日米小・中学校の優れた授業実践の分析をもとに,身体性,参加性,音楽性,舞踊性,総合的表現など計8項目に,共同研究者らの質的記述を加えて,芸術4領域(音楽,美術,演劇,舞踊)のバランスの取れた技能習得のための評価観点を開発した。
両国の授業観察に基づくパフォーマンス評価や意識調査から,「音楽と舞踊と演劇」など,複合的な芸術領域にまたがる授業では子供の共同の創作表現がより活性化し,豊かな言語活動が拡がる傾向が見られることが評価された。

本研究の成果は、ピアノ弾き歌い演奏の技術習得のための映像コンテンツを作成し、eラーニングコースとして完成したこと、学習者が自ら撮影した演奏映像に対して、指導者が遠隔・非対面で助言をフィードバックする「レッスンシステム」を構築したことである。教員・保育者養成におけるピアノ実技指導の新しい形を提示し、技能伝承におけるe-ラーニングの活用に示唆を与える研究となった。具体的な研究経過は以下の通りである。(1)ピアノ弾き歌い演奏映像の提出縲恚椏s女子大学に録画装置を設置し、必修科目履修者300余名に自身のピアノ弾き歌いを録画させた(平成18〜20年)。提出回数と実技試験の点数には正の相関があった。(2)演奏に対するアドバイスシートの作成〜(1)の1年目の提出回数上位7曲の演奏を分析、評価し、遠隔指導者が習熟度別にアドバイスシートを作成した。(3)ピアノ弾き歌い模範演奏コンテンツの制作〜(2)の7曲(各3アングル)のピアノ弾き歌い模範演奏を撮影し、編集・加工・整形作業を行った。(4)補習学生に対する非対面レッスンの実施〜非対面・非同期指導の効を分析した。(5)ピアノ弾き歌い模範演奏視聴及び非対面指導の実施〜選択科目履修者20余名の指導前後のピアノ弾き歌い演奏を比較し、模範演奏視聴及び非対面指導の効果を分析した。(6)声楽模範演奏コンテンツの制作〜(2)の7曲の声楽模範演奏、歌唱に関するワンポイントアドバイス映像、良い歌唱のためのFAQ映像を撮影し、編集・加工・整形作業を行った。(7)注釈付楽譜の制作〜(2)に検討を加え、指つかい、履修者が陥りやすい問題点などの説を加えた注釈付楽譜を作成し、データ化した。(8)「教員・保育者養成のためのピアノ実技eラーニングコース」配信〜(3)(6)(7)をまとめ、解説を付記し、インターネット配信した(配信元:長岡技術科学大学)。

ア.開発研究の継続と完成
最終年次である今年度は、e-ラーニングシステムとDVD教材を完成した。特に、評価データから得られた改善ポイントを組み入れて、小学校英語教育の初心者の教師が、操作上の困難を感じることなく、且つ、指導方法についての深い理解が得られるように、仕様の改善を行った。また、e-ラーニングシステム内の研修カリキュラムについても、受講者からのフィードバックを継続的に収集することによって、完成した。
イ.システム評価・改善研究
研究協力校及び教育委員会主催の教員研修会で実施してもらい、その評価データを教師アンケートにより収集することによってさらなる修正・改善を図り、最終的なe-ラーニングシステムとDVD教材作成の理論構築を行うとことができた。教員研修実施校は、岸和田市立常盤小学校であった。
ウ.児童からの評価アンケートの分析
本研究で開発したDVD教材を、岸和田市立常盤小学校の5年生に使用してもらい、その効果について児童にアンケートを実施して尋ねることを通して本教材の改善点と有効性が明らかになった。
このようにして、本研究は、今後小学校高学年において必修となる英語活動を支援するためのデジタルコンテンツを開発し、その有効性を検証することができた。今後は、本教材を使用する学校を増やして、さらなる改善を継続し、実用的で効果的な教材となるよう研究を発展させたい。

本研究は、日本の小・中学校の子どもたちが、海外の子どもたちと文化・自然・歴史・暮らし・政治等のテーマに基づいて相互交流を行う国際交流学習を支援するインターネットサイト「GS NET」を開設して、国際交流学習の特徴とその成立要因を明らかにしながら、その運用と評価に関する国際共同研究(大阪教育大学-ロンドン大学)を行うことを目的とした。
研究成果は以下の5点である。
(1)多様な機能を持つ国際交流支援サイトは、学校での国際交流学習の障壁を軽減し、教師にとって有効な促進要因になることがわかった。
(2)インターネット上の国際交流支援サイトと、ウェブ会議システム、ビデオレター等のメディアミックスによる組み合わせ利用は、国際交流学習を推進するために効果的であることがわかった。
(3)国際交流支援サイトが促進する国際交流学習において有効なカリキュラム構成と指導方法についての知見を蓄積することができた。
(4)国際交流学習を実施するときに発生しやすいトラブルの分類整理を行うことができた。
(5)機械による支援機能と人による支援機能の共通点と相違点を明らかにすることができた。
今後もこれらの成果を生かして、国際交流学習に関する研究を継続したい。

4年間で主として以下のような研究に取り組んできた。
1.国際協力ボランティアとの交流を通した高校の総合的学習の研究
2.中学校および高校における情報教育の開発研究
3.総合的学習と情報教育を中心とした学校の診断的研究
4.環境番組の連続視聴が視聴者に及ぼす影響についての研究
5.異文化間理解教育における外国制作による日本用地理番組の効果に関する実証研究
6.学校放送番組とWebを連携させた交流学習システムの開発と評価
7.動画クリップ活用に関する実証的研究
8.大学における遠隔双方向学習の事例分析と評価
9.諸外国におけるICT教育の事例の動向把握
10.メディアに対する子どもの態度に関する実証的研究(学校教育におけるインターネット利用の有無、諸外国間の比較に注目して)
11.携帯電話などの新しいメディアについての調査研究
12.高等教育における外国語教育でのマルチメディア活用
そして、4年間にわたる研究成果を報告書としてまとめた。
1.総合的学習と情報教育の接点(水越敏行)
2.中学校の情報教育(水越敏行)
3.高等学校の情報科(黒田卓)
4.諸外国の情報教育(木原俊行)
5.子どもはメディアをどう見ているか-比較文化的考察-(生田孝至)
6.日常文化の中でのメディア教育(岡田朋之)
7.テレビとインターネットをつないだ共同学習(黒上晴夫)
8.遠隔学習の新しい可能性(久保田賢一)
9.外国語教育におけるメディア利用(竹内理)

総合的な学習に先進的に取り組み、学習スキルの育成を進めている学校(鳴門教育大学附属小学校、京都市立御所南小学校、大阪市立西淡路小学校、上越教育大学附属小学校、小松島市立南小松島小学校、鳴門教育大学附属中学校、香川県寒川町立天王中学校等)への訪問調査と共同開発研究を行った。主体的・協同的な問題解決スキルに関しては、国内外の教育現場における理論的・実践的研究およびビジネス書、研究先進校の訪問調査・授業参観から、その抽出・整理と育成方法の検討を進めた。
その一方で、抽出された主体的・協同的な問題解決スキル育成のための具体的な学習活動の開発(ワークシートの開発を含む)と単元開発の設計・実施・評価を共同研究校と行った。具体的なスキル活用場面が組み込まれた授業の記録と分析、子どものワークシートの分析を通して、スキル育成方法の評価・改善を行った。付箋紙とKJ法による体験からの問題整理スキルの育成、ウェッビング法による課題設定スキルの育成と問題解決過程の客観化、アドバイスカードによる相互評価・自己評価スキルの育成、HP作成によるプレゼンテーションスキルの育成、ポートフォリオ法による学習の記録と振り返りスキルの育成など、具体的なスキル育成方法の有効性が明らかになった。
また、訪問調査および共同開発研究の途上において、主体的・協同的な学習スキルの明確化とスキル活用を意識したカリキュラム開発の必要性だけでなく、子どもたちの主体的・協同的な問題解決学習を支援するための学習環境整備の必要性(特に「開放性」と「交流性」)が明らかになった。しかし、国語や生活科、社会科の教科書分析や事例分析も行ったものの、総合的な学習と教科学習におけるスキルの関連と違いの検討と小学校から中学校を通した主体的・協同的な問題解決スキルの体系化は十分に行うことができなかった。

本研究は,中学生が,CD-ROMとインターネットという情報技術を用いて,幼稚園児や小学生という異年齢の集団をユーザとしたマルチメディア作品を作成したり,またインターネットサイトを開設する過程を,実証的に分析することによって,制作過程の特色とその成立要因を探ることを目的とした。
研究成果としては,中学校における「総合的な学習の時間」に対応した情報教育のカリキュラムを開発したことと,以下の3点での評価研究による知見が得られた。
1,幼稚園教師のリアルオーディエンスは,中学生が効果的なマルチメディア作品を制作するうえで効果的であった。
2,マルチメディア作品の再構成プロセスは,ユーザの特性理解に効果的であった。
3,総合学習カリキュラムの開発は,マルチメディア作品の制作を取り入れた情報教育において効果的であった。

総合的学習のカリキュラム開発を先進的に実施している小・中学校との共同研究及び訪問調査を行った。対象校は徳島県松茂町立喜来小学校、京都市立御所南小学校、上越教育大附属小学校、香川県綾南町立陶小学校、千葉市立打瀬小学校、横浜市立日枝小学校、宝塚市立山手台小学校、鳴門教育大附属中学校、香川県寒川町立天王中学校、福岡教育大学附属福岡中学校などである。それ以外は、研究物により実践事例の分析を行った。
ティームワーキングによる総合的なカリキュラムの開発・評価、環境整備、授業実践、学習評価、地域や家庭との連携・協力などに関する具体的な実践事例及び課題について、研究主任や授業者等への面接調査および実践記録の分析により明らかにしてきた。
同学年ティームで単元開発を行う場合でも、ほぼ全過程でTTを組む(打瀬小)、部分的にTTを組む(御所南小、山手台小)、選択コースを設定し分担する(天王中、鳴門教育大附中)、学級間で展開が異なる(日枝小)、目標やテーマを全く個別に設定する(上越教育大附小)などの多様なタイプが見られる。カリキュラムの目標・内容・活動の決定要因の重みづけや学級間の共通性や独自性、具体的な実践的課題に差がみられる。
総合的学習のカリキュラム開発における共通の課題は、学校・学年・学級における共通性と独自性、継続性・継承性である。多様なタイプの総合的学習によるカリキュラム構成(鳴門教育大附中、福岡教育大附福岡中)や内容面や能力面における体系化(日枝小、御所南小)、単元展開モデルの設定(日枝小、御所南小)、学習成果の記録と子どもによる総括的自己評価(喜来小、上越教育大附小、天王中)などの手だてにより、子どもの中での体験や能力の積み上げ、発展を行っている。転任者や新任者による独自性の高いカリキュラム理解とティームワーキングのタイプの違いの関連は今後の課題である。

(1)中学校における教科内選択学習、教科間選択学習および総合学習という三つの異なる学習場面をとって、それぞれの授業設計、教授ストラテジ-、生徒の個人差の現れ方や学習成果、などを分析してきた。それと共に、上記した三つの学習を成立させるメディア・システムの開発研究をしてきた。デ-タベ-スやハイパ-的な機能を生かしたコンピュ-タ・ソフトと、ビデオとを組み合わせ、新しいメディア・ミックスを実現する方向で。愛媛大学附属中学校、滋賀大学附属中学校、北海道音更中学校などを中心に。
(2)小学校では、前年度に引き続いて、オ-プンスク-ルと低学年生活科の授業分析、個に応じた指導のあり方、メディア支援システムの構築とその効果、などについて研究してきた。愛知県緒川小学校、富山県福光中部小学校、神戸市立湊小学校、岐阜県柳津小学校などを中心に。
(3)前年度からの継続で「チュ-タシリ-ズCALシステム」の構築と評価を継続研究した。バギ-、ゲ-ムのアイディアに基いて構築したコンピュ-タとの対話を通して、小学校2年生の多桁減算を学習していくというシステム。約5年かけて各地で実施してきた実証研究の総決算をした。
(4)小学校4年生に対して交通安全教育の実証研究をした。映像教材を中心に、コンピュ-タのハイパ-機能を生かした自作プログラムと組み合わせ、印刷教材や外部人材(警察官など)も活用した多メディアにより、教材パッケ-ジの開発研究を主眼とした。
こうした一連の研究を持ちより、3年間の研究成果とつなげて、個別化教育とメディア・システムのあるべき姿を討議した。その成果はB5版100ペ-ジ強の報告書にまとめて提出する。

本研究では、はがき新聞という内面的心情の可視化ツールを用いて、児童生徒が記述した文章を長期的・継続的に見取り、子どもの道徳性を育てる学習方法を、小中学校での具体例の分析によって開発することを目的とした。はがき新聞は、はがきサイズで100字から200字程度で調べたことや考えたことを要約して書ける表現ツールである。これを授業後に道徳科の学習のまとめとして児童生徒に書いてもらい、道徳ポートフォリオとして蓄積することで、子どもの道徳性を育てるツールとして用いる方法を開発した。これにより、道徳科の目標である「物事を多面的・多角的に考える」ことや「自己の生き方についての考えを深める」ことを示す記述が増えた。

　本研究は、今日の高度情報通信社会の影の側面である四大ネット危機（ネットいじめ、ネット詐欺、ネット依存、ネット誘引）による犯罪や被害から子どもを守るための教育であるネット安全教育を学校において実践するために必要な、中等教育段階を対象とした教授法のあり方を調査しその特徴を明確化することを目的とした。研究対象とする授業科目は、高等学校における情報科である。　そのために、大阪府内の２つの高等学校における情報科の授業の中で、ネット危機をテーマにしたネット安全教育を実施してもらい、その記録を分析することを通して、実践の特徴を明確化した。　具体的には、以下の実施条件を上記科目での授業実践を通して実証的に明らかにした。①単元指導計画　５時間構成の単元指導計画を、教育目標と評価規準、ネット犯罪とネット被害の理解、ネットの安全利用の方法の解説、参加型ワークショップの実習、デジタルコンテンツの視聴と討論、発表作品の作成という６分野から構成した。②ネット危機理解用デジタルコンテンツ　高等学校の生徒の発達段階に応じて、４つのネット危機の特徴を理解させる、イギリスで作成されたビデオ教材を使用して、安全なネット利用の方法を分析できるようにした。③参加型ワークショップ活動　学校で生徒に体験させる参加型ワークショップ（ドラマ等）を、授業内で実施した。④ワークシート集　生徒が授業中に記入する各種のワークシート（映像分析用、ワークショップ準備用、発表作品計画用等）を作成し、授業で用いた。　なお、上記で作成した教授法パッケージは、本研究の研究協力校の教員から評価を受け、そのフィードバック情報を元に、パッケージの改善を行い、より実践的・実用的な教授法の解明に生かすことができた。また、上記の実証研究の理論的基盤を形成するために、イギリスとアメリカの学術書及び政府刊行物等の文献研究を同時に実施した。　今後の課題は、ネットいじめやネット依存以外のネット危機を題材としたネット安全教育における教授法の開発を行うことである。

　本研究では、学級の児童生徒が「学級力アンケート」と呼ぶ調査を主体的に実施し、その結果をレーダーチャート形式で可視化して表現する「レーダーチャート作成ソフト」を活用して、総合的な学習の時間において、「学級力向上プロジェクト」に取り組むことを通して自律的に学級力を向上させるためのプロジェクト教授法を開発した。　本研究において開発したのは、１）「学級力アンケート」調査用紙、２）学級力を視覚的に表示するためのエクセルを用いた「レーダーチャート作成ソフト」、そして３）総合的な学習の時間における単元「学級力向上プロジェクト（全１５時間）」を実施するための教授法の３点である。これらを総合して、本研究では、「学級力セルフ・アセスメントシステム」と呼ぶことにした。　具体的には、まず、「学級力アンケート」については、質問項目の見直しと精選による尺度の再構成と標準化を、全国の小中学校５０校での調査によって統計的に実施した。次に、「レーダーチャート作成ソフト」については、カラー化、エクセルによるマクロ・プログラミングの高度化、複数チャートの重ね合わせ機能の付加、リンクボタンの配置による領域別平均値と棒グラフの重ね合わせ表示機能の追加等を行った。さらに、「プロジェクト教授法」については、堺市立浜寺小学校及び新潟大学教育学部附属新潟小学校、福山市立向丘中学校、茨城大学附属中学校等の協力を得て、具体的な単元モデル・指導法・ワークシート教材・評価規準の開発を行い、「学級力向上プロジェクト実践マニュアル」（DVD付き）として完成させた。このDVDの中には、モデル授業のビデオ記録や各学年別アンケート用紙、レーダーチャート作成ソフト、授業評価シート等を含めた。　今後の研究課題としては、今年度開発した本実践マニュアルを、実際の学校や教育委員会での教員研修で活用し、その応用可能性について検証するとともに、フィードバック情報を得て、改善を行いたい。

１．研究の目的　本研究は、児童生徒を対象としたネット安全教育のための単元を開発し、さらに指導過程で用いる効果的な指導法及び教材の開発を行うことを目的とする。２．研究の方法①　イギリスにおけるネット安全教育の動向に関する資料を積極的に収集し、その分析を通して、わが国のネット安全教育の実践に対する指針を得る。②　２つの単元プラン、「ネットいじめを防止する」、「ネット依存症にならないために」、を作成して、それぞれの指導案を作成する。③　それぞれの指導案で活用する教材を収集、または、新たに開発して、それを実際の授業を通してその効果をアンケート調査により検証する。④　授業において用いる多様な参加型アクティビティーを構想して、それを実際の授業を通してその効果をアンケート調査により検証する。３．研究成果①　イギリスのネット安全教育の理論を参考にして開発したネット安全教育のカリキュラムプランに基づいて、２つの単元プランと関連教材を作成した。題材は、ネットいじめとネット依存をテーマにしたもので、高校生を対象にした。それぞれに、８時間程度の小単元構成として、校内ポスターの制作とプレゼンテーション、夏休み中のケータイ依存減少プロジェクトの実施と反省といった参加型アクティビティーを取り入れた。②　大阪府内の２つの高等学校で、それぞれ１つの単元プランを実践して、その効果をアンケート調査で明らかにした。研究授業は、高等学校教科「情報」の中で行われた。アンケート結果からは、１）参加型アクティビティーについては生徒の学習意欲が高まること、２）視聴覚教材についての評価が高いこと、３）ネット依存（ケータイ依存）については、単元修了後に一度依存傾向が減少するが、その後１ヶ月程度で学習前の状態（メールの総受信数等を指標として用いた）に戻ってしまうこと、等が明らかになった。このような知見を活かして、今後単元プランの改善と新たな教育実践を行いたい。