本論文では、海外向けビデオ教材『日本語教育用TVコマーシャル集』(2002年版・2005年版)制作のねらいとその特徴について報告するとともに、本教材の海外における使用実態と使用者に対するアンケート調査の結果を基に、本教材の評価について述べるものである。本教材は、テレビコマーシャルという生教材を通して、言語的知識や日本事情的知識だけでなく、その文化・社会的背景をも理解することを目的として作成された。使用実態とアンケート調査結果から、本教材の使用地域に偏りがあること、高等教育、一般成人対象の機関、初級レベルでの使用が多いこと、文化・社会的特徴を利用した使用や、楽しむための利用が多いこと、作品に「わかりやすさ・面白さ」を求める傾向が強いことがわかった。本教材はアンケート調査の結果からおおむね高い評価を得ているが、本稿では、「使いやすさ」「受容」「有効性」の各観点から再考し、それぞれ評価すべき点と問題点があることを指摘した。

「みんなの教材サイト」http://www.jpf.go.jp/kyozai/は, 国際交流基金日本語国際センターが, 日本語教材制作支援を目的として, 2002年5月に開設した利用登録制のウェブサイトである.2004年3月末現在, 世界117カ国・地域, 10,768名の日本語教師が登録している.本サイトは, コンピュータによる協調学習(CSCL)理論を枠組みとしている.このサイトを利用して授業を行ったあと, 外国人教師研修の研修参加者によるサイトの評価をし, その結果について検討した.

「みんなの教材サイト」は、教材用素材の提供と、日本語教師がそれぞれの教育現場で教材作成や授業設計に役立て、また他の教師との相互交流を通じて各自の専門性を高めていくことを支援するために開発されたウェブサイトである。本サイトは、内容・機能面においては、学習科学の一分野であるコンピュータによる協調学習支援(CSCL)研究を理論的枠組みとしている。また、サイトの開発・評価の方法論として、教育工学におけるシステム的な教材設計・開発の手順、教授設計論(Instructional Design)を参照した。本サイトの開発及び運用面での特徴として、各局面ごとに評価を組み入れ、「形成的評価」を重視している点が挙げられる。 本稿では、教授設計論という観点から、サイトの開発及び運用方法についての評価と課題について述べる。また、CSCL環境の構築という観点から、サイトの内容・機能面の評価と課題について分析し、今後の方策について述べる。 まず、これまでの開発及び運用について、Flagg(1990)の言う形成的評価の三つの観点に基づいて見直した。Flaggは、形成的評価の観点として「使いやすさの問題」「受容の問題」「有効性の問題」の三つを挙げている。第一次開発では、ユーザーテストに代表されるように、主に「使いやすさの問題」に評価の焦点を当てた。第二次開発では、「使いやすさの問題」に着目すると同時に、教師研修で本サイトを利用し、利用者の反応を見るなど「受容の問題」にも注意を払ったといえる。現在進行中の第三次開発では、これら二つの問題に注意を払いつつ、「有効性の問題」について評価を行うことが重要であると考えている。「有効性の問題」の評価の準備段階として、CSCL環境の構築という観点から現時点でのサイトの評価を行い、利用者ニーズを把握するためのログ解析ツールの導入、利用者ニーズにあったコンテンツ開発を行うための利用者の類型化(ポジショニングマップの作成)、センター内外の教師研修との連携、の三つの方策が有効であるという認識に至り、第三次開発に反映した。

ケルン日本文化会館・日本語講座では、2000年度、講座開始時の受講者対象アンケート調査に加え、講座終了時にもアンケート調査を実施した。本調査研究報告は、その結果を報告すると同時に、結果を分析し、新しいシラバスの提言を行うものである。調査内容は、受講者の基本的なニーズ・レディネス、講座運営に対する評価、既習の学習項目(文型、語彙、言語機能)に関する受講者の自己評価である。アンケート調査は講座開始時に140名、一年後の講座終了時には70名からの回答を得た。本アンケート調査結果から明らかになったことは以下の6点である。受講者の日本語学習の動機は日本及び日本語への興味であり、その具体的内容は多岐にわたる。受講者は3年以上という長い期間を想定して学習を行っている。初級段階では来日経験が少なく、日本人がまわりにあまりいない環境の者が多いが、中級、上級では、来日経験があり、日本人の友達がいるという受講者が多い。 自己評価の結果から、文型の知識には自信があっても、それを実際にどのような機能で使用できるのか理解できていない受講者が多い。しかし、一方で自信のない言語機能を身につけたいと考えている受講者も多い。 トピックやテーマ別の語彙に関しても自己評価が難しい受講者が多い。 以上の結果から、従来から採用されている文型を中心としたシラバスを見直し、機能やトピック・テーマにも重点を置いたシラバスを取り入れる必要があることが明らかになった。現在新しいシラバスを作成し、その試行段階である。

日本語教育において、現実社会で通用するコミュニケーション能力を養成するために従来プロジェクトワークが行われてきたが、今回、一層効果的な活動を目指して、マルチメディアを取り入れたプロジェクトワークを実施した。 本プロジェクトワークは国際交流基金日本語国際センターにおける海外日本語教師長期研修の中級クラスを対象に、一週間(15時間)を利用し、日本語国際センター館内放送用ビデオ番組「センター周辺の案内」の制作を最終目標として行われた。この活動により学習者は、教室内で学習した項目を実際に日本社会に出て使用する機会を得、日本語の知識の確認や定着、ことばの実際使用に伴う様々な問題解決の経験をした。また、マルチメディアを取り入れることにより、表現手段として、ことばだけでなく映像や音を同時に活用し、機械操作という共同作業によって教室では学習できない様々な機能の日本語を使用するなど、一層効果 的な学習ができたと考える。 今後検討すべき課題としては、学習者の日本語運用力を考慮したテーマの設定、機械利用に関するスケジュールの組み方の再考等があげられる。課題の解決を図りながら、今後もこうした活動を授業に取り入れていきたいと考える。

本論文は上級レベルの日本語学習者の格助詞「を」「に」「で」習得上の問題点を解明することを目的としている。中、上級レベルの学習者は、同一の助詞が複数の意味機能をもつことや、類似した意味機能を複数の助詞で使い分けることを学習する。しかし、この分野の習得に関する実証的な調査はまだ少ない。本研究のための調査では、助詞の細分化した意味機能をできるだけ網羅したテスト問題を作成し、50名の被験者を対象に実施した。被験者は日本語能力試験1級レベルを基準として、合格者、もしくは合格者と同じレベル以上と判断した者に制限した。50名の国籍は17か国に及ぶ。助詞テストは、格助詞「を」「に」「で」「へ」「と」「から」「より」と副助詞「まで」の格助詞的用法に関して行い、総問題件数は160件である。本論文では、上記の助詞の内、特に格助詞「を」「に」「で」に関する調査結果 について、分析、考察をおこなった。助詞「を」は7、「に」は15、「で」は7つの意味機能に関してそれぞれ複数のテスト問題を作成したが、それぞれの意味機能別 の誤答傾向の分析から、次のことが帰結された。 〈1〉 対象を表す機能において助詞「を」の過剰一般 化がおこっている。 〈2〉 感情を表す助詞の対象を表す機能において助詞「を」「に」「で」の間に選択上の混乱がある。さらに、問題文別の誤答傾向の分析から、次のことが帰結された。 〈3〉 理解語彙の範疇にしかない語彙に対して助詞を選択する際、類似した意味機能において助詞選択の誤りが多く起こる。これらの分析結果から、上級学習者の助詞の習得に関して、助詞ごとのおおまかな習得の状況ではなく、細分化した意味機能のどこに問題があるのか、ある程度解明できたものと考える。今後は今回とりあげなかった助詞に関しても分析を広げ、助詞の取得上の問題をさらに考えていきたい。

本研究は、英語を母語とする2名の日本語初級学習者を対象とした、疑問・応答表現の習得に関する縦断研究である。1年1ケ月の調査期間中、疑問表現は、文末に助詞「か」を添えた形だけではなく「～も?^<注1>」「～の?」等、文を完結せずに助詞の直後で切り、音調を上げる形式の疑問文の使用もみられるようになった。Yes-No疑問文に対する応答では、疑問文中のことばを繰返す形が多く、否定の応答詞「いいえ」の使用が少なかった。説明を要求する疑問(Wh疑問文)に対する応答では、その平均文節数の増加がみられた。

本稿は、英語圏出身学習者の日本語習得過程縦断調査第2段階について記録したものである。初歩から日本語学習を始めた2名の学習者について、初級の学習内容(累計87時間分)を整理し、各学習項目の習得状況について分析を行った。その結果、特に助詞の習得に関しては、各段階を通じて系統的と思われる誤用が観察された。本稿においてはこの点を中心に述べる