2024/06/17 更新

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タナカ ヒロユキ
田中 博之
所属
教育・総合科学学術院 大学院教育学研究科
職名
教授
学位
学術修士 ( 大阪大学 )
プロフィール

1960年北九州市生まれ。大阪大学人間科学部卒業後、大阪大学大学院人間科学研究科博士後期課程在学中に大阪大学人間科学部助手となり、その後大阪教育大学専任講師、助教授、教授を経て、2009年4月より現職。1996年及び2005年に文部科学省長期在外研究員制度によりロンドン大学キングズカレッジ教育研究センター客員研究員。NHK「ニュース深読み」「世界でニホンGO!」「ニュース7」「ニュースウオッチ9」「サタデーウォッチ9」「視点・論点」「おはよう日本」「探検バクモン」「所さん!大変ですよ」、TBS「あさチャン」、テレビ東京「ビジネスサテライト」、読売新聞「教育ルネサンス」他、メディア出演多数。学校の最新の状況を詳細に調査した結果に基づくコメントに定評がある。

経歴

  • 2009年04月
    -
    継続中

    2009年4月〜 早稲田大学教育・総合科学学術院 教授

  • 2006年11月
    -
    2009年03月

    2006年11月〜大阪教育大学教育学部 教授

  • 1994年04月
    -
    2006年10月

    1994年4月〜 大阪教育大学教育学部 助教授

  • 1990年10月
    -
    1994年03月

    1990年10月〜大阪教育大学教育学部 専任講師

  • 1988年01月
    -
    1990年09月

    1988年1月〜 大阪大学人間科学部 助手

学歴

  •  
    -
    1987年

    大阪大学   大学院人間科学研究科   教育技術学  

  •  
    -
    1984年

    大阪大学   人間科学部   教育技術学  

委員歴

  • 2007年04月
    -
    2019年03月

    文部科学省  全国的な学力調査に関する専門家会議 委員

所属学協会

  •  
     
     

    日本教育工学会

研究分野

  • 教育学   授業開発、学級経営、アクティブ・ラーニング、AIの教育利用

研究キーワード

  • カリキュラム開発、学習指導論、学習評価論、学級力向上、AIの教育利用、タブレット活用、道徳ワークショップ

 

論文

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書籍等出版物

  • 授業で使える! 教師のためのChatGPT活用術

    田中 博之( 担当: 単著)

    学陽書房  2024年02月 ISBN: 4313655050

    ASIN

  • 「書けない」から「あっ 書けた!」へ 子どもが変わる はがき新聞のすすめ: 小・中学校の実践

    今宮 信吾, 蛯谷 みさ, 彦田 泰輔( 担当: 監修)

    ミズノ兎ブックス  2024年02月 ISBN: 4991342120

    ASIN

  • 子どもの自己成長力を育てる: 「自分づくり」を支える授業実践

    田中博之( 担当: 単著)

    金子書房  2023年02月 ISBN: 4760824480

    ASIN

  • 教科別でわかる! タブレット活用授業

    田中 博之( 担当: 単著)

    学陽書房  2022年03月 ISBN: 4313654534

    ASIN

  • 高等学校 探究授業の創り方

    田中博之( 担当: 編集)

    学事出版  2021年12月

  • NEW学級力向上プロジェクト

    今宮信吾, 田中博之( 担当: 共編者(共編著者),  担当範囲: 編集、第1章)

    金子書房  2021年04月

  • GIGAスクール構想対応 実践事例で分かる!タブレット活用授業

    田中博之( 担当: 単著)

    学陽書房  2021年03月

  • 新版よくわかる教育学原論

    安彦, 忠彦, 藤井, 千春, 田中, 博之( 担当: 共編者(共編著者))

    ミネルヴァ書房  2020年05月 ISBN: 9784623089758

  • 「主体的・対話的で深い学び」学習評価の手引き : 学ぶ意欲がぐんぐん伸びる評価の仕掛け

    田中, 博之( 担当: 単著)

    教育開発研究所  2020年05月 ISBN: 9784865607673

  • アクティブ・ラーニングによる新全国学テ・正答力アップの法則 : 2019年度からの新方式はこうなる!

    田中, 博之( 担当: 単著)

    学芸みらい社  2019年04月 ISBN: 9784909783059

  • 若手教員の学級マネジメント力が伸びる!

    田中 博之( 担当: 編集)

    金子書房  2018年05月

  • 「考え、議論する」道徳ワークショップ

    田中 博之( 担当: 共著)

    明治図書出版  2018年03月

  • アクティブ・ラーニング「深い学び」実践の手引き

    田中 博之( 担当: 単著)

    教育開発研究所  2017年08月

  • アクティブ・ラーニングの学習評価

    田中 博之( 担当: 単著)

    学陽書房  2017年03月

  • 改訂版カリキュラム編成論

    田中 博之( 担当: 単著)

    NHK出版  2017年03月

  • 小・中学校の家庭学習アイデアブック

    田中博之( 担当: 編集)

    明治図書出版  2017年01月

  • 学級力向上プロジェクト3

    田中博之( 担当: 編集)

    金子書房  2016年12月

  • アクティブ・ラーニング実践の手引き

    田中博之( 担当: 単著,  担当範囲: 203)

    教育開発研究所  2016年03月

  • 学級力向上プロジェクト2

    田中博之( 担当: 編集)

    金子書房  2014年11月

  • 学級力向上プロジェクト

    田中博之( 担当: 編集)

    金子書房  2013年04月

  • カリキュラム編成論

    田中博之( 担当: 単著)

    NHK出版  2013年03月

  • よくわかる教育学原論

    田中博之他( 担当: 共編者(共編著者))

    ミネルヴァ書房  2012年04月

  • 言葉の力を育てる活用学習

    田中博之( 担当: 編集)

    ミネルヴァ書房  2011年04月

  • 学級力が育つワークショップ学習のすすめ

    田中博之( 担当: 単著)

    金子書房  2010年09月

  • フィンランド・メソッド超「読解力」

    田中博之( 担当: 単著)

    経済界  2010年07月

  • 子どもの総合学力を育てる

    田中博之( 担当: 単著)

    ミネルヴァ書房  2009年04月

  • フィンランド・メソッドの学力革命

    田中博之( 担当: 単著)

    明治図書  2008年08月

  • 総合的な学習で育てる実践スキル30

    田中博之( 担当: 単著)

    明治図書  2000年10月

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共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 高等学校における「概念の形成と活用」を組み入れた探究型教科学習の授業モデル構築

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    2022年04月
    -
    2025年03月
     

    田中 博之

  • 特別活動と道徳科の連携により支持的学級風土を実現するカリキュラム開発に関する研究

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    2019年04月
    -
    2023年03月
     

    伊藤 大輔, 田中 博之, 鈴木 一成, 磯部 征尊, 京免 徹雄

     概要を見る

    1. 目的 学級力向上プロジェクトとは、児童生徒が「学級力アンケート」と呼称する調査を実施し、その結果をレーダーチャート形式で可視化して表現する「学級力セルフ・アセスメントシステム」を活用し、学級改善のための主体的な取り組みを行うプロジェクト学習である。本研究では、改善型学級力セルフ・アセスメントシステムを活用し特別活動と道徳科を連携させた教科等横断的カリキュラム開発とその効果を実証する。
    2. 成果の概要 令和3年度についても、研究協力者(授業者)及び所属校の協力を得ながら、昨年度に継続して、特別活動と道徳科を連携させた教科等横断的なカリキュラムの開発・実践に取り組むとともに、質問紙調査を通してその効果の検証を試みた。さらに、オンライン形態で実践交流の場(中部学級力向上研究会)を、2021年6月、9月、2022年2月にそれぞれ開催した。
    3. 意義・重要性 本年度の成果の意義・重要性は3点指摘できる。1点目は、昨年度に継続して、特別活動と道徳科を連携させたカリキュラム・モデルを構想し、一定の実践事例を蓄積できたことにある。2点目は、カリキュラム・モデルの有効性を実証できたことにある。質問紙調査の結果から、授業のめあてや展開方法によって差異はあるものの、生徒の多くが道徳科と行事との関連性を認識していたことが明らかになった。3点目は、道徳科における対話型授業の成果と課題を示したことにある。質問紙調査の結果から、対話型の授業では、対話(力)との関連を実感したと考える生徒が多く、他の項目(領域)に着目していないことがわかった。

  • 道徳力アンケートとはがき新聞を用いた道徳科単元学習の開発研究

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    2019年04月
    -
    2022年03月
     

    田中 博之

     概要を見る

    本研究は、新学習指導要領によって教科化された「特別の教科 道徳」(以降、道徳科と称す)において、2時間小単元を構成して実施する道徳ワークショップという新しい学習方法の特徴と成立条件を、研究授業の開発と評価を通して実証的・実践的に明らかにすることを目的とした。具体的には、2時間小単元における特有な学び方としてワークショップ学習を取り入れ、道徳ワークショップという学習原理を新たに構成して、国内の小中学校それぞれ3校ずつに研究協力校になってもらい、道徳ワークショップという新しい学習方法を各学年1単元ずつ開発・実施し、その成果を道徳力アンケートとはがき新聞という新しい評価ツールを活用して検証した。

  • 学級力セルフ・アセスメントシステムを活用したカリキュラム開発に関する研究

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    2016年04月
    -
    2020年03月
     

    伊藤 大輔, 田中 博之, 鈴木 一成, 磯部 征尊

     概要を見る

    学級力向上プロジェクトとは,学級力アンケートと呼称する調査を実施し,その結果をレーダーチャート形式で可視化して表現する学級力セルフ・アセスメントシステムを活用し,学級改善のための主体的な取り組みを行うプロジェクト学習である.本研究では,1)短時間での取り組みを実現する,改善型学級力セルフ・アセスメントシステムを活用したカリキュラム開発とその効果の検証,2)教員向けのマンガ教材と研修プログラムの作成,3)2)を使用した教員研修会及び「学級力向上フォーラム」を開催した.

  • 言語活動を取り入れた活用型音楽学習の開発と評価-創作表現の日米授業比較をもとに-

    科学研究費助成事業(上越教育大学)  科学研究費助成事業(基盤研究(C))

    研究期間:

    2010年
    -
    2012年
     

    時得 紀子, 田中 博之, 村川 雅弘, 無籐 隆

     概要を見る

    日米小・中学校の研究先進校から抽出した優れた授業実践に、独自に設けた評価観点などを尺度として質的な分析を加えた。その結果、音楽と言語と身体の各活動がバランスよくかかわり合うことで、表現活動が活発化する傾向が見られた。また、音楽と言語が相互に作用することで双方の活動の質が高まることから、この往来の活性化をはかる手立てとして、言語が関わる演劇的表現や音楽と関わる身体表現活動などを関連させた活用型の学習が有効であることがわかった。

  • 小・中学校の総合表現型カリキュラムの開発と評価-日米の研究先進校をモデルとして-

    科学研究費助成事業(上越教育大学)  科学研究費助成事業(基盤研究(C))

    研究期間:

    2007年
    -
    2009年
     

    時得 紀子, 無藤 隆, 田中 博之, 近藤 フヂエ, 小林 田鶴子, 無藤 隆, 田中 博之, 近藤 フジエ, 小林 田鶴子

     概要を見る

    日米小・中学校の優れた授業実践の分析をもとに,身体性,参加性,音楽性,舞踊性,総合的表現など計8項目に,共同研究者らの質的記述を加えて,芸術4領域(音楽,美術,演劇,舞踊)のバランスの取れた技能習得のための評価観点を開発した。
    両国の授業観察に基づくパフォーマンス評価や意識調査から,「音楽と舞踊と演劇」など,複合的な芸術領域にまたがる授業では子供の共同の創作表現がより活性化し,豊かな言語活動が拡がる傾向が見られることが評価された。

  • 教員・保育者養成のためのピアノ実技eラーニングコースの設計と開発

    科学研究費助成事業(京都女子大学)  科学研究費助成事業(基盤研究(C))

    研究期間:

    2006年
    -
    2007年
     

    深見 友紀子, 田中 博之, 小林 田鶴子, 中平 勝子

     概要を見る

    本研究の成果は、ピアノ弾き歌い演奏の技術習得のための映像コンテンツを作成し、eラーニングコースとして完成したこと、学習者が自ら撮影した演奏映像に対して、指導者が遠隔・非対面で助言をフィードバックする「レッスンシステム」を構築したことである。教員・保育者養成におけるピアノ実技指導の新しい形を提示し、技能伝承におけるe-ラーニングの活用に示唆を与える研究となった。具体的な研究経過は以下の通りである。(1)ピアノ弾き歌い演奏映像の提出縲恚椏s女子大学に録画装置を設置し、必修科目履修者300余名に自身のピアノ弾き歌いを録画させた(平成18〜20年)。提出回数と実技試験の点数には正の相関があった。(2)演奏に対するアドバイスシートの作成〜(1)の1年目の提出回数上位7曲の演奏を分析、評価し、遠隔指導者が習熟度別にアドバイスシートを作成した。(3)ピアノ弾き歌い模範演奏コンテンツの制作〜(2)の7曲(各3アングル)のピアノ弾き歌い模範演奏を撮影し、編集・加工・整形作業を行った。(4)補習学生に対する非対面レッスンの実施〜非対面・非同期指導の効を分析した。(5)ピアノ弾き歌い模範演奏視聴及び非対面指導の実施〜選択科目履修者20余名の指導前後のピアノ弾き歌い演奏を比較し、模範演奏視聴及び非対面指導の効果を分析した。(6)声楽模範演奏コンテンツの制作〜(2)の7曲の声楽模範演奏、歌唱に関するワンポイントアドバイス映像、良い歌唱のためのFAQ映像を撮影し、編集・加工・整形作業を行った。(7)注釈付楽譜の制作〜(2)に検討を加え、指つかい、履修者が陥りやすい問題点などの説を加えた注釈付楽譜を作成し、データ化した。(8)「教員・保育者養成のためのピアノ実技eラーニングコース」配信〜(3)(6)(7)をまとめ、解説を付記し、インターネット配信した(配信元:長岡技術科学大学)。

  • 小学校英語教育のための教員研修用e-ラーニングシステムとDVD教材の開発と評価

    科学研究費助成事業(大阪教育大学)  科学研究費助成事業(基盤研究(C))

    研究期間:

    2005年
    -
    2007年
     

    田中 博之, 野田 文子, 吉野 秀幸

     概要を見る

    ア.開発研究の継続と完成
    最終年次である今年度は、e-ラーニングシステムとDVD教材を完成した。特に、評価データから得られた改善ポイントを組み入れて、小学校英語教育の初心者の教師が、操作上の困難を感じることなく、且つ、指導方法についての深い理解が得られるように、仕様の改善を行った。また、e-ラーニングシステム内の研修カリキュラムについても、受講者からのフィードバックを継続的に収集することによって、完成した。
    イ.システム評価・改善研究
    研究協力校及び教育委員会主催の教員研修会で実施してもらい、その評価データを教師アンケートにより収集することによってさらなる修正・改善を図り、最終的なe-ラーニングシステムとDVD教材作成の理論構築を行うとことができた。教員研修実施校は、岸和田市立常盤小学校であった。
    ウ.児童からの評価アンケートの分析
    本研究で開発したDVD教材を、岸和田市立常盤小学校の5年生に使用してもらい、その効果について児童にアンケートを実施して尋ねることを通して本教材の改善点と有効性が明らかになった。
    このようにして、本研究は、今後小学校高学年において必修となる英語活動を支援するためのデジタルコンテンツを開発し、その有効性を検証することができた。今後は、本教材を使用する学校を増やして、さらなる改善を継続し、実用的で効果的な教材となるよう研究を発展させたい。

  • 国際交流学習を支援するインターネットサイトの開発と評価

    科学研究費助成事業(大阪教育大学)  科学研究費助成事業(基盤研究(C))

    研究期間:

    2001年
    -
    2003年
     

    田中 博之, 森田 英嗣, 野田 文子, 桝形 公也, 吉野 秀幸

     概要を見る

    本研究は、日本の小・中学校の子どもたちが、海外の子どもたちと文化・自然・歴史・暮らし・政治等のテーマに基づいて相互交流を行う国際交流学習を支援するインターネットサイト「GS NET」を開設して、国際交流学習の特徴とその成立要因を明らかにしながら、その運用と評価に関する国際共同研究(大阪教育大学-ロンドン大学)を行うことを目的とした。
    研究成果は以下の5点である。
    (1)多様な機能を持つ国際交流支援サイトは、学校での国際交流学習の障壁を軽減し、教師にとって有効な促進要因になることがわかった。
    (2)インターネット上の国際交流支援サイトと、ウェブ会議システム、ビデオレター等のメディアミックスによる組み合わせ利用は、国際交流学習を推進するために効果的であることがわかった。
    (3)国際交流支援サイトが促進する国際交流学習において有効なカリキュラム構成と指導方法についての知見を蓄積することができた。
    (4)国際交流学習を実施するときに発生しやすいトラブルの分類整理を行うことができた。
    (5)機械による支援機能と人による支援機能の共通点と相違点を明らかにすることができた。
    今後もこれらの成果を生かして、国際交流学習に関する研究を継続したい。

  • マルチメディアリテラシー育成方法の検討

    科学研究費助成事業(関西大学)  科学研究費助成事業(基盤研究(B))

    研究期間:

    1998年
    -
    2001年
     

    水越 敏行, 木原 俊行, 黒上 晴夫, 生田 孝至, 竹内 理, 久保田 賢一, 黒田 卓, 田中 博之

     概要を見る

    4年間で主として以下のような研究に取り組んできた。
    1.国際協力ボランティアとの交流を通した高校の総合的学習の研究
    2.中学校および高校における情報教育の開発研究
    3.総合的学習と情報教育を中心とした学校の診断的研究
    4.環境番組の連続視聴が視聴者に及ぼす影響についての研究
    5.異文化間理解教育における外国制作による日本用地理番組の効果に関する実証研究
    6.学校放送番組とWebを連携させた交流学習システムの開発と評価
    7.動画クリップ活用に関する実証的研究
    8.大学における遠隔双方向学習の事例分析と評価
    9.諸外国におけるICT教育の事例の動向把握
    10.メディアに対する子どもの態度に関する実証的研究(学校教育におけるインターネット利用の有無、諸外国間の比較に注目して)
    11.携帯電話などの新しいメディアについての調査研究
    12.高等教育における外国語教育でのマルチメディア活用
    そして、4年間にわたる研究成果を報告書としてまとめた。
    1.総合的学習と情報教育の接点(水越敏行)
    2.中学校の情報教育(水越敏行)
    3.高等学校の情報科(黒田卓)
    4.諸外国の情報教育(木原俊行)
    5.子どもはメディアをどう見ているか-比較文化的考察-(生田孝至)
    6.日常文化の中でのメディア教育(岡田朋之)
    7.テレビとインターネットをつないだ共同学習(黒上晴夫)
    8.遠隔学習の新しい可能性(久保田賢一)
    9.外国語教育におけるメディア利用(竹内理)

  • 総合的学習の主体的・協同的学習スキル育成手法の開発と体系化に関する研究

    科学研究費助成事業(鳴門教育大学)  科学研究費助成事業(基盤研究(C))

    研究期間:

    1999年
    -
    2000年
     

    村川 雅弘, 田中 博之

     概要を見る

    総合的な学習に先進的に取り組み、学習スキルの育成を進めている学校(鳴門教育大学附属小学校、京都市立御所南小学校、大阪市立西淡路小学校、上越教育大学附属小学校、小松島市立南小松島小学校、鳴門教育大学附属中学校、香川県寒川町立天王中学校等)への訪問調査と共同開発研究を行った。主体的・協同的な問題解決スキルに関しては、国内外の教育現場における理論的・実践的研究およびビジネス書、研究先進校の訪問調査・授業参観から、その抽出・整理と育成方法の検討を進めた。
    その一方で、抽出された主体的・協同的な問題解決スキル育成のための具体的な学習活動の開発(ワークシートの開発を含む)と単元開発の設計・実施・評価を共同研究校と行った。具体的なスキル活用場面が組み込まれた授業の記録と分析、子どものワークシートの分析を通して、スキル育成方法の評価・改善を行った。付箋紙とKJ法による体験からの問題整理スキルの育成、ウェッビング法による課題設定スキルの育成と問題解決過程の客観化、アドバイスカードによる相互評価・自己評価スキルの育成、HP作成によるプレゼンテーションスキルの育成、ポートフォリオ法による学習の記録と振り返りスキルの育成など、具体的なスキル育成方法の有効性が明らかになった。
    また、訪問調査および共同開発研究の途上において、主体的・協同的な学習スキルの明確化とスキル活用を意識したカリキュラム開発の必要性だけでなく、子どもたちの主体的・協同的な問題解決学習を支援するための学習環境整備の必要性(特に「開放性」と「交流性」)が明らかになった。しかし、国語や生活科、社会科の教科書分析や事例分析も行ったものの、総合的な学習と教科学習におけるスキルの関連と違いの検討と小学校から中学校を通した主体的・協同的な問題解決スキルの体系化は十分に行うことができなかった。

  • マルチメディア作品制作を支援する総合学習カリキュラムの開発と評価

    科学研究費助成事業(大阪教育大学)  科学研究費助成事業(基盤研究(C))

    研究期間:

    1997年
    -
    1999年
     

    田中 博之, 森田 英嗣, 瀧野 揚三

     概要を見る

    本研究は,中学生が,CD-ROMとインターネットという情報技術を用いて,幼稚園児や小学生という異年齢の集団をユーザとしたマルチメディア作品を作成したり,またインターネットサイトを開設する過程を,実証的に分析することによって,制作過程の特色とその成立要因を探ることを目的とした。
    研究成果としては,中学校における「総合的な学習の時間」に対応した情報教育のカリキュラムを開発したことと,以下の3点での評価研究による知見が得られた。
    1,幼稚園教師のリアルオーディエンスは,中学生が効果的なマルチメディア作品を制作するうえで効果的であった。
    2,マルチメディア作品の再構成プロセスは,ユーザの特性理解に効果的であった。
    3,総合学習カリキュラムの開発は,マルチメディア作品の制作を取り入れた情報教育において効果的であった。

  • 総合的カリキュラムの開発におけるティームワーキングの有効性に関する研究

    科学研究費助成事業(鳴門教育大学)  科学研究費助成事業(基盤研究(C))

    研究期間:

    1997年
    -
    1998年
     

    村川 雅弘, 田中 博之, 佐古 秀一

     概要を見る

    総合的学習のカリキュラム開発を先進的に実施している小・中学校との共同研究及び訪問調査を行った。対象校は徳島県松茂町立喜来小学校、京都市立御所南小学校、上越教育大附属小学校、香川県綾南町立陶小学校、千葉市立打瀬小学校、横浜市立日枝小学校、宝塚市立山手台小学校、鳴門教育大附属中学校、香川県寒川町立天王中学校、福岡教育大学附属福岡中学校などである。それ以外は、研究物により実践事例の分析を行った。
    ティームワーキングによる総合的なカリキュラムの開発・評価、環境整備、授業実践、学習評価、地域や家庭との連携・協力などに関する具体的な実践事例及び課題について、研究主任や授業者等への面接調査および実践記録の分析により明らかにしてきた。
    同学年ティームで単元開発を行う場合でも、ほぼ全過程でTTを組む(打瀬小)、部分的にTTを組む(御所南小、山手台小)、選択コースを設定し分担する(天王中、鳴門教育大附中)、学級間で展開が異なる(日枝小)、目標やテーマを全く個別に設定する(上越教育大附小)などの多様なタイプが見られる。カリキュラムの目標・内容・活動の決定要因の重みづけや学級間の共通性や独自性、具体的な実践的課題に差がみられる。
    総合的学習のカリキュラム開発における共通の課題は、学校・学年・学級における共通性と独自性、継続性・継承性である。多様なタイプの総合的学習によるカリキュラム構成(鳴門教育大附中、福岡教育大附福岡中)や内容面や能力面における体系化(日枝小、御所南小)、単元展開モデルの設定(日枝小、御所南小)、学習成果の記録と子どもによる総括的自己評価(喜来小、上越教育大附小、天王中)などの手だてにより、子どもの中での体験や能力の積み上げ、発展を行っている。転任者や新任者による独自性の高いカリキュラム理解とティームワーキングのタイプの違いの関連は今後の課題である。

  • 個別化教育の現状分析とそれを支えるメディア・システムに関する研究

    科学研究費助成事業(大阪大学)  科学研究費助成事業(一般研究(B))

    研究期間:

    1987年
    -
    1989年
     

    水越 敏行, 黒川 晴夫, 田中 博之, 吉崎 静夫, 菅井 勝雄, 森田 英嗣, 浅田 匡, 村川 雅弘

     概要を見る

    (1)中学校における教科内選択学習、教科間選択学習および総合学習という三つの異なる学習場面をとって、それぞれの授業設計、教授ストラテジ-、生徒の個人差の現れ方や学習成果、などを分析してきた。それと共に、上記した三つの学習を成立させるメディア・システムの開発研究をしてきた。デ-タベ-スやハイパ-的な機能を生かしたコンピュ-タ・ソフトと、ビデオとを組み合わせ、新しいメディア・ミックスを実現する方向で。愛媛大学附属中学校、滋賀大学附属中学校、北海道音更中学校などを中心に。
    (2)小学校では、前年度に引き続いて、オ-プンスク-ルと低学年生活科の授業分析、個に応じた指導のあり方、メディア支援システムの構築とその効果、などについて研究してきた。愛知県緒川小学校、富山県福光中部小学校、神戸市立湊小学校、岐阜県柳津小学校などを中心に。
    (3)前年度からの継続で「チュ-タシリ-ズCALシステム」の構築と評価を継続研究した。バギ-、ゲ-ムのアイディアに基いて構築したコンピュ-タとの対話を通して、小学校2年生の多桁減算を学習していくというシステム。約5年かけて各地で実施してきた実証研究の総決算をした。
    (4)小学校4年生に対して交通安全教育の実証研究をした。映像教材を中心に、コンピュ-タのハイパ-機能を生かした自作プログラムと組み合わせ、印刷教材や外部人材(警察官など)も活用した多メディアにより、教材パッケ-ジの開発研究を主眼とした。
    こうした一連の研究を持ちより、3年間の研究成果とつなげて、個別化教育とメディア・システムのあるべき姿を討議した。その成果はB5版100ペ-ジ強の報告書にまとめて提出する。

  • メディア・リテラシーの育成

    科学研究費助成事業(大阪大学)  科学研究費助成事業(重点領域研究)

  • メディア・リテラシ-の育成

    科学研究費助成事業(大阪大学)  科学研究費助成事業(重点領域研究)

  • マルチメディア型コンピュータを用いた授業理解実習システムの開発

    科学研究費助成事業(大阪教育大学)  科学研究費助成事業(奨励研究(A))

  • 授業研究方法論の体系化に関する総合的研究

    科学研究費助成事業(東京学芸大学)  科学研究費助成事業(総合研究(A))

  • 子供のコンピュータ操作技能の獲得を支援するマルチメディア教材の開発研究

    科学研究費助成事業(大阪教育大学)  科学研究費助成事業(奨励研究(A))

  • 小学校教員養成課程における総合認識教育カリキュラムの開発と評価

    科学研究費助成事業(大阪教育大学)  科学研究費助成事業(基盤研究(C))

  • 教育工学的な視点に基づく教師教育ハンドブックの開発-その理論と実践の分析から-

    科学研究費助成事業(大阪教育大学)  科学研究費助成事業(基盤研究(B))

  • 学級力セルフ・アセスメントシステムを活用したプロジェクト教授法の開発と評価

    科学研究費助成事業(早稲田大学)  科学研究費助成事業(基盤研究(C))

  • 学級マネジメント力を高める新任教員用可視化ツールと校内研修システムの開発研究

    科学研究費助成事業(早稲田大学) 

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現在担当している科目

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担当経験のある科目(授業)

  • 教職研究Ⅷ(総合的な学習)

    早稲田大学教育学部  

    2019年04月
    -
    継続中
     

  • 教育実習演習

    早稲田大学教育学部  

    2009年04月
    -
    継続中
     

  • 教育方法・技術論

    早稲田大学教育学部  

    2009年04月
    -
    継続中
     

  • 総合的な学習の時間の実践研究

    早稲田大学教職大学院  

    2009年04月
    -
    継続中
     

  • 教育実践論文演習

    早稲田大学教職大学院  

    2009年04月
    -
    継続中
     

  • 学校臨床実習Ⅰ・Ⅱ・Ⅲ

    早稲田大学教職大学院  

    2009年04月
    -
    継続中
     

  • 授業分析の実践力

    早稲田大学教職大学院  

    2009年04月
    -
    継続中
     

  • 授業設計の実践力

    早稲田大学教職大学院  

    2009年04月
    -
    継続中
     

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社会貢献活動

  • AI教育研究所

    https://ai-education.jp 

    2023年07月
    -
    継続中

  • 感染症予防教育研究所

    https://epid2020.com/ 

    2020年04月
    -
    継続中

  • 道徳科教育研究会

    https://morallearning.org/ 

    2019年09月
    -
    継続中

  • 関東学級力向上研究会

    https://classroomcompetencies.org/ 

    2019年08月
    -
    継続中

他学部・他研究科等兼任情報

  • 教育・総合科学学術院   教育学部

特定課題制度(学内資金)

  • 子どもの自己成長力を育てるモデル単元の開発研究

    2023年  

     概要を見る

     まず、理論研究として自己成長力の概念の明確化と定義を行った。それをもとに、試作版の成長力アンケートを作成し、研究協力校の小学校5・6年生と中学校1・2・3年生にアンケートを受けてもらった。研究協力校は、京都府A小学校、愛知県B中学校及び新潟県C中学校である。その結果を元にしてアンケートを完成することができた。この自己成長力アンケートの項目を整理する領域は、「成長しようとする力(成長動機)」「成長の目標をもつ力(目標設定力)」「自分を評価する力(自己評価力)」「自分を創る力(自己創造力)」「友だちと共に成長する力(協働的成長力)」「自分を修正する力(自己修正力)」「心を落ち着かせる力(自己安定力)」という7領域である。それぞれの領域について、アンケート項目を2つずつ設定して、合計14項目からなるアンケートを作成した。今年度の研究においては、この成長力アンケートについて、小学校高学年版と中学校基礎版の2種類を作成することができた。 次に、友だちとの対話活動を通して自己の成長を振り返り成長宣言を行う等の多様な自己成長学習の基本活動モデルを研究協力校の教員の協力を得て構想し、児童生徒が取り組むことができる40個のアクティビティーアイデア集を作成することができた。この活動構想案をもとに、2校の研究協力校において、試行的な研究授業を実施し、その特徴を授業の参加観察と授業記録ビデオの質的分析により明らかにした。今年度実施したアクティビティーは、「自分の通知表を作ろう」、「はがき新聞を書こう」「成長宣言をしよう!」「成長力レーダーチャートを分析しよう!」等であった。 なお、個人情報の守秘義務を遵守するとともに、研究授業の実践と調査実施に関わる学校の許可を得て実践を進めた。

  • 高等学校における探究的な学習で活用する評価ルーブリックと学習の手引きの開発研究

    2022年  

     概要を見る

    高等学校学習指導要領において複数の探究科目が設定されたことにより、そのための評価と教材の在り方の具体化が求められている。そこで本研究では、評価ルーブリックと学習の手引きという生徒向けの学習材の特徴を明らかにすることを目的とした。評価ルーブリックの作成に関わっては、田中博之(2017)が提唱した作成手順と作成方法のモデルに沿って、研究協力校の教員の協力を得て作成した。学習の手引きについては、大村はま(2000)が分類した教材類型に沿って作成した。それぞれの教材を用いた研究授業を各研究協力校で実施し、授業者へのインタビューを実施することによって、教科特性を生かした学習材に関わる実践的な経験知を明らかにした。

  • 中学校国語科教育における大村はまの学習の手引きの再評価と追試授業による応用研究

    2021年  

     概要を見る

    本研究は、中学校国語科教育の巨星であり、今日の国語科教育の礎を築いた大村はまの「学習の手引き」を再評価し、その教育的機能の分類を行うとともに、新しい学習指導要領に沿った国語科教育の文脈に位置づけ直し、その今日的な実用化可能性を追試授業によって実践的に検証することを研究目的とした。具体的には、理論と実践を往還しながら、一次資料を分類整理しつつ、それを研究協力校である3つの中学校の国語科の授業に還元し、大村はまの学習の手引きを追試・再編集・加工し、現代的なアレンジを加えて生徒の主体性で自律的・協働的な学びの成立に対して効果を持つように今日の授業を通して検証した。@font-face {font-family:"MS 明朝"; panose-1:2 2 6 9 4 2 5 8 3 4; mso-font-alt:"MS Mincho"; mso-font-charset:128; mso-generic-font-family:modern; mso-font-pitch:fixed; mso-font-signature:-536870145 1791491579 134217746 0 131231 0;}@font-face {font-family:"Cambria Math"; panose-1:2 4 5 3 5 4 6 3 2 4; mso-font-charset:0; mso-generic-font-family:roman; mso-font-pitch:variable; mso-font-signature:-536870145 1107305727 0 0 415 0;}@font-face {font-family:游明朝; panose-1:2 2 4 0 0 0 0 0 0 0; mso-font-charset:128; mso-generic-font-family:roman; mso-font-pitch:variable; mso-font-signature:-2147482905 717749503 18 0 131231 0;}@font-face {font-family:"\@MS 明朝"; panose-1:2 2 6 9 4 2 5 8 3 4; mso-font-charset:128; mso-generic-font-family:modern; mso-font-pitch:fixed; mso-font-signature:-536870145 1791491579 134217746 0 131231 0;}@font-face {font-family:"\@游明朝"; mso-font-charset:128; mso-generic-font-family:roman; mso-font-pitch:variable; mso-font-signature:-2147482905 717749503 18 0 131231 0;}p.MsoNormal, li.MsoNormal, div.MsoNormal {mso-style-unhide:no; mso-style-qformat:yes; mso-style-parent:""; margin:0mm; text-align:justify; text-justify:inter-ideograph; mso-pagination:none; font-size:12.0pt; font-family:"游明朝",serif; mso-ascii-font-family:游明朝; mso-ascii-theme-font:minor-latin; mso-fareast-font-family:游明朝; mso-fareast-theme-font:minor-fareast; mso-hansi-font-family:游明朝; mso-hansi-theme-font:minor-latin; mso-bidi-font-family:"Times New Roman"; mso-bidi-theme-font:minor-bidi; mso-font-kerning:1.0pt;}.MsoChpDefault {mso-style-type:export-only; mso-default-props:yes; font-size:12.0pt; mso-ansi-font-size:12.0pt; font-family:"游明朝",serif; mso-bidi-font-family:"Times New Roman"; mso-bidi-theme-font:minor-bidi;}div.WordSection1 {page:WordSection1;}

  • 小学生のためのドローン・プログラミング教育のプログラム開発

    2020年  

     概要を見る

    本研究は、小型のトイ・ドローンを用いて、小学生のプログラミング能力を育てるために必要なプログラム開発を行うことにより、効果的な指導方法や教材の特性を実証的にケーススタディ法によって明らかにすることを目的とした。研究対象校は、大阪府内A市立B小学校の6年生3クラスであった。1クラスに8セットのトイ・ドローンとタブレット型PCを貸与し、1グループに3名から4名の児童を割り当てて2時間構成の小単元を開発して総合的な学習の時間を用いて実施した。授業後に行ったアンケートでは、全11項目の全てにおいて8割以上の肯定率が得られ、活動構成と指導方法及び教材の有効性が検証された。

  • 道徳科における内面的心情の可視化ツールの開発研究

    2019年  

     概要を見る

    本研究では、はがき新聞という内面的心情の可視化ツールを用いて、児童生徒が記述した文章を長期的・継続的に見取り、子どもの道徳性を育てる学習方法を、小中学校での具体例の分析によって開発することを目的とした。はがき新聞は、はがきサイズで100字から200字程度で調べたことや考えたことを要約して書ける表現ツールである。これを授業後に道徳科の学習のまとめとして児童生徒に書いてもらい、道徳ポートフォリオとして蓄積することで、子どもの道徳性を育てるツールとして用いる方法を開発した。これにより、道徳科の目標である「物事を多面的・多角的に考える」ことや「自己の生き方についての考えを深める」ことを示す記述が増えた。

  • 中等教育段階におけるネット安全教育の教授法の調査研究

    2013年  

     概要を見る

     本研究は、今日の高度情報通信社会の影の側面である四大ネット危機(ネットいじめ、ネット詐欺、ネット依存、ネット誘引)による犯罪や被害から子どもを守るための教育であるネット安全教育を学校において実践するために必要な、中等教育段階を対象とした教授法のあり方を調査しその特徴を明確化することを目的とした。研究対象とする授業科目は、高等学校における情報科である。 そのために、大阪府内の2つの高等学校における情報科の授業の中で、ネット危機をテーマにしたネット安全教育を実施してもらい、その記録を分析することを通して、実践の特徴を明確化した。 具体的には、以下の実施条件を上記科目での授業実践を通して実証的に明らかにした。①単元指導計画 5時間構成の単元指導計画を、教育目標と評価規準、ネット犯罪とネット被害の理解、ネットの安全利用の方法の解説、参加型ワークショップの実習、デジタルコンテンツの視聴と討論、発表作品の作成という6分野から構成した。②ネット危機理解用デジタルコンテンツ 高等学校の生徒の発達段階に応じて、4つのネット危機の特徴を理解させる、イギリスで作成されたビデオ教材を使用して、安全なネット利用の方法を分析できるようにした。③参加型ワークショップ活動 学校で生徒に体験させる参加型ワークショップ(ドラマ等)を、授業内で実施した。④ワークシート集 生徒が授業中に記入する各種のワークシート(映像分析用、ワークショップ準備用、発表作品計画用等)を作成し、授業で用いた。 なお、上記で作成した教授法パッケージは、本研究の研究協力校の教員から評価を受け、そのフィードバック情報を元に、パッケージの改善を行い、より実践的・実用的な教授法の解明に生かすことができた。また、上記の実証研究の理論的基盤を形成するために、イギリスとアメリカの学術書及び政府刊行物等の文献研究を同時に実施した。 今後の課題は、ネットいじめやネット依存以外のネット危機を題材としたネット安全教育における教授法の開発を行うことである。

  • 学級力アセスメントシステムを活用したプロジェクト教授法の開発

    2012年  

     概要を見る

     本研究では、学級の児童生徒が「学級力アンケート」と呼ぶ調査を主体的に実施し、その結果をレーダーチャート形式で可視化して表現する「レーダーチャート作成ソフト」を活用して、総合的な学習の時間において、「学級力向上プロジェクト」に取り組むことを通して自律的に学級力を向上させるためのプロジェクト教授法を開発した。 本研究において開発したのは、1)「学級力アンケート」調査用紙、2)学級力を視覚的に表示するためのエクセルを用いた「レーダーチャート作成ソフト」、そして3)総合的な学習の時間における単元「学級力向上プロジェクト(全15時間)」を実施するための教授法の3点である。これらを総合して、本研究では、「学級力セルフ・アセスメントシステム」と呼ぶことにした。 具体的には、まず、「学級力アンケート」については、質問項目の見直しと精選による尺度の再構成と標準化を、全国の小中学校50校での調査によって統計的に実施した。次に、「レーダーチャート作成ソフト」については、カラー化、エクセルによるマクロ・プログラミングの高度化、複数チャートの重ね合わせ機能の付加、リンクボタンの配置による領域別平均値と棒グラフの重ね合わせ表示機能の追加等を行った。さらに、「プロジェクト教授法」については、堺市立浜寺小学校及び新潟大学教育学部附属新潟小学校、福山市立向丘中学校、茨城大学附属中学校等の協力を得て、具体的な単元モデル・指導法・ワークシート教材・評価規準の開発を行い、「学級力向上プロジェクト実践マニュアル」(DVD付き)として完成させた。このDVDの中には、モデル授業のビデオ記録や各学年別アンケート用紙、レーダーチャート作成ソフト、授業評価シート等を含めた。 今後の研究課題としては、今年度開発した本実践マニュアルを、実際の学校や教育委員会での教員研修で活用し、その応用可能性について検証するとともに、フィードバック情報を得て、改善を行いたい。

  • ネット安全教育のためのデジタルコンテンツの開発研究

    2009年  

     概要を見る

    1.研究の目的 本研究は、児童生徒を対象としたネット安全教育のための単元を開発し、さらに指導過程で用いる効果的な指導法及び教材の開発を行うことを目的とする。2.研究の方法① イギリスにおけるネット安全教育の動向に関する資料を積極的に収集し、その分析を通して、わが国のネット安全教育の実践に対する指針を得る。② 2つの単元プラン、「ネットいじめを防止する」、「ネット依存症にならないために」、を作成して、それぞれの指導案を作成する。③ それぞれの指導案で活用する教材を収集、または、新たに開発して、それを実際の授業を通してその効果をアンケート調査により検証する。④ 授業において用いる多様な参加型アクティビティーを構想して、それを実際の授業を通してその効果をアンケート調査により検証する。3.研究成果① イギリスのネット安全教育の理論を参考にして開発したネット安全教育のカリキュラムプランに基づいて、2つの単元プランと関連教材を作成した。題材は、ネットいじめとネット依存をテーマにしたもので、高校生を対象にした。それぞれに、8時間程度の小単元構成として、校内ポスターの制作とプレゼンテーション、夏休み中のケータイ依存減少プロジェクトの実施と反省といった参加型アクティビティーを取り入れた。② 大阪府内の2つの高等学校で、それぞれ1つの単元プランを実践して、その効果をアンケート調査で明らかにした。研究授業は、高等学校教科「情報」の中で行われた。アンケート結果からは、1)参加型アクティビティーについては生徒の学習意欲が高まること、2)視聴覚教材についての評価が高いこと、3)ネット依存(ケータイ依存)については、単元修了後に一度依存傾向が減少するが、その後1ヶ月程度で学習前の状態(メールの総受信数等を指標として用いた)に戻ってしまうこと、等が明らかになった。このような知見を活かして、今後単元プランの改善と新たな教育実践を行いたい。

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