大月 友 (オオツキ トム)

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所属

人間科学学術院 人間科学部

職名

准教授

ホームページ

https://www.ohtsuki-lab.info/

学位 【 表示 / 非表示

  • 広島国際大学   博士(臨床心理学)

所属学協会 【 表示 / 非表示

  •  
     
     

    日本カウンセリング学会

  •  
     
     

    日本心理臨床学会

  •  
     
     

    日本認知療法・認知行動療法学会

  •  
     
     

    日本心理学会

  •  
     
     

    日本認知・行動療法学会

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研究分野 【 表示 / 非表示

  • 実験心理学

  • 臨床心理学

研究キーワード 【 表示 / 非表示

  • 組織行動マネジメント(OBM)

  • パフォーマンス・マネジメント

  • アクセプタンス&コミットメント・セラピー(ACT)

  • 心理的柔軟性モデル

  • 関係フレーム理論(RFT)

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論文 【 表示 / 非表示

  • Reliability and Validity of the Implicit Relational Assessment Procedure (IRAP) as a Measure of Change Agenda

    Inoue, K, Shima, T, Thakahashi, M, Lee, S. K, Ohtsuki, T, Kumano, H

    The Psychological Record   70   499 - 513  2020年09月  [査読有り]

  • Acceptance and commitment therapy as a school-based group intervention for adolescents: An open-label trial

    Takahashi F, Ishizu K, Matsubara, K, Ohtsuki T, Shimoda Y

    Journal of Contextual Behavioral Science   16   71 - 79  2020年04月  [査読有り]

  • 小中学生を対象とした学級単位でのアンガーマネジメント教育の研究動向

    下田芳幸, 寺坂明子, 石津憲一郎, 大月 友, 稲田尚子

    心理臨床学研究   38 ( 1 ) 46 - 56  2020年

  • Bon Voyage: Developing a scale for measuring value among younger populations and examining its reliability and validity

    Kenichiro Ishizu, Tomu Ohtsuki, Yoshiyuki Shimoda, Fumito Takahashi

    Journal of Contextual Behavioral Science   15 ( 1 ) 153 - 161  2020年01月  [査読有り]

  • 中学生の怒りへの対処に関する研究の動向

    下田芳幸, 寺坂明子, 石津憲一郎, 大月 友

    佐賀大学大学院学校教育学研究科研究紀要   3   19 - 30  2019年03月

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書籍等出版物 【 表示 / 非表示

  • 言語と行動の心理学 行動分析学をまなぶ

    谷 晋二( 担当: 分担執筆)

    金剛出版  2020年04月

  • 改訂版 認知行動療法

    下山晴彦, 神村栄一( 担当: 分担執筆)

    放送大学教育振興会  2020年03月

  • 臨床言語心理学の可能性

    武藤 崇( 担当: 分担執筆)

    晃洋書房  2019年09月

  • 認知行動療法辞典

    日本認知, 行動療法( 担当: 共編者(共編著者))

    丸善出版  2019年08月

  • 行動分析学辞典

    日本行動分析( 担当: 分担執筆)

    丸善出版  2019年04月

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Misc 【 表示 / 非表示

  • 関係フレーム理論 基礎理論を学ぶ

    大月 友

    臨床心理学   18 ( 1 ) 24 - 27  2018年

  • 学校で役立つ認知行動療法

    宮前義和, 大月 友, 佐藤美幸, 大久保賢一, 伊藤美奈子, 戸田有一

    教育心理学年報   56   256 - 264  2017年

受賞 【 表示 / 非表示

  • 日本認知・行動療法学会内山記念賞

    2017年09月  

  • 日本行動療法学会内山記念賞

    2007年11月  

共同研究・競争的資金等の研究課題 【 表示 / 非表示

  • 小中学生の怒りの向社会的処理の特徴とそれを踏まえた心理教育プログラムの開発

    研究期間:

    2018年04月
    -
    2022年03月
     

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    研究課題のうち、怒り反芻に関しては、仮翻訳された尺度データを収集・分析して、その因子構造を検討した。その結果、海外の因子構造と異なることが示され、翻訳の再修正の課題と文化差の検討の必要性が示された(学会発表済)。この結果を踏まえて、現在、改善版のデータを収集し終えることができ、データの分析を行っているところである。2020年度中に学会発表または論文投稿を行う予定である。怒りの適応的対処については、データの収集を終え、現在分析中である。想定されたものに近い尺度構成となることが確認されている。2020年度に開催予定の学会にて発表を行う予定であり、論文投稿も行いたい。また、中高生における感情に対する評価が学校での怒りに関連するかを検討するために調査を行い、感情への評価が学校での怒りの側面に様々な影響を及ぼすという結果を得た。この結果を踏まえた学校での適応的な怒り対処について考察した(大学院紀要に掲載済)。また、国内外の学級単位でのアンガーマネジメント研究をレビューし、構成する授業内容についての知見を得た(学会誌に印刷中)。当初予定していたデータ収集が終わり、分析できている点。一部についてはデータ解析も終わり、学会発表が済んでいるほか、現在投稿論文を執筆中である点。調査研究に関しては、収集したデータの分析を行い、論文化を進めていく。実践研究に関しては、一部行っている実践のデータを収集し、分析を進めていく。ただし新型コロナウイルス感染症の影響で、実践研究については状況に合わせて対応を行う必要がある

  • アクセプタンスと価値に着目した思春期・青年期の学校適応を向上させる教育支援

    研究期間:

    2018年04月
    -
    2021年03月
     

     概要を見る

    令和元年度は,中学生の学校適応を向上させるプログラム作成のための基礎研究の一環として,短期縦断的に体験の回避,抑うつ傾向,学校享受感の相互関連性を検討することを目的とした研究を行った。上記の3つに関する尺度を,1カ月おきに3回に渡って測定した。580名の中学生のデータを対象とし,交差遅れ効果モデルを用いた分析の結果,第一に体験の回避と学校享受感とが,相互に影響し合っていることが示された。具体的には,体験の回避は学校享受感を低下させ,学校享受感の高さは体験の回避を下げる方向で作用することが明らかとなった。このことは,ネガティブ感情や感覚が個人の中に生起することを避けようとする傾向と学校適応感とが,長期的に関連し合っていることを表している。上記に加え,これら2つの要因は,後の抑うつ傾向を予測することも示された。一方で,抑うつ傾向はのちの体験回避と学校享受感を予測することはなく,体験の回避と学校享受感が中学生の抑うつ傾向の先行要因となることが明らかとなった。これらの結果は,子供たちが,学校の中でポジティブ感情や受け入れられているといった感覚をより持っていることや,マインドフルネスやコンパッション等の「アクセプタンス」とは互いに関連すること,そしてこれらに対する心理教育的な介入や支援が,子供の内的なメンタルヘルスの向上に対して重要であることを示唆している。また,こうした結果は,概ね海外等で行われてきた先行研究に沿うものであり,本研究結果も,子供たちへの介入や支援の際のエビデンスになると思われる。令和元年度については,予定していた調査研究を終えることができている。令和2年度については,予定していた怒り対処と問題行動(外在的不適応),価値の明確さとの関係を検討し,教育支援プログラムの作成に生かしていく

  • 対人援助職者のバーンアウト予防のためのACTプログラムの開発

    研究期間:

    2018年04月
    -
    2021年03月
     

     概要を見る

    2019年度は、当初の予定通り、以下の研究及び発表を行った。(1)対面型の個人ACTプログラムの開発とその効果検証に関する研究発表(Association of Contextual Behavioral Science)(2)心理的柔軟性とバーンアウト、ストレスに関する縦断調査研究<BR>2018年度に実施した、(1)のシングルケースデザインによるACTの価値の明確化やコミットメント手続きの効果検証に関して、学会発表を行った。なお、2018年度の実施済みの(a)対人援助職を対象とした対面型・研修型の集団ACTプログラムの効果検証に関して、解析方法に関する改善を行い、論文化の準備を進めている。また、同様に2018年度実施済みの(b)対人援助職者を対象とした動画コンテンツによるACTプログラムの効果検証に関しても、論文化の準備を進めている。さらに2019年度は新規のデータ収集として、(2)の心理的柔軟性とバーンアウト、ストレスに関する縦断調査研を実施した。対人援助職者(小学校・中学校・高校教員、看護師、准看護師、保育士、幼稚園教諭)300名を対象に、2時点でのストレッサー、プロセス変数(心理的柔軟性・認知的フュージョン・価値とコミットメント)、アウトカム変数(バーンアウト、ワークエンゲージメント)のデータを収集した。得られたデータのクリーニング作業を行い、解析及びその結果に関する議論を進めている。当初計画では、研究I(心理的柔軟性とバーンアウト、ストレスに関する縦断調査研究)はH30、R1年度に実施する予定であり、昨年度(R1)データ収集が完了したことで、予定通りの進捗状況となっている。また、研究II(対面型・研修型でのACTプログラムの開発とその効果検証)はR1年度実施予定であったが、H30年度に完了できたため順調である。現在のところ、R2年度中に論文化する計画でいる。また、研究III(動画コンテンツ+ワークブックによるセルフヘルプ型プログラムの開発)に関しては、2件のパイロットスタディがH30年度に実施できたことで、今年度はこのプログラムの精緻化を行うことになる。今後、研究III(動画コンテンツ+ワークブックによるセルフヘルプ型プログラムの開発)に向けて、動画コンテンツやワークブックの準備を進める予定である。また、その効果検証として、対人援助職者(小中学校の教員を予定)に対して、個別の介入効果の検証を行う予定でいる。しかしながら、現在、新型コロナ感染症の影響による、学校現場が通常とは異なる状況下であるため、実施時期に関しては慎重に検討したいと考えている

  • 思春期における心理的柔軟性を高める介入プログラムの開発

    研究期間:

    2014年04月
    -
    2017年03月
     

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    中学生の心理的柔軟性を高めるプログラムの開発を目的とした一連の研究として,5つの基礎的研究及び1つの介入研究を行った。まずは,心理的柔軟性を構成する要素として注目されている体験回避と認知的フュージョンが思春期の心理的適応にどのような影響を及ぼすのかを6つの調査研究から検討した。その結果,体験回避は心理的適応の維持に関連していることが示された。続いて,こうした基礎的研究の結果に基づき,中学生の心理的柔軟性を高める学級集団を対象とした介入プログラムを作成し,実施した。その結果,介入群は統制群と比較し,ストレスや体験回避の得点に変化が見られ,介入プログラムの一定の妥当性が示された

  • 社会不安障害における潜在的連合の検討

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    本研究は、人前で不安になる心理現象に影響を与えている、個人の認知メカニズムを検討することを目的とした。研究の結果、本人が自身のパフォーマンスを低く評価し、それに捉われる程度が高いほど、スピーチ中の不安感が強いことが示された。一方、潜在的に社会的場面と負の情動の結びつきが強い者ほど、スピーチ中の生理的反応が強まることが示唆された。このことから、認知の顕在的側面と潜在的側面は、異なる不安の様相と関連することが明らかにされた

講演・口頭発表等 【 表示 / 非表示

  • 子どもの育ちを基盤とした学級のユニバーサルデザイン化

    大月 友

    日本教育心理学会第61回総会  

    発表年月: 2019年09月

  • エクスポージャーの最前線:制止学習アプローチの可能性を探る

    大月 友

    日本認知・行動療法学会第45回大会  

    発表年月: 2019年09月

  • Reciprocal relations between experiential avoidance and entrace examinations among Japanese adolescents

    Yoshiyuki Shimoda, Kenichiro Ishizu, Tomu Ohtsuki

    ISSID Conference 2019  

    発表年月: 2019年08月

  • 学校不適応の児童生徒への効果的な支援に関する研究(3)

    松添万里子, 小林正幸, 早川惠子, 大月 友

    日本カウンセリング学会第52回大会  

    発表年月: 2019年08月

  • 学校不適応の児童生徒への効果的な支援に関する研究(2)

    小林正幸, 早川惠子, 松添万里子, 大月 友

    日本カウンセリング学会第52回大会  

    発表年月: 2019年08月

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特定課題研究 【 表示 / 非表示

  • 社会人の心理的柔軟性の向上を目指した心理教育プログラムの開発

    2020年   井上和哉

     概要を見る

    社会人対象の心理的柔軟性向上を目指した心理教育プログラムとして、2020年度は心理教育に用いるアニメーション動画を作成した。3〜10分程度のアニメーション動画を作成し、心理教育の介入時に参加者に視聴していただくこと、さらに、宿題として時間の空いている際に視聴していただくことを想定している。動画は17本作成し、1本ずつテーマが決まっており、忙しい社会人でも各自のペースで視聴できるよう工夫している。配信はvimeoを用いて実施する予定である。また、大学生を対象として動画視聴による理解度や心理的柔軟性の変化を検討するためのパイロットスタディも実施した。

  • 中学生の心理的柔軟性の向上を目指した心理教育プログラムの開発

    2019年  

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    中学生を対象としたアクセプタンス&コミットメント・セラピー(ACT)を用いたユニバーサル介入の効果検証を実施した。その結果、自尊心尺度などの適応指標に対する一定の効果が確認されたものの、想定されていたプロセス変数(心理的柔軟性)の変化は確認されなかった。そのため、今後はプロセス変数としての心理的柔軟性の向上をさらに目標としたプログラムの精緻化が求められる。

  • 教職員の心理的柔軟性を守るための介入プログラムの開発

    2017年  

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    2017年度は、社会人の心理的柔軟性を促進するための介入プログラムとして、アクセプタンス&コミットメント・セラピーのコア・プロセスの中で、「価値の明確化」と「コミットされた行為」に焦点化したプログラムを探索的に作成し、その効果検証のパイロットスタディを実施した。1事例実験デザインの対象者間マルチベースラインデザインを用いて介入効果の検討を行ったところ、4名中2名において有意な職務上のパフォーマンス改善が確認された。一方で、質問紙による主観評定には有意な変化は示されなかった。介入効果の示された対象者とそうでない対象者の相違点などが考察された。

  • 若者の適応促進のための心理教育プログラムの開発

    2016年  

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    本研究は、若者の心理適応促進における、心理的柔軟性の役割を検討し、心理的柔軟性促進のための心理教育的プログラムの開発を試みることを目的とした。2016年度は、心理的柔軟性の中の「価値とコミットメント」に焦点を当てたオリジナル尺度を作成、調査実施、分析を進めた。さらに、中学生を対象とした心理的柔軟性促進のための心理教育プログラムを作成し、パイロットスタディとして実施した。また、大学生を対象として介入技法の効果を検証する実験研究を4種類実施した。研究全体を通して、若者の心理的適応において心理的柔軟性の促進が効果的であることが示された。順次、研究成果の発表を進めている。

  • 関係フレーム理論における関係反応の評価手続きの開発

    2015年  

     概要を見る

    本研究課題の目的は、「恣意的に適用可能な関係反応」の評価手続きの開発に関して、基礎的知見を積み上げることであった。関係反応とは、人間の言語や認知に関する行動分析学的理解を提供する関係フレーム理論において、人間の言語や認知の基盤となる行動として着目されるオペラント行動である。言語発達・認知発達に関する問題からメンタルヘルス上の問題まで、人間の言語や認知に関する問題へのアプローチとして、関係反応に関する研究が期待されている。本研究では、人間のセルフコントロールに焦点を当てて、新たな関係反応の評価手続きとセルフコントロールの関連を検討した。

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現在担当している科目 【 表示 / 非表示

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