加藤 基樹 (カトウ モトキ)

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所属

附属機関・学校 大学総合研究センター

職名

准教授(任期付)

兼担 【 表示 / 非表示

  • 社会科学総合学術院   社会科学部

  • 附属機関・学校   グローバルエデュケーションセンター

学歴 【 表示 / 非表示

  • 1997年04月
    -
    2005年03月

    東京農工大学大学院   連合農学研究科   生物生産学専攻  

  • 1994年04月
    -
    1997年03月

    早稲田大学大学院   経済学研究科   応用経済学専攻  

  • 1989年04月
    -
    1994年03月

    早稲田大学   政治経済学部   経済学科  

学位 【 表示 / 非表示

  • 東京農工大学   博士(農学)

経歴 【 表示 / 非表示

  • 2018年04月
    -
    継続中

    早稲田大学   大学総合研究センター   准教授

  • 2016年09月
    -
    継続中

    聖心女子大学   文学部   非常勤講師

  • 2017年04月
    -
    2019年03月

    早稲田大学   都市・地域研究所   招聘研究員

  • 2017年09月
    -
    2018年03月

    早稲田大学   人間科学部   非常勤講師

  • 2017年04月
    -
    2018年03月

    株式会社農林中金総合研究所   客員研究員

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所属学協会 【 表示 / 非表示

  • 2020年04月
    -
    継続中

    コミュニティ政策学会

  • 2011年04月
    -
    継続中

    日本地域学会

  • 1997年04月
    -
    2020年03月

    日本農業経済学会

  • 2007年04月
    -
    2019年03月

    日本農業法学会

 

研究分野 【 表示 / 非表示

  • 地域研究   地域連携学、農業経済学、地域経済学

研究キーワード 【 表示 / 非表示

  • 地域連携学

  • コミュニティ

  • 第6次産業化

  • まちづくり

  • コレクティブインパクト

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論文 【 表示 / 非表示

  • 大学生の地域連携活動の効果とその測定に関する研究

    加藤基樹

    日本地域学会第57回(2020年)年次大会学術発表論文集    2020年12月

  • 地域連携の学問的整理と地域連携教育プログラム

    加藤基樹

    日本地域学会第56回(2019年)年次大会学術発表論文集    2019年09月

  • 大学における地域連携教育の課題

    加藤基樹

    日本地域学会第55回(2018年)年次大会学術発表論文集    2018年10月

  • 複数クラス開講科目の授業リフレクション-早稲田大学「体験の言語化」を事例として-

    河井 亨, 岩井 雪乃, 兵藤 智佳, 和栗 百恵, 秋吉 恵, 加藤 基樹, 石野 由香里, 島崎 裕子

    名古屋高等教育研究   17   245 - 265  2017年03月

  • 宮城県気仙沼市にみる震災復興のまちづくりの理念と実践

    加藤 基樹, 植杉 大

    摂南経済研究   6 ( 1.2 ) 49 - 61  2016年03月

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書籍等出版物 【 表示 / 非表示

  • 2019年度 JA共済寄附講座 農からの地域連携 活動報告書

    早田宰, 落合基継, 加藤基樹, 沼田真一( 担当: 監修)

    早稲田大学社会科学部  2020年01月

  • 福祉社会へのアプローチ :

    大曽根, 寛, 森田, 慎二郎, 金川, めぐみ, 小西, 啓文( 担当: 共著,  担当範囲: 大学の社会貢献と地域連携教育の実践)

    成文堂  2019年05月 ISBN: 9784792333867

  • JA共済寄附講座 農からの地方創生 農カフェスタレポート

    早田宰, 落合基継, 加藤基樹, 佐々木孝子( 担当: 監修)

    早稲田大学社会科学総合学術院  2019年03月

  • 2018 JA共済寄附講座 農と地域社会(総合講座)報告書

    早田宰, 落合基継, 加藤基樹, 佐々木孝子( 担当: 監修)

    早稲田大学社会科学部  2019年03月

  • 早稲田大学 農林中央金庫・農林中金総合研究所寄附講座 2016年度 農山村体験実習報告書

    ( 担当: 編集)

    早稲田大学平山郁夫記念ボランティアセンター  2017年03月

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共同研究・競争的資金等の研究課題 【 表示 / 非表示

  • 地域連携学の構築とその教育プログラムの開発に関する研究

    基盤研究(C)

    研究期間:

    2020年04月
    -
    2024年03月
     

    加藤 基樹, 河井 亨, 早田 宰, 植杉 大

  • 漁業者高齢化の社会経済要因分析

    基盤研究(C)

    研究期間:

    2011年
    -
    2013年
     

    山下 東子, 堀口 健治, 下田 直樹, 工藤 貴史, 加藤 基樹

     概要を見る

    漁業者の高齢化は青壮年層の新規着業が少ない中で漁業者の多くが高齢になっても就業を中止しないために生じ、漁業就業者に占める65歳以上の漁業者数は34%を占めている。沿岸漁船漁業を中心に、漁業センサス等のデータ分析と実態調査から次の諸点が明らかになった。すなわち、高齢者の就業継続は自身の選択、社会保障の程度、地域における限定的な就業機会によって規定されること、加齢とともに労働強度を軽減できる漁業種類で高齢者の就業が継続されること、その結果高齢漁業者の生産性・漁労所得は若年層に比べて低位であること等である。研究成果の詳細については平成26年度刊の図書『漁業者高齢化と十年後の漁村』で公開予定である。

講演・口頭発表等 【 表示 / 非表示

  • 早稲田大学「震災復興のまちづくり」講座の展開と意義 まちづくりと地域連携の視点から

    早田宰, 加藤基樹  [招待有り]

    WAVOC主催 東日本大震災復興支援10年企画 3.11からの10年を振り返る ー早稲田と被災地のこれまでとこれからー  

    発表年月: 2021年03月

  • 大学生の地域連携活動の効果とその測定に関する研究

    加藤基樹

    日本地域学会 オンライン開催  

    発表年月: 2020年12月

  • 大学の地域連携におけるオンラインの可能性について

    加藤基樹

    <CTLT×DCC産学交流フォーラム>大学総合研究センター設置プロジェクト報告会  

    発表年月: 2020年12月

  • 日本の人口減少期における「地域連携」の役割

    加藤基樹

    アジアの社会イノベーションとコミュニティ開発:グローバルな歴史とガバナンスの文脈から   早稲田大学先端社会科学研究所、早稲田大学グローバルアジア研究拠点、早稲田大学社会科学学会  

    発表年月: 2019年12月

  • 早稲田大学における地域連携演習履修者の特性に関する一考察

    遠藤健, 加藤基樹

    大学教育学会  

    発表年月: 2019年11月

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特定課題研究 【 表示 / 非表示

  • 大学教育における地域連携の実態と課題

    2018年  

     概要を見る

    大学における地域連携の実態把握とそこから抽出される課題の明確化ため、本研究では、全国の国立大学のウェブサイトから、大学の地域連携に関する考え方と地域連携を担当する部署について記述を集め、全86大学についてデータベースを作成した。また、これをもとに、テキストマイニングによって、特徴の見える化、類型化を行った。それで得られた特徴は、①地域医療の拠点としての役割とそのシステム、②大学の研究成果、知見による貢献、③科学的手法による課題解決であった。とくに、地域連携研究の成果のもっとも多い医療については、国立大学の多くが医学部をもっていることが関係していると思われる。

  • FITにおける木質バイオマス発電の実態と課題

    2016年  

     概要を見る

    FITにおける木質バイオマス発電の実態と課題を明らかにするために、継続的に現地調査を行っている長野県塩尻市と宮城県気仙沼市にて調査を行った。このうち気仙沼の事例は、2017年2月に東北経済産業局の「東北再生可能エネルギー利活用大賞」を受賞している。その結果、未利用材が、FITの木質バイオマス発電に効果的に利用されるためには、①未利用材供給のためのサプライチェーンセンターと②発電の際に発生した熱資源の有効利用として電熱併給の2点の確立が条件となる、と考えた。また、畜産バイオマス発電の実態調査を鹿児島県と熊本県で行ったが、熊本では震災で大きな被害を受けており、一部でかなり困難な状況にあることがわかった。

  • FITにおける林野所有と地域金融の機能に関する実態的研究

    2014年  

     概要を見る

    2014年度は、電力会社が太陽光発電による買電を受付保留にするなど、FITの制度についていくつかの課題が明らかになり、社会的にも大きな影響を与えたが、本研究では、2013年度に続いて、宮城県気仙沼市の「気仙沼リアスの森バイオマスパワープロジェクト」、長野県塩尻市の「信州Fパワープロジェクト」について、それぞれ行政、事業主体、森林組合等への現地調査を行った。さらにバイオマス発電を林野利用の活性化だけでなく、林産物、農産物、水産物の販売、また、それらの6次化によって、地域活性化を総合的に分析しようと考え、道の駅やJA等の直売所の調査によって、入会林野に関連するFITの総合的な影響の実態について考察した。

  • 入会林野における再生可能エネルギー導入の可能性とその担い手に関する実態的研究

    2013年  

     概要を見る

    長野県における森林バイオマスの再生可能エネルギー利用について、全体の概要を長野県林務部、環境部、農政部より聞き取りをおこない、また信州F-POWERプロジェクトについて、塩尻市経済事業部FPプロジェクト推進室の担当者より聞き取りを行った。ここでは、木材加工と木質バイオマス発電の施設整備の概要と地域エネルギー自給率向上と地域の雇用創出の展望について話を聞くことができた。また、森林所有者集団としての松本広域森林組合は、前年の聞き取りにおいて、同事業について関心を示していなかったが、今年度においては、木材供給の中心的な役割を担っていることがわかった。本事業への関心は、木材の出し手である松本広域森林組合の組合員など、林野の所有者がどのような意思決定を行い、地域経済に影響を与えたか、また、地域金融の点からのこの事業をどのように評価できるか、という点にある。既存のバイオマス発電、とくに、木質バイオマス発電の先行研究の精査からも、木材の出し手と地域金融の側面が抜け落ちていることが確認できたために、これを研究の核として科研費の基盤研究(C)に応募した。また、熊本県、鹿児島県の調査では、九州地方におけるバイオマスタウン構想、とくに、木質バイオマスの取り組みについて聞き取りを行った。バイオマスタウンについては、熊本県と鹿児島県で26市町村が公表しているが、ここでは、木質バイオマス発電よりも畜産バイオマスを中心とした取り組みがなされており、曽於市やJAそお鹿児島の取り組みが先進事例として注目される。さらに、林産物や畜産加工品による地域活性化と対比するために、水産物、農産物とその加工品の直売について、天草市の道の駅で調査を行った。ここでは施設の希望は比較的小さいが、水産物のためにいけすを設置し、みかん、いちご、野菜などの農産物とともに販売している実態をみることができた。なお、上記の長野県調査、および、宮城県気仙沼における「木質バイオマス発電事業」の別調査は、摂南大学経済学部植杉准教授、および、植杉ゼミ生と一緒に行い、植杉准教授とは数回の研究会を行った。

  • 入会林野における逆コモンズの悲劇とその対応に関する実態的研究

    2012年  

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    農山村の過疎化、高齢化によって、今日の入会林野の多くは誰も利用・管理しないまま、あるいは処分ができないという状態になってしまった。これはガレット・ハーディンの指摘とは全く逆の意味での悲劇であり、本研究は、日本型のコモンズで起きた「逆・コモンズの悲劇」の状態にあるとの前提のもと、その対応策を検討するものである。ところが、本研究開始後、2012年7月に「再生可能エネルギーの固定価格買取制度」が成立した。これによって、従前の林業経営よりもはるかに収益性の高い間伐材を中心としたバイオマス買取制度が成立し、また牧野では、畜産との連携によってメタン発酵によるガス化発電が可能になり、これらは投資効率から高い利回りが指摘されることになった。つまり、入会林野は再生可能エネルギーを供給する大きな可能性を持つことになったのであり、地元集落等にとっても、入会林野を所有、利用することにこれまでと違った意味合いが発生することとなった。そこで、これまでの入会林野利用の実態を踏まえて、買取制度の成立によってどのような変化がもたらされるか、そして、その担い手としての認可地縁団体の役割、展望と課題について検討し、これを2013年度の科学研究費応募の課題とした。したがって本研究は、同応募への先行研究の形をとることになった。具体的には、長野県野沢温泉村の野沢組、同県長野市(旧戸隠村)の中社組の入会林野利用の実態を調査し、また、間伐材によるバイオマス発電への展望について聞き取りを行った。結果としては、両地域とも同買取制度の状況を把握していなかったため、その取り組みはこれからということであった。また、長野市開発公社では、戸隠村地域のスキー場リフト経営が同公社に移管された経緯について聞き取りを行った。長野県松本市の松本広域森林組合では、これまでのところ、同買取制度への対応は見られないが、県が塩尻市にプラント建設を計画しているとのことだった。今後の詳細に調査することとしたい。また、鹿児島県の調査では、同買取制度への対応として、農業用水路における小水力発電導入について、鹿児島県土地改良団体連合会より聞き取りをおこなった。これによれば、県内土地改良区に対して案内はしているが、積極的な問い合わせは少ないが、他方で、民間業者の参入が見られるとのことであった。南阿蘇村では入会牧野を採草放牧地として利用している実態があったが、現在のところ、新たなバイオマス的利用には結びついていないとのことであった。なお、研究協力者の植杉は、地域金融を研究テーマとしており、入会林野をバイオマス発電利用することになった場合の資金調達について、地域金融の役割を実態的に把握、分析することを今後の研究課題としてあげている。

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現在担当している科目 【 表示 / 非表示

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担当経験のある科目(授業) 【 表示 / 非表示

  • 地域連携学

    早稲田大学  

    2019年04月
    -
    継続中
     

  • 農からの社会連携

    早稲田大学  

    2021年04月
    -
    継続中
     

  • 地域連携演習:プレゼンテーション演習

    早稲田大学  

    2021年04月
    -
    継続中
     

  • 地域連携演習:レポート演習

    早稲田大学  

    2021年04月
    -
    継続中
     

  • 地域連携演習:ケーススタディ

    早稲田大学  

    2020年04月
    -
    継続中
     

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委員歴 【 表示 / 非表示

  • 2015年04月
    -
    2017年03月

    文部科学省「地(知)の拠点大学による地方創生推進事業」選定委員会  専門委員

  • 2013年04月
    -
    2016年03月

    総務省 域学連携地域活力創出モデル実証事業 松代フィールドワーク実行委員会  委員

  • 2009年04月
    -
    2010年03月

    農林水産省委託  土地改良区基盤強化推進委員会、事前積立推進委員会 委員

  • 2008年04月
    -
    2009年03月

    農林水産省委託  土地改良区組織運営基盤強化推進委員会

社会貢献活動 【 表示 / 非表示

  • 新潟県立糸魚川高校「プレゼンテーション講座」

    2020年11月
    -
     

  • 早稲田摂陵中学高校「ボランティア講座」

    2014年
    -
    2016年

  • 新潟県立松代高校「高校生のためのボランティア講座」

    2014年08月
    -
     

  • 農林水産省「新事業創出人材育成プログラム」ワセダアグローカルスクール

    2012年
    -
    2014年

メディア報道 【 表示 / 非表示

  • 大学の地域連携とその実践

    新聞・雑誌

    執筆者: 本人  

    読売新聞オンライン  

    2018年12月

  • ある基盤整備事業計画から見えてきた現代的課題(2)

    新聞・雑誌

    執筆者: 本人  

    土地改良新聞  

    2013年06月

  • ある基盤整備事業計画から見えてきた現代的課題(1)

    新聞・雑誌

    執筆者: 本人  

    土地改良新聞  

    2013年05月