小島 宏 (コジマ ヒロシ)

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所属

社会科学総合学術院 社会科学部

職名

教授

兼担 【 表示 / 非表示

  • 社会科学総合学術院   大学院社会科学研究科

  • 附属機関・学校   グローバルエデュケーションセンター

学歴 【 表示 / 非表示

  •  
    -
    1992年

    ブラウン大学   その他   社会学・人口学  

  •  
    -
    1982年

    早稲田大学   経済学研究科   応用経済学  

  •  
    -
    1982年

    早稲田大学   経済学研究科   応用経済学  

  •  
    -
    1979年

    早稲田大学   文学研究科   社会学  

  •  
    -
    1979年

    早稲田大学   文学研究科   社会学  

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学位 【 表示 / 非表示

  • 早稲田大学   文学修士

  • ブラウン大学(米国)   社会学博士

経歴 【 表示 / 非表示

  • 1996年
    -
     

    国立社会保障・人口問題研究所 国際関係部長

  • 1996年
    -
     

    人口問題研究所 人口政策研究部長

  • 1981年
    -
     

    人口問題研究所 研究員

所属学協会 【 表示 / 非表示

  •  
     
     

    ヨーロッパ社会学会

  •  
     
     

    アメリカ社会学会

  •  
     
     

    世界社会学会

  •  
     
     

    日本家族社会学会

  •  
     
     

    日本社会学会

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研究分野 【 表示 / 非表示

  • 社会学

  • 経済政策

  • 経済政策

  • 経済統計

研究キーワード 【 表示 / 非表示

  • ムスリム人口

  • 比較人口学

  • 家族人口学

  • 人口移動論

  • 人口政策論

論文 【 表示 / 非表示

  • 同棲戦略と家族政策

    小島 宏

    神奈川法学   52 (504) ( 3 (456) ) 1 - 49  2020年06月  [招待有り]

  • 学界消息:第4回アジア人口学会大会(July 11-14, 2018, Shanghai)

    小島 宏

    人口学研究   ( 55 ) 55 - 59  2019年09月  [招待有り]

  • フランスにおける移民の動向と移民政策

    小島 宏

    統計   70 ( 1 ) 17 - 25  2019年01月  [招待有り]

  • The Effects of Media Use on the Dietary Integration of the Second- Generation Muslim Youth in Europe

    小島 宏

    早稲田社会科学総合研究   17 ( 3 ) 1-14  2017年07月

     概要を見る

    This study focuses on the effects of internet( new media) use on the dietary integration
    (halal food consumption and fasting during the last Ramadan) of the second-generation
    Muslim youth, applying comparable ordered logit models to TIES (2005─ 2007) survey data
    from Belgium, Germany and the Netherlands. It also analyzes the effect of ethnic TV (old
    media) watching. The analysis has revealed rather consistent results across sexes and
    societies. The internet use for religious matters has positive effects on halal food
    consumption among Dutch and Belgian males and females, but it does not have significant
    effects among Germans. The internet use for leisure has negative effects among German
    males and females, but it does not have significant effects among Dutch and Belgians.
    Watching ethnic TV for more than 3 hours per week has positive effects on halal food
    consumption among Belgian males and females. Watching ethnic TV for equal hours to or
    more hours than national TV has also positive effects on halal food consumption among
    German males and Dutch females. Therefore, the effect of new and old media use on
    dietary restrictions among the European Muslim youth depends on the ethno-religious
    context as well the market and media preparedness in an European country.

  • 東アジアにおける健康状態・老後不安の政策関連要因―EASS2010の比較分析―

    小島 宏

    早稲田社会科学総合研究   17 ( 1 ) 1 - 34  2016年10月

     概要を見る

    This study analyzes the policy-related correlates of health status and concerns for old
    age in East Asia (Japan, South Korea, Taiwan and Mainland China), applying the multi-level
    analysis to microdata from the East Asian Social Survey conducted in 2010( EASS2010,
    Health Module). The six dependent variables include 1) subjective ill health, 2) no
    perceived limitation of daily activities due to pain, 3) the presence of a chronicle disease and
    the concerns for old-age 4) physical capacities, 5) decision-making capacities and 6) financial
    capacities.
    The five policy-related independent variables at the individual level include 1) being
    constrained to have only public health insurance, 2) having made efforts to reduce medical
    expenses, having perceived the seriousness of 3) air pollution, 4) water pollution and 5)
    noise nuisance. The community-level policy-related independent variables include the
    aggregation of the five individual-level policy-related variables for the municipality of
    residence as well as their interaction with the individual-level policy-related variables.
    Control variables include dummies for age group, education level, self-rated socio-economic
    status and urban-rural residence.
    The results revealed that having made efforts to reduce medical expenses at the
    individual level tends to increase ill health and concerns for old age in the four societies,
    suggesting the rooms for improvements in the policy measures for medical services and
    health insurance. The municipality-level variables and its interaction with individual-level
    variables did not tend to have significant effects, possibly reflecting the reverse causation
    through migration.

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書籍等出版物 【 表示 / 非表示

  • 人口政策の比較史――せめぎあう家族と行政――

    小島宏, 小島宏, 廣嶋清志編( 担当: 共編者(共編著者))

    日本経済評論社  2019年09月 ISBN: 9784818825352

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    序章「人口・家族政策の概念、分析枠組、比較史」分単執筆

  • 人口学事典

    日本人口学会( 担当: 分担執筆)

    丸善出版  2018年11月 ISBN: 9784621303078

     概要を見る

    「宗教人口学」「属性別人口の推計:人種と言語・宗教」

  • Proceedings of the International Workshop on Halal Food Consumption in East and West (with Appendix of Survey Report)

    早稲田大学アジア, ムスリム研究所( 担当: 編集)

    早稲田大学アジア・ムスリム研究所  2018年03月 ISBN: 9784990740245

  • Report of the Survey on Muslim Students in Japan (2013-2014)

    KOJIMA, Hiroshi, Jin NODA, Hirofumi OKAI, Yukari SAI

    Institute for Asian Muslim Studies, Waseda University (Research Paper Series, Vol.4)  2015年02月 ISBN: 9784990740238

  • 東亜的男女同居及其人口学意義

    小島 宏

    王偉(主編)『中日韓人口老齢化与老年人問題』中国社会科学出版社, pp.61-102.  2014年05月 ISBN: 9787516141328

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共同研究・競争的資金等の研究課題 【 表示 / 非表示

  • 西欧諸国のムスリム・マイノリティの宗教実践に関する宗教人口学的研究

    研究期間:

    2020年04月
    -
    2023年03月
     

     概要を見る

    これまで西欧諸国のムスリム・マイノリティの宗教的飲食制限の関連要因の分析を行ってきたが、フランスの1992年・2008年全国調査のミクロ(個票)データを用いてムスリム移民1世・2世の宗教的飲食制限の関連要因の分析を行った際に、ムスリム人口の民族別人口構成・地域分布の変動の影響が窺われた。また、その関連要因が宗教的シンボル着用についてのものとは一致せず、飲食制限のシンボル着用に対する影響の男女間の差異も明らかになったので、個別の宗教実践ごとに関連要因を分析するとともに、宗教実践間の関係を宗教人口学の観点から明らかにする。その際、民族間、移民世代間、男女間、宗教実践間の関連要因の相違に着目する

  • 労働力編成における外国人の役割と農業構造の変動ー国内農業地域と韓台米英との比較ー

    研究期間:

    2018年04月
    -
    2021年03月
     

  • 滞日ムスリム・コミュニティの地域社会活動と地方自治体の多文化共生政策の課題

    研究期間:

    2018年04月
    -
    2021年03月
     

     概要を見る

    日本の「多文化共生政策」は、2006年に総務省の多文化共生に関する報告書にも明記され、日本社会におけるいわば移民の社会統合政策に位置づけられるものである。一方で、具体的な政策実施は、地方自治体に任せられているのが現状である。日本におけるムスリム人口は、筆者の推計によると、2010年には約11万人であったが、2018年には約20万人となり、増加が続いている。また、モスク(礼拝所)の新規開設も継続しており、2019年末現在で、その数は105カ所を超えている。このように、日本におけるイスラムの存在感はますます高まっている。<BR>代表者が主宰する研究室では、2017年11月に、全国のモスクが所在する地方自治体、約95箇所を対象として、行政当局への多文化共生政策に関するアンケート調査を実施した。その後、追加のインタビュー調査や、現地でのモスク周辺自治会へのインタビュー調査などを併用する調査を、いくつかの自治体でおこない、各自治体の「多文化共生政策」とその実施状況および対ムスリムへの多文化共生政策の実施状況とその効果や課題について、改めて、検証してきた。ただし、まだ調査の範囲は限られており、十分な成果が得られてはいない。そこで、本年度の研究の中で、前述したアンケート調査結果のデータを利用して、分析を実施した。その結果、自治体のモスクとの交流実態や、当該地域のムスリムの多様性(国籍や宗派など)などによって、多文化共生政策のあり方も影響を受けることが示された。その他、今年度の研究の中で、従来から実施してきた全国モスク(マスジド)代表者会議の議事録作成を行い、最終的な報告書を刊行した。地方自治体の多文化共生政策に関する調査の分析結果を踏まえ、追加のヒアリング調査を予定していたが、当初の計画通りには、できなかった。新型コロナウィルスの影響もあり、年度のおわり頃と考えていた、出張などを含む調査は、全く実施出来なかった。2020年度も影響が残りそうだが、可能な限りで、追加のヒアリング調査などを実施する。2020年度は、本課題の最終年度にあたることから、モスクとの交流関係を有する地方自治体を主な対象として、追加のヒアリング調査を実施することを予定しているが、新型コロナウィルスの影響もあり、調査が実施できるかどうかは不明である。そのため、代替策として、前回の調査では対象となっていなかったモスクが所在する自治体を対象とするアンケート調査を郵送にて実施することも考えたい。このほか、本来の本研究課題とは異なるが、現下におけるムスリム・コミュニティの状況に関するアンケート調査の企画や、帰化ムスリムの調査データを分析することも、あわせて考えてみたい

  • 滞日ムスリムの生活世界の変容とムスリム・コミュニティの持続的発展

    研究期間:

    2015年04月
    -
    2018年03月
     

     概要を見る

    2015年から2016年にかけて、ヨーロッパでのテロ事件、またバングラデシュでの日本人が犠牲になったテロ事件などが頻発し、滞日ムスリムの意識調査を実施する環境としては最悪の状況となった。このため、調査の企画を練り直し、モスクが所在する自治体を対象とするアンケート調査を実施すること、および、イスラーム団体の活動が活性化している現状があることから、それらの団体を対象とするインタビュー調査や参与観察的な調査をおこなうこととして、調査研究を実施した。<BR>前者については、愛知県の新安城モスクが所在する安城市の市役所におけるインタビュー調査を実施した。このモスクはイスラム団体の主要活動拠点であり、多くのムスリムが往来する中部地方の拠点であるが、ムスリムが行政の関心対象としては、十分把握されておらず、ほぼ接触がないことが明らかになった。また宮崎市を訪問し、当地の多文化共生政策やムスリムと行政との交流の現状について、インタビュー調査をおこなった。宮崎市でもムスリムの存在は、認知しているが、主たる政策の対象としてはあがっていない状況が明らかであった。日本各地のモスク所在自治体の状況もほぼ同様と思われる。後者については、東京都のお花茶屋モスク・蒲田モスク・大塚モスク、埼玉県の一ノ割モスク、群馬県の境町モスクと関係先のダールッサラーム学院・オリーブ学院などにおいて、インタビュー調査を実施し、タブリーギー・ジャマアートの活動が活発におこなわれていることが確認できた。<BR>欧州評議会の「インターカルチュラル・シティ」のセミナー「Tackling prejudice and engaging with religious minorities」に、岡井助手が出席し、日本のムスリム社会と偏見や差別、多文化共生の現状について報告し、意見交換した。また中国の寧夏大学でも店田が研究発表をおこない、意見交換した。滞日ムスリムの生活世界に関するアンケート調査の実施を主たる目的として来たが、2015年から2016年にかけて、ヨーロッパでのテロ事件、またバングラデシュでの日本人が犠牲になったテロ事件などが頻発し、滞日ムスリムの意識調査を実施する環境としては最悪の状況となった。このため、調査の企画を練り直し、モスクが所在する自治体を対象とする外国人政策、とりわけ多文化共生政策に焦点を絞って、その策定状況やムスリムを対象とする政策の有無や課題について、アンケート調査を実施する方向に転換することとした。もう一方では、近年、イスラーム団体の活動が活性化している現状があることから、それらの団体を対象とするインタビュー調査や参与観察的な調査をおこなうことと企画するなど、以上のように、調査研究の方針を変更したことが主な理由である。調査研究の方針変更にともない、モスク所在自治体のうち、いくつかを抽出して、行政の多文化共生政策やムスリムとの交流の現状を,インタビューすると同時に、郵送調査によって、モスクが所在するすべての自治体を対象として、各自治体の政策の現状と課題、ムスリムやモスクの認知や接触交流の現状と課題について、アンケート調査を実施する予定である。この調査とは別に、イスラム団体、とりわけタブリーギー・ジャマアートの構造や活動の現状と課題について、主にインタビュー調査を実施する予定である。今年度は、地方自治体の多文化共生政策に関する調査のため、いくつかの地方自治体のインタビュー調査をおこなう。このための国内旅費として使用する予定である

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講演・口頭発表等 【 表示 / 非表示

  • 婚前同棲経験の関連要因とその変動

    小島 宏

    第30回日本家族社会学会大会   (オンライン(東北大学))  日本家族社会学会  

    発表年月: 2020年09月

  • タイの若者における性的志向・性行動の関連要因

    小島 宏

    日本社会学会第92回大会   (東京女子大学)  日本社会学会  

    発表年月: 2019年10月

  • 家族政策への宗教の影響に関するメタ分析

    小島 宏

    第29回日本家族社会学会大会   (神戸学院大学ポートアイランドキャンパス)  日本家族社会学会  

    発表年月: 2019年09月

  • The Effects of Siblings on the Religiosity among Muslim Youth in Belgium: Does the Migrant Generation Matter?

    小島 宏

    第14回欧州社会学会大会   (マンチェスター)  欧州社会学会  

    発表年月: 2019年08月

  • ベルギーのムスリム若者における初婚タイミングの関連要因

    小島 宏

    日本人口学会第71回大会   (香川大学幸町北キャンパス)  日本人口学会  

    発表年月: 2019年06月

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特定課題研究 【 表示 / 非表示

  • 出生・家族政策の効果に関する国際比較研究(3)

    2020年  

     概要を見る

     明治安田生命総合研究所調査ミクロデータを用いた、婚前同棲の関連要因とその変化の多変量解析結果とともに婚活支援施策の潜在的効果に関する多変量解析結果を学会で報告した(小島 2000b, 2000d)。また、主として昨年度の研究成果であるが、同じデータのクロス表分析に基づく同棲後婚の男女の育児支援施策に対する潜在的ニーズや婚活支援施策の効果を含む予備的分析結果が刊行された(小島 2000a)。さらに、米国のLGBTの関連要因を研究会で報告した(小島 2020e)。なお、他の参加学会では西欧の国際人口移動政策関係の報告をした(小島 2020c)。出生・家族政策全般の情報収集・文献収集も進めた。

  • 出生・家族政策の効果に関する国際比較研究(2)

    2019年  

     概要を見る

    内閣府調査ミクロデータを用いた、出生・家族政策の効果に関する分析結果を共編著『人口政策の比較史』の序章(小島2019b)で紹介し、結婚促進政策に特化した研究成果を学会で報告した(小島 2019c)。また、明治安田生命総合研究所調査ミクロデータを用いた、同棲後婚の男女の育児支援施策に対するニーズを含む予備的分析結果を研究会で報告し(小島2019d)、婚活支援施策の効果に関する分析結果を内外の学会で報告予定である。なお、他の内外の参加学会では西欧の国際人口移動政策関係の報告をしたが(小島2019a, Kojima 2019)、学会大会と現地調査では出生・家族政策全般の情報収集・文献収集を進めた。

  • 出生・家族政策の効果に関する国際比較研究:内閣府ミクロデータを中心とする実証分析

    2018年  

     概要を見る

    本研究では出生・家族政策の効果に関する国際比較研究の一環として内閣府「アジア地域における少子化対策の比較調査」付帯調査等のミクロデータの比較実証分析を行いKojima (2018a)として国外学会で報告した。また、文献研究としては国内学会でシンポジウム組織者として報告した(小島 2018)。それに基づく序章を含む『人口政策』という書物(小島・廣嶋 2019)を編集中で、2019年秋には刊行予定である。出生・家族政策全般の文献研究は大きく進めたものの、国際人口移動政策の文献研究・実証研究を並行して進めたため(Kojima 2018b, c, d, 小島 2019)、効果に関する実証研究が深化しなかった。

  • ミクロデータによる宗教と人口に関する国際比較研究(3)

    2017年  

     概要を見る

    本研究では宗教と人口・家族政策の関係については内閣府「アジア地域における少子化対策の比較調査」付帯調査のミクロデータを比較分析し、結果をKojima (2018b)として国外の学会で報告予定である。また、文献研究としては小島(2018)として学会報告予定である。国際人口移動者の社会統合政策については欧州のTIES調査のミクロデータを比較分析し、結果をKojima (2017) として刊行し、日韓台ムスリム移民比較調査のミクロデータと欧州のMGIS調査とMHSM調査のミクロデータを用いて国際人口移動と宗教の関係についての比較分析をし、結果をKojima (2018a)として刊行した。

  • ミクロデータによる宗教と人口に関する国際比較研究(2)

    2016年  

     概要を見る

    本研究では結婚、家族、健康については内閣府「アジア地域における少子化対策の比較調査」付帯調査のミクロデータを分析してKojima (2016a, 2016c)として国外で学会報告し、東アジア社会調査のミクロデータを分析して小島(2016a)として刊行した。また、国際人口移動については日韓台ムスリム移民比較調査のミクロデータを分析し、Kojima (2016b)として国外の学会で報告した。さらに、在外研究中に利用可能となった欧州のTIESとTeO調査のミクロデータを用いた国際人口移動と宗教の関係に関する研究を実施し、分析結果を小島(2016b)として内外の学会で報告した。

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海外研究活動 【 表示 / 非表示

  • ムスリム・マイノリティのハラール食品消費行動の関連要因:東アジアと西欧の比較研究

    2015年08月
    -
    2016年08月

    ベルギー   ゲント大学

 

現在担当している科目 【 表示 / 非表示

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