内市場の成熟化に伴う海外の成長市場の獲得への株式市場の期待があること、企業の手元流動性の適切な使用使途の一つとなっていること、一方で海外M&A後に買い手企業が株主価値や収益性を有意に改善したとは言えないこと、日本企業は国際比較研究では顕著ね傾向とされる不確実性回避の企業文化に影響を受けた投資行動を取っていることなどである

Misc

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現在担当している科目

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特別研究期間制度(学内資金)

  • 日本及び欧米の機関投資家による企業との対話の実態、実効性に関する研究

    2023年03月
    -
    2025年03月

    イギリス   London Business School

学内研究所・附属機関兼任歴

  • 2019年
    -
     

    産業経営研究所   兼任研究所員