吉田 文 (ヨシダ アヤ)

写真a

所属

教育・総合科学学術院 教育学部

職名

教授

兼担 【 表示 / 非表示

  • 教育・総合科学学術院   大学院教育学研究科

  • 附属機関・学校   グローバルエデュケーションセンター

学歴 【 表示 / 非表示

  • 1981年04月
    -
    1989年03月

    東京大学大学院   教育学研究科   教育社会学  

  • 1981年04月
    -
    1989年03月

    東京大学大学院   教育学研究科   教育社会学  

  • 1977年04月
    -
    1981年03月

    東京大学   文学部   国史学科  

学位 【 表示 / 非表示

  • 東京大学   博士

経歴 【 表示 / 非表示

  • 2008年04月
    -
     

    早稲田大学   教育・総合科学学術院   教授

  • 1997年04月
    -
    2008年03月

    メディア教育開発センター(組織変更による配置換え)   研究開発部   助教授(~200106)、教授(200107~)

  • 2002年
    -
     

    メディア教育開発センター教授

  • 2002年
    -
     

    メディア教育開発センター教授

  • 1995年04月
    -
    1997年03月

    カリフォルニア大学バークレイ校   高等教育研究センター   客員研究員

全件表示 >>

所属学協会 【 表示 / 非表示

  •  
     
     

    日本産業教育学会

  •  
     
     

    日本社会学会

  •  
     
     

    教育史学会

  •  
     
     

    日本教育学会

  •  
     
     

    日本高等教育学会

全件表示 >>

 

研究分野 【 表示 / 非表示

  • 教育社会学

研究キーワード 【 表示 / 非表示

  • 教育社会学、高等教育

論文 【 表示 / 非表示

  • 菅原亮芳 著 『近代日本における学校選択情報 ―雑誌メディアは何を伝えたのか』

    吉田 文

    日本の教育史学   58 ( 0 ) 132 - 134  2015年

    CiNii

  • 社会科学系大学院修士課程の教育 : 学生に対する評価との関連で(I-9部会 高等教育と人材養成,研究発表I)

    吉田 文, 二宮 祐

    日本教育社会学会大会発表要旨集録   ( 66 ) 126 - 129  2014年09月

    CiNii

  • 「グローバル人材の育成」と日本の大学教育 : 議論のローカリズムをめぐって(<特集>グローバル化と教育内容)

    吉田 文

    教育學研究   81 ( 2 ) 164 - 175  2014年06月

     概要を見る

    本論文は、「グローバル人材の育成」をめぐる諸アクターの行動を分析し、グローバル人材を論じつつも、それがローカルな視点に立脚するものであるかを明らかにする。分析の結果、1.2000年代に入り産業界は海外勤務従業員の育成を課題としてグローバル人材を論じはじめ、2.2000年代後半には、それが大学の課題となり、3.文科省は競争的資金で大学を誘導し、4.大学は海外留学と実践的な英語教育に力を入れ、5.小規模大学もグローバルを鍵とした学部・学科の改編を実施していることが明らかになり、これらが時間的にも空間的にもローカルな閉じた議論であることを指摘した。

    CiNii

  • 教育の社会理論の可能性:──特集の趣旨と教育研究の課題──

    吉田 文

    教育社会学研究   94 ( 0 ) 137 - 149  2014年

     概要を見る

    本論文の目的は,第1に,本号の特集の趣旨説明を行い,第2に,特集論文の内容をまとめ,それらに共通する新たな方向性を模索し,第3に,近年の欧米の教育社会学研究の理論に対するスタンスについて概略を提示することにある。<BR> 第1に,教育社会学研究におけるポストモダン理論の流行後,2000年代に入ると理論の拡散状況が生じている。そのなかで本特集では,教育社会学の理論の新たな可能性を,教育の近接領域にも拡大して検討することを意図した。<BR> 第2に,具体的には,1.ポストモダン理論の現在,2.ギデンス,ルーマンの理論の可能性,3.社会哲学,社会福祉学などの近接領域の理論の,教育を分析する際の有効性の3点を検討することとした。6本の論文からは,1.教育の射程を生涯教育に拡張して理論化すること,2.ベックなどが提唱する「個人化」という視点が不可欠になっていること,3.市民という政治主体とその形成に関する教育の役割への着目が,3つの共通する新たな方向性であることが明らかになった。<BR> 第3に,イギリスの教育社会学では,2000年代中頃まで主流であった文化的転回論から,近年では伝統的な「政治算術」が復活し,しかしそこに主体的行為を組み込んだ理論化が図られている。アメリカでは量的研究が主であり,理論不在の状況があることが指摘されており,英米における理論の扱い方は異なるようだ。<BR> こうしたなか日本の教育社会学研究が,理論をどのように扱っていくのか,それが問われている。

    CiNii

  • 3. 教職大学院で何を獲得するのか? : 全国教職大学院学生意識調査より(III-5部会 大学生,研究発表III)

    吉田 文, 河野 志穂, 御手洗 明佳, 松本 暢平, 飯田 陸央

    日本教育社会学会大会発表要旨集録   ( 65 ) 228 - 231  2013年09月

    CiNii

全件表示 >>

書籍等出版物 【 表示 / 非表示

  • 『「再」取得学歴を問う』

    吉田 文( 担当: 編集)

    東信堂  2014年

  • “The State and Private Higher Education in Japan: the end of egalitarian policy?,” Higher Education and the State: changing relationships in Europa and East Asia

    Aya YOSHIDA( 担当: 分担執筆)

    Symposium Books Ltd.  2013年 ISBN: 9781873927762

  • 『大学と教養教育—戦後日本における模索—』

    吉田 文( 担当: 単著)

    岩波書店  2013年

  • 「序論—大学を取り巻くグローバリゼーションと未来」『シリーズ大学1 グローバリゼーション,社会変動と大学』

    吉田 文

    岩波書店  2013年 ISBN: 9784000286114

  • 「グローバリゼーションと大学」『シリーズ大学1 グローバリゼーション,社会変動と大学』

    吉田 文

    岩波書店  2013年 ISBN: 9784000286114

全件表示 >>

共同研究・競争的資金等の研究課題 【 表示 / 非表示

  • 現代日本における「大学生の学習行動」に関する総合的研究

    研究期間:

    2020年04月
    -
    2024年03月
     

     概要を見る

    本研究では、学生の学習行動の構造を読み解くにあたって、【大学生調査パート】と【国際比較パート】の二つを柱に設定する。【大学生調査パート】では、大学生や卒業生、高校教員へのインタビュー調査ならびに大規模な質問紙調査を実施し、現代大学生の学習行動のリアルを浮き彫りにする。【国際比較パート】では、近隣のアジアや「学生の学習時間」の比較対象として政策的にも取り上げられることが多い米国、そしてリカレント教育が発展している北欧への訪問調査を実施し、日本の現状を相対的に位置づけることを試みる。両パートの知見は適宜メンバー間で共有し、計画した調査がすべて終わったところで総合的な分析ならびに考察を展開する

  • 知のオープン化時代の大学・科学相関システムの再構築

    研究期間:

    2019年04月
    -
    2022年03月
     

     概要を見る

    今日の科学は「科学の危機」に直面し、大学政策は何かにつけて大学がダメだという議論に陥りがちである。しかし、大学問題の根本には脆弱な根拠に基づく大学改革・大学政策、大学と噛み合わない科学振興がある。そこで、(1)大学政策に関して政策立案と政策運営の妥当性を反省的に検証し、(2)政策立案に学問知がいかに関わってきたか、適時的確なデータや研究成果を提供してきたか、方法は適切であったかをレビューし、(3)科学の現実を踏まえた大学論、科学の揺籃たる大学を取り込んだ科学論を構想する。これらを踏まえ、(4)大学論、科学論、政策論の協働により、新しい大学像・科学像、大学・科学相関システムをリデザインする

  • 大学における教養教育と専門教育の葛藤解決の方策に関する研究:日・欧・米の比較

    研究期間:

    2019年04月
    -
    2022年03月
     

     概要を見る

    本研究は、専門教育主体の学士課程において、専門教育との共存が容易ではないと言われてきた教養教育を、どのように共存させ機能させているか、カリキュラム・マネジメントという視点から、1.教育理念、2.教育内容・方法、3.教員組織、4.高校や労働市場との接続、5.維持費用の5つの視点を設定し、これらの構造的関係に着目しつつ、各種の文献資料、大学団体や大学関係者へのインタビューなどをもとに、ヨーロッパ、アメリカ、日本を対象として分析し、3地域における共通性や差異を明らかにすることを目的とする。これはまた、困難を抱え続けてきた日本の教養教育の、今後の在り方に示唆を得ることをもう1つの目的としている

  • 参照基準の利用状況を通した大学教育のカリキュラム改善に関する組織文脈的要因の考察

    研究期間:

    2017年04月
    -
    2020年03月
     

     概要を見る

    大学におけるカリキュラム改善の過程における組織文脈を明らかにし、その組織文脈の中で日本学術会議の「分野別参照基準」の持つ意味を明らかにすることを目的として、以下のような調査活動を行った。(1)2017年に実施した私立大学の経営学科に加えて2019年度は私立大学理科教員養成系、国立大学医学部においてそれぞれ「物理学・天文学分野の参照基準」、「医学分野の参照基準を資料として教員のワークショップ、個別ヒアリングを行い、現場における評価、実践についての知見を獲た。(2)日本学術会議の「物理学・天文学分野の参照基準」を参考にして学位プログラムの学修目標を明示する教学マネジメントを実施している九州大学の現地調査を実施し、参照基準の有効性についての確認を行った。特に、参照基準による教学改革において、教育の共通性(普遍性)と多様性を保証し、また可視化することの意義が確認された。(3)日本学術会議の「分野別参照基準の策定」と同様の取り組みを行っている海外の機関の現地調査を2017年、2018年に実施したことの成果の取りまとめを行った。英国におけるSubject Benchmark Standardの位置付け、改訂・策定のプロセス、大学での学びと雇用主・職業との関係は今後の日本における大学教育の質保証のプロセスにおいて参考となる。欧州のCALOHEEも雇用主・職業との関係を重視している。米国においては各分野の学会がそれぞれ独自に同様のことを行っている。2018年に行った全参照基準の概要の英訳、「社会福祉学分野の参照基準」・「物理学・天文学分野の参照基準」の本文の英訳、並びに他機関によるいくつかの分野の参照基準を海外の機関に発信し今後国際的連携の基礎資料としている。(4)以上の成果のまとめを兼ねて日本学術会議など関係機関との共催によって参照基準と教学マネジメントに関するシンポジウムを開催した。令和元年度が最終年度であるため、記入しない。令和元年度が最終年度であるため、記入しない

  • 大学教育のグローバル・スタディーズ 競争・連携・アイデンティティ

    研究期間:

    2016年07月
    -
    2019年03月
     

     概要を見る

    本年度は、研究計画にもとづき、下記の作業を進めた。(1)先行研究の整理:申請メンバーがすでに持つ研究蓄積をもとに、先行研究の整理を行った。具体的には、研究メンバー及びオランダなど海外の専門家との会合・連絡を重ね、その成果のまとめを3月に開催した全体会合(米国・メキシコの専門家が出席)において集約した。(2)共通の分析枠組みの確立:3月の全体会合において米国・メキシコ、また事前にオランダの専門家およびメンバーと会合を行い、グローバル化からバルカン化など複数の国際枠組みを組み合わせて高等教育の世界的な展開を議論することを前提としたグローバル・スタディーズとしての枠組みを確立した。また、その成果をもとに香港比較教育学会で研究代表者である米澤彰純が基調講演を行い、比較教育研究の第一人者であるMark Bray香港大学教授などとの意見交換を行った。(3)事例調査(海外・日本)の調査実施準備:研究メンバーの今までの研究蓄積及び先行研究の整理をもとに、(2)で定めた枠組みによる事例調査の実施準備を完了した。メンバーで再度調整を行い、訪問国・大学についての分担等を協議、計画を立てた。海外訪問国は、予定通りオランダ、米国、オーストラリア、韓国、マレーシアとすることを確認した。日本での分析対象についても絞り込みを進めた。(4)質問表調査の実施:次年度実施を計画していた日本の大学を対象とした国際化を主眼とする質問票調査については、研究補助金の削減があったことを考慮し、研究分担者の黄福涛と協議し、広島大学高等教育研究開発センターのプロジェクトに研究代表者の米澤彰純が参加することで本年度に前倒しして実施を完了し、23.3%の有効回答を得た。データは本研究プロジェクトと広島大学とで共有し、2007年に研究代表者である米澤彰純が行った大学国際化の全国調査との比較ができるよう工夫した。本年度に計画していた作業について、おおむね計画通りにすすめ、また、一部については次年度実施の計画を前倒しで実施できた。(1)先行研究の整理:8月に日本教育学会でアジア・オーストラリアのリベラルアーツを中心とした大学教育に関する比較についての研究成果の発表を行い、また、大学の世界ランキング対応に関する世界共同研究に参加する形で東アジアの事例についての研究成果を出版、また、アジアの高等教育研究のレビューの編纂を香港大学のJisun Jungらと共に進めた。また、研究分担者の吉田文は、日本のグローバル人材についての論文を英語に翻訳・改訂して発表した。また、研究分担者の北村友人・太田浩は、米澤彰純とともに、ユネスコ・バンコク事務所や研究協力者Kiyong Byun氏らと連携して高等教育国際化に関する文献レビューや評価の研究を進めた。以上に加え、米澤彰純を中心に、グローバル・スタディーズをどのように高等教育の問題と関連されるかについての文献整理を進めた。以上を統合することで、本年度ほぼ計画通りに統合・整理を完了できた。(2)共通の分析枠組みの確立:実績で示した通り、メンバー間で枠組みを討議したうえで国際学会において外部者との対話を行い、妥当性の検討も行うことができた。(3)事例調査(海外・日本)の調査実施準備:事例調査の実施準備については、メンバー間の討議を進め、海外調査国の確定などをすすめた。当初本年度に準備の完了をめざしていたが、一部研究を行う上で研究メンバーの入れ替え、具体的には、韓国調査を進める上で韓国語に堪能な研究者、オランダ留学経験者などの協力を得ることなどの検討を行った。以上を踏まえ、日本の事例をふくめ、準備の一部を次年度に持ち越すことにした。(4)質問表調査の実施:広島大学高等教育研究開発センターとの連携により、追加費用を伴わず前倒しでの実施を実現できた。平成29年度には、計画通り、下記の作業を進める。(1)事例調査(海外・日本)の実施・分析:調査実施準備を年度の早い時期に完了させ、訪問調査の実施・分析を進める。研究メンバー間で緊密に連絡を取るとともに、メンバー外からも協力者を得て、円滑にすすめる。この課程では、オランダ・ユトレヒト大学のvan der Wende氏、香港教育大学のWilliam Lo氏などを本科研で招聘し、ヒアリング・セミナー開催などを進めるとともに、事例研究の実施や分析の妥当性を高めるためのアドバイスや補足情報を得ることを計画している。(2)質問票調査の分析:研究分担者の黄福涛や研究代表者の米澤彰純を中心に、前年度に実施済みの質問票調査の分析を、広島大学高等教育研究開発センターと連携協力しながら進める。本プロジェクトでは、特に、過去10年間にどのような変化があったかに焦点を当てた分析を進め、事例研究との接合を図る。(3)研究成果のまとめと出版の準備:国内外での研究成果の発表や専門家との意見交換を進めながら、研究メンバーの間で話し合いを進め、日本語・英語での研究成果の出版準備を進める。具体的には、6月に開催される日本比較教育学会の課題研究で研究代表者の米澤が「脱群盲評象とグローバル・スタディーズ―比較高等教育研究の現代的挑戦」という出版成果につなげるための発表を行う。また、国際開発学会で研究分担者の黒田一雄らと進めた高等教育のグローバルガバナンスについての発表を行うなど、成果出版に向けた準備を着実に進めていく。平成30年度は、(1)先行研究及び確立ずみの分析枠組みと本研究プロジェクトで得られた知見との統合、(2)事例調査分析成果のまとめ・公表、(3)質問票分析成果のまとめ・公表などを通じて研究成果をまとめ、国内外で学会発表、国際フォーラムの実施を行った上で研究成果を出版する。研究補助金全体の削減額を考慮し、次年度研究計画通り国内外の訪問調査を行う上で必要なため、これに使用する

全件表示 >>

講演・口頭発表等 【 表示 / 非表示

  • 近代日本における学歴主義の制度化過程の研究

    中等教育史研究会  

  • 「学士課程」のミッションとは何か

    日本高等教育学会第8回大会  

  • 専門職大学院の教育と専門職資格との葛藤

    日本高等教育学会第12回大会  

    発表年月: 2009年05月

  • 専門職大学院の教育とその効果

    日本教育社会学会第60回大会  

    発表年月: 2008年09月

  • 教育をめぐる競争と大学教員の変貌

    日本教育社会学会第59回大会課題研究  

    発表年月: 2007年09月

全件表示 >>

特定課題研究 【 表示 / 非表示

  • 日本企業の事務系採用における大学院修士課程修了者の処遇に関する研究

    2015年  

     概要を見る

     日本企業が事務系職員に関して、大学院修士課程修了者をどのように採用・処遇をしているかについて、1.『2016年度就職四季報』に掲載された文理別、学士・大学院別、男女別の採用情報、求める能力や性向などをデータ化し、分析を行った。その結果、大学卒業者、修士課程修了者のうち就職者の比率と比較して、採用者数のうち修士課程修了者の比率が低く、さらには文系修士課程修了者の採用が極端に低いことが明らかになった。 また、文系に求める能力や性向と、理系に求めるそれとは大きく異なり、理系の場合は大学・大学院における学習・研究内容を重視するが、文系には学習・研究内容はほとんど重視していないことが明らかになった。

  • 再取得学歴の効用に関する日・米・中比較―大学院教育・学習成果・労働市場

    2012年  

     概要を見る

     本研究の目的は、わが国では社会人大学院修了者(とくに文系)が労働市場において評価されないという現象は、これに関わる3つのアクター(社会人大学院生/修了者、大学院/教員、労働市場/雇用者)のそれぞれの関係における齟齬があり、それがこうした現象を生み出しているのではという仮説のもとに、日本、アメリカ、中国の3つの社会を比較することを目的とする。日本の状況を明らかにすることが主たる目的であるが、その状況をよりクリアにすることを目的として、社会人大学院修了者の社会的評価が高い諸国のうち、もっとも早くそうした仕組みを確立したアメリカと、近年、急速にそうした仕組みを構築しつつある中国を対象に、それを支えているアクター間の関係構造について調査を行う。 日本においては、2008年に実施した専門職大学院在学者を対象とするアンケート調査の再分析、経営系専門職大学院修了者へのヒアリング、専門職大学院の認証評価団体へのヒアリングを実施した。また、企業に対するヒアリングを実施した研究者から、企業の大学院修了者に対する評価について発表してもらい、アメリカについては先行研究の検討、中国については中国の専門職大学院在学者・修了者を対象にしたアンケート調査を実施した研究者に発表をしてもらい。それぞれ日本の状況との比較検討を行った。 その結果、日本の場合、大学院在学者は、必ずしも職業キャリアアップやキャリアチェンジを目的として進学したわけではなく、むしろ純粋な向学心が強いこと、したがって、大学院での学習を職業上の成果に結び付けようとする意識は比較的稀薄であることが明らかになった。また、雇用者は、大学院修了者に対する評価の基準が曖昧であり、一方で過大な期待をし、他方で大学院教育に対する信頼の度合いが弱いという傾向がある。さらにいえば、大学院教育が少人数のゼミ形式が多く、大学院生間の切磋琢磨が少ないことも日本の特徴の1つであった。したがって、学生と大学院教育、学生と労働市場の間に好循環が生じていないことが想定され、上記の仮設が部分的に実証されたということができる。 この成果は、下記の論文として発表している。また、これらの研究をもとに、研究の枠組みをブラッシュアップし、2013年度の科学研究費補助金を申請し、採択の結果を得ることができた。 

 

現在担当している科目 【 表示 / 非表示

全件表示 >>