本研究では，教師が学校現場でどのような職務上の困難に遭遇しているかを検証する。特に，13項目の要因に関して新任時特有の困難と現在（2年目以降）の困難の度合いを明らかにする。まず，新任時には，「授業」「初任者研修」「学級経営」「軽度の発達障害が疑われる児童への対応」の4要因が他の要因よりも困難度が高かった。一方，2年目以降の現在教師が現在抱えている問題としては，「校務分掌」と「軽度の発達障害が疑われる児童の保護者への対応」が挙げられ，次いで「授業」の困難度が高かった。また，新任時の困難度と現在の困難度を比較したT分析の結果，新任時より現在の方が困難度が高かったのは「校務分掌」のみであった。相関分析の結果，「学校内の人間関係」「軽度の発達障害が疑われる児童への対応」などにおいて有意な正の相関関係がみられ，新任時に困難度が高かった教師ほど，現在（2年目以降）もこれらの事柄について強く困難を感じている傾向があることがわかった。また，自由記述の結果から，これらの困難度が高い要因に関して具体的にどのような事柄が困難の原因になっているかを明らかにした。

本論文は，文部省が実施した体育デーの活動状況を検討し，その実態を活動面から明らかにすることを目的とした。1924年の第一回体育デーは，全国で15,452もの関係団体により活動が展開されるなど，極めて規模の大きな体育行事であった。体育デー実施の背景には，内務省と文部省の権限争いがあり，運動競技の普及を目指す内務省に対し，文部省は，運動競技を徳性の涵養と結びつけて実践する「体育化」を強く主張していた。このため，体育デーの内容は，運動競技を「体育」的に実践する活動や「体育」の重要性を地域の住民に提唱する活動が主となっている。また，団体の種別ごとにみれば，地域との関係性が強い小学校や在地の教育関連団体においては，住民に向けて「体育思想」の普及を目指すことが中心になった。既に運動競技が盛んな高等・中等教育機関では，「体育思想」の普及に加えて，学内で実施されている運動競技を徳育と結びつけて「体育化」することや既成の運動団体を文部省の関連団体の傘下に組み込むことが目指されている。このように，文部省は体育デーにより，自らが統括する学校機関を「総動員」すると共に，各地の教育関連団体や住民を巻き込んで「体育」活動を実施し，「体育思想」の普及とそのための組織づくりを目指したのであった。

本論文は「赤坂臨海教育団」を対象に，大正中期における「林間学校」の目的と実践内容を明らかにするとともに，その意義が社会的にどの程度認知されていたのかを究明するものであった。先ず「林間学校」を実践した教員たちは，その目的と意義を，特に体育的な観点と夏期休業の有効利用と云う観点から認識しており，「林間学校」の教育内容も体育中心のものとなっていた。ただし，大正後期の実践の中核を占める「虚弱児童」を対象とする欧米型の「林間学校」と異なり，健康な子どもを対象とした点は大きな特徴であった。さらに，後期の実践の様な「都市環境」に対する批判的意識が見られず，有為な自然環境を教育に積極的に活用するという意識が強かった点も特色である。この事は，大正中期の「林間学校」においては，「虚弱児教育」よりも学校教育における直接的な効果が意識されていた事を示している。 また，紛擾事件の関係者に見られる「林間学校」に対する認識については，臨海教育団を批判した区長や校長たちにおいてさえも，「林間学校」の意義が意識されており，この事は事件に関係した東京市や府においても同様であった。これらの「林間学校」の重要性が，教育関係者らに広く共有されていた事が，大正後期において林間学校を普及させる重要な基盤となったと考えられる。

本論文では，大正期に「虚弱児童」の増加が教育問題とされた背景を明らかにするとともに，この課題克服のために実践された「野外教育」について，その特質と意義を考察した。「虚弱児童」の増加は，「発育概評」という誤った基準により身体が測定されたことに起因していた。この結果，当時の「虚弱児童」は，健康な子どもと病弱な子どもが混在する状況にあった。そして，多数の子どもが「虚弱児童」に該当すると認識されたために，深刻な「教育問題」として捉えられ，「野外教育」の流行につながったのである。しかし，子どもの身体の状況を正確に把握せずに「野外教育」を実施した結果，対象と教育方法が一致していないなど，種々の課題を含むことになってしまう。とりわけ，社会制度や都市構造の矛盾など，根本的な要因を見極めずに，一過性の教育活動による課題克服に終始した点は，当時の「野外教育」が常に内在していた歴史的制約であったといえる。

1)学習成果基盤型教育で順次性のあるカリキュラムを作成するためにHardenらが提唱したラセン型カリキュラムの考え方を参考にした。2)カリキュラムの順次性を医師の育成過程として捉え、Millerの学習ピラミッドを応用して医師へと続くコンピテンスの発達モデルを作成した。3)発達モデルに基づくコンピテンスレベルをユニットの学習目標に反映し、授業とコンピテンスの関係を学習ガイドで学生、教育双方が理解できるように可視化している。(著者抄録)

1)学習成果基盤型教育で順次性のあるカリキュラムを作成するためにHardenらが提唱したラセン型カリキュラムの考え方を参考にした。2)カリキュラムの順次性を医師の育成過程として捉え、Millerの学習ピラミッドを応用して医師へと続くコンピテンスの発達モデルを作成した。3)発達モデルに基づくコンピテンスレベルをユニットの学習目標に反映し、授業とコンピテンスの関係を学習ガイドで学生、教育双方が理解できるように可視化している。(著者抄録)

This paper will analyze the significance of the policy of the local government during the developing of Camping School in Taisho period. This paper looks at camp and seaside school programs from two perspectives. (1) The Camp School programs were introduced to address society's need to improve standards of education and living. (2) Camp school programs expanded in the face of a rise in demand for improvement in the face of urban problems and the corresponding administrative responses. This paper will examine the significance of camp school programs from these two viewpoints, a subject that has not been the subject of previous studies. This paper examines the case of Tokyo particularly from the second perspective. The conclusion can be summarized as follows. The camp school program of Tokyo in the Taisho period was implemented with the intent to address a perceived crisis of "weakening children" and its cause, urban problems. However, it was difficult for individual schools to implement 1895 Tokyo Prefectural guidelines. In the beginning, these instructions were only implemented in schools that already had similar programs. This discrepancy between practice and policy was corrected in 1918 by Tokyo Prefectural Instruction No. 21, following which a camp school was opened to the public. In order to encourage camp schools throughout the country, a government subsidy was established for camp schools, even in Tokyo. The subsidy was insufficient, however, and did little to fund camp schools directly. The implementation of camping schools in Tokyo during this period significantly brought the camp school program to the attention of the public. While popular awareness of urban problem was high, the population at large was unaware of the shortcomings of Tokyo's infrastructure. For this reason, people sought a return to nature, the ideal environment, when faced with deteriorating living education environments. Government policies promoting camp schools played a prominent role in the development of this popular demand to send their children to spend time in a natural environment, but did little else. Because of camp school policies, criticism of urban problems and demand for improvement were quieted, and policy designed to reform the infrastructure of Tokyo was not developed. In other words, Tokyo Camp School proved to be a historical roadblock to the development of urban improvement policies.