黒田 祥子 (クロダ サチコ)

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所属

教育・総合科学学術院 教育学部

職名

教授

ホームページ

http://www.f.waseda.jp/s-kuroda/index.html

兼担 【 表示 / 非表示

  • 教育・総合科学学術院   大学院教育学研究科

学内研究所等 【 表示 / 非表示

  • 2011年
    -
     

    教育総合研究所   兼任研究員

学歴 【 表示 / 非表示

  •  
     
     

    慶應義塾大学   経済学部  

学位 【 表示 / 非表示

  • 慶應義塾大学   博士

経歴 【 表示 / 非表示

  • 2014年04月
    -
     

    早稲田大学教育・総合科学学術院教授

  • 2011年04月
    -
    2014年03月

    早稲田大学教育・総合科学学術院准教授

  • 2009年04月
    -
    2011年03月

    東京大学社会科学研究所准教授

  • 2007年04月
    -
    2009年03月

    一橋大学経済研究所特任准教授

  • 2006年10月
    -
    2009年03月

    Associate Professor, Institute of Economic Studies, Hitotsubashi University

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所属学協会 【 表示 / 非表示

  •  
     
     

    行動経済学会

  •  
     
     

    日本経済学会

 

研究分野 【 表示 / 非表示

  • 経済政策

  • 経済政策

研究キーワード 【 表示 / 非表示

  • 労働経済学、応用ミクロ経済学

論文 【 表示 / 非表示

  • Good Boss, Bad Boss, Workers' Mental Health and Productivity: Evidence from Japan

    Kuroda, Sachiko, Yamamoto, Isamu

    Japan and World Economy    2018年08月  [査読有り]

    DOI

  • Why Do People Overwork at the Risk of Impairing Mental Health?

    Kuroda, Sachiko, Yamamoto, Isamu

    Journal of Happiness Studies    2018年07月  [査読有り]

    DOI

  • Does downsizing take a toll on retained staff? An analysis of increased working hours in the early 2000s in Japan

    Yuji Genda, Sachiko Kuroda, Souichi Ohta

    JOURNAL OF THE JAPANESE AND INTERNATIONAL ECONOMIES   36   1 - 24  2015年06月  [査読有り]

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    Using several kinds of micro data from household, employee, and retrospective surveys, this study examines the increase in the working hours of regular male employees in Japan during the serious recession of the early 2000s. The most important finding of this study is that working hours tended to be long among regular male employees in firms with major employee adjustments. The results suggest that the existence of abundant fixed duties necessary to maintain the internal organization of a firm primarily account for the increase in working hours of male employees during the recession. J. Japanese Int. Economies 36 (2015) 1-24. The University of Tokyo, Institute of Social Science, 7-3-1 Hongo, Bunkyo-ku, Tokyo 113-0033, Japan; Waseda University, Faculty of Education and Integrated Arts and Sciences, 1-6-1 Nishiwaseda, Shinjuku-ku, Tokyo 169-8050, Japan; Keio University, Faculty of Economics, 2-15-45 Mita, Minato-ku, Tokyo 108-8345, Japan. (C) 2015 Elsevier Inc. All rights reserved.

    DOI

  • Is Downward Wage Flexibility the Primary Factor of Japan's Prolonged Deflation?

    Sachiko Kuroda, Isamu Yamamoto

    ASIAN ECONOMIC POLICY REVIEW   9 ( 1 ) 143 - 158  2014年01月  [査読有り]

     概要を見る

    By using both macro- and micro-level data, this paper investigates how wages and prices evolved during Japan's lost two decades. We find that downward nominal wage rigidity was present in Japan until the late 1990s, but disappeared after 1998 as annual wages became downwardly flexible. Moreover, nominal wage flexibility may have contributed to Japan's relatively low unemployment rates. Although macro-level movements in nominal wages and prices seemed to be synchronized, such synchronicity is not observed at the industry level. Therefore, wage deflation does not seem to be a primary factor of Japan's prolonged deflation.

    DOI

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受賞 【 表示 / 非表示

  • 第38回労働関係図書優秀賞受賞(『労働時間の経済分析――超高齢社会の働き方を展望する』)

    2014年12月  

  • 第57回日経・経済図書文化賞受賞(『労働時間の経済分析――超高齢社会の働き方を展望する』)

    2014年11月  

共同研究・競争的資金等の研究課題 【 表示 / 非表示

  • 長時間労働是正の政策評価および健康と人的資本への影響

    研究期間:

    2019年04月
    -
    2023年03月
     

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    働き方改革関連法の施行によって、日本の労働市場は大きな転換点を迎えている。本研究は、働き方改革のうち、特に長時間労働是正に焦点を充て、その施策が意図したとおりの効果をもたらしているかを政策評価する。具体的には、長時間労働が実際に是正されるのか、その弊害として労働強度が上昇していないか、労働強度の上昇を通じた健康の悪化や人的資本投資の減少といった副作用が生じていないのか等を、データを用いて検証する。初年度にあたる2019年度においては、主として2つの分析を行った。第一は、製造業の企業の人事・勤怠データを用いて働き方とメンタルヘルスとの関係を検証した。このデータは、労働時間に関する回答誤差やサンプル脱落が少ない人事パネルデータを用いていることが特徴である。観測不能な個人属性を考慮した上で、4種類の働き方の指標(①残業時間、②深夜勤務時間、③短い勤務間インターバルの頻度、④週末勤務の頻度)とメンタルヘルスの関係を検証した。この分析は、査読つき英文雑誌に採択された("Mental health effects of long work hours, night and weekend work, and short rest periods," Social Science & Medicine, 246, 2020)。第二は、働き方改革による長時間労働是正が、労働者の人的資本投資にどのような影響をもたらすかについて分析した。具体的には、1970年代から現代までの長期データを用いて日本の労働者の人的資本投資時間の推移を観察するとともに、2016年以降のパネルデータを利用して、働き方改革の推進により、労働時間の減少によって生じた余暇時間の増加を人々は自己研鑽という投資の時間に振り向けているのかを検証した。分析は、ディスカッションペーパーとして発刊した(「長時間労働是正と人的資本投資との関係」RIETI Discussion Paper, No.19-J-022, Research Institute of Economy, Trade & Industry, 2019)。次年度以降にさらに分析を深める予定である。研究はおおむね順調に進展している。初年度において行った分析については、さらにブラッシュアップを図り、学術誌への投稿を予定している。また、初年度末以降、2020年度のはじめにかけて複数の健康関連の個票データを入手できたことから、2年目以降はそれらのデータを用いて、予定していた研究を進める方針である

  • 企業内データを用いた企業間生産性格差と労働政策課題の解明

    研究期間:

    2018年04月
    -
    2023年03月
     

     概要を見る

    2018年度の研究課題の主な成果は、(1)対人スキル研修が生産性に与えた影響(2)長時間労働がメンタルヘルスに与える影響、および健康経営施策の効果測定、(3)中間管理職の生産性の推計、(4)主観的評価の役割における分析結果である。まず、研究代表者と連携研究者の中室牧子氏、研究分担者の佐藤香織氏は、某製造業企業で導入された全管理職を対象としたコーチングトレーニングの効果を、傾向スコアマッチング/差の差分析により推計し、人事考課や昇進確率への統計的に有意な影響を確認した。また、研究代表者と連携研究者の中嶋亮、和田哲夫氏は、上記のコーチングトレーニングが、研究開発に携わる研究者のチーム内コミュニケーションの促進や部門横断的な交流機会の増大を通じて、発願件数や引用件数で測った発明生産性に正の影響を与えたことを示した。第2に、研究代表者と分担者である黒田祥子氏、佐藤香織氏は、某製造業企業における勤怠情報と社員アンケート調査の結果を用いて、残業時間、深夜労働、週末出勤、インターバルといった長時間労働の様々な形態がメンタルヘルスに与える影響を分析し、ホワイトカラーとブルーカラーで異なるパターンを明らかにした。加えて今後の健康経営施策の生産性効果を分析を行うために、関連研究のサーベイも進めた。第3に、研究代表者は、建築設計事務所のプロジェクト管理データを用いて、中間管理職がプロジェクトチームの生産性に与えた効果を推定し、それとプロジェクトの配分や管理職の行動特性との間の関係を明らかにした。製造業企業における多面評価データを用いて、部下や同僚からの評価が管理職の将来の業績と相関が高いことを示した。最後に、自動車ディーラーのデータを用いて、主観的評価がマルチタスク問題の解決のために用いられる一方、そのバイアスが従業員の離職の原因となりうることを示した。研究代表者の早稲田大学への移籍に伴う業務の遅れ、主要メンバーの海外大学への移籍、データ取得の際の調整や契約締結の遅れ、リサーチアシスタントの不足などから、当初の予定通りには、研究は進捗していない研究代表者の移籍後、次席研究員の採用、リサーチアシスタントの獲得と育成、などが進み、データのクリーニングや分析作業は順調に進みつつある。今後は、コロナウイルス感染症対策に伴う在宅勤務の増加、健康経営への関心、高齢者雇用といった社会的関心の高いテーマにより重点的にリソースを配分していく

  • 長寿社会における世代間移転と経済格差: パネルデータによる政策評価分析

    研究期間:

    2017年04月
    -
    2022年03月
     

     概要を見る

    本研究では、長寿社会と経済格差の関係に焦点を当て、長寿社会に起因する経済格差の発生メカニズム、さらには、経済格差が長寿社会での人々の暮らしや働き方、健康、社会経済の諸制度・政策、消費行動・生産行動、資産形成、結婚、出産などの家族形成、保育・教育などの次世代育成などに与える影響について、三世代の世帯(同居・非同居)を含む多様な家計を追跡するパネルデータの構築・解析を通じて多角的に研究する。本年度は、長寿社会における経済格差研究に関する理論的・実証的研究を整理・評価するとともに、家計パネルデータ等を用いながら各研究班で設定したテーマに沿って分析を進めた。また、昨年度に実施した「第二世代調査」(非同居の家族も含めた調査回答者の子世代への調査)のデータの解析も開始し、世代間の金銭的・非金銭的なつながりについて格差を関連付けた研究を進めた。各研究班の研究実績としては、論文50本(うち査読付論文16本)および図書6冊となっており、パネルデータなどを用いた経済格差のメカニズムや影響の解明を進めた。「日本家計パネル調査」については、本調査を実施するとともに「第二世代調査」の2回目の調査を実施した。また、本調査と第二世代調査では紙への記入による回答方法に加え、独自に作成したWEB画面による回答方法も提供し、回収率の向上につとめた。さらに、日本を代表するパネルデータとして、ルクセンブルク所得研究(LIS)への「日本家計パネル調査」や、オハイオ州立大学が指揮をとる国際パネルデータベースCross-National Equivalent File(CNEF)への提供を継続した。このほか、パネルデータの質の維持・向上のため、「日本家計パネル調査」の標本脱落やサンプル追加により発生するサンプリングバイアスの修正を行うウェイトの作成を欧州・豪州の専門家や家計パネルデータの設計・解析機関と連携して進めた。パネルデータなどを用いた経済格差のメカニズムや影響の解明については、昨年度に引き続き、積極的な研究を各研究班が実施し、計画以上の研究実績を積み上げている。「日本家計パネル調査」の3世代調査への拡張については、非同居の家族も含めた調査回答者の子世代へ調査回答者を拡げる形での新規調査を実施するとともに、単身高齢者世帯や地方在住者を含む新たな調査対象を追加することで、世界に先駆けた3世代調査への拡充が実現し、2回目の調査を実施したことで、パネルデータとしての利用ができるようになった。こうしたデータを用いた各研究班での研究も進捗している。さらに、新型コロナウイルス感染症の流行に伴って、「日本家計パネル調査」の回答者に郵送とWEBによる特別調査を実施し、新型コロナウイルス感染症が家計にどのような影響を与え、格差がどのように変化しうるかを把握することを検討するなど、当初計画にない追加的な研究実施も議論している。パネルデータなどを用いた経済格差のメカニズムや影響の解明については、次年度以降も、パネルデータ等を活用して積極的な研究を各研究班が遂行するとともに、班リーダー会議や調査票策定会議、国内・国際ワークショップなどを通じた連携を研究班間で強めていく。また、OECDやオハイオ州立大学、EHESSなどの国際研究機関・大学等との共同研究を進めることで、グローバルな視点からの経済格差研究も強化する。「日本家計パネル調査」については、次年度以降も3世代調査として実施し、長寿社会における経済格差構造の解明につながりうるパネルデータとしての研究基盤の構築を進める。その際には、サンプルバイアスを補正するウェイトの作成・提供を進めるなどして、データのクオリティ面でもグローバルスタンダードを目指す。さらに、新型コロナウイルス感染症の家計への影響を把握するため、「日本家計パネル調査」の回答者に対する特別調査(郵送・WEB調査)の実施も検討する

  • 労働と心の健康の経済分析

    研究期間:

    2016年04月
    -
    2020年03月
     

     概要を見る

    少子高齢化による労働力人口の減少が今後一層加速するわが国では、多くの人が健康で生き生きと働ける社会の実現が望まれている。本研究はそうした社会の実現のために不可欠な、労働と健康との関係についてのエビデンスを定量的かつ経済学的に提示することを目的として、主に以下の検証を行った。第一は、職場における人間関係が労働者のメンタルヘルスに与える影響について検証した。同一個人を複数年にわたり追跡調査したデータを分析した結果、性格特性や元々のメンタルのタフさといった個々人に固有の要因や、労働時間・仕事の負荷といった業務に関連する情報を統計的にコントロールしたとしても、管理能力やコミュニケーション能力が劣る上司の下で働いている部下のメンタルヘルスは、それらが優れた上司の下で働いている部下に比べて、統計的に見て有意に悪い傾向にあることが明らかとなった。第二は、なぜ人々はメンタルヘルスを毀損するほど長時間労働をしてしまうのかについて、行動経済学の視点を取り込み、同一個人を追跡調査したパネルデータを用いて解析した。分析の結果、人間には職場での自己効力感等の非金銭的欲求を満たすために、仕事満足度を高めようしてメンタルヘルスの不調に気が付かずに長時間労働をしてしまう傾向にあることなどを定量的に明らかにした。第一および第二の研究は査読を経て、英文学術雑誌に掲載された。第三に、健康と生産性との関係について、労働経済学や関連分野の先行研究を広くサーベイする展望論文を執筆した。これらの一連の研究は全て、労働と健康、そして健康を通じた生産性への影響を経済学の観点から厳密に分析することに焦点を充てたものである

  • 労働と心の健康の経済分析

    基盤研究(C)

    研究期間:

    2016年04月
    -
    2020年03月
     

     概要を見る

    少子高齢化による労働力人口の減少が今後一層加速するわが国では、多くの人が健康で生き生きと働ける社会の実現が望まれている。本研究はそうした社会の実現のために不可欠な、労働と健康との関係についてのエビデンスを定量的かつ経済学的に提示することを目的として、主に以下の検証を行った。第一は、職場における人間関係が労働者のメンタルヘルスに与える影響について検証した。同一個人を複数年にわたり追跡調査したデータを分析した結果、性格特性や元々のメンタルのタフさといった個々人に固有の要因や、労働時間・仕事の負荷といった業務に関連する情報を統計的にコントロールしたとしても、管理能力やコミュニケーション能力が劣る上司の下で働いている部下のメンタルヘルスは、それらが優れた上司の下で働いている部下に比べて、統計的に見て有意に悪い傾向にあることが明らかとなった。第二は、なぜ人々はメンタルヘルスを毀損するほど長時間労働をしてしまうのかについて、行動経済学の視点を取り込み、同一個人を追跡調査したパネルデータを用いて解析した。分析の結果、人間には職場での自己効力感等の非金銭的欲求を満たすために、仕事満足度を高めようしてメンタルヘルスの不調に気が付かずに長時間労働をしてしまう傾向にあることなどを定量的に明らかにした。第一および第二の研究は査読を経て、英文学術雑誌に掲載された。第三に、健康と生産性との関係について、労働経済学や関連分野の先行研究を広くサーベイする展望論文を執筆した。これらの一連の研究は全て、労働と健康、そして健康を通じた生産性への影響を経済学の観点から厳密に分析することに焦点を充てたものである

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特定課題研究 【 表示 / 非表示

  • 日本的雇用慣行と長時間労働の規定要因

    2011年  

     概要を見る

    本研究では、日本人の労働時間がなぜ長いのか、といった問題意識のもと、日本・イギリス・ドイツの労働者のデータと、日本の労働者と勤務先企業の情報とをマッチングさせたデータを用いて、労働時間に関する企業の需要行動を考察した。先行研究では、国毎の労働時間の長さの違いが生じる要因として、労働供給側にその理由を求めるものが大勢であった。しかし、労働時間は必ずしも労働者が自由に設定できるとは限らず、労働時間の違いは労働需要要因によっても生じているはずである。そこで本研究では、労働の固定費(採用・解雇や教育訓練などにかかる費用)が大きいために雇用者数よりも労働時間を多く需要する企業側の行動が、日本人の労働時間を長くしている1つの要因になっている可能性を検証した。日本の労働市場では、賃金カーブの勾配が急であることや不況期に残業調整と労働保蔵が観察されることがしばしば指摘されてきた。これは、他の国に比べて日本企業が負担している労働の固定費が相対的に大きく、そのことが長時間労働の要因の1つになっている可能性を示唆する。そこで本研究では、平時に企業が労働者に対して残業をさせておき、不況になった際にその残業時間を削減し人件費の調整を可能にすることで、高い固定費を投じた労働者の雇用を保護するという、いわゆる「残業の糊代(バッファー)」説が実現している可能性を、日本、イギリス、ドイツの3か国で就業するホワイトカラー男性正社員を対象に行ったアンケート調査のデータを用いて検証した。具体的には、労働時間に対する企業の労働需要関数を、企業が各労働者の労働時間の下限と上限を設定することを織り込んだフリクション・モデルで国別に推計したところ、日英独のいずれの国でも、労働の固定費の大きい労働者ほど、企業が長時間労働を要請する傾向があることが明らかになった。日本では企業特殊訓練をはじめとする労働の固定費が大きいため、日本人の長時間労働は企業側の合理的な要請を反映したものと解釈できる。ただし、固定費が高い日本企業においても、上司の職場管理の方法によっては労働時間がある程度短くなりうることもわかった。このことは、非効率な長時間労働については職場管理の工夫次第で削減できることを示唆する。

 

現在担当している科目 【 表示 / 非表示

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委員歴 【 表示 / 非表示

  • 2014年
    -
    2015年

    総務省 「地方公務員の給与決定に関する調査研究会」委員(2014年-2015年)

  • 2013年
    -
    2014年

    厚生労働省「多様な正社員の普及・拡大のための有識者懇談会」委員(2013年-2014年)

  • 2014年
    -
     

    総務省統計局 「生活時間統計に関する検討会」委員(2014年-)

  • 2013年
    -
     

    厚生労働省「雇用政策研究会」委員(2013年-)

  • 2010年
    -
    2011年

    内閣府 「統計委員会・ワークライフバランスに係る統計整備研究会」委員(2010-2011年)

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