We focused on the phenomenon that "mild contact stimulation" to a painful area (specifically, a method in which a rubber patch is lightly pressed against the skin near the affected area) alleviates chronic pain, and attempted to elucidate the mechanism through an interdisciplinary research approach involving psychology, medicine, and biology. As research results, we found that oxytocin is produced by mechanical stimulation of skin cells and that oxytocin may be consumed for pain relief in both the mild contact stimulation method and mindfulness cognitive therapy.

本年度は本研究の最終報告年に当たり、これまでの研究の締めくくりの段階となった。過去3年間に我々のもとを受診した睡眠相後退を示す症例23例について、睡眠相後退の亜型(DSPS,non-24,MSPD pattern)や合併する精神障害、生活規則性を反映するSRM(Social Rhythm Metrics)スコアなどを分析した。その結果以下のことが判明した。1.これまで症例報告をしてきたように、症例によっては経過のうちにいくつかの亜型を示すものがあることから、この亜型が個別の疾患を表すというより、亜型はあくまで状態像(state)であると考えられた。2.亜型の中でも、MSPD(Motivated Sleep Phase Delay)は気分変調性障害やスチューデントアパシー、退却神経症などの引きこもりを主体とする精神障害を合併する場合が多く、背景にパーソナリティの偏りがあると考えられた。3.日常生活の規則性(SRM)の観点からは、DSPS、MSPD、non-24ともに報告されている同年代の一般人よりも不規則であり、特にnon-24の症例では際だって不規則な生活がうかがえた。これは、DSPSやnon-24の発症要因として、心理社会的な手がかり(zeitgeber)の不足が推察されていることを裏付ける結果と考えられた。4.DSPSの症例では、最低体温時刻のズレの大きさとSRMスコアとの間に逆相関が認められ、日常生活の不規則さが目立つ症例ほど概日リズムの後退が大きくなる傾向が明らかとなった。以上の結果を第38回全国大学保健管理研究集会にて発表し、論文とした

研究目体に同意が得られ、音声採取を行った統合失調症患者は12名(男性9名、女性3名)であった。採取時年齢平均44.8歳、平均発症年齢23.5歳、平均罹病期間21.3歳であり、全例が慢性期にある患者であった。全例が抗精神病薬を投与中であり、12例中9例が主に非定型抗精神病薬を投与されており、全例でパーキンソニズムやアカシジア、アキネジアなどの錐体外路症状は認められなかった。これらを我々の主観に基づきプレコックス感あり(以下「あり」と略)とプレコックス感なし(以下「なし」と略)の二群にわけて相違点を検討した。二群間で平均発症年齢、平均罹病期間、採取時平均年齢を見たが相違は認められなかった。しかし、「あり」では5例中2例が解体型であったのに対して「なし」では7例中わずか1例が解体型であり、病型に差違が認められた。また二群間でPANSS得点を比較すると、陽性症状尺度、陰性症状尺度、総合精神病理評価尺度いずれにおいても、「あり」が「なし」に比較して高得点である傾向が見られた。さらに二群間で音声解析結果を比較すると、以下のような傾向が見られた。発声指示から実際の発声までの時間(発声潜時)は怒り、喜び、悲しみのいずれの感情を込めて発声する場合も、「あり」が「なし」よりも短時間であった。なかでも、「なし」では悲しみの感情を込めた発声で他の2つの感情よりも潜時が長くなる傾向があるのに対して、「あり」ではいずれの感情を込めた場合もほぼ同じ潜時であった。また、実際の発声時間においては、怒りと悲しみの感情において「あり」の発声時間が「なし」よりも短時間である傾向が認められた。音声の周波数特性に関しては、二群間ではスペクトログラフィの目視上では明らかな違いが認められなかった。以上まとめると、プレコックス感の認められた症例では解体型が多く、音声採取時点で精神症状がより活発な傾向が認められた。また同群では感情をどのように発声に反映させるかという試行錯誤の時間がプレコックス感なしの群に比較して短く、感情移入の障害があると推察された

【目的】　研究者は進行性神経難病であるパーキンソン病患者の患者会の活動を通じて，パーキンソン病患者の家族の介護負担感には，患者の重症度以外にも影響を与えるものがあることを感じた。これを元に、患者および介護家族の病状理解度が介護家族自身の介護負担感や抑うつ度に関してどのように影響しているか，そこに患者の重症度の関与は認められるかなどについて明らかにすることが目的である。【調査対象者と実施方法】　首都圏のパーキンソン病友の会の会員の患者・介護家族を対象とした。調査票を個別に会員に郵送し，これを同じ封筒で郵送にて回収した。回答は無記名とし，833名の会員に2013年5月末に送付し，同年7月初旬までに335通の回答を得た（回収率：40.2％）。【研究方法】　回答を患者・家族ごとに番号付けし，適正に回答されているものだけを抽出した結果，95件（対回収件数：28.3％）のデータを利用した。そのうち，男性患者・女性介護者（以下タイプ1）のデータは54件，女性患者・男性介護者（以下タイプ2）のデータは41件であった。これらのデータの統計値（平均値や標準偏差）を把握し，さらに相関分析やパス解析を行った。統計処理には統計解析ソフトウェア（IBM SPSS Statistics 21）を用いた。【結果および考察】1）介護負担感とその他の要因との関係　患者による薬の種類・名前に関する知識が介護負担感を改善する要因となっていた。また，患者の重症度が上がると，介護負担感が増すという結果が得られた。2）介護者の抑うつ度，介護負担感とその他の要因との関係　介護者による薬の効果の知識が増せば，介護者の抑うつ度が減るという結果を得た。これは，新しい知見である。また介護者の抑うつ度が増せば，介護負担感が増すという結果が得られた。つまり，介護者による薬の効果に関する知識が増せば，介護者の抑うつ度が減り，介護負担感が減るということが推察されるが，直接的なパスは引けなかった。3）患者の抑うつ度とその他の要因との関係　患者の抑うつ度に与える影響要因は，タイプ１では，表れていない。タイプ２では，患者による患者自身の症状の理解・知識が上がると，また，長期間服薬しているとその効果が効かなくなる状態・症状（ウェアリング・オフ）に関する介護者の知識が上がると患者の抑うつ度が下がるという結果となった。一方，患者の重症度が増せば，患者の抑うつ度が増すという結果がでた。つまり，重症度が上がれば患者の抑うつ度が上がるが，患者による患者自身の症状の知識，介護者によるウェアリング・オフの知識が上がれば，患者の抑うつ度を減らすことができると推察された。【結論】　以上の結果から、患者による患者自身の症状の理解や，介護者による薬の効果やウェアリング・オフの知識というような病状理解度が上がれば，患者の抑うつ度，介護者の抑うつ度を改善することができると考えられる。主治医がこのことを理解し，不安軽減のための適切な心理教育などの対応を患者本人のみならず介護家族にも行うことが重要である。

　今回の研究は短期間であったこともあり、対象となった患者は1名のみであった。また、諸事情より治療開始直前のデータがとれず、やむを得ず治療中（抑うつ状態）と寛解状態に至った時のデータのみを比較することとなった。また、研究計画では抑うつ度の評価をHAM-Dにて行うとしたが、これも諸般の事情でSDS（Zung自記式抑うつスケール）に変更した。　対象症例において、抑うつ状態であった測定時点と臨床症状が寛解に至った測定時点の間隔は約9ヶ月であった。この間、抑うつ度を示すSDSは49点から38点と大幅に減少しほぼ正常域に達しており、臨床症状を裏付ける結果であった。しかし、SASS（職場復帰準備性評価シート）の点数は32点から34点とほとんど変化がなかった（ちなみにこれは職場復帰準備性としてはあまり高得点とは言えない）。すなわち、抑うつ状態が寛解に達しても職場復帰に関しては自信があるとは言えない状況であった。これは症例が1年以上という長きにわたり休業を続けているためであると考えられた。また、CogHealthの測定結果は、むしろ寛解状態において遅延再生タスクの反応速度が遅くなっていることが明らかとなった。以前別の症例でも臨床症状改善に相反して注意分散タスクの反応速度が落ちている例を経験している。その症例の経過も考慮すると、反応速度の低下はおそらく9ヶ月間の間に投与され増量された薬剤の影響が強いのではと考えられた。対象症例では比較的副作用の少ないとされるセロトニン再取り込み阻害剤（SSRI）が奏効せず、副作用が多い古典的な三環系抗うつ薬や気分安定薬を投与せざるを得ず、これが反応速度に影響を与えたのではないかと推察された。しかし、薬物療法開始直前や薬剤を中止した段階でのデータがとれていないため、確証は得られなかった。反応速度の低下は当然職務遂行能力を低下させるので、もし仮に薬剤の影響が明らかとなれば、従来の指導方針（服薬しながらの職場復帰）を見直す必要があるかもしれない。