岩崎 香 (イワサキ カオリ)

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所属

人間科学学術院 人間科学部

職名

教授

兼担 【 表示 / 非表示

  • 附属機関・学校   グローバルエデュケーションセンター

  • 人間科学学術院   大学院人間科学研究科

学位 【 表示 / 非表示

  • 大正大学   博士(人間学)

経歴 【 表示 / 非表示

  •  
     
     

    順天堂大学スポーツ健康科学部准教授   Faculty of Health and Sports Science

所属学協会 【 表示 / 非表示

  •  
     
     

    日本社会福祉学会

  •  
     
     

    日本精神障害者リハビリテーション学会

  •  
     
     

    日本ソーシャルワーク学会

  •  
     
     

    日本病院・地域精神医学会

  •  
     
     

    日本精神保健福祉学会

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研究分野 【 表示 / 非表示

  • 社会福祉学

研究キーワード 【 表示 / 非表示

  • ソーシャルワーク、アドボカシー、障害者福祉

論文 【 表示 / 非表示

  • 障害者ピアサポートの専門性を高めるための研修の構築

    岩崎香

    日本精神科病院協会雑誌   36 ( 10 )  2017年

  • 医療機関に勤務する精神保健福祉士の現状と多職種連携における課題 第2報 ―多職種と協働するための知識とスキルへの気づきを促す研修プログラム構築と評価―

    岩崎香

    精神保健福祉学   5 ( 1 )  2017年

  • 精神障害と共に生きる人々のための権利ベースのアプロ―チ―精神保健医療福祉領域のソーシャルワークを中心に

    岩崎香

    精神医学   59 ( 8 )  2017年

  • 精神障害者の意思決定支援について ― 成年後見制度を中心に ―

    岩崎香

    鴨台社会福祉論集   25   29 - 34  2016年

  • 障害者差別解消法の施行について

    岩崎香

      47 ( 1 ) 45 - 47  2016年

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書籍等出版物 【 表示 / 非表示

  • 権利擁護・虐待防止白書2015

    全国社会福祉協議会編

    2015年02月

  • 実践と研究への新たな挑戦

    石川到覚監修

    新泉社  2015年

  • 日本精神保健福祉士協会50年史

    佐々木敏明編

    中央法規出版  2014年

  • 教員と実習指導者のための精神保健福祉実習・演習

    公益法人日本精神保健福祉士協会, 一般社団日本精神保健福祉士養成校協会

    中央法規  2012年

  • これからの精神保健福祉第4版

    中央法規出版  2012年

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共同研究・競争的資金等の研究課題 【 表示 / 非表示

  • 障害者への差別意識と合理的配慮の提供に関する研究

    研究期間:

    2017年04月
    -
    2020年03月
     

     概要を見る

    令和元年は、サービス提供者に対する差別、合理的配慮の不提供、合理的配慮の提供に関するアンケート調査を教育、就労、福祉、医療、その他の領域でサービスを提供している人を対象として実施し、障害者に対する知識の有無、接した経験の有無などのほかに、サービスを提供して差別、合理的配慮の不提供だと認識されたり、合理的配慮を提供したことによって感謝されたり、逆に快い反応が返ってこなかった等の詳細な状況を事例として収集し、共通する状況と業種、対象による相違などを探る予定であったが、結果として調査を実施することができなかった。本研究に関しては令和2年度に繰り越して実施する予定である。予想していた以上に、他の業務が多忙となり、処理に時間を要したため、当初予定していた研究計画に遅延が生じ、障害当事者とサービス提供事業者を対象とするアンケートを実施予定であったが、アンケート配布を依頼する障害当事者団体や福祉サービス関係団体との交渉にも時間を要することとなり、年度内に実施することができなかった。令和元年に実施予定であったサービス提供者に対する差別、合理的配慮の不提供、合理的配慮の提供に関するアンケート調査を実施する。具体的な事例を収集し、障害や領域に共通する状況と相違点などを探る。障害当事者への差別、合理的配慮の不提供事例の分析及びサービス提供者への調査結果から、障害者差別がどうして生まれてくるのかという要因を探り、差別・合理的配慮の不提供が生じるプロセスを把握するとともに、サービス提供者と障害当事者の間の一致点と認識のズレとその要因に関する検討を行う。検討結果から、差別はいけないということを伝えるだけではなく、どうして差別が起こるのかという原因やプロセス(差別の構造)を理解できるよう模擬的な事例を提示できればと考えている

  • 障害者の意思決定支援における人材育成に関する研究

    研究期間:

    2014年04月
    -
    2017年03月
     

     概要を見る

    本研究は、障害者の意思決定支援の具体的な方法を提案し、意思決定にかかわる人材育成プログラム構築を目的としている。諸外国の現状を把握した上で、障害の中でも精神障害者のへの意思決定支援に焦点化し、専門職を対象としたアンケート調査を実施した。結果から、意思を醸成し、具体的なイメージを持てるようそのプロセスに働きかけることの重要性が明らかとなった。最終年度にはアンケート結果をもとに、意思決定を支援する専門職の育成プログラムを構築し、試行した。参加者を対象としたプログラム評価では意思決定支援に係る知識とスキルの獲得に関して高い評価が得られ、研修へのニーズが大きいことも確認できた

  • 精神保健福祉士の活動評価及び介入方法の開発と普及に関する研究(厚生労働科学研究費補助金)

    研究期間:

    2013年
    -
    2015年
     

  • 訪問による自立訓練(生活訓練)を活用した地域生活支援の在り方及び有期限の施設入所を活用した退院支援に関する研究(厚生労働省平成26年度障害者総合福祉推進事業)

    研究期間:

    2014年
     
     
     

  • 精神保健福祉サービスにおける支援環境改善プログラムの構築に関する研究(公益社団法人みずほ福祉助成財団)

    研究期間:

    2013年
    -
    2014年
     

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特定課題研究 【 表示 / 非表示

  • 東アジアにおける障害福祉サービスの現状と課題

    2019年  

     概要を見る

     2006年に国連で採択された障害者権利条約は東アジア諸国の障害者福祉にも影響を与えている。家族が扶養するということを基本として成り立ってきた文化の中にも、アメリカの影響を受けた社会モデル的な理念や実践が少しずつではあるが、芽を出し始めている。今回の研究では韓国を中心に取り上げ、知的障害者の当事者組織であるピープルファーストと、韓国精神障害者自立生活センターを訪問し、当事者の方に活動内容をヒアリングした。身体障害者の自立生活運動は従来から活動をしているが、知的、精神の当事者活動はまだ途についたばかりだということであった。 地域であたり前に自立して生活することを支援する今後の当事者活動に期待がもたれる。 

  • 精神障害者のアウトリーチ支援の有効性に関する研究

    2018年  

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     障害者総合支援法における事業は多彩になっており、それぞれの地域性や事業体の理念、事業方針などよって、実施する事業を選択している。本研究では、その中で、地域移行・地域定着支援、訪問型自立訓練、自立生活援助の4つの事業に従事している職員へのヒアリングを実施した。ヒアリング結果から、それぞれの事業の目的に違いはあるものの、その人が住みたい場所でその人らしい生活をいかに実現していくのかということに関して、マンツーマンで、オーダーメイドの支援を提供できる点が共通しており、アウトリーチ支援の特性であることが把握できた。また、ピアスタッフがアウトリーチ支援に関わっている例もあり、より当事者に近い立ち位置での支援が有効である可能性も示唆された。

  • 精神障害者の意思決定プロセスに関する研究

    2017年  

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      障害者制度改革において障害当事者の意思決定支援が注目され、実践現場ではその具体的な方法が模索されている。これまで専門職の支援効果を客観的に示す研究が多く行われてきたが、今後は支援を受ける側の主観に着目した研究を進めていく必要がある。本研究では、精神障害者3名を対象とし、インタビュー調査を実施した。インタビューの結果から障害当事者が意思決定を表明する際には、支援環境や支援者の姿勢だけではなく、その人自身がこれまで社会の中で障害のある自分をどのように位置付けてきたのかといったセルフ・スティグマとの関連も推察された。今後、インタビューを追加しながら、意思決定プロセスをさらに明確化していく予定である。

  • 福祉サービスにおける環境改善の取り組み―障害当事者との協働を通してー

    2015年   大島 千帆, 木津 英昭

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    施設環境づくりはこれまで、高齢者や身体障害者を中心に進められてきたが、本研究では認知症高齢者への環境支援指針(PEAP 日本版 3)を参照しながら、精神障害当事者、職員が協働して、居住系サービス(2カ所)・通所系サービス(5カ所)における環境改善に取り組んだ。結果から、居住系では物理的環境により関心が集まり、通所系では何らかの作業やプログラムを媒介にしグループで活動する点から、運営的環境にも関心が集まることが明らかとなった。また、取り組みを通して、改善計画に主体的に取り組む経験等を通してモチベーションの高まりがみられた等、環境づくりがサービスの質の向上に貢献できる可能性も示唆された。

  • 精神障害者の地域移行支援にかかわるソーシャルワーカーの人権意識に関する研究

    2013年  

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     私はこれまで障害者の人権をテーマとして研究を継続してきた。日本でも2014年に入り、障害者の権利条約(Rights and Dignity of Persons with Disabilities)が批准されたが、今回の条約には各国の障害当事者が参加し、「Nothing about us,without us!」をスローガンに条約採択までのプロセスにかかわった。また、その条文の中には、法律の前における平等な承認(第12条)、身体の自由及び安全(第14条)、個人のインテグリティの保護(第17条)などが盛り込まれている。しかし、日本の現実は、精神保健福祉法、心神喪失者医療観察法など、本人の自己決定を要さず、治療を受けさせたり、行動を制限する立法化がはかられているのである。近年、各国が精神科病床を減らし、地域での自立生活を支援するということがあたり前になってきが、日本はまだ30万床以上に及ぶベッドを抱え長期在院者の地域への移行も始まったばかりである。しかし、その一方で、地域における生活支援は積極的に行われるようになっており、そこにかかわるソーシャルワーカーの数は年々増加している。韓国においても日本よりも遅れて隔離収容政策がとられてきたが、昨今は日本同様に地域ケアが展開されている、2008年から「障害者差別禁止及び権利救済等に関する法律」が施行されている点では日本より先んじてもいる。そうしたアジア圏における精神障害者の生活支援のあり方を比較し、かかわるソーシャルワーカーの人権意識に関する相違を明らかにするとともに、各国の今後の課題を提示することが本研究の目的である。2012年の9月~11月に韓国の精神障害者社会復帰施設協会の協力を得て、地域で働く精神保健福祉士に研修の機会を通じてアンケートを実施した。そこで103名の精神保健福祉士から回答を得ることができた。同様の調査を2014年1月~2月に公益社団法人日本精神保健福祉士協会の協力を得て、同様に地域で働く精神保健福祉士500名(無作為抽出)を対象としたアンケートを郵送にて実施した。155名から有効回答を得た(回収率31.0%)。回答者の男女比は両国とも男性約3割、女性約7割と変わりなかった。回答者の年齢は韓国では平均35.2歳、日本では41.0歳、福祉専門職としての経験年数は韓国で8.6年、日本では12.1年、精神保健福祉士としての経験は韓国で7.4年、日本では8.1年という結果であった。双方ともに約9割が実際に仕事に従事しており、日本の方が少し経験が長い経験者が多い傾向にある。人権意識に関して「人権を身近なものとして感じるか否か」という設問に関しては、両国ともに8割近くが感じると回答している。また、国連の「障害者の権利に関する条約」に関する周知については、約6割がある程度知っているという結果であった。韓国の障害者差別禁止法に関しては、韓国では9割以上が知っていたが、日本ではあまり知られていなかった。日本の差別解消法についても日本の精神保健福祉士の周知は4割にとどまっている。お互いの自国の障害者の人権が尊重されているかという質問に関しては、韓国では約6割が尊重されていないという回答で、日本でも約5割が同様の回答を行っている。精神保健福祉士の人権意識に関する設問では、韓国の場合権利意識が高いという回答とあまり高くないという回答がそれぞれ約3割どちらとも言えないという回答が約4割という結果であった。日本では権利意識が高いという回答が約4割、どちらともいえないという回答が約5割、高くないという回答が約1割であった。精神保健福祉士としての実践の部分では、課題となることは何かということに関する回答としては、就労に関することが双方ともに1位であるが、2位は韓国では障害者への差別、日本では精神科医療における隔離、3位は韓国では精神科医療における隔離、日本では強制的な医療行為の順になっている。また、それぞれ自国の医療や社会保障に関する評価を尋ねる項目では、あまり充実していないという評価が多く、福祉サービスに関しては日本では「充実している、まあ充実している」という評価が約5割だったのに対して韓国では「まあ充実している」が約2割、「どちらとも言えない」「あまり充実していない」が約4割ずつという結果であった。精神保健福祉士が精神障害者の人権に関する教育や啓発に関わっているか否かという設問では、両国ともに約半数がかかわっていると回答している。韓国では地域行事や住民との交流の場(27.2%)、教育機関における精神障害の理解や支援の方法等に関する授業等(24.3%)、福祉職を対象とした精神障害の理解や支援の方法等に関する研修会、学習会(19.4%)という順になっている。日本では、福祉職を対象とした精神障害の理解や支援の方法等に関する研修会、学習会(35.5%)、地域行事や住民との交流の場(27.7%)、地域住民を対象とした精神障害の理解や支援の方法等に関する研修会、学習会(24.5%)の順である。逆に関わっていないと回答した精神保健福祉士にその理由を尋ねたところ、韓国でも日本でも「機会がないから」と回答した人が約3割と最も多かった。かかわることに拒否的な状況というよりも与えられれば拒まないが、自分から積極的にかかわろうとしているわけではない人が多いと言える。両国ともに精神障害者の地域生活支援という点では課題を抱えているが、その中で精神障害者の人権に関して一定程度の関心を持ち、積極的な実践を行っている精神保健福祉士の存在が明らかとなった。しかし、自国のことはある程度知識を持っていても、関心が他国にまでは及んでいない状況にある。精神障害者に関しては、共通する課題が多く散見されるが、そうした状況を共有し、今後の連携、協働に期待したい。

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現在担当している科目 【 表示 / 非表示

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