2024/07/02 更新

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コバヤシ　ヒロミ
小林　宏己
所属
教育・総合科学学術院
職名
名誉教授
学位
修士（教育学） ( 東京学芸大学 )
メールアドレス
メールアドレス

経歴

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    ・東京学芸大学教育学部講師「初等社会科教育法」担当

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    ・国立大学法人名古屋大学教育学部講師

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    ・国立大学法人九州大学教育学部講師

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    ・横浜国立大学経済学部講師「教育職業論」担当

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    ・中央大学文学部兼任講師「教師論」「学習指導論」担当

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    ・横浜国立大学教育人間科学部講師「初等生活科教育法」担当

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    ・茨城大学教育学部講師「社会科教育法特講」担当

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    東京学芸大学助教授及び教授、この間

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    現在：早稲田大学教育・総合科学学術院教授、この間

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    東京学芸大学助教授及び教授、この間

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    東京都公立小学校及び東京学芸大学附属小学校教諭、この間

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学歴

  • 　
    -
    1990年

    東京学芸大学大学院   教育学研究科   社会科教育  

委員歴

  • 2011年04月
    -
    継続中

    神奈川県川崎市教育委員会  神奈川県川崎市総合教育センター専門員

  • 2008年
    -
    継続中

    神奈川県横須賀市教育委員会  神奈川県横須賀市教育委員会活動状況点検評価委員並びに同市教育振興基本計画策定委員会委員長

  • 2014年08月
    -
    2017年08月

    社会科の初志をつらぬく  社会科の初志をつらぬく会 会長

  • 2011年05月
    -
    2017年03月

    神奈川県秦野市教育委員会  神奈川県秦野市教育委員会小中一貫教育検討委員会委員

  • 2011年04月
    -
    2015年03月

    神奈川県教育委員会  神奈川県教育委員会魅力ある学校づくり推進プロジェクト委員

  • 2012年04月
    -
    2014年03月

    神奈川県藤沢市教育委員会  神奈川県藤沢市教育委員会小中一貫教育検討委員会委員

  • 2011年05月
    -
    2014年03月

    山形県教育委員会  山形県教育委員会担任力育成研修プロジェクト委員

  • 2004年08月
    -
    2013年07月

    社会科の初志をつらぬく会運営委員 同 運営委員長  社会科の初志をつらぬく会運営委員 同 運営委員長

  • 2008年10月
    -
    2013年03月

    東京都板橋区教育委員会  東京都板橋区教育委員会学校経営支援専門会議委員

  • 2008年07月
    -
    2012年03月

    神奈川県平塚市教育委員会  神奈川県平塚市教育委員会活動状況点検評価委員並びに同市教育振興基本計画策定委員会委員長

  • 2009年11月
    -
    2011年03月

    神奈川県横浜市教育委員会  神奈川県横浜市教育課程研究委員会外部委員・専門部会（社会科）委員

  • 2008年09月
    -
    2011年03月

    神奈川県横須賀市教育委員会  神奈川県横須賀市教育委員会小中一貫教育検討委員会委員長

  • 2008年06月
    -
    2010年03月

    神奈川県相模原市教育委員会  相模原市小中一貫教育研究会委員長

  • 2007年04月
    -
    2009年03月

    東京都世田谷区教育委員会  東京都世田谷区教育委員会「世田谷9年教育」カリキュラム検討部会委員

  • 2006年04月
    -
    2008年03月

    日本教育大学協会  日本教育大学協会全国教育実習研究部門理事

  • 2006年04月
    -
    2008年03月

    東京都三鷹市教 育委員会  東京都三鷹市小・中一貫教育校設立準備検討委員会委員長

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所属学協会

  • 　
    　
    　

    日本教育方法学会

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    日本教育学会

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    日本教師教育学会

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    日本生活科・総合的学習教育学会

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    日本教材学会

  • 　
    　
    　

    日本社会科教育学会

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研究分野

  • 教育学

研究キーワード

  • 教育方法、授業研究、教師教育、社会科教育、生活科教育、総合学習

受賞

  • 日本生活科・総合的学習教育学会 研究奨励賞

    2008年06月  

 

論文

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書籍等出版物

  • 「小学校教育における社会科と教師の在り方」『教科専門性をはぐくむ教師教育』

    小林宏己

    東信堂  2022年

  • 「学校をつなぐ変える教師の主体性と協働性」『令和の日本型学校教育への挑戦』

    小林宏己

    教育出版  2022年

  • 「総合的な学習（探究）の時間の原理と方法」『最新教育原理』

    小林宏己

    東信堂  2020年

  • 問いつづける子が育つ : 協働で学び合う授業の創造 : 総合教育活動30年のあゆみ：総合教育活動に挑み、楽しむ教師たち

    カリタス小学校( 担当： 分担執筆)

    東洋館出版社  2018年12月 ISBN: 9784491036212

  • 「授業研究」を創る : 教師が学びあう学校を実現するために

    鹿毛, 雅治, 藤本, 和久, 秋田, 喜代美, 大島, 崇(教育学), 木原, 俊行, 小林, 宏己, 田上, 哲, 田村, 学, 奈須, 正裕, 藤井, 千春

    教育出版  2017年10月 ISBN: 9784316804033

  • あたたかなクラスづくり －「ベース力」が子どもをつなぐ－ (分担執筆）あたたかなクラスが生まれる学校

    横浜国立大学教育人間科学部附属横浜小学校, 分担執筆, 小林宏己

    東洋館出版社  2015年01月

  • 授業研究27の原理・原則 : 授業力向上のための実践的思考

    小林, 宏己( 担当： 単著)

    学事出版  2013年12月 ISBN: 9784761920234

  • 教育基本用語2011-2012授業づくり

    小学館  2011年04月

  • 最新教育原理 総合的な学習の時間の原理と方法

    勁草書房  2010年10月

  • 小1プロブレムを克服する!幼小連携活動プラン : 考え方と実践アイディア

    小林, 宏己( 担当： 編集)

    明治図書出版  2009年06月 ISBN: 9784180851102

  • 生き方が育つ教育へ 学びあう教師の授業研究

    黎明書房  2008年08月

  • 小１プロブレム？学校プロブレム？できることからはじめよう！ 連携・一貫教育に向けた教師意識の再構築

    東洋館出版社  2007年02月

  • こんなとき、こう創る子どもの学び・教師の学び

    小林, 宏己

    教育開発研究所  2006年09月 ISBN: 4873809371

  • 子どもの学び・教師の学び

    教育開発研究所  2006年09月

  • 生命尊重の心をはぐくむ−『いのち』の実感を深める全教育活動−低学年

    東洋観出版社  2005年09月

  • 生命尊重の心をはぐくむ−『いのち』の実感を深める全教育活動−中学年

    東洋観出版社  2005年09月

  • 生命尊重の心をはぐくむ−『いのち』の実感を深める全教育活動−高学年

    東洋観出版社  2005年09月

  • 社会系教科の構造と一貫性に関する総合的研究 : 学習指導要領についての調査研究と実践的検討を通して : 成果報告書

    小林, 宏己

    小林宏己  2003年03月

  • 総合的な学習の時間・選択教科事例集

    教育開発研究所  2002年

  • 21世紀国際化時代の相対主義社会科授業の理論と実践

    2001年

  • 小学校社会科教育の探究 社会科の学習指導論

    学芸図書  2001年

  • まちの木と森探検

    小林, 宏己, 田中, 敏久, 吉田, 忠正

    ポプラ社  2000年04月 ISBN: 4591063089

  • まちの川探検

    小林, 宏己, 渡辺, 一夫

    ポプラ社  2000年04月 ISBN: 4591063097

  • まちのバリアフリー

    小林, 宏己, 渡辺, 一夫

    ポプラ社  2000年04月 ISBN: 4591063100

  • 子どもとともにつくる総合学習 「総合的な学習」のカリキュラムをつくる

    教育開発研究所  2000年

  • 観察・実験、見学・調査活動の指導テクニックとプラン

    教育開発研究所  2000年

  • 教科発展型の取り組みのあり方

    生涯学習社会における「総合的な学習の時間」のあり方 図書教材研究センター  2000年

  • 地方公共団体ってなんだろう? : 地方公共団体の仕事

    阪上, 順夫, 伊東, 富士雄, 小林, 宏己

    ポプラ社  1999年04月 ISBN: 4591059944

  • みんなの学校ってなんだろう? : 義務教育と学校生活

    小林, 宏己, 阪上, 順夫

    ポプラ社  1999年04月 ISBN: 4591059928

  • 教育実践の探究(共著) 観察実習の視点と方法

    東洋館出版  1999年

  • 教育実践の探究(共著) 小学校における教育実地研究の内容

    東洋館出版  1999年

  • 個のよさが生きる総合学習の展開 子どもと共につくる総合学習

    東洋館出版社  1998年

  • 子どもの側に立つ社会科授業の創造 子どもと共に学び成長する社会科教師の姿

    東洋館出版社  1998年

  • 個を育てる教育実践の筋道 公害・環境学習

    明治図書  1997年

  • 個のよさが生きる学校 個のよさが生きる学校カリキュラムの創造

    東洋館出版  1996年

  • 個のよさが生きる授業 くらしを見直し、追究の足場をつくり上げる社会科学習

    東洋館出版  1995年

  • 個のよさが生きる授業 「個のよさが生きる」とは

    東洋館出版  1995年

  • 新しい東アジア像の研究 子どもの問いと東アジアへの視線-小学校の歴史学習から-

    三省堂  1995年

  • 国際理解と教育実践 -アジア・内なる国際化・教室- 小学5年における「食の安定性」の追究-有機農業とネグロスバナナ-

    エムティ出版  1992年

  • 学校の中での環境教育 有機農法の学習 -消費と生産の統合的視点-

    国土社  1992年

  • 新社会科授業論 特色ある社会科授業にみられる教師の『人間観・教育観』 -社会科教師の「実践スタイル」

    教育出版  1992年

  • 子どもが追究する社会科の授業(5年) 調査・資料に基づいた実践 -「日本の水産業とわたしたちの食生活」を通して-

    教育出版  1991年

  • 現代社会科教育実践講座13 「政治および国際社会」 身近な願いと地方公共団体のはたらき

    研秀出版  1991年

  • 現代社会科教育実践講座6 「地域学習と産業学習」 「身近な地域の文化財」の学習

    研秀出版  1991年

  • 「学習ノート」のつくり方活かし方 : 社会認識力の育成

    小林, 宏己

    東洋館出版社  1990年04月 ISBN: 4491007551

  • 市役所ってなにをするところ? : 地方公共団体の仕事

    伊東, 富士雄, 小林, 宏己, 阪上, 順夫

    ポプラ社  1989年04月 ISBN: 4591034631

  • どうして学校へ行かなくちゃならないの? : 義務教育と学校生活

    小林, 宏己, 阪上, 順夫

    ポプラ社  1989年04月 ISBN: 4591034615

  • 授業記録のとり方活かし方 : よい授業づくりの基盤と形成

    次山, 信男, 小林, 宏己

    東洋館出版社  1989年02月 ISBN: 4491006539

  • 授業記録のとり方活かし方 −よい授業づくりの基盤と形成− 第1章「授業記録」日常化のすすめ 第2章個性的な「授業記録」活用法

    東洋館出版  1989年

  • 自己学習力を育てる理論と実践 「作品づくり」を通して、自ら学ぶ力を育てる -低学年社会科で楽しく学ぶ子供たち-

    ぎょうせい  1987年

  • これからの歴史教育 生涯教育と歴史教育

    東洋館出版  1985年

  • 授業を創る 江戸の水はだれのもの -作品づくりを通して思考を深める子供たち-

    東洋館出版  1985年

  • 小学校教育評価全集 第3巻社会 単元の評価実践「わたしたちのすんでいるところ」

    ぎょうせい  1984年

  • 社会科指導の基本と発展 第5巻 「ノ-ト・レポ-ト」の作品づくりと子どもの追究力の深化

    教育出版  1983年

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講演・口頭発表等

  • 教師の自律的実践を支える研究サークル活動

    日本社会科教育学会第59回全国研究大会シンポジウム  

    発表年月： 2009年11月

  • 社会認識力の形成プロセスに関する再検討

    日本教材学会第21回全国研究大会  

    発表年月： 2009年10月

  • 教師の自律性と専門性の確立−「社会科の初志をつらぬく会」における今日的課題−

    日本教育方法学会 課題研究Ⅲ「民間研究運動における教育実践・研究の現状と課題」  

    発表年月： 2009年09月

  • 日本の教員養成における教育実習のあり方について

    東アジア教員養成国際シンポジウム  

    発表年月： 2006年12月

  • 活動的なカリキュラムづくりと教師の自律性

    日本カリキュラム学会第１６回大会シンポジウム  

    発表年月： 2005年06月

  • 教育実習の実施形態と評価に関する研究

    平成１６年度日本教育大学協会全国教育実習研究部門研究協議会  

    発表年月： 2004年10月

  • 「確かな学力」が身に付く授業と教材開発

    日本教材学会第１５回研究発表大会シンポジウム  

    発表年月： 2003年11月

  • 附属学校と協力公立学校における教育実習の比較研究（１）—教育実習生と指導教諭の聞き取り調査をもとにして−

    平成１４年度日本教育大学協会研究集会  

    発表年月： 2002年10月

  • 社会系教科の構造と一貫性に関する総合的研究−中間報告−（共同研究）

    日本社会科教育学会第５２回全国研究大会  

    発表年月： 2002年10月

  • 構築的教材化論の試み

    日本教材学会第１３回研究発表大会  

    発表年月： 2001年11月

  • 小学校教育実習の新しいカリキュラム試案の開発研究（２）

    ２００１（平成１３）年度日本教育大学協会研究集会  

    発表年月： 2001年10月

  • 学生からみた附属校実習と公立校実習のちがいについて（共同研究）

    平成12年度日本教育大学協会全国教育実習研究部門研究協議会  

    発表年月： 2000年10月

  • 小学校教育実習の新しいカリキュラム試案の開発研究（１）

    ２０００（平成１２）年度日本教育大学協会研究集会  

    発表年月： 2000年10月

  • 観察実習における教育的諸概念の認識の様相（共同研究）

    １９９９（平成１１）年度日本教育大学協会研究集会  

    発表年月： 1999年10月

  • 観察実習の形態と学生の意識変化（共同研究）

    平成１０年度日本教育大学協会研究集会  

    発表年月： 1998年10月

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共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 日本型授業研究の独自性とその再文脈化に関する開発研究

    研究期間:

    2014年04月
    -
    2019年03月
     

    　概要を見る

    延長した最終年度では、前年度の令和元年度の計画において達成した成果：①事例分析への教育実践的アプローチなど4のアプローチの解明、②授業研究の類型化、③教師の授業実施過程と計画に関与する教師の思考体制、④日本型授業研究の1つの特徴であるカルテ、座席表の背後にある上田薫の思想の解明を基礎に、特に日本型授業研究の代表的な＜社会科の初志をつらぬく会＞の授業研究の特徴を解明した。1．拠点校における授業研究の基盤形成：上田薫・重松鷹泰らの＜社会科の初志をつらぬく会＞を中心とする授業研究においては、機関誌『考える子ども』の編集長であり校長であった愛知県新城小学校や上田薫が長く係わった静岡市立安東小学校、及び信州の多くの学校において、学校文化として各学校独自に定式化された日本型授業研究が実践されてきた。2．ツールとしてのカルテと座席表の成立：子どもの関心や問題追究の芽、評価、子どもへの願い等を記述したツールがカルテであり座席表授業案である。カルテは、問題解決学習における子どもの経験と思考の発展過程の究明がなされた第三期（1966-1972）に追究されている。上田薫が委員長に就任した時期に、テーマ別分科会においてカルテと評価（1981年）、抽出児（1982年）、カルテ（1983年,1984年）が取り上げられ、財産が蓄積されてきた。3．具体的事例の性格：初志の会の授業研究には、教師が取り組んでいる特殊的なもの、不明確なもののを除外しない（重松）、生きた具体的事態はいつも微視性格を持ち、巨視的なものは媒介者としてそれを支えている（上田）という、授業において追究する対象の微視即巨視、巨視即微視の両義的性格理解がある。4．表現形式と思想：上田薫の数個の論理の説明は詩的であり、日常の言葉でまるで情景を映し出す文章であり、警告的で格言的でもある。この表現形式と思想形成は相互に関連がある。令和元年度が最終年度であるため、記入しない。令和元年度が最終年度であるため、記入しない

  • 教員養成カリキュラムにおける「教職の意義等に関する科目」の意義と課題

    研究期間:

    2005年
    　
    　
     

  • 教育実習の実施形態と評価に関する研究

    研究期間:

    2004年
    　
    　
     

  • 教育実習・介護等の体験に関する調査

    研究期間:

    2004年
    　
    　
     

  • 社会系教科の構造と一貫性に関する総合的研究−学習指導要領についての調査研究と

    研究期間:

    2001年
    -
    2003年
     

  • 社会系教科の構造と一貫性に関する総合的研究

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    2000年
    -
    2002年
     

    小林 宏己, 高山 博之, 大澤 克美, 栗原 久, 竹内 裕一, 谷田部 玲生, 小林 宏己, 小山 一乗, 高野 尚好

    　概要を見る

    本研究の目的は,小学校・中学校・高等学校の社会科及び地理歴史科・公民科(社会系教科)の一貫性をどのように改善すべきかを検討することである。まず検討の基礎的資料を得るために,小学校・中学校・高等学校の教員の学習指導要領に対する意識調査,並びに児童生徒の保護者の社会系教科に対する意識調査をあわせて実施した。さらに調査結果に基づき社会系教科改善のための実験授業を行った。両者の分析に基づき、以下の諸点を明らかにした。1.履修形態について現在、小学校は総合的な内容、中学校は地理的分野・歴史的分野・公民的分野の内容、高等学校は地理歴史科の世界史必修、日本史・地理選択必修、公民科は現代社会・倫理・政治・経済選択必修となっている。これに対して、小・中学校教員には肯定的意見が多く、高等学校教員は圧倒的に反対が多い。2.学習方法について問題解決的学習あるいは作業的・体験的学習への期待は、小学校・中学校・高等学校といずれも高い。しかし、現実には定着していない業態がある。障害となっているものとして、授業時間・費用・教員の確保、さらに地域の人々・施設の確保の難しさがあげられる。3.今後の学習指導要領作成に向けて留意すべき事項について社会系教科の基礎・基本に関すること、学習評価に関すること、授業時数に関すること、教科書の利用に関すること、作業的・体験的学習に関すること、総合的な学習と社会系教科との関連に関することなどについて、小学校・中学校・高等学校の教員に意識の差異が大きく、各学校段階の制度的諸条件ともあわせて今後さらに検討する必要がある

  • 社会系教科のカリキュラムの改善に関する研究-歴史的変遷

    研究期間:

    2000年
    -
    2001年
     

  • 総合的な学習の時間新設に伴う教育課程の特質と構造の変化に関する研究

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    1999年
    -
    2001年
     

    工藤 文三, 長崎 榮三, 谷田部 玲生, 有元 秀文, 小林 宏巳, 鳩貝 太郎

    　概要を見る

    1 総合的な学習の時間の教育課程における特質については、以下のように区分できる。(1)総合的な学習の時間の目標、内容が他の教科等と並列して位置づけられているもので、この場合、総合的な学習の時間の存在理由は、各教科等を横断する課題や現代的課題等を扱う点にある。(2)総合的な学習の時間における学習活動が教科等の学習で生かされる関係に立つもので、探究への関心・意欲や技能、表現等に関する能力、態度を育成するものである。(3)各教科等における学習の深化、発展を総合的な学習の時間で担う役割を担うものである。これらのタイプを想定した時、教育課程における総合的な学習の時間の役割はア.独自領域併置型、イ.学習の基盤提供型、ウ.相互関連促進型等が考えられる。2 各教科と総合的な学習の時間の関連(1)関連を考える枠組みとしてア.補完的・発展的関係といった相互関係の在り方、イ.目標、内容、方法等の学習指導の要素の関係の在り方、ウ.計画と実施、評価といった学習の過程の相互関係、エ.各教科等の特性による関係、オ.指導体制の在り方等が考えられる。(2)関連を規定する要因として、以下のものが考えられる。ア.教科等の特性に対応した関係社会や理科のいわば内容教科の場合、総合的な学習の時間で扱うテーマの内容と関係が深くなり、国語や算数・数学のような技能的教科の場合、そこで扱われている技能が総合的な学習の時間で生かされることが想定される。また、特別活動の場合、児童生徒の主体的な活動を中心とすることから、活動の特性において関連を持つことになる。イ.指導体制の在り方小学校の場合、学級担任が教科と総合的な学習の時間のいずれをも担当することから、教師の指導を通じて両者が関連づけられる。中学校の場合、学級担任が指導に当たる場合と各教科の専門性を生かす形態の場合とでは、相互関連の在り方も異なったものとなる

  • 総合的な学習の実践に関する調査

    研究期間:

    1999年
    -
    2000年
     

  • 教育実習のカリキュラム開発研究

    研究期間:

    1999年
    -
    2000年
     

  • 総合的な学習に関するカリキュラム開発・研究

    研究期間:

    1999年
    -
    2000年
     

  • 小学校社会科教育における児童のアジア認識の育成に関する研究

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    1993年
    　
    　
     

    小林 宏己

  • 総合的な学習のカリキュラム開発・実践に関する国際比較研究

    　概要を見る

    本調査研究は,日本および海外の総合的な学習のユニークなカリキュラム開発および授業実践事例の取材を通して,総合的な学習の実践をつくる際のカリキュラム・コンセプトや,カリキュラム開発チームの構成の実情を明らかにすること,さらに取材した実践校・授業クラスの取り組みをビデオ撮影し,映像データを編集処理して各国の総合的な学習の実践を具体的に学ぶデジタルコンテンツを開発することを目的とした。これらの調査研究の成果は,総合的な学習のカリキュラム開発に求められる教師の力量を検討していく際の基礎データを提供することになるとともに,教員養成にかかわる大学の授業や現職教師の研修機会に,「総合的な学習」を具体的に学んでいくためのDVD教材を提供するという形で社会貢献できる。本研究では,日本国内の「総合的な学習」および北欧フィンランド,デンマーク,スウェーデンと西欧オランダ,ドイツにおける総合的な学習の授業を参観し,授業者にインタビュー取材をするという方法を重視した。各国(各校)の「総合」のカリキュラムの概要や実際の授業に関しては報告書に掲載しているが,総じて海外の総合的な学習の実践は,個々の担任教師にゆだねるという日本的な実践は少なく,リーダーとなる教師を中心にチームの構成の仕方や協働で取り組むためのシステム作りが重視されているという傾向を明らかにできた。海外の学校における「総合的な学習」の授業実践に関わる教師たちの日常に接する中で,カリキュラム開発には,教師個人の力量という条件以上に,教師スタッフの協同体制による実践研究システムの具体を明らかにすることが重要だということが確認された。各国での実践を撮影した「総合」の映像をわが国の教員研修等で有効活用するという目的で作成したDVD教材も,今後は各国間で相互に映像資料の交換ができるような発展的な協同研究に進化させていくことが今後の課題となった

  • 総合的な学習の実施状況と教師の実践意識に関する全国調査

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    本研究は,現行の学習指導要領から新設された「総合的な学習の時間」の実践に焦点を当て、全面実施となってから5年目を迎えた教師たちを対象に,その授業の実態と教師たちの率直な意識を把握すべく,質問紙調査を基盤とした全国規模の調査研究である。総合的な学習の実践状況や教師の意識を量的・質的に明らかにすることから,現状での問題点を実証的に整理し,大学での教員養成や教育委員会等が主催する研修のあり方などを提言するための基礎的データを示すことが本研究の目的である.調査は、まず長野県内の教育課程協議会の「総合的な学習」授業研究校を対象とした予備調査の結果をベースに、全国調査に拡大して統計処理を行う際に、有意な質問項目等を吟味・修正した上で質問紙を作成した。全国の47都道府県すべてに、各10校以上調査用紙を配布できるよう発送リストを作成し、「総合的な学習主任または研究主任」に回答いただけるよう依頼状を添えて2007年1月に発送した。同年2月初旬に回答の集計と分析を行い、3月末に報告書を作成した。また,長野県内の学校(8月)、富山市の学校(10月)、愛知県内の学校(1月)、東京都内の学校(2月)、北海道の学校(3月)など、日本国内の「総合的な学習」の実践に関する調査校を研究メンバーの3名が分担して総合的な学習の授業実践を参観した。一般的な授業実態と今回の質問紙調査の結果との整合性を吟味しつつ、回答データを読み取る努力をした。調査結果を精査しつつ分析考察をすすめる中で、回答者から総合的な学習の実践に関し、多くの期待や要望や提出されたと同時に、学力向上政策が加速する中で「総合的な学習は廃止すべきだ」との声も少なくなかった。しかし、回答者のうち、50名弱の教師からは、本研究の次の段階となる聞き取り調査への協力を承諾する回答をいただいている。質問紙による統計的調査だけでは得られない実態把握は、今回の調査結果と合わせて今後のインタビュー取材の質にかかっていることは間違いない。本調査を総合的にふりかえって強く感じることは、教員養成や現職教育において学際的な学習の機会が十分に保障され、教師自らが問題を見つけ、問題解決の方策を主体的に考えるという学習経験の重要さである。本研究の成果は、日本生活科・総合的学習教育学会(2007年6月)にて発表する予定である

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Misc

  • 授業改善:心理学からの提言

    鹿毛 雅治, 秋田 喜代美, 今井 むつみ, 楠見 孝, 遠藤 利彦, 石黒 広昭, 奈須 正裕, 小林 宏己

    日本教育心理学会総会発表論文集   60 ( 0 ) 12 - 13  2018年

    DOI CiNii

 

特別研究期間制度（学内資金）

  • 校内授業研究改革に基づく教師の授業力向上に関する研究

    2017年04月
    -
    2018年03月

    米国   DEPAUL UNIVERSITY