油布 佐和子 (ユフ サワコ)

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所属

教育・総合科学学術院 大学院教育学研究科

職名

教授

兼担 【 表示 / 非表示

  • 教育・総合科学学術院   教育学部

学位 【 表示 / 非表示

  • 修士

 

研究分野 【 表示 / 非表示

  • 教育社会学

  • 教育学

  • 社会学

研究キーワード 【 表示 / 非表示

  • 教育社会学、教職論・教師教育

論文 【 表示 / 非表示

  • 制度改革期における中学校・高等学校教師の仕事

    油布佐和子

    日本労働研究雑誌   NO.645   34 - 37  2014年04月

  • 教師教育改革の課題ー「実践的指導力」養成の予測される帰結と大学の役割

    油布佐和子

    教育学研究   第80巻,第4号   478 - 490  2013年12月

  • 教職の病理現象にどう向き合うか −教育労働論の構築に向けてー

    油布佐和子

    教育社会学研究   第86集   23 - 38  2010年06月

共同研究・競争的資金等の研究課題 【 表示 / 非表示

  • 〈多元的生成モデル〉にもとづく教育政策の再構築に関する総合的研究

    研究期間:

    2020年04月
    -
    2023年03月
     

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    本研究は、教育の切実な現状について、学問分野を越境しつつ教育と社会に通底する構造的問題として捉え直す。とくに、〈一元的操作モデル〉にもとづく教育改革の阻害/促進要因を諸校種等の体系的・継時的データをもとに分析し、当事者である子どもたちと教員の語りから構造的な矛盾の在り処をたどり、「処方箋」への手がかりを探る。加えて、これまで臨床的・協働的に積み上げてきた〈多元的生成モデル〉の可能性を具体的な教育政策として再構築する。研究チームの中で対話を深めつつ練り上げられた政策をさまざまな政策立案・教育実践主体との対話の中で鍛え、教育現実をよりよく変えていく学術研究の可能性を立証することを目的とする

  • 教育学研究の国際展開の実態・構造・将来像に関する研究――学会の機能に注目して――

    研究期間:

    2019年04月
    -
    2022年03月
     

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    本研究は、教育学研究の学会レベルでの国際化・国際連携の現状と課題はいかなるものであり、同時にこのことが波及効果として教育学研究のあり方にどのようなインパクトを与えうるのか、を研究課題の核心に据える。本研究は、上記の課題を達成するために、① 日本における教育学関連諸学会の国際化に向けた活動や体制の実態調査・分析、② 海外(特に非英語圏諸国における)教育学関連諸学会の国際活動の実態調査・分析、③ 教育学関連諸学会の国際ネットワークや世界・地域レベルの国際学会の実態調査・分析、④ 日本の学会とそのネットワークのさらなる国際化に向けた課題と方策についての考察を進める

  • 教育労働とは何か? -<労働>概念を用いた多忙の分析ー

    研究期間:

    2018年04月
    -
    2021年03月
     

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    教員の働き方改革が進められる中で、長時間労働が問題視されているものの、研究としては、その原因も含めて、<労働>の内実については十分な展開がない。そこで本研究は、教員の<労働過程>に着目し、この展開に寄与することを目的としている。前年度の文献を中心とした研究により、リサーチクエスチョンを明確にし、本年度は複数の実証データを収集することを目指していた。すなわち、① 労働時間の内実について、資料とインタビューに基づく分析 ② 日本と同じような問題を抱えているUKでの、特に学校組織、教員役割についての比較検討 ③教員の労働の質がわかる資料(過労死の裁判資料)を用いてのインテンシブな検討を、を予定していた。しかしながら、別途示したように、コロナパンデミックにより、いずれも中断している状況である。ただし、②についてはある程度のまとまった知見が得られた。日本では、「<海外の教員は、授業にしか携わっていない>ために、長時間労働に陥ることがない」という認識があり、したがって、日本の教員のマルチタスク状況への着目と、タスクの精選(部活のアウトソーシング)などが解決のための一般的認識になっている。が、この情報自体が大きく誤っていることが英国でのインタビューや資料等で判明した。同時に、英国では、教育改革によって導入されたperformativityやaccountabilityを背景とする<査察文化>がこの問題に大きくかかわっていることが指摘されているのである。研究は全体としては遅れているものの、上記②については、情報提示という点で、現在入手しえた知見を披露する意義があると考えられるので、早急に論文・報告書としてまとめる予定である。本研究にはフィールドワークや資料収集が欠かせないが、前半(7月ころまで)は、勤務の関係からそれがかなわず、その後取り組んだものの、重点化して実施・検討するはずの時期に、コロナパンデミックの影響で、予定していた案件がすべて中断されている状況である。① 退職教員への聞き取りによる、<教育改革以前><1980年代以前>の勤務状況について、複数社のインタビューを予定していたが、現在2人しか実施できていない。②日本以外で教員の長時間労働やオーバーワークが問題になっている英国において、学校観察や教員インタビューを実施する予定であったが、交渉の最中に学校閉鎖が始まったため、限定された情報しか入手出来ていない。③ webで入手できる範囲の文献収集、それに基づく検討しか実施できなかった。コロナパンデミックによる規制が、どの程度緩和されるかによって、フィールドワークや資料の入手が大きく異なってくる。特に、インタビュー調査や、英国でのフィールドワークなどは、現在のところ、明確な予定が立っていない。一部しか収集できていない「過労死」の判例も、図書館の開館状況次第である。<BR>フィールドワークを必要とする研究においては、上記の点で非常に大きな課題を抱えている

  • 〈多元的生成モデル〉にもとづく教育改革の実践と構造に関する総合的研究

    研究期間:

    2016年04月
    -
    2019年03月
     

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    本研究プロジェクトは、初年度の研究計画に従って、「〈多元的生成モデル〉にもとづく教育改革の実践と構造」に関する研究活動を実施した。1.2020年度以降に各校種で実施される学習指導要領改訂の内容について検討を加え、(1)カリキュラムマネジメント、(2)アクティブラーニング、(3)評価と入試改革の主な3領域において〈一元的操作モデル〉としての特徴を描き出すとともに、それ以前の教育改革との異同を理論的に整理した。とくに、アクティブラーニングの中核をなす「主体・対話・深さ」の3概念を〈多元的生成モデル〉の視点から再構築することの重要性を確認した。2.2002年に実施した全国公立中学校校長・教員調査を比較可能な調査方法を用いて実施した(2017年3月)。調査項目の検討を加えたのちに、全国944校に校長調査を実施し、このうち半数には各校内悉皆の教員調査を併せて実施した。3.全国の〈多元的生成モデル〉にもとづく教育改革実践について、各研究分担者の担当領域ごとの抽出作業を進めた。4.とくにオルタナティブな中高一貫教育校(地域に根ざした併設型学校)の取り組みに焦点を合わせて、当該校の第一期生(中学校1年生)を対象とする質問紙調査の準備作業を行った。その際、当該校のスタッフと協働で企画デザインを行い、研究自体を〈多元的生成モデル〉で実施する試みとして位置づけた。とくに、全国公立中学校校長・教員調査については、比較的高い回収率を達成することができた。次年度においては、これらのデータをできるだけ丁寧に分析し、学会等で公表することにしたい。あわせて、さらに多様な事例についての質的調査を行い、改革のオルタナティブを見出していく。15年ぶりに実施した全国公立中学校校長・教員調査の記入済み調査票の回収作業は、比較的順調に実施することができた。多忙化の中で回収率の低下が心配されたが、予想外に多くの中学校に協力していただくことができた。回収された調査票を整理し、データ・クリーニング等を通じて分析可能なデータ・ファイルまでリファインしたい。その上で、2002年調査との比較を通して、改革が中学校にもたらした影響を実証的に分析することにしたい。あわせて、オルタナティブとしての〈多元的生成モデル〉の可能性についても理論的・実践的な検討を加えていく予定である

  • 教師教育の高度化における教師教育者教育とカリキュラム構成理念に関する研究

    研究期間:

    2016年04月
    -
    2018年03月
     

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    本研究は、日本の教師教育研究で看過されてきた二つの領域に関して、今後の展開の基盤を作ることを目的している。知見は、以下のとおりである。①教育現場の活動を省察し理論と実践の往還を実質化する役割を期待されているのは教師教育者であり、教育実習生と教師の学びを積極的に推進するもの」を指す。彼らは、教育実習や日常の実践において、学びのコーチ、教育研究、カリキュラム開発に従事するが、それが〈役割〉であるのか〈職業アイデンティティ〉であるのかは、国によって異なる。②EU諸国では、経済的グローバリズムに対抗するものとして<social Justice>が、カリキュラム編成の根幹に求められている

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特定課題研究 【 表示 / 非表示

  • 教員養成における教師教育者と教育理念の不在ー国際比較研究のためにー

    2015年   川上具美, 百合田真樹人, 熊丸真太郎, 古井純二, 鈴木啓, 川野佑眞

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    本研究は、「教師教育者teacher educator教育」と「教員養成カリキュラムにおける教育理念」を開拓するための基礎的研究を目指した。 前者は、海外文献研究から、理論と実践を架橋する役割を有す「教師教育者」の教育に注目が集まり、reflectionやself-studymethodology等の方法で専門性を高める機運が高まっているとの知見を得た。 第二課題では、経済的グローバリゼーションが席巻する現状で、21世紀における教育理念のオルタナティブを探ることが目的である。海外で重視される「平和、公正、人権と民主主義、多様性と類似性」等々の概念が、日本の教員養成ではほとんど扱われず、学生がきわめて限定された「教師としての知識」を獲得して教職に就くことがアンケート調査より示された。

  • 教員文化の構造的変容に関する総合的研究

    2011年   紅林 伸幸, 越智 康詞

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    教育改革により教育現場の組織化が進み、NPMに代表されるような組織経営の論理が導入され、教員の組織への包摂が強まっている。組織の一員としての行動が要求され、自律性という専門職性の原則から遠ざかるような状況が生まれているにもかかわらず、我が国では、現状に満足する教師が漸増していることが、これまでの筆者らの調査研究で明らかにされてきた。 本研究の目的は、このような状況(=教育改革による組織化の進展、多忙化の強化、一方での満足度の増大)に複数の視点からアプローチし、教職におこっている変容を考察することである。議論を展開する複数の視点としては、「他職との比較検討」「国際比較」「高校教師にまでの拡大」が考えられる。ただし、共同研究者とこれを検討した結果、1年という研究期間と費用、これまでの研究蓄積、さらには共同研究者が代表となっている本研究と関連はするが別の研究との関連から、本年度は、国際比較のためのデータ収集と、高校教師調査とに特化して実施することとした。 また、高校教員調査については、秋田県をはじめとして郵送調査を実施したものの、調査票作成が遅れたため、実施もずれ込み回収の期限を平成24年5月10日までと設定せざるを得なかった。未だ回収途中であり(現在回収票は200票程度)、分析までには至っていない。 国際比較調査としては、インタビューも含めて、英国の資料を収集することに努めた。その結果、英国では、Ofstedによる評価が教員にとって実践を左右する重要な意味を持つようになったこと、さらに、このことによって教職の自律性喪失についての不満が一部には強く生まれていることなどが明らかになった。しかしながら、授業改善を促進するという側面、見えない効果を可視化するという側面から、これが歓迎される側面もあることも示された。 新自由主義的な改革、評価の重視という共通点は持つものの、「組織への包摂と満足度の高さ」という我が国の教職の状況を説明する状況は、収集した英国のデータからは共有されない。しかしながらこのことこそが、教育改革が、それぞれの教員文化に順接的な側面でのみ受容されていることを証明するものに他ならないと解釈することも可能である。すなわち教員文化が教員「集団」の規範や価値・態度を基盤としていた我が国では、教育改革が、評価による個別の存在証明ではなく、「組織化への順応と満足」として浸透したと解釈できるのである。 こうした解釈は過渡的なものであり、十分な裏付けを持つものではないが、平成24年度から採択された科研費研究で、この知見を踏まえた研究が継続されることになる。 なお、上述した事情から、本年度内でのアウトプットはないが、平成24年度の学会、研究紀要等で、本研究の成果を公表する予定である。

 

現在担当している科目 【 表示 / 非表示

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