2022/08/17 更新

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ヨシダ アヤ
吉田 文
所属
教育・総合科学学術院 大学院教育学研究科
職名
教授

兼担

  • 教育・総合科学学術院   大学院教育学研究科

  • 附属機関・学校   グローバルエデュケーションセンター

学歴

  • 1981年04月
    -
    1989年03月

    東京大学大学院   教育学研究科   教育社会学  

  • 1981年04月
    -
    1989年03月

    東京大学大学院   教育学研究科   教育社会学  

  • 1977年04月
    -
    1981年03月

    東京大学   文学部   国史学科  

学位

  • 東京大学   博士

経歴

  • 2008年04月
    -
     

    早稲田大学   教育・総合科学学術院   教授

  • 1997年04月
    -
    2008年03月

    メディア教育開発センター(組織変更による配置換え)   研究開発部   助教授(~200106)、教授(200107~)

  • 2002年
    -
     

    メディア教育開発センター教授

  • 2002年
    -
     

    メディア教育開発センター教授

  • 1995年04月
    -
    1997年03月

    カリフォルニア大学バークレイ校   高等教育研究センター   客員研究員

  • 1989年10月
    -
     

    放送教育開発センター   研究開発部   助教授

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所属学協会

  •  
     
     

    日本産業教育学会

  •  
     
     

    日本社会学会

  •  
     
     

    教育史学会

  •  
     
     

    日本教育学会

  •  
     
     

    日本高等教育学会

  •  
     
     

    日本教育社会学会

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研究分野

  • 教育社会学

研究キーワード

  • 教育社会学、高等教育

論文

  • 菅原亮芳 著 『近代日本における学校選択情報 ―雑誌メディアは何を伝えたのか』

    吉田 文

    日本の教育史学   58 ( 0 ) 132 - 134  2015年

    CiNii

  • 社会科学系大学院修士課程の教育 : 学生に対する評価との関連で(I-9部会 高等教育と人材養成,研究発表I)

    吉田 文, 二宮 祐

    日本教育社会学会大会発表要旨集録   ( 66 ) 126 - 129  2014年09月

    CiNii

  • 「グローバル人材の育成」と日本の大学教育 : 議論のローカリズムをめぐって(<特集>グローバル化と教育内容)

    吉田 文

    教育學研究   81 ( 2 ) 164 - 175  2014年06月

     概要を見る

    本論文は、「グローバル人材の育成」をめぐる諸アクターの行動を分析し、グローバル人材を論じつつも、それがローカルな視点に立脚するものであるかを明らかにする。分析の結果、1.2000年代に入り産業界は海外勤務従業員の育成を課題としてグローバル人材を論じはじめ、2.2000年代後半には、それが大学の課題となり、3.文科省は競争的資金で大学を誘導し、4.大学は海外留学と実践的な英語教育に力を入れ、5.小規模大学もグローバルを鍵とした学部・学科の改編を実施していることが明らかになり、これらが時間的にも空間的にもローカルな閉じた議論であることを指摘した。

    DOI CiNii

  • 教育の社会理論の可能性:──特集の趣旨と教育研究の課題──

    吉田 文

    教育社会学研究   94 ( 0 ) 137 - 149  2014年

     概要を見る

    本論文の目的は,第1に,本号の特集の趣旨説明を行い,第2に,特集論文の内容をまとめ,それらに共通する新たな方向性を模索し,第3に,近年の欧米の教育社会学研究の理論に対するスタンスについて概略を提示することにある。<BR> 第1に,教育社会学研究におけるポストモダン理論の流行後,2000年代に入ると理論の拡散状況が生じている。そのなかで本特集では,教育社会学の理論の新たな可能性を,教育の近接領域にも拡大して検討することを意図した。<BR> 第2に,具体的には,1.ポストモダン理論の現在,2.ギデンス,ルーマンの理論の可能性,3.社会哲学,社会福祉学などの近接領域の理論の,教育を分析する際の有効性の3点を検討することとした。6本の論文からは,1.教育の射程を生涯教育に拡張して理論化すること,2.ベックなどが提唱する「個人化」という視点が不可欠になっていること,3.市民という政治主体とその形成に関する教育の役割への着目が,3つの共通する新たな方向性であることが明らかになった。<BR> 第3に,イギリスの教育社会学では,2000年代中頃まで主流であった文化的転回論から,近年では伝統的な「政治算術」が復活し,しかしそこに主体的行為を組み込んだ理論化が図られている。アメリカでは量的研究が主であり,理論不在の状況があることが指摘されており,英米における理論の扱い方は異なるようだ。<BR> こうしたなか日本の教育社会学研究が,理論をどのように扱っていくのか,それが問われている。

    CiNii

  • 3. 教職大学院で何を獲得するのか? : 全国教職大学院学生意識調査より(III-5部会 大学生,研究発表III)

    吉田 文, 河野 志穂, 御手洗 明佳, 松本 暢平, 飯田 陸央

    日本教育社会学会大会発表要旨集録   ( 65 ) 228 - 231  2013年09月

    CiNii

  • 4. 大学生の学習とエンゲージメント : 分野別の特徴を軸として(IV-12部会 【一般部会】高等教育V(大学生),研究発表IV)

    山田 礼子, 吉田 文, 杉谷 祐美子

    日本教育社会学会大会発表要旨集録   ( 64 ) 380 - 383  2012年10月

    CiNii

  • 共通教育と専門教育のあり方について : 日米比較 : FD講習会より

    吉田 文, 山田 礼子

    大學教育研究   ( 21 ) 131 - 157  2012年09月

    DOI CiNii

  • From Quality Control to Quality Assurance in Higher Education: Japan’s Twenty years of Experience

    Aya YOSHIDA

    Quality Assurance for Higher Education and Assessment     103 - 114  2012年

  • 社会人の再教育と経営系専門職大学院

    吉田 文

    日本生涯教育学会年報   33   3 - 21  2012年

  • 2000年代の高等教育政策における産業界と行政府のポリティックス—新自由主義・グローバリゼーション・少子化

    吉田 文

    日本労働研究雑誌   629   55 - 66  2012年

  • 地方公共団体は大学を利用できるか

    吉田 文

    学習社会研究   ( 1 ) 169 - 180  2011年

  • 外部対応から内部改革へ—普及途上のイギリスのIR—

    吉田 文

    大学評価研究   ( 10 ) 47 - 54  2011年

  • Functional Differentiation or Hierarchical Differentiation?: the case of Japan

    Aya YOSHIDA

    RIHE International Seminar Reports   ( No. 16 ) 23 - 26  2011年

  • 2. 「就活」に翻弄される大学生 : 進路意識の形成過程に着目して(III-12部会 大学生の就職活動,研究発表III,一般研究報告)

    吉田 文, 牧野 智和, 河野 志穂, 内野 恵子, 前田 崇, 堀谷 有史, 御手洗 明佳

    日本教育社会学会大会発表要旨集録   ( 62 ) 282 - 287  2010年09月

    CiNii

  • 大学改革は何をもたらしたか‐臨時教育審議会からの総括‐

    吉田 文

    高等教育研究   第12集   155 - 165  2009年

  • The Triumvirate Governing Japan’s Higher Edcuation Policy since the 1990S: perspectives on neo-liberalism

    Aya Yoshida

    Higher Education Forum   Vol. 6   103 - 118  2009年

  • ユニバーサル化時代のeラーニング

    吉田 文

    電気学会誌   Vol. 129   612 - 615  2009年

  • 大学院で学ぶ社会人

    吉田 文

    IDE現代の高等教育   No.502   10 - 14  2008年

  • 教育熱心教員はなぜ教育熱心なのか

    吉田 文

    IDE現代の高等教育   No.503   17 - 21  2008年

  • 学際的カリキュラムの陥穽

    吉田 文

    名古屋高等教育研究   第8号   155 - 172  2008年

  • 大学生研究の位相

    吉田 文

    高等教育研究   第11集   124 - 142  2008年

  • 海外の高等教育におけるeラーニングの展開と課題

    吉田 文

    情報管理   Vol. 50 ( No.7 ) 410 - 417  2007年

     概要を見る

    インターネットの普及に伴って急速に普及している高等教育におけるeラーニングは,高等教育の需給関係の地域的不均衡のなかで越境し,教育のグローバリゼーションを引き起こしている。先進国から発展途上国という一定の流れが形成されているなか,先進国は市場原理に基づいてeラーニングを輸出する傾向が強く,他方,発展途上国は輸入に当たってのメリットとともに,多くの懸案事項があることを検討した。そこで,明らかになったことは,多くの懸案事項は,これまでの国家と高等教育との関係図式に変更を迫るものであり,それに対して国家がどのような政策をとっていくかが問われているということであった。<br>

    DOI CiNii

  • 大綱化以降の学士課程教育‐理系を中心として‐

    吉田 文

    大学教育ジャーナル、東京農工大学   第2号   71 - 83  2006年

    CiNii

  • 教養教育と一般教育の矛盾と乖離:大綱化以降の学士課程カリキュラムの改革

    吉田 文

    高等教育ジャーナル、北海道大学   第14号   21 - 28  2006年

  • 学生へのよりよい学習支援と大学教育改革

    吉田 文

    創価大学教育学習活動支援センターAnnual Report   第2号   7 - 32  2006年

  • 日本の高等教育のIT化の現状と課題について

    吉田 文

    大総センターものぐらふ 6、東京大学大学総合教育研究センター   6   5 - 13  2006年

  • 教養教育と専門教育意の葛藤

    吉田 文

    日中高等教育新時代・高等教育研究叢書、広島大学高等教育研究開発センター   88   5 - 13  2006年

  • グローバル化するeラーニング—市場原理と国家の交錯—

    吉田 文

    教育学研究   第73巻 ( 第2号 ) 29 - 40  2006年

  • フェニックス大学はなぜ強いのか

    吉田 文

    カレッジマネジメント   No.133   44 - 48  2005年

  • 高等教育におけるeラーニング—現状と課題—

    吉田 文

    大学評価・学位研究   2 ( 2 ) 133 - 148  2005年

    CiNii

  • アメリカの学士課程カリキュラムの構造と機能—日本との比較分析の視点から—

    吉田 文

    高等教育研究   第8集   69 - 92  2005年

  • A Comparative Study on ICT Policy in Education in Korea and Japan

    Ilju RHA, Aya YOSHIDA

    Educational Technology International   Vol. 6 ( No.1 ) 3 - 39  2005年

  • eラーニング実践を規定する組織内要因

    吉田 文

    教育工学会雑誌   第8集   187 - 196  2005年

  • 遠隔教育は高等教育の何を変える

    吉田 文

    カレッジ・マネジメント   No.127   4 - 12  2004年

  • 高等教育機関におけるマルチメディア利用実態調査(2002年度)

    メディア教育開発センター研究報告   2  2004年

  • 授業評価をこえたFDへ

    吉田 文

    総研ジャーナル、関西学院大学総合研究室   82   1 - 21  2004年

  • IT化 時代の教育・研究

    吉田 文

    大学研究、筑波大学大学研究センター   30   115 - 144  2004年

  • メディア教育開発センターのFD−その成果とジレンマ−

    吉田 文

    IDE・現代の高等教育   No.447   43 - 49  2003年

  • 高等教育機関におけるマルチメディア利用実態調査(2001年度)

    メディア教育開発センター研究報告   42  2003年

  • E-Learningの高等教育システムへのインパクトと今後の課題

    吉田 文

    総研ジャーナル、関西学院大学総合研究室   82   18 - 23  2003年

  • ITは社会的不平等を拡大するのか

    吉田 文

    カレッジ・マネジメント   Vol. 112   72 - 76  2002年

  • 学位を発行しない「大学」の脅威

    吉田 文

    カレッジ・マネジメント   Vo. 113   44 - 48  2002年

  • ITは教員を幸福にしているのか

    吉田 文

    カレッジ・マネジメント   Vol.114   44 - 48  2002年

  • e-learningを支える新たなスペシャリストの登場

    吉田 文

    カレッジ・マネジメント   Vol.114   44 - 48  2002年

  • オンライン教育の価格は高いか安いか

    吉田 文

    カレッジ・マネジメント   Vol. 116   59 - 63  2002年

  • ITで学生生活はどのように変わったのか

    吉田 文

    カレッジマネジメント   Vol. 117   47 - 51  2002年

  • アメリカのe-learning事情

    吉田 文

    IDE・現代の高等教育   No.410   22 - 26  2002年

  • 教養部の形成と解体—教員の配属の視点から—

    吉田 文

    国立学校財務センター研究報告   第6号   57 - 77  2002年

  • 国立大学の類型化

    吉田 文

    国立学校財務センター研究報告   第6号   1 - 12  2002年

  • 国立大学と私立大学—新潟県を事例として—

    吉田 文

    国立学校財務センター研究報告   第6号   138 - 145  2002年

  • アメリカ高等教育における教養教育の伝統とその現状

    吉田 文

    大学研究(筑波大学大学研究センター)   第23号   105 - 118  2002年

  • 日本遠程教育的現状与未来

    吉田 文

    陝西省広播電視大学学報   Vol. 3 ( No. 4 ) 61 - 65  2002年

  • The Curriculum reforms of the 1990’s: What has changed?

    Aya YOSHIDA

      43 ( 1 ) 43 - 63  2002年01月  [査読有り]

  • 高等教育におけるe-learning—バーチャル・ユニバーシティの登場—

    吉田 文

    情報処理   Vol. 43 ( No. 4 ) 407 - 413  2002年

  • 講義が“物”になったとき何が起きるか

    吉田 文

    カレッジ・マネジメント   Vol. 106   66 - 70  2001年

  • やはりでてきたバーチャル版“ニセ学位”

    吉田 文

    カレッジ・マネジメント   Vol. 107   52 - 56  2001年

  • コンソーシアム型バーチャル大学は未知数

    吉田 文

    カレッジ・マネジメント   Vol. 108   50 - 60  2001年

  • オンライン教育は収支が見合うか

    吉田 文

    カレッジ・マネジメント   Vol. 109   50 - 59  2001年

  • 対面教育と比較されるオンライン教育の効果

    吉田 文

    カレッジ・マネジメント   Vol. 110   55 - 59  2001年

  • ビジネス化を巡って企業と大学が攻防

    吉田 文

    カレッジ・マネジメント   Vol. 111   55 - 59  2001年

  • 国立大学を分類する—地域交流の視点から—

    吉田 文

    IDE・現代の高等教育   No.431   54 - 60  2001年

  • 高等教育機関におけるマルチメディア利用実態調査(1999年度)

    吉田 文

    メディア教育開発センター研究報告   19  2001年

  • 高等教育機関におけるマルチメディア利用実態調査(2000年度)

    メディア教育開発センター研究報告   31  2001年

  • FDの運営を考える

    メディア教育開発センター研究報告   32  2001年

  • 企業の大学化と大学の企業化

    吉田 文

    コンピュータ &amp; エデュケーション   Vol.10   9 - 13  2001年

  • 学生の社会化はオンラインでも可能か

    吉田 文

    カレッジ・マネジメント   Vol. 104   54 - 59  2000年

  • 教員のいない大学は“大学”か

    吉田 文

    カレッジ・マネジメント   Vol. 105   56 - 60  2000年

  • ITの浸透を促すもの・阻むもの&#8722;高等教育機関におけるマルチメディア利用実態調査より&#8722;

    吉田 文

    IDE・現代の高等教育   No.422   43 - 49  2000年

  • 大学地域交流の比較分析−2文科系

    吉田 文

    国立学校財務センター研究報告   第4号   67 - 77  2000年

  • 大学地域交流の比較分析−5医療系

    吉田 文

    国立学校財務センター研究報告   第4号   97 - 107  2000年

  • 落第と半途退学にみる旧制中学校の社会的機能—山形県鶴岡中学を事例として—

    寺崎里水, 吉田 文

    教育社会学研究   第66集   195 - 212  2000年

  • カナダ・アサバスカ大学MBA

    吉田 文

    カレッジ・マネジメント   Vol. 98   68 - 71  1999年

  • アメリカにおける一般教育の構造—幅広さと一貫性のパラドックス—

    吉田 文

    大学論集(広島大学大学教育研究センター)   第30集   1 - 30  1999年

  • アメリカにおける遠隔高等教育-1997年National Surveyより

    吉田 文

    メディア教育開発センター研究報告   11   292 - 304  1999年

  • アメリカの大学と高校の接続—リメディアル教育と一般教育—

    吉田 文

    高等教育研究   第2集   223 - 246  1999年

  • 「自己教育力」形成のためのリメディアル教育—アメリカからのインプリケーション

    吉田 文

    大学教育学会誌   第21巻 ( 第1号(通巻第39号) ) 9 - 13  1999年

  • 日本遠程研究生教育発展的新超勢

    吉田 文

    中国遠程教育   年第9-10期合刊/153期   80 - 84  1999年

  • 教養教育のカリキュラムとは何か—アメリカの場合—

    高等教育研究叢書(広島大学大学教育研究センター)   48   28 - 38  1998年

  • 大学教育の内容・方法の改善・評価に関する研究

    放送教育開発センター研究報告   90  1996年

  • 一般教育の組織とカリキュラム

    吉田 文

    学習社会におけるマス高等教育の構造と機能に関する研究、放送教育開発センター研究報告   91   176 - 193  1996年

  • エリート段階における中国遠隔高等教育

    吉田 文

    放送教育開発センター研究報告   77  1995年

  • 地域エリートの教育と職業

    吉田 文

    近代化過程における遠隔教育の初期的形態に関する研究、放送教育開発センター研究報告   67   244 - 273  1994年

  • 実業講義録の世界

    吉田 文

    近代化過程における遠隔教育の初期的形態に関する研究、放送教育開発センター研究報告   67   98 - 115  1994年

  • 南太平洋の遠隔教育と学習者たち

    放送教育開発センター研究報告   55  1993年

  • 大学教育の内容・方法の研究開発に関する全国大学需要調査

    放送教育開発センターWORKING PAPER   No. 40  1993年

  • 東大のお嬢様はどこへ&#8722;東大学生生活実態調査より&#8722;

    吉田 文

    IDE・現代の高等教育   No. 334   53 - 59  1992年

  • 近代化過程における遠隔教育の初期的形態の研究—少年雑誌の講義録広告の整理を通して—

    放送教育開発センターWORKING PAPER   31   1 - 269  1992年

  • Beyond Distance—タイ国の学歴社会と遠隔教育—

    放送教育開発センターWORKING PAPER   No.20   31 - 56  1991年

  • 学歴主義の拡張期における人々の意識

    タイ社会の変貌と遠隔高等教育の展開、放送教育開発センター研究報告   36   121 - 200  1991年

  • 戦後中等教育の構造変化と学歴主義—丹波篠山地方の2高校を事例として—

    東京大学教育学部紀要   第30巻   53 - 82  1990年

  • 戦前期中等教育における教養と学歴—篠山高等女学校を事例として—

    東京大学教育学部紀要   第29巻   53 - 80  1989年

  • 地域における学歴意識の変容—戦前期日本における教養と学歴—

    東京大学教育学部紀要   第28巻   45 - 73  1988年

  • 東大女子学生の生活と意識

    吉田 文

    IDE・現代の高等教育   No. 259   52 - 59  1985年

  • 明治〜大正期の地域社会における中等教育の社会的機能—埼玉県川越地方の事例—

    吉田 文

    教育社会学研究 第40集   第40集   150 - 164  1985年

  • 進路分化の規定要因とその変動—高校教育システムを中心として—

    天野郁夫, 河上婦志子, 吉本圭一, 吉田 文, 橋本健二

    東京大学教育学部紀要   第23巻   1 - 43  1983年

  • 戦前期の農業学校—学校格差の視点から—

    吉田 文

    東京大学教育学部紀要   第25巻   189 - 201

  • 近代日本における学歴主義の制度化過程の研究—篠山鳳鳴義塾を中心として—

    東京大学教育学部紀要   第27巻   23 - 50

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書籍等出版物

  • 『「再」取得学歴を問う』

    吉田 文( 担当: 編集)

    東信堂  2014年

  • “The State and Private Higher Education in Japan: the end of egalitarian policy?,” Higher Education and the State: changing relationships in Europa and East Asia

    Aya YOSHIDA( 担当: 分担執筆)

    Symposium Books Ltd.  2013年 ISBN: 9781873927762

  • 『大学と教養教育—戦後日本における模索—』

    吉田 文( 担当: 単著)

    岩波書店  2013年

  • 「序論—大学を取り巻くグローバリゼーションと未来」『シリーズ大学1 グローバリゼーション,社会変動と大学』

    吉田 文

    岩波書店  2013年 ISBN: 9784000286114

  • 「グローバリゼーションと大学」『シリーズ大学1 グローバリゼーション,社会変動と大学』

    吉田 文

    岩波書店  2013年 ISBN: 9784000286114

  • 「専門的職業と大学」『シリーズ大学5 教育する大学』

    吉田 文( 担当: 分担執筆)

    岩波書店  2013年

  • 『グローバル化・社会変動と教育1―市場と労働の教育社会学』

    ローダー/ブラウン/ディラボー, ハルゼー, 広田照幸, 吉田 文, 本田由紀( 担当: 共訳)

    東京大学出版会  2012年

  • 「特色GPの制度設計と大学の戦略」『特色GPのすべて―大学教育改革の軌道―』

    吉田 文

    ジアース教育新社  2011年

  • 『航行をはじめた専門職大学院』

    吉田 文, 橋本鉱市( 担当: 編集)

    東信堂  2010年

  • 「FDとITの親和性」『大学教育のネットワークを創る―FDの明日へ』

    吉田 文( 担当: 分担執筆)

    東信堂  2010年

  • 「大学生の学習成果の測定をめぐるアメリカの動向」『大学教育を科学する―学生の教育評価の日米比較』

    ( 担当: 分担執筆)

    東信堂  2009年

  • 「高度情報化に対応した生涯学習」、「メディア活用型による学習」『よくわかる生涯学習』

    ミネルヴァ書房  2008年

  • 「日本の大学のeラーニングは普及するのか」『IT時代の教育プロ養成戦略』

    吉田 文( 担当: 分担執筆)

    東信堂  2008年

  • 『人間情報科学とeラーニング』

    野嶋栄一郎, 鈴木克明, 吉田文( 担当: 共著)

    放送大学教育振興会  2006年

  • 「大学のIT戦略の人と物を観る」『大学力‐真の大学改革のために‐』

    吉田 文

    ミネルヴァ書房  2006年

  • 『大学eラーニングの経営戦略』

    吉田 文, 田口真奈, 中原 淳( 担当: 共編者(共編著者))

    東京電機大学出版局  2005年

  • 『模索されるeラーニング』

    吉田 文, 田口真奈( 担当: 共編者(共編著者))

    東信堂  2005年

  • 「アメリカのカリキュラム改革‐日本への示唆」『学士課程教育の改革』

    東信堂  2004年

  • 「ITと大学」『岐路に立つ大学』

    吉田 文( 担当: 分担執筆)

    放送大学教育振興会  2004年

  • 『職業と選抜の歴史社会学−国鉄と社会諸階層−』

    吉田 文, 広田照幸( 担当: 共編者(共編著者))

    世織書房  2004年

  • 「ユニバーサル化時代の新たな大学問題」『新しい教養教育をめざして』

    吉田 文

    東信堂  2004年

  • 「メディア社会の教育」『教育社会学‐教育の社会的意味とその変容‐』

    吉田 文( 担当: 分担執筆)

    放送大学教育振興会  2003年

  • 「e-Learning-セーフティネットか黒船か」『政策学入門-ポリシースクールの挑戦』

    吉田 文( 担当: 分担執筆)

    東洋経済新報社  2003年

  • "A Nationwide Assessment of IT Implementation in Japanese Higher Education," Roadblocks on the Information Highway: Institutional Barriers to the IT Revolution in Japanese Education

    Aya YOSHIDA, Jane BACHNIK( 担当: 分担執筆)

    Lexington Books: Lanham:MD  2003年

  • 『アメリカ高等教育におけるeラ-ニング‐日本への教訓‐』

    吉田 文( 担当: 単著)

    東京電機大学出版局  2003年

  • 「カリフォルニア大学バークレイ校のカリキュラム編成‐BAとBSの違いにみる教養教育の意味」『大学のカリキュラム改革』

    吉田 文( 担当: 分担執筆)

    玉川大学出版部  2003年

  • 「メディア教育開発センターによるFD」『授業改善へのメディア活用とFD:高等教育とIT』

    吉田 文( 担当: 分担執筆)

    玉川大学出版部  2003年

  • "ICT Use in Education in Japan, " Meta-Survey on Effective Use of ICT in Education in Asia and Pacific

    Aya YOSHIDA( 担当: 分担執筆)

    UNESCO  2003年

  • 「E-Learning」『メディア心理学入門』

    ( 担当: 分担執筆)

    学文社  2002年

  • 『FDが大学教育を変える』

    三尾忠男, 吉田 文( 担当: 共編者(共編著者))

    文葉社  2002年

  • "Japan, " Open and Distance Education in the Asia Pacific Region

    Suk-Ying Wong, Aya Yoshida( 担当: 共著)

    Open University of Hong Kong Press: Hong Kong  2001年

  • 「IT先進国に見るデジタル・キャンパスの実態」『バーチャル・ユニバーシティ−:IT革命が日本の大学を変える』

    ( 担当: 分担執筆)

    アルク社  2001年

  • 「遠隔教育の展開」、「バーチャル・ユニバーシティの登場と展開:高等教育システムの観点から」『教育メディア科学‐メディア教育を科学する‐』

    オーム社( 担当: 分担執筆)

    オーム社  2001年

  • 「オンライン留学&学習のチェックポイント」『Professional e-Learning—ネット留学マニュアル』

    吉田 文

    バベル・プレス  2001年

  • 「高等女学校と女子学生‐西欧モダンと近代日本‐」『近代日本文化論第8巻・女の文化』

    吉田 文( 担当: 分担執筆)

    岩波書店  2000年

  • "Distance Higher Education and A New Trend of Virtual Universities in Asia," Access to Knowledge: New Information Technologies and the Emergence of the Virtual Universities

    Aya YOSHIDA( 担当: 分担執筆)

    Elsevier Science Ltd.: Oxford  2000年

  • 『教養教育の系譜−アメリカ高等教育にみる専門主義との葛藤−』

    シェルダン・ロスブラット, 吉田文, 杉谷祐美子( 担当: 共訳)

    玉川大学出版部  1999年

  • 「統計についての注釈」『世界教育白書1998(ユネスコ編)』

    吉田 文( 担当: 単訳)

    東京書籍  1998年

  • 『立身出世の社会史‐サムライからサラリーマンへ‐』

    E.H.キンモンス(著, 広田照幸, 加藤潤, 吉田 文, 伊藤彰浩, 高橋一郎( 担当: 共訳)

    玉川大学出版部  1995年

  • 「パパはママになれる?‐ジェンダーと家族‐」『ビデオで社会学しませんか』

    吉田 文( 担当: 分担執筆)

    有斐閣  1993年

  • ASIA and the PACIFIC: A Survey of Distance Education 1992, New Papers on Higher Education 7,Vol I and Vol II

    Suk-Ying Wong, Chaiyong Brahmawong, Takehiko Kariya, Aya Yoshida, Geoff Arger, Joanne LaBonte( 担当: 共編者(共編著者))

    UNESCO &amp; NIME  1992年

  • Distance Education in Asia and the Pacific Country Papers, New Papers on Higher Education 8, Vol I, Vol II

    Geoff Arger, Joanne LaBonte, Suk-Ying Wong, Chaiyong Brahmawong, Takehiko Kariya, Aya Yoshida( 担当: 共編者(共編著者))

    UNESCO &amp; NIME  1992年

  • 「学校組織の変遷」、「学校文化の変容過程」、「高女教育の社会的機能」、「旧士族の生活世界と学歴」、「商家の生活世界と学歴」、「高等学校の社会的機能」『学歴主義の社会史−丹波篠山にみる近代教育と生活世界−』

    ( 担当: 分担執筆)

    有信堂  1991年

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共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 現代日本における「大学生の学習行動」に関する総合的研究

    研究期間:

    2020年04月
    -
    2024年03月
     

     概要を見る

    本研究では、学生の学習行動の構造を読み解くにあたって、【大学生調査パート】と【国際比較パート】の二つを柱に設定する。【大学生調査パート】では、大学生や卒業生、高校教員へのインタビュー調査ならびに大規模な質問紙調査を実施し、現代大学生の学習行動のリアルを浮き彫りにする。【国際比較パート】では、近隣のアジアや「学生の学習時間」の比較対象として政策的にも取り上げられることが多い米国、そしてリカレント教育が発展している北欧への訪問調査を実施し、日本の現状を相対的に位置づけることを試みる。両パートの知見は適宜メンバー間で共有し、計画した調査がすべて終わったところで総合的な分析ならびに考察を展開する

  • 知のオープン化時代の大学・科学相関システムの再構築

    研究期間:

    2019年04月
    -
    2022年03月
     

     概要を見る

    今日の科学は「科学の危機」に直面し、大学政策は何かにつけて大学がダメだという議論に陥りがちである。しかし、大学問題の根本には脆弱な根拠に基づく大学改革・大学政策、大学と噛み合わない科学振興がある。そこで、(1)大学政策に関して政策立案と政策運営の妥当性を反省的に検証し、(2)政策立案に学問知がいかに関わってきたか、適時的確なデータや研究成果を提供してきたか、方法は適切であったかをレビューし、(3)科学の現実を踏まえた大学論、科学の揺籃たる大学を取り込んだ科学論を構想する。これらを踏まえ、(4)大学論、科学論、政策論の協働により、新しい大学像・科学像、大学・科学相関システムをリデザインする

  • 大学における教養教育と専門教育の葛藤解決の方策に関する研究:日・欧・米の比較

    研究期間:

    2019年04月
    -
    2022年03月
     

     概要を見る

    本研究は、専門教育主体の学士課程において、専門教育との共存が容易ではないと言われてきた教養教育を、どのように共存させ機能させているか、カリキュラム・マネジメントという視点から、1.教育理念、2.教育内容・方法、3.教員組織、4.高校や労働市場との接続、5.維持費用の5つの視点を設定し、これらの構造的関係に着目しつつ、各種の文献資料、大学団体や大学関係者へのインタビューなどをもとに、ヨーロッパ、アメリカ、日本を対象として分析し、3地域における共通性や差異を明らかにすることを目的とする。これはまた、困難を抱え続けてきた日本の教養教育の、今後の在り方に示唆を得ることをもう1つの目的としている

  • 参照基準の利用状況を通した大学教育のカリキュラム改善に関する組織文脈的要因の考察

    研究期間:

    2017年04月
    -
    2020年03月
     

     概要を見る

    大学におけるカリキュラム改善の過程における組織文脈を明らかにし、その組織文脈の中で日本学術会議の「分野別参照基準」の持つ意味を明らかにすることを目的として、以下のような調査活動を行った。(1)2017年に実施した私立大学の経営学科に加えて2019年度は私立大学理科教員養成系、国立大学医学部においてそれぞれ「物理学・天文学分野の参照基準」、「医学分野の参照基準を資料として教員のワークショップ、個別ヒアリングを行い、現場における評価、実践についての知見を獲た。(2)日本学術会議の「物理学・天文学分野の参照基準」を参考にして学位プログラムの学修目標を明示する教学マネジメントを実施している九州大学の現地調査を実施し、参照基準の有効性についての確認を行った。特に、参照基準による教学改革において、教育の共通性(普遍性)と多様性を保証し、また可視化することの意義が確認された。(3)日本学術会議の「分野別参照基準の策定」と同様の取り組みを行っている海外の機関の現地調査を2017年、2018年に実施したことの成果の取りまとめを行った。英国におけるSubject Benchmark Standardの位置付け、改訂・策定のプロセス、大学での学びと雇用主・職業との関係は今後の日本における大学教育の質保証のプロセスにおいて参考となる。欧州のCALOHEEも雇用主・職業との関係を重視している。米国においては各分野の学会がそれぞれ独自に同様のことを行っている。2018年に行った全参照基準の概要の英訳、「社会福祉学分野の参照基準」・「物理学・天文学分野の参照基準」の本文の英訳、並びに他機関によるいくつかの分野の参照基準を海外の機関に発信し今後国際的連携の基礎資料としている。(4)以上の成果のまとめを兼ねて日本学術会議など関係機関との共催によって参照基準と教学マネジメントに関するシンポジウムを開催した。令和元年度が最終年度であるため、記入しない。令和元年度が最終年度であるため、記入しない

  • 大学教育のグローバル・スタディーズ 競争・連携・アイデンティティ

    研究期間:

    2016年07月
    -
    2019年03月
     

     概要を見る

    本年度は、研究計画にもとづき、下記の作業を進めた。(1)先行研究の整理:申請メンバーがすでに持つ研究蓄積をもとに、先行研究の整理を行った。具体的には、研究メンバー及びオランダなど海外の専門家との会合・連絡を重ね、その成果のまとめを3月に開催した全体会合(米国・メキシコの専門家が出席)において集約した。(2)共通の分析枠組みの確立:3月の全体会合において米国・メキシコ、また事前にオランダの専門家およびメンバーと会合を行い、グローバル化からバルカン化など複数の国際枠組みを組み合わせて高等教育の世界的な展開を議論することを前提としたグローバル・スタディーズとしての枠組みを確立した。また、その成果をもとに香港比較教育学会で研究代表者である米澤彰純が基調講演を行い、比較教育研究の第一人者であるMark Bray香港大学教授などとの意見交換を行った。(3)事例調査(海外・日本)の調査実施準備:研究メンバーの今までの研究蓄積及び先行研究の整理をもとに、(2)で定めた枠組みによる事例調査の実施準備を完了した。メンバーで再度調整を行い、訪問国・大学についての分担等を協議、計画を立てた。海外訪問国は、予定通りオランダ、米国、オーストラリア、韓国、マレーシアとすることを確認した。日本での分析対象についても絞り込みを進めた。(4)質問表調査の実施:次年度実施を計画していた日本の大学を対象とした国際化を主眼とする質問票調査については、研究補助金の削減があったことを考慮し、研究分担者の黄福涛と協議し、広島大学高等教育研究開発センターのプロジェクトに研究代表者の米澤彰純が参加することで本年度に前倒しして実施を完了し、23.3%の有効回答を得た。データは本研究プロジェクトと広島大学とで共有し、2007年に研究代表者である米澤彰純が行った大学国際化の全国調査との比較ができるよう工夫した。本年度に計画していた作業について、おおむね計画通りにすすめ、また、一部については次年度実施の計画を前倒しで実施できた。(1)先行研究の整理:8月に日本教育学会でアジア・オーストラリアのリベラルアーツを中心とした大学教育に関する比較についての研究成果の発表を行い、また、大学の世界ランキング対応に関する世界共同研究に参加する形で東アジアの事例についての研究成果を出版、また、アジアの高等教育研究のレビューの編纂を香港大学のJisun Jungらと共に進めた。また、研究分担者の吉田文は、日本のグローバル人材についての論文を英語に翻訳・改訂して発表した。また、研究分担者の北村友人・太田浩は、米澤彰純とともに、ユネスコ・バンコク事務所や研究協力者Kiyong Byun氏らと連携して高等教育国際化に関する文献レビューや評価の研究を進めた。以上に加え、米澤彰純を中心に、グローバル・スタディーズをどのように高等教育の問題と関連されるかについての文献整理を進めた。以上を統合することで、本年度ほぼ計画通りに統合・整理を完了できた。(2)共通の分析枠組みの確立:実績で示した通り、メンバー間で枠組みを討議したうえで国際学会において外部者との対話を行い、妥当性の検討も行うことができた。(3)事例調査(海外・日本)の調査実施準備:事例調査の実施準備については、メンバー間の討議を進め、海外調査国の確定などをすすめた。当初本年度に準備の完了をめざしていたが、一部研究を行う上で研究メンバーの入れ替え、具体的には、韓国調査を進める上で韓国語に堪能な研究者、オランダ留学経験者などの協力を得ることなどの検討を行った。以上を踏まえ、日本の事例をふくめ、準備の一部を次年度に持ち越すことにした。(4)質問表調査の実施:広島大学高等教育研究開発センターとの連携により、追加費用を伴わず前倒しでの実施を実現できた。平成29年度には、計画通り、下記の作業を進める。(1)事例調査(海外・日本)の実施・分析:調査実施準備を年度の早い時期に完了させ、訪問調査の実施・分析を進める。研究メンバー間で緊密に連絡を取るとともに、メンバー外からも協力者を得て、円滑にすすめる。この課程では、オランダ・ユトレヒト大学のvan der Wende氏、香港教育大学のWilliam Lo氏などを本科研で招聘し、ヒアリング・セミナー開催などを進めるとともに、事例研究の実施や分析の妥当性を高めるためのアドバイスや補足情報を得ることを計画している。(2)質問票調査の分析:研究分担者の黄福涛や研究代表者の米澤彰純を中心に、前年度に実施済みの質問票調査の分析を、広島大学高等教育研究開発センターと連携協力しながら進める。本プロジェクトでは、特に、過去10年間にどのような変化があったかに焦点を当てた分析を進め、事例研究との接合を図る。(3)研究成果のまとめと出版の準備:国内外での研究成果の発表や専門家との意見交換を進めながら、研究メンバーの間で話し合いを進め、日本語・英語での研究成果の出版準備を進める。具体的には、6月に開催される日本比較教育学会の課題研究で研究代表者の米澤が「脱群盲評象とグローバル・スタディーズ―比較高等教育研究の現代的挑戦」という出版成果につなげるための発表を行う。また、国際開発学会で研究分担者の黒田一雄らと進めた高等教育のグローバルガバナンスについての発表を行うなど、成果出版に向けた準備を着実に進めていく。平成30年度は、(1)先行研究及び確立ずみの分析枠組みと本研究プロジェクトで得られた知見との統合、(2)事例調査分析成果のまとめ・公表、(3)質問票分析成果のまとめ・公表などを通じて研究成果をまとめ、国内外で学会発表、国際フォーラムの実施を行った上で研究成果を出版する。研究補助金全体の削減額を考慮し、次年度研究計画通り国内外の訪問調査を行う上で必要なため、これに使用する

  • 教養教育の導入・改革と高等教育システムの変容-日・英・豪・中・香港の比較

    研究期間:

    2016年04月
    -
    2019年03月
     

     概要を見る

    専門教育主体の高等教育システムに、1990年代後半から2000年代にかけて教養教育を導入した英・豪・中・香港には、一定の共通性が見られた。1.トップ校を中心に導入。2.リベラルアーツ&サイエンスのディシプリンの科目よりも、学際的な科目、研究手法に関する科目などに特色を置く。3.グローバル化を視野においたemployabilityの向上が目的。4.既存の学部とは異なる新組織や、一部の選抜学生のみを対象にしているケースがある。これらから、従来の教養教育の理念である市民の育成ではなくそれと対置される経済人の育成、その点でのエリート養成を主眼にした教養教育であることが明らかになった。英・豪・中・香港など、専門教育主体の高等教育システムをもつ社会で近年教養教育が導入され始めたことは、日本では広く知られていない。また、それが何を目的としたものかについても十分な説明がなされていない。西欧、およびその高等教育システムに依拠した社会は、専門教育から構成されるという日本での常識に疑問を呈したことに、本研究の学術的意義がある。さらに、いずれもグローバル化した社会を前提とし、そこで生きるエリートの養成をターゲットにしている点は、今後日本社会の高等教育を考えるうえでの示唆となる

  • 戦後教育社会学の学的基盤形成と理論的課題に関する総合的研究

    研究期間:

    2014年04月
    -
    2018年03月
     

     概要を見る

    本研究では、戦後勃興した日本の教育社会学を対象として、(1)日本教育社会学会の歴史に関する資料の収集と分析、(2)日本教育社会学会の発展を支えた第2世代の会員(昭和30年代以降に学会に加入)を中心としたインタビュー調査、(3)教育社会学の学術的課題(学問的課題、現代的課題)を対象とした2巻の論文集の刊行、(4)日本の教育社会学の主要なテーマ、研究方法、教育現実を中心とした英語論文集を刊行した。これらの作業を通じて、日本の教育研究をリードする教育社会学が、知識、制度、社会という観点からどのような歴史的発展を遂げ、現状がどうであり、どのような課題を解決しなければいけないのかを明らかにした。現代は知識基盤社会といわれ、自然科学のみならず人文学・社会科学の役割がますます大きくなっている。本研究を通じて、教育社会学という学問分野が戦後体制のもとでどのように成長していったのか、社会変動の中でどのような研究課題を設定し、どのような研究方法を研ぎ、研究成果が教育問題の解決や教育言説の創出にどのように貢献できたのかを明らかにした。この研究はこれからの教育社会学をはじめとする教育研究のあり方に示唆を与えるという点で大きな意義がある。また、英語論文集の刊行は、日本の教育社会学の学問的水準や日本の教育現実と教育研究の課題を広く海外に発信することになり、海外の教育研究者との交流促進に貢献した

  • 社会人大学院修了者はなぜ評価されないのか―院生・大学院教育・労働市場のトリレンマ

    研究期間:

    2013年04月
    -
    2016年03月
     

     概要を見る

    本研究は、文系大学院修士課程の修了者が労働市場においてどのように評価されるのかを、日米中の比較として実施した。分析の枠組みは、大学院教育―学生の資質・目的―労働市場の3点の関連構造を明らかにすることにあり、3者のサイクルのどこにネックがあるかを明らかにすることにある。分析の結果、中国やアメリカと比較して、日本においては、大学院教育は職業人教育をめざす工夫をせず、学生は大学院で獲得したスキルを職場で活用することを重視せず、労働市場は大学院教育よりも企業内訓練に対する信頼を置くという、3者が孤立し、関連性のサイクルが回らない構造があることが明らかになった

  • コースポートフォリオを活用した大学カリキュラムの質保証モデルの構築

    科学研究費助成事業(京都大学)  科学研究費助成事業(基盤研究(B))

    研究期間:

    2011年
    -
    2014年
     

     概要を見る

    本研究の目的は、大学カリキュラムの組織的改善を支援するため、「コースポートフォリオ実践プログラム」を開発し、本プログラムを適用した実践のアクションリサーチにもとづき、ICT活用も含めた汎用性の高い大学カリキュラムの質保証モデルを構築することである。「コースポートフォリオ」とは、個別コースの「デザイン」「実施」「学生の学び」に教員の省察を加えた文書であり、これを作成することにより、大学教員個人にとっては、学生の学びを踏まえたリフレクションが可能となるという意味で、FDのためのツールとなり得る。また、これを組織的に導入することで、各大学や部局に適用可能な、汎用性の高い大学カリキュラムの質保証モデルを提案することが可能となる。
    本研究の当初年度到達目標は、前年度に完成したコースポートフォリオ実践プログラムを組織内に試験的に導入し、カリキュラム改善につなげることが可能かどうかに関する探索的研究を行うこと、また、学生の学びの成果物の取得と評価に関する方法論の検討を行った上で、ツールを開発し、より多くの大学教員にコースポートフォリオ作成を依頼・実践プログラムの改善情報を得ることであった。前者については、医療系大学ならびに工学系専門学校で組織的な導入が試みられ、組織全体での導入の可能性を確認するとともに、その際の課題について明らかにすることができた。後者については、全国の10人の優れた教育実践者によるコースポートフォリオが作成され、公開することができた。こうした取り組みの結果、個人利用・組織利用の両側面における、コースポートフォリオ作成の意義と課題を明らかにすることができた。

  • 大規模継続データの構築を通した大学生の認知的・情緒的成長過程の国際比較研究

    科学研究費助成事業(同志社大学)  科学研究費助成事業(基盤研究(A))

    研究期間:

    2010年
    -
    2013年
     

     概要を見る

    本研究の成果は、(1)KCSS(韓国版大学生調査)を24年に実施し、日韓のデータ結合により分析、(2)日本では、平成25年まで、延べ866大学・短大から約14万人がJFS、JCSSとJJCSSに参加するなど標準的調査が根付いた。(3)24年には中国版CSSが試行され、25年には、上海市で中国版CSSの実施へと進展し日本発の標準的調査のアジアでの展開への基盤が形成されつつある。(4)2014年末までに、14万人のデータを格納し、参加大学が利用できるデータベースを開発、(5)日本のカレッジ・インパクト研究を下記で示す理論モデルにまとめたという5点が挙げられる。

  • 学生の認知的・情緒的成長を支える高等教育の国際比較研究

    科学研究費助成事業(同志社大学)  科学研究費助成事業(基盤研究(B))

    研究期間:

    2007年
    -
    2009年
     

     概要を見る

    本研究は平成16~18年度の基盤研究で得られた知見、「大学の環境と学生の成長」を国際比較の視点から、転換期の大学における学生の教育評価を、学習成果の達成にのみ焦点化するのではなく、現在の学生の家庭環境、経てきた学習背景、若者文化等が及ぼす影響を解明し、その上で大学での学習における学習意欲、動機づけ、学習態度や習慣などの情緒的な要因を向上させることにつながる教育評価の開発をおこなう。そうした目的をメンバーで共有しながら、この3年間新入生調査(JFS2008、2009)を約28000人以上、上級生調査(JCSS2007、JCSS2009)を約10000人以上に実施し、研究分担者、協力者とともに、データを分析、研究するだけでなく、データを各参加大学に返却することを通じて、各大学の教育改善につなげていただくというIRの基礎を構築する試みもおこなった。本研究を通じての問題意識は、メンバーそれぞれが研究会での発表や学生調査のデータを共有しながら、共同研究を重ね、学会で発表することを通じてより鮮明になった。学生調査の分析・解析を通じて、カレッジ・インパクト研究の理論構築と学生の大学における成長過程の知見を得た。

  • オープン・ラーニングにみる大学での新しいメディア活用の研究

    科学研究費助成事業(メディア教育開発センター)  科学研究費助成事業(基盤研究(B))

    研究期間:

    1997年
    -
    1999年
     

     概要を見る

    1,英国と米国とカナダを中心に海外の高等教育機関で著しい展開をみせているオープン・ラーニングのなかで、オンライン遠隔教育の動向を中心に調査を行った。なかでも米国はこの方面でも先陣をきっており、大学院レベルの教育分野においてオンライン遠隔教育の形態が発展してきており、企業や職業人を市場とした遠隔教育の将来性が広く有望視されている。
    2,ラーニングテクノロジーを利用した企業内教育研修の実態について動向を調査した。その結果、世界的に見てもラーニングテクノロジーの利用実際はまだ低調であるが、企業規模でみると事業規模の大きな企業では小規模の企業よりはその利用状況は高い。このような企業規模による利用状況の格差は将来においても広がるであろうとみられている。国別比較では、日本は先進国のなかでも最も低調であると位置つけられている。
    3,日本の遠隔教育は放送大学が専門の遠隔教育機関として独占的な存在であったが、徐々にではあるが既存の大学も遠隔教育の形態を付け加え展開してきている。しかしながら、日本の場合をみると、諸外国のように職業人をターゲットとした市場開拓と教育プログラム開発が極めて立ち遅れている。これからのラーニングテクノロジーはオンザジョブの教育研修の有力な手段として活用・発展いくことが確実視されていることを考えると、日本でもこの方面での重点的な開発・発展が急がれる。

  • 高等教育カリキュラム改編と社会的評価に関する総合的研究-大学設置基準の大網化を焦点として-

    科学研究費助成事業(放送教育開発センター)  科学研究費助成事業(一般研究(B))

    研究期間:

    1993年
    -
    1994年
     

     概要を見る

    本研究では、大学設置基準の改正にともなう大学カリキュラム改革の事例調査と、全国の国公私立大学の大学院研究悉皆調査の実施に基づき分析を行った。知見としては以下の諸点が挙げられる。
    1.学部課程では、大学設置基準の大網化はカリキュラム改編や学部一貫教育体制の整備を各大学にうながす契機となっており、大学の自由裁量の拡大は、原則的に歓迎されている。但し、改革の方向性は必ずしも明確でなく、カリキュラム改革の目的について合意が成立していない場合も少なくないし、従来の一般教育の科目や部局の位置づけが弱体化し、専門教育科目や専門学部へのいっそうの傾斜が目立つなど、大学教育の基本的性格に混乱を来している場合も多い。また大学現場では「改革」作業のため多忙を極め、教育・研究上の時間が減少し、かつカネ・ヒトの不足など、大学の将来によってゆゆしき事態が生じているとの指摘も多かった。
    2.自己点検・評価活動は多くの大学で実施に移され、現行の教育・研究活動を改めて検討する上にはよい契機となっている。ただし、過度の形式化の弊害も指摘されている。なお、外部評価は少なくとも5校の国立大学で実施され、それぞれ実質的な評価活動が行われたが、評価者の人選や予算の問題が指摘されている。
    3.大学院重視政策により大学院拡充の動きが拡大しつつあるが、資源の限界によって量的拡大に伴う質的低下をどうするか、研究者養成と専門職業人養成のどちらをとるのか、社会人や外国人留学生の受け入れにどう対処するのか、等々の問題において、多くの大学院は明確な方向を見いだせておらず、いわば生みの苦しみの只中にある。

  • アジア地域の農村部における遠隔教育の実態調査

    科学研究費助成事業(放送教育開発センター)  科学研究費助成事業(国際学術研究)

    研究期間:

    1992年
    -
    1993年
     

     概要を見る

    遠隔学習は世界において高等教育をあらゆる人々に施す方法として有意義なものである。遠隔教育において、地域センターのような地方の学習センターは学生にとって重要な学習の機会を提供している。学習センターは重要であるにもかかわらず、私達はそれらの実態(役割や効能など)についての充分な知見を持ち合わせていない。それに、各国の異なった学習システムの相違についても実態把握が充分になされていない。
    そこで、本研究では、学習センターの役割と機能に焦点をあてて、研究しようとするものである。学習センターの教員スタッフや事務管理スタッフに対するインタビューや異なった学習センターのシステムに関する比較研究によって、私達は学習センターの役割や効能,学習者が居住している地域社会に対する影響などを調査研究した。特に、アジアの社会経済発展、あるいは、社会移動に対して、遠隔教育がどのようなインパクトを与えるかに、焦点を絞って、実態調査を行った。遠隔高等教育機関の在学生や卒業生,社会経済開発に携わる政府関係者、諸外国で学習したり仕事に従事している人達に対するインタビューを通して、遠隔教育が当該社会におけるどのような社会経済的影響があったかを分析した。
    過去2年間、本研究では、次のとおり、アジア地域において遠隔高等教育を実施している大学の比較研究を展開してきた。
    まず、平成4年度は韓国とマレーシアにおいて調査・研究を行った。
    マレーシアでは、平成4年9月2日から9月26日にかけて、マレーシア科学大学の遠隔教育部学生及び卒業生を対象にインタビュー調査と、教育システムと学習センターに関する評価調査とをアロ-・スター、イポ、コタ・バル、クアンタン、クアラルンプール、クチン、コタ・キナバルの各学習センターでインタビュー調査を行い、さらに当該国における伝統型大学教育の状況の把握のため、最も歴史の長いマラヤ大学においてヒアリングと資料収集を行った。
    韓国では、平成3年度に予備調査、平成4年度に本調査を韓国放送通信大学の在学生及び卒業生を対象にインタビュー調査と、教育システムと学習センターに関する評価調査とを平成4年8月24日から9月14日にかけてソウル、プサン、テク、クワンチュ、チュンチョン、チョンチュ、チェチュ、アントンの各学習センターでインタビュー・アンケート調査及び資料収集を行った。
    平成5年度は中国において、在学生及び卒業生を対象にインタビュー・アンケート調査及び教育システムと学習センターに関する評価調査を、平成5年11月初旬から下旬にかけて、北京、四川、南京、上海、瀋陽、広州の6地点12機関(各地の広播電視大学と重点普通大学)にて行い,中国の高等教育システムにおいてもっとも伝統的な重点普通大学と革新的かつ周辺に位置する広播電視大学とを比較した。
    いずれの調査においても、有意義な調査結果が得られ、その成果は遂次刊行しており、また,本調査は平成元年度から平成3年電にも,同様の趣旨でアジア・太平洋地域(タイ、インドネシア、インド、パキスタン、フィージ-、バヌアツ、ソロモン諸島、ナウル、キリバス、ツバル、ニウエ、トンガ、西サモア、クック諸島)においても調査しており、今後はさらに包括的な研究を行いその成果を刊行していく予定である。

  • アジア・太平洋地域の農村部における遠隔高等教育の実態調査

    科学研究費助成事業(放送教育開発センター)  科学研究費助成事業(国際学術研究)

    研究期間:

    1989年
    -
    1991年
     

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    遠隔学習は世界において高等教育をあらゆる人々に施す方法として有意義なものである。遠隔教育において、地域センタ-のような地方の学習センタ-は学生にとって重要な学習の機会を提供している。学習センタ-は重要であるにもかかわらず、私達はそれらの現実の実態(役割や効能など)についての充分な知見を持ち合わせていない。それに、各国の異なった学習システムの相違についても実態把握が充分になされていない。
    そこで、本研究では、センタ-の役割と機能に焦点をあてて、研究しようとするものである。地域センタ-の教員スタッフや事務管理スタッフに対するインタビュ-や異なった学習センタ-のシステムに関する比較研究によって、私達は学習センタ-の役割や効能、学習者が居住している当該社会に対する影響などを調査研究した。特に、アジア・太平洋地域の社会経済発展、あるいは、社会移動に対して、遠隔教育がどのようなインパクトを与えるのかに、焦点を絞って、実態調査を行なった。遠隔高等教育機関の在学生や卒業生、社会経済開発に携わる政府関係者、諸外国で学習したり、仕事に従事している人達に対するインタビュ-を通して、遠隔教育が当該社会におけるどのような社会経済的影響があったかを分析した。
    過去3年間、本研究では、次のとおり、アジア・太平洋地域において遠隔高等教育を実施している大学の比較研究を展開してきた。
    まず、第1年度(1989年)には、タイとインドネシアを対象地域として、調査研究を行なった。タイでは、スコタイ・タマサ-ト公開大学(Sukhothai Thammathirat Open University)において、1989年11月4日〜12月28日に現地調査を行なった。バンコクの大学本部、学習センタ-(国内10ケ所:チェンマイ、ナコンラジャシマ、ナコンラチャタニ、コンケン、ノンカイ、マクダハン、スリン、ナコンパトム、ソンクラ、パタニ)でインタビュ-を展開した。また、インドネシアでは、テルブカ大学(UniversitasTerbuka)において、1989年9月1日〜10月30日に現地調査を行なった。ジャカルタの大学本部、学習センタ-(国内9ケ所:バンダ、アチェ、メダン、パレンバン、バンドン、ジョグジャカルタ、スラカルタ、ウジュンパンダン、デンパサ-ル、ジャヤプラ)でインタビュ-を進めた。
    第2年度(1990年)には、インドとパキスタンを対象地域として、調査研究を行なった。インドでは、インディラ・ガンディ国立公開大学(Indira Gandhi Open University)において、1990年11月3日〜12月9日に現地調査を実施した。ニュ-デリ-の大学本部、学習センタ-(国内数ケ所:マドラス、バンガロ-ル、ブバネ-シュワル、コ-タなど)でインタビュ-を進めた。パキスタンでは、アラマ・イクバル公開大学(Allama Iqbal Open University)において、1990年11月9日〜1991年1月6日に現地調査を実施した。イスラマバ-ドの大学本部、学習センタ-(国内数ケ所:ラワンピンディ、カラチ、ペシャワ-ル、ラホ-ルなど)でインタビュ-を進めた。
    最終年度(1991年)には、南太平洋地域と大韓民国を対象地域として、調査研究を行なった。南太平洋地域では、南太平洋大学(The University of the South Pacific)において、1991年9月4〜10月13、1992年2月1日〜29日に現地調査を行なった。フィジ-のスバにある通信教育部(Extension Center:10ケ所、さらに、各島嶼国にある地域センタ-(Regional Center:10ケ国:フィジ-、バヌアツ、ソロモン諸島、ナウル、キリバス、ツバル、ニウエ、トンガ、西サモア、クック諸島)で、文献収集、機関・学習者・卒業生に対するインタビュ-を行なった。また、オ-ストラリアやニュ-ジ-ランド、アメリカ(ハワイ、本土)に就学・就労している南太平洋島嶼国出身者にも、インタビュ-を行なった。また、大韓民国においては、今年度、予備的調査にとどめ、韓国放送通信大学、さらに、ソウル、春川、安東、釜山、済州の地域学習館において、資料収集とインタビュ-を行なった。
    いずれにおいても、有意義な調査結果が得られ、その成果は逐次公刊しており、さらに包括的な刊行にも取り組む予定である。

  • 一般教育カリキュラム改革の大学組織構造へのインパクトに関する研究-アメリカとの比較を通じて-

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    本研究は、日本大学における一般教育の構造を、アメリカのそれとの比較で明らかにすることを目的としており、そこでの知見を要約すれば以下の通りである。(1)アメリカの学士課程カリキュラムは一般教育、専攻、自由選択の3つの部分から構成され、そのうち一般教育がリベラル・エデュケーションの伝統を引くもっとも中核的な部分と見なされている。歴史的には、専攻が最も遅れてやってきた部分であるが、現在では最も有意な地位にある。(2)一般教育を支える理念は幅広さと一貫性であるが、その2つの理念が両立する事は、配分必修制という科目選択の構造、同じ学問分野の教員組織であるデパートメント制をとる大学の組織構造の点から困難である。しかし、この理念の両立を巡って、アメリカのカリキュラムは改革されてきた。(3)一般教育は、大学教育の開始段階におかれているため、正規の大学教育ではないリメディアル教育によって一部が代替されるという問題を抱えており、近年その傾向は増大している。(4)リベラル・エデュケーションの伝統は、他方では、ハイ・カルチャーとの関連で、近年のマルチカルチュラリズムの中で文化論の標的とされている。(5)学士号であるBAとBSとはその成立の歴史的経緯を異にするが、現在でも、たとえばコンピュータ・サイエンスの学士号をBAとBSとして異なるカレッジで発行していることにみられるように、リベラル・エデュケーションとは、BSではないという一線が画されている。これらにもとづき、玉川大学出版社より翻訳書を出版するとともに、4本の論文を執筆した

  • 近代化過程における中等教育の機能変容に関する地域間比較研究

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    わが国の戦間期における諸タイプの中等教育が果たした社会的機能について、二つのまったく対照的な地域社会における諸学校のケーススタディを通して考察した。社会変動が急速に進行した豊中(大阪府)では、新中間層の地域内への移住が新たな教育ニーズを生み、中学校や高等女学校のような、アカデミックカリキュラムの中等教育機関を叢生させた。それに対して、近代化が比較的緩やかに進行した鶴岡(山形県)では、地域内諸階層が分化した教育ニーズを抱いて、それに対する形で、中等教育機関が順次作られていった。中学校は、割合豊かな階層の出身者を集め、新中間層へのメインルートとなっていた。工業学校は、地域内の広い階層から生徒を集め、1930年代に急成長する大都市の重化学工業における下級技術者を供給していた。また、裁縫学校は、農村出身者を集め、地域内の農業層の主婦を養成する場として機能した。本研究の知見を一般化すれば、第一に、地域内の諸階層の構造とその変動が、中等教育に対するニーズのタイプや質を規定していたということであり、第二に、地域の近代化や産業発展のための人材形成が一貫して目標とされていながら、実際には、威信の高い中等教育機関は、むしろ地域外への流出を促進する機関として機能したということである。後者の点は、戦後の高校進学率の急増期に至るまで一貫したわが国中等教育の特質を示していると解釈できるが、この点の検討は分析途上のいくつかの学校と並んで、今後の課題として残った

  • 通信制大学院のメディア経営戦略に関する国際比較研究

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    わが国において通信制大学院が制度化されることを視野に入れて、先進的な外国の大学院の新しいメディア利用による通信制の授業形態がどのような社会的、教育的条件のもとに経営されているかを調査比較した。大学院教育の質を保証するためにメディアテクノロジー、教育プログラム、学習者サービス、教員研修、学習評価、組織運営などがどのように有機的に組織・統合されているかに焦点を当てた。平成10年及び11年度は、イギリス、アメリカ、カナダを、12年度は、オーストラリア及び中国を訪問調査した。特に11年度は「バーチャル・ユニバーシティー」を、12年度は国際的教育市場における中国の状況に着目した。すべての国の通信制大学院に共通していることは、MBA,Health Services、教育学など、修士課程に主力をおいた専門職業教育、リカレント教育、リフレッシュ教育の機会として十分に機能しており、その歴史と経験が社会的に定着している。メディア活用という視点からは、「アメリカ及びカナダ」と「イギリス」では違いがある。前者では、オンラインを中心として教育プログラムが編成され、対面授業を全くしないプログラムが編成されているケースがある。後者は「チューター」と「宿題」を基本としたプログラム編成で、「コンピュータの導入は授業に不可欠か?」を吟味の上でメディア・リテラシー、コスト、簡便性にも配慮している。これは「バーチャル・ユニバーシティー」のコンセプトにも現れ、アメリカではオンラインを利用した、面接授業をせずに単位習得ができる仕組みを含意している。イギリスでは、ウェブベース教材の共同開発やウェブベースの教授・学習等の例があるが、何らかの形でのface-to-faceの授業を重視している。イギリス、オーストラリアにおける「遠隔大学院」コースは、海外、特にアジア地域での展開を志向しつつあり、その中でも、中国の教育市場に対する期待は大きい

  • バーチャルユニバーシティ構築の基礎づけに関する総合的研究

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    本研究の目的はバーチャルユニバーシティ(以下VU)の可能性と限界について総合的に検討をおこなうことであった。文献研究・現状把握班(内外のVUの現状について研究)、公開実験授業班(オフラインのツール「何でも帳」の分析とその電子化について研究)、KKJ班(京大-慶應大間の遠隔連携授業について研究)、UCLA班(京大-UCLA間の遠隔連携連携について研究)の各班において研究を蓄積してきた。それらの成果をもとに、鳴門教育大学大学院とテレビ会議・ビデオチャットで授業をリアルタイムでつなぎ、加えて電子掲示板・チャットも用いた「バーチャル教育大学」を構築し(KNV実践)、VUの総合的検討をおこなった。この間、平成14年10月に、米国、メキシコの研究者を招聘し、シンポジウム「The Virtual University-Future of our Universities?-バーチャル・ユニバーシティ私たちの大学の未来は?-」を開催した。シンポジウムでは、本研究の中間総括の報告をおこなうとともに、バーチャルユニバーシティの可能性と限界に関する議論をおこなった。これ以外にも報告書作成のための各種研究会を実施し、議論をおこなった。総括として、多層的リアリティ、教養教育への示唆、疎外論からの脱却、他者性の感受、学生主導性、自己の発現の場といった諸論点から、「VUの可能性」が検討された。他方では、コストの高さ、教授という伝達活動の「ツール」以上の可能性(たとえば学習の共同体が構築される場としての可能性)といった論点から、VUの「限界」が検討された。また、教授・学習のみならず、VUにおけるファカルティ・ディベロップメントのあり方についても検討がなされた。以上の知見については、各種雑誌、国内外の学会で発表がなされた。また、総括的な研究成果は、16年3月に出版された研究成果報告書に掲載した

  • 高等教育の改革と高度情報化に関する海外動向調査

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    本研究は、高等教育の高度情報化に関し、北米・ヨーロッパ・オーストラリアなど、e-Learning先進地域の最新動向につき調査分析を行い、国内教育機関の改革の展開に資するとともに、国際化の流れのなかで、先進諸国をはじめ、アジア・太平洋地域の発展途上国との国際連携の可能性を分析することを目的とした。最終報告書では、e-Learningの国際動向や、その多文化的対応や質の保証、デジタル教材の共有・再利用と品質評価、電子情報技術による遠隔大学教育等にっいてレビューを行ったほか、各国の一例を調査分析しまとめた。代表的事例として、カナダにおけるバーチャルユニバーシティーブリティッシュ・コロンビア工科大学の事例-、公開学習機関-Open Learning Agency (OLA)の概要、中等後教育機関における遠隔教育-アメリカ教育統計局の調査報告からの抄訳-、国際高速回線による遠隔協調学習、ICTの先進的活用事例を有するドイツ・フィンランドの教育関連機関訪問調査、バーチャル・リアリティおよびオーグメンティッド・リアリティの教育応用、ポーランド高等教育における遠隔教育の実情:教育交流パイロットプログラム策定に向けて、デルフト工科大学の教育の改革と高度情報化に関する動向調査、オーストラリアの高等教育機関における遠隔教育の課題と成果、ビクトリア大学の遠隔教育プログラム、中国のeラーニング-教育需要と供給の狭間で-、中国情報産業の成長とe-learningなどを報告した。また、こうした成果は、電子化し、ホームページ等を活用して、その普及促進を図ることとした

  • 大学の教養教育への圧力と教員編成に関する研究-大綱化から10年を対象にして-

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    大学設置基準の大綱化以降、わが国の学士課程カリキュラムはどのような状況にあるのかを、履修単位数、教養教育の実施体制、カリキュラムの編成方針などから明らかにすることを研究課題とした。平成14年度は、国内外の先行研究の検討、個別大学の過去10年間の学士課程カリキュラムをめぐる状況に関する資料収集を通じて、翌年度に向けての分析枠組みの構築をおこなった。平成15年度は、4年制大学の学部を対象としたアンケートによる悉皆調査を実施した。配布数1,776票、回収数1,000票であり、回収率は56.3%となった。調査内容は、上記のように履修単位数、科目区分ごとの内容、教養教育の実施体制、カリキュラムの編成方針などである。これまでの研究が、機関を、それも国立を対象にしていたのに対し、本調査は国公私立の学部を対象にしているため、設置者や専門領域に違いを比較できるというメリットをもつ。平成16年度は、このアンケート調査の分析を主に行った。得られた主な知見は、以下のとおりである。1.大綱化以降、全体として専門教育の比重が高くなっている。2.しかし、学部の専門領域による違いが大きく、理工系や医療系などは専門教育化をすすめ、文系は学際化という名目で多様化をすすめ、必ずしも専門教育化にはむかっていない。3.教養教育はスキル習得科目や大学への適応支援の科目が増加している。4.大綱化の引き金になった一般教育担当教員の問題はほぼ解消され、全学体制で教養教育が実施されるようになっているが、他方で、教員の負担感は増大し教養教育が機能しなくなったという問題も生じている。カリキュラム編成の自由裁量を認めた大綱化は、教養教育の実施体制に関しては全学的な形態をとるようになっているが、カリキュラム編成は専門領域別の分化を推し進める結果となった。それは、学士課程全体として学生に付与する教育、専門領域を超えて学士学位としての共通性という問題を希薄化させる結果となっているようだ

  • マルチメディアコンテンツを含むオンラインコースの開発と大学公開講座での応用研究

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    ネットワーク対応型のマルチメディア教材を高等教育機関で開発しネットワークを通じて世界に向けて発信し、高等教育の国際競争力を高める努力は今日全ての高等教育機関に求められる社会的要請であり、同時に高等教育機関が有する知的資源を広く社会に還元することは地域における学習機会の多様化と履修形態の柔軟化という高等教育の今日的課題に応える意味を持つものである。多くの高等教育機関が各種の公開講座プログラムを地域社会に提供しているが、従来型の集合スタイルの公開講座では受講者数にも限りがあり、地域社会の中で広く高等教育機関の資源を活用するという面で限界を持つものといわざるを得ない。これに対してネットワーク対応型のマルチメディア・コンテンツなら複数大学間の授業等での共同利用も可能であり同時にネットワークを通じて学外に開放・公開することが可能となる。本研究は高等教育機関が有する知的資源をマルチメディア・コンテンツとして教材化し、授業等での利用促進を支援し、同時に通信衛星やインターネット等のネットワークを通じて広く地域や世界に向けての開放・公開の試行的実験を含む本研究は大学の知の再構築が求められる21世紀初頭の大学改革への強力な支援となることが期待され、21世紀の高等教育に求められる大学等のIT化の実現に貢献できるものと思われる

  • 近代化過程における産業・労働政策と教育政策の整合・葛藤に関する比較社会学的研究

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    1年目・2年目はそれぞれ研究会を重ね、国際ワークショップを開催して、考察を深めた。1年目は主として問題の所在を確認し、2年目が比較・歴史の視点からの考察事例を増やし、各自のテーマの作業の報告をおこなった。3年目は研究会やワークショップを通じて得られた知見をベースにして,成果報告書の作成に向けて,各人の研究成果を取りまとめるための研究会を定期的に開催するとともに,2年度目に実施したアジアにおける産業発展やそのなかでの教育政策の変動について理解を一層深めることを目的として,中国,韓国の訪問調査を実施した。得られた結果は以下の3点である。第1に、産業・労働政策と教育政策の整合・葛藤という本研究を包括するテーマの遂行にあたっては,近年産業化が進むアジアでは、高等教育を中心に、グローバル化の圧力が、旧来の教育システムを変容させつつあり、経済システムの変容との間にズレが生じていることが確認された。第2に、急速な近代化=産業化,それにともなう高等教育需要の拡大を経験している中国,韓国は,アメリカ,イギリスなどの英語圏が主導するグローバル化の波に巻き込まれており、市場原理と未来先取り的な原理の採用とによって、急速な多様化が進展している。それは、一方では勃興しつつある産業との整合性を産み出すものであるが、他方では、既存の高等教育の機能の衰退や混乱も招来していることが明らかになった。第3に、歴史的な視点も含めて、教育システムと産業労働システムの間には、必ずしも密接なマッチングだけが望ましいわけではないことが示唆された。すなわち、むしろ、それぞれのシステムに固有の自律性を持った時間軸での変化がシステム間のズレを生じさせるにせよ、長期的にはむしろそのズレが、両者のシステムの関連構造のイノベーション機能を果たして、高いパフォーマンスをのこす場合があることが明らかになった

  • 新規参入専門職大学院の教育形態及び社会的機能に関する研究-アメリカの事例を参考に

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    本研究は、日本の専門職大学院において、1.従来の大学院と異なるどのような教育がなされ、2.そこに在学する学生を社会人と非社会人と比較して、どのような知識・能力を獲得しているかを実証的に明らかにすることを目的としている。第1の目的に関しては、機関の訪問調査、関係者へのヒアリングをもとにして分析を行い、第2の目的に関しては、在学生対象のアンケート調査を実施して分析を行った。第1に関する分析の結果、どのタイプの専門職大学院も現場での実務と直結した教育を行うことに力を入れている。従来の大学院教育と異なる大きな特徴であるということができる。だが、それがある領域の専門的知識の高度化を目的とするのではなく、職業現場における経営実務の修得に力が入れられ、両者の間に乖離が存在しているケースがあることも明らかになった。第2に関する分析の結果、おおむね社会人大学院生は非社会人大学院生よりも、大学学部卒業時から現在までに知識・能力の向上の度合いが高いことが明らかになった。ただし、その向上の度合いや知識・能力の内容は、領域によって異なり、経営系ではもっとも効果が明瞭であり、法科では限定的であることが明らかになった

  • 大学経営の高度化とそれを支援する政策のあり方

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    国内外の、いわば普通の大学が教育と研究の水準を維持向上させるために、どのような経営を行っているかを検討した。学長と学部長の権限関係、大学経営陣の人材養成、機関研究の組織と状況、同窓会関係の歴史などについて国際比較を行った。あわせて、企業(営利組織)の経営学、非営利組織の経営論、大学経営論の三者を比較して、大学経営論の学問体系ないし教育体系の特色を明らかにした。大学経営の高度化に資する支援政策のあり方を議論した

  • 学士課程教育のアウトカム評価とジェネリックスキルの育成に関する国際比較研究

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    ジェネリックスキルの育成については、教育目標を明確にし、そのために体系的に構造化された教育内容の整備をし、教室内では参画型・双方向型のアクティブラーニング、教室外では体験型学習を取り入れた、学習重視の教育方法を組織的に導入していくことが効果的である。学生自身、教員、友人の三者のジェネリックスキルについての評価の結果を比較すると、友人評価以上に教員評価の方が学生の自己評価との一致度は高く、専門知識、情報収集・活用、批判的思考、論理的思考、分析的思考等については評価が一致し、主にゼミ、演習等の教育活動の中で確認されている

  • 「流動モデル」学歴の機能に関する研究-社会人・大学院教育・労働市場-

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    本研究は、労働市場参入後に再教育を受けるパタンを「流動モデル」とし、教育終了直後に労働市場に参入する「固定モデル」と比較することで、大学院教育の効果を検討することを目的とするものである。分析の結果、「流動モデル」は「固定モデル」と比較して、各種のスキルや汎用的能力など全般にわたって在学中に力を伸ばしていることが明らかになった。学部卒業段階における能力の自己評価に関して両者に差がないにもかかわらず、大学院在学までのスキルや能力の伸びは、「流動モデル」の方が高く、大学院教育の効果は「流動モデル」においてより大きいことが明らかになった

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講演・口頭発表等

  • 専門職大学院の教育と専門職資格との葛藤

    日本高等教育学会第12回大会  

    発表年月: 2009年05月

  • 専門職大学院の教育とその効果

    日本教育社会学会第60回大会  

    発表年月: 2008年09月

  • 教育をめぐる競争と大学教員の変貌

    日本教育社会学会第59回大会課題研究  

    発表年月: 2007年09月

  • ロジックは教育効率か、教育効果か‐全国大学教員のIT利用実態調査から‐

    日本高等教育学会第10回大会  

    発表年月: 2007年05月

  • eラーニングがもたらすメリット・予期される杞憂

    公開シンポジウム「ITが拓く学びの世界」日本教育社会学会第57回大会  

    発表年月: 2005年09月

  • 教育の効果を評価する

    第11回大学教育研究フォーラム、京都大学高等教育研究開発推進センター  

    発表年月: 2005年03月

  • 教養の専門化か、専門の教養化か−学士課程カリキュラムの編成状況

    日本高等教育学会第7回大会  

    発表年月: 2004年07月

  • eラーニングから教育を振り返る

    第3回大学教育研究集会、京都大学高等教育研究開発推進センター  

    発表年月: 2004年03月

  • 高等教育におけるeラーニング:現状と課題

    大学評価学位授与機構研究会  

    発表年月: 2004年02月

  • eLearningによって再認識する大学における知識の存在形態

    知識社会における教育手法研究会第5回研究会(日本産学フォーラム)  

    発表年月: 2003年03月

  • ITの高等教育システムに及ぼす影響—アメリカの事例から—

    2002年度第10回公開研究会、広島大学高等教育研究開発センター  

    発表年月: 2002年12月

  • IT化する大学と教員の適応の実態

    日本高等教育学会第5回大会  

    発表年月: 2002年05月

  • 国立大学教養部の解体と教員の配属

    日本高等教育学会第4回大会  

    発表年月: 2001年05月

  • 近代日本における社会集団の教育戦略−旧制中学校の事例−

    日本社会学会第73回大会  

    発表年月: 2000年11月

  • 近代日本における社会集団の教育戦略&#8722;旧制中学校の事例&#8722;

    日本社会学会第73回大会  

    発表年月: 2000年11月

  • 落第と「半途退学」にみる旧制中学校の社会的機能−山形県鶴岡中学校を事例として−

    日本教育史研究会  

    発表年月: 2000年10月

  • 落第と「半途退学」にみる旧制中学校の社会的機能&#8722;山形県鶴岡中学校を事例として&#8722;

    日本教育史研究会  

    発表年月: 2000年10月

  • ITは高等教育を変えるのか−高等教育機関におけるマルチメディア利用実態調査−

    日本教育社会学会第52回大会  

    発表年月: 2000年09月

  • ITは高等教育を変えるのか&#8722;高等教育機関におけるマルチメディア利用実態調査&#8722;

    日本教育社会学会第52回大会  

    発表年月: 2000年09月

  • 旧制中学の内部選抜と教育効果に関する研究−山形県鶴岡中学の事例−

    日本教育社会学会第51回大会  

    発表年月: 1999年10月

  • 旧制中学の内部選抜と教育効果に関する研究&#8722;山形県鶴岡中学の事例&#8722;

    日本教育社会学会第51回大会  

    発表年月: 1999年10月

  • 地域と高等教育システム−新潟県の事例−

    日本高等教育学会第2回大会  

    発表年月: 1999年05月

  • ITはどこまで浸透するのか−高等教育機関におけるメディア利用実態調査より−

    日本高等教育学会第3回大会  

    発表年月: 1999年05月

  • 地域と高等教育システム&#8722;新潟県の事例&#8722;

    日本高等教育学会第2回大会  

    発表年月: 1999年05月

  • ITはどこまで浸透するのか&#8722;高等教育機関におけるメディア利用実態調査より&#8722;

    日本高等教育学会第3回大会  

    発表年月: 1999年05月

  • リベラル・アーツとジェネラル・エデュケーション

    リベラルアーツを考える会  

    発表年月: 1998年10月

  • アメリカにおける一般教育の構造−幅広さと一貫性のパラドックス−

    日本教育社会学会第50回大会  

    発表年月: 1998年10月

  • 自己教育力」形成のためのリメディアル教育−アメリカからのインプリケーション−

    大学教育学会1998年度課題研究集会  

    発表年月: 1998年10月

  • 近代日本における学歴主義と立身出世主義

    日本教育史研究会  

    発表年月: 1998年05月

  • アメリカにおける大学と高校の接続−リメディアル教育と一般教育−

    日本高等教育学会第1回大会  

    発表年月: 1998年05月

  • 近代日本における旧中産階級と地方名望家層

    国際日本文化研究センター研究会  

    発表年月: 1998年03月

  • ジェネラル・エデュケーションはリベラル・エデュケーションたりうるか?−アメリカの事例−

    日本教育社会学会第49回大会  

    発表年月: 1997年10月

  • ジェネラル・エデュケーションはリベラル・エデュケーションたりうるか?&#8722;アメリカの事例&#8722;

    日本教育社会学会第49回大会  

    発表年月: 1997年10月

  • エリート段階における中国遠隔高等教育−普通大学・広播電視大学の在学生・卒業生調査より−

    日本教育社会学会第46回大会  

    発表年月: 1994年10月

  • エリート段階における中国遠隔高等教育&#8722;普通大学・広播電視大学の在学生・卒業生調査より&#8722;

    日本教育社会学会第46回大会  

    発表年月: 1994年10月

  • 卓越性と平等性−新制高校の選抜制度をめぐって−

    日本教育社会学会第45回大会  

    発表年月: 1993年10月

  • 卓越性と平等性&#8722;新制高校の選抜制度をめぐって−

    日本教育社会学会第45回大会  

    発表年月: 1993年10月

  • 近代日本における家族と学歴(2)

    日本教育社会学会第44回大会  

    発表年月: 1992年10月

  • 近代日本における家族と学歴(1)

    日本教育社会学会第43回大会  

    発表年月: 1991年10月

  • Beyond Distance—タイ国の学歴社会化とDistance Education—

    日本教育社会学会第42回大会  

    発表年月: 1990年10月

  • 若い世代の性役割観

    課題研究III・教育とジェンダー(その2)、日本教育社会学会第42回大会  

    発表年月: 1990年10月

  • Beyond Distance&#8212;タイ国の学歴社会化とDistance Education&#8212;

    日本教育社会学会第42回大会  

    発表年月: 1990年10月

  • 戦後中等教育の構造変化と学歴主義−丹波篠山地域の2高校を事例として−

    日本教育社会学会第41回大会  

    発表年月: 1989年10月

  • 戦後中等教育の構造変化と学歴主義&#8722;丹波篠山地域の2高校を事例として&#8722;

    日本教育社会学会第41回大会  

    発表年月: 1989年10月

  • 戦前期中等教育における教養と学歴

    中等教育史研究会  

    発表年月: 1989年05月

  • 戦前期中等教育における教養と学歴

    日本教育社会学会第40回大会  

    発表年月: 1988年10月

  • 地域における学歴意識の変容−戦前期日本における生活世界の学校化−

    日本教育社会学会第39回大会  

    発表年月: 1987年10月

  • 地域における学歴意識の変容

    日本教育史研究サマーセミナー  

    発表年月: 1987年07月

  • 中等教育における伝統と近代−兵庫県鳳鳴中学の事例−

    日本教育社会学会第38回大会  

    発表年月: 1986年10月

  • 近代日本における学歴主義の制度化過程の研究−篠山鳳鳴義塾を事例として−

    日本教育史研究会  

    発表年月: 1986年10月

  • 中等教育における伝統と近代&#8722;兵庫県鳳鳴中学の事例&#8722;

    日本教育社会学会第38回大会  

    発表年月: 1986年10月

  • 近代日本における学歴主義の制度化過程の研究&#8722;篠山鳳鳴義塾を事例として&#8722;

    日本教育史研究会  

    発表年月: 1986年10月

  • 明治〜大正期における中等教育の社会的機能−埼玉県川越地方の事例−

    日本教育社会学会第37回大会  

    発表年月: 1985年10月

  • 明治&#12316;大正期における中等教育の社会的機能&#8722;埼玉県川越地方の事例&#8722;

    日本教育社会学会第37回大会  

    発表年月: 1985年10月

  • 高校教育の量的変動と進路分化(III)−階層構造の視点から−

    本教育社会学会第36回大会  

    発表年月: 1984年10月

  • 高校教育の量的変動と進路分化(II)−府県の社会経済的条件の視点から−

    日本教育社会学会第35回大会  

    発表年月: 1983年10月

  • 高校教育の量的変動と進路分化(II)&#8722;府県の社会経済的条件の視点から&#8722;

    日本教育社会学会第35回大会  

    発表年月: 1983年10月

  • 高校教育の量的変動と進路分化(I)−府県間格差の視点から−

    日本教育社会学会第34回大会  

    発表年月: 1982年10月

  • 高校教育の量的変動と進路分化(I)&#8722;府県間格差の視点から&#8722;

    日本教育社会学会第34回大会  

    発表年月: 1982年10月

  • 近代日本における学歴主義の制度化過程の研究

    中等教育史研究会  

  • 「学士課程」のミッションとは何か

    日本高等教育学会第8回大会  

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特定課題研究

  • 日本企業の事務系採用における大学院修士課程修了者の処遇に関する研究

    2015年  

     概要を見る

     日本企業が事務系職員に関して、大学院修士課程修了者をどのように採用・処遇をしているかについて、1.『2016年度就職四季報』に掲載された文理別、学士・大学院別、男女別の採用情報、求める能力や性向などをデータ化し、分析を行った。その結果、大学卒業者、修士課程修了者のうち就職者の比率と比較して、採用者数のうち修士課程修了者の比率が低く、さらには文系修士課程修了者の採用が極端に低いことが明らかになった。 また、文系に求める能力や性向と、理系に求めるそれとは大きく異なり、理系の場合は大学・大学院における学習・研究内容を重視するが、文系には学習・研究内容はほとんど重視していないことが明らかになった。

  • 再取得学歴の効用に関する日・米・中比較―大学院教育・学習成果・労働市場

    2012年  

     概要を見る

     本研究の目的は、わが国では社会人大学院修了者(とくに文系)が労働市場において評価されないという現象は、これに関わる3つのアクター(社会人大学院生/修了者、大学院/教員、労働市場/雇用者)のそれぞれの関係における齟齬があり、それがこうした現象を生み出しているのではという仮説のもとに、日本、アメリカ、中国の3つの社会を比較することを目的とする。日本の状況を明らかにすることが主たる目的であるが、その状況をよりクリアにすることを目的として、社会人大学院修了者の社会的評価が高い諸国のうち、もっとも早くそうした仕組みを確立したアメリカと、近年、急速にそうした仕組みを構築しつつある中国を対象に、それを支えているアクター間の関係構造について調査を行う。 日本においては、2008年に実施した専門職大学院在学者を対象とするアンケート調査の再分析、経営系専門職大学院修了者へのヒアリング、専門職大学院の認証評価団体へのヒアリングを実施した。また、企業に対するヒアリングを実施した研究者から、企業の大学院修了者に対する評価について発表してもらい、アメリカについては先行研究の検討、中国については中国の専門職大学院在学者・修了者を対象にしたアンケート調査を実施した研究者に発表をしてもらい。それぞれ日本の状況との比較検討を行った。 その結果、日本の場合、大学院在学者は、必ずしも職業キャリアアップやキャリアチェンジを目的として進学したわけではなく、むしろ純粋な向学心が強いこと、したがって、大学院での学習を職業上の成果に結び付けようとする意識は比較的稀薄であることが明らかになった。また、雇用者は、大学院修了者に対する評価の基準が曖昧であり、一方で過大な期待をし、他方で大学院教育に対する信頼の度合いが弱いという傾向がある。さらにいえば、大学院教育が少人数のゼミ形式が多く、大学院生間の切磋琢磨が少ないことも日本の特徴の1つであった。したがって、学生と大学院教育、学生と労働市場の間に好循環が生じていないことが想定され、上記の仮設が部分的に実証されたということができる。 この成果は、下記の論文として発表している。また、これらの研究をもとに、研究の枠組みをブラッシュアップし、2013年度の科学研究費補助金を申請し、採択の結果を得ることができた。 

 

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