竹原 均 (タケハラ ヒトシ)

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所属

商学学術院 大学院経営管理研究科

職名

教授

兼担 【 表示 / 非表示

  • 商学学術院   大学院商学研究科

学位 【 表示 / 非表示

  • 筑波大学   博士(経営工学)

所属学協会 【 表示 / 非表示

  •  
     
     

    ディスクロージャー研究学会

  •  
     
     

    日本会計研究学会

  •  
     
     

    日本金融・証券計量・工学学会

  •  
     
     

    日本経営財務研究学会

  •  
     
     

    日本ファイナンス学会

 

研究分野 【 表示 / 非表示

  • 会計学

  • 経営学

研究キーワード 【 表示 / 非表示

  • アセットプライシング、株式価値評価、ポートフォリオ管理

論文 【 表示 / 非表示

  • Corporate social responsibility intensity, management earnings forecast accuracy, and investor trust: Evidence from Japan

    Megumi Suto, Hitoshi TakeharaMegumi Suto, Hitoshi Takehara

    Corporate Social Responsibility and Environmental Management    2020年08月  [査読有り]

  • 日銀によるETF買入れがリスクプレミアムに与えた影響 ―期待倒産確率調整後インプライド自己資本コストを用いた分析―

    井出真吾, 竹原 均

    証券アナリストジャーナル   58 ( 7 ) 42 - 51  2020年07月

  • Stock Liquidity Premium on The Tokyo Stock Exchange

    Xin Zhong, Hitoshi Takehara

    Journal of Critical Reviews   7 ( 12 ) 14 - 28  2020年06月  [査読有り]

  • 商標権情報が株式価値に与える影響 ─ 長期パネルデータを用いた分析 ─

    井出真吾, 竹原 均

    証券アナリストジャーナル   58 ( 1 ) 81 - 90  2020年01月  [査読有り]

  • Fama-French 3ファクターの構築ルール ― 情報開示の早期化と東証プレミアム市場創設の影響 ―

    竹原 均

    証券アナリストジャーナル   57 ( 12 ) 99 - 107  2019年12月  [査読有り]

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書籍等出版物 【 表示 / 非表示

  • Corporate Social Responsibility and Corporate Finance in Japan

    Megumi Suto, Hitoshi Takehara

    Springer  2018年07月

  • Building New Bridges Between Business and Society

    Lu, H, Schmidpeter, R, Capaldi, N, Zu, L( 担当: 分担執筆)

    Springer  2018年03月

  • Reform and Price Discovery at the Tokyo Stock Exchange

    Keiichi Kubota, Hitoshi Takehara

    Palgrave Macmillan  2015年06月 ISBN: 9781137540386

  • 株式市場の流動性と投資家行動

    太田 亘, 宇野 淳, 竹原 均

    中央経済社  2011年03月 ISBN: 9784502684302

  • 現代のディスクロージャー

    竹原 均

    中央経済社  2008年11月 ISBN: 9784502289507

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受賞 【 表示 / 非表示

  • 日本会計研究学会論文賞

    2018年09月   日本会計研究学会  

  • 日経経済図書文化賞

    2016年11月   日本経済研究センター  

  • 企業家研究フォーラム賞(論文の部)

    2015年07月   企業家研究フォーラム   Market liquidity, private information, and the cost of capital: Market microstructure studies on family firms in Japan  

    受賞者: 海老原崇, 久保田敬一, 竹原 均, 横田絵里

  • Society of Interdisplinary Business Research Best Paper Award

    2015年02月  

  • Best Paper Award for a WBI Journal (Global Economy and Finance Journal)

    2013年09月  

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共同研究・競争的資金等の研究課題 【 表示 / 非表示

  • 長期持続的成長の視点からのCSR活動と研究開発投資の相互関連に関する分析

    研究期間:

    2019年04月
    -
    2022年03月
     

     概要を見る

    本研究は、コーポレート・サスティナビリティの観点から、CSR活動と研究開発投資の相互関連について、金融市場の評価の枠組みを用いて実証分析する。信頼構築のためのCSR活動が資金調達リスクや金融制約を軽減し、研究開発力の向上を支える手段として機能しているかを検証し、研究開発とCSRへの戦略的取り組みが持続的経営に結び付く経路とメカニズムを解明して、戦略的CSR研究の新たな視点を切り開く。さらに、制度・環境条件の違いが企業と投資家のCSR意識と市場の反応に反映され、研究開発戦略にどのような影響を与えるか分析することにより、企業の持続的成長に意義あるインプリケーションを導く。本研究の目的は、長期持続的成長の視点からCSR活動と研究開発戦略の関係性に注目し、企業に対する投資家の信頼構築が資本市場を通じて、研究開発力の向上の決定要因となるかを分析することである。2019年度は、以下の2つの研究テーマについて分析し、それぞれ学会報告を行った。(1)Management Earnings Forecasts and Investor Trust: Signaling Effect of Corporate Social Responsibility:長期視点に立ったステークホルダー関係構築は、企業価値向上のための戦略的CSRの基盤である。本研究は、CSR活動が企業に対する信頼(trust) のシグナルとして機能し、短期的な経営者予想情報開示の歪みを是正するかを分析し、CSR活動は財務情報開示の質を向上させるという結果を得た。(2)Innovation, CSR Intensity, and Market-based Risk: Evidence from Japan:CSRと研究開発(R&D)は、長期競争力を通じて企業の持続的成長を支える決定要因である。本研究は、CSR集約度はイノベーションと企業リスクとの関係に影響を与えるmoderatorとして機能し、技術革新に伴うリスクを軽減する効果を検出した。研究(1)は、研究課題の5つの実証課題のうち、③CSRと技術開発をつなぐがチャネルあるいはメカニズム、④CSRに企業特性・産業特性・ガバナンス構造が与える影響、⑤市場環境変化や制度的変化が、CSRと技術開発の関連に与える影響に応える分析の一部である。研究(2)は、研究(1)の成果を踏まえて、①技術競争力が高い企業におけるCSRと研究開発投資との関連、②CSRは信頼形成を通じて市場リスクを軽減し研究開発を支える機能に応える分析の一部である。いずれの研究も、学会等での質疑応答を踏まえて分析視点を明確にし、分析方法と推計方法を再検討して再推計を行い、論文として再構成した。研究(1)に関しては、investor trustとCSR intensityとの理論的関連に関する説明を拡充し経営者行動との関連を明確にし、CSRと経営者予想の正確性との間の双方向性を明示的に配慮して推計方法の改善を行った。再構成した論文は、現在、投稿中である。研究(2)に関しては、CSRが企業固有の無形資産である技術開発力に及ぼす影響を明確にするために、リスク指標を企業固有リスク(idiosyncratic risk)に絞り、かつ、CSRと投資パフォーマンスの相互関連性(内生性)に対処するために推計方法を全面的に精緻化した。さらに CSRがリスクと技術革新の関係に与える影響(moderator effect)に関してSimple slope analysisを用いた確認作業を行うなど、全面的が分析枠組みの見直しを行い、新たな論文として再構築した。2020年6月14日日本ファイナンス学会で報告予定である。企業の技術革新能力の中核は、内部ステークホルダーである従業員の革新に対する取り組みである。2020年度は、CSR が従業員の仕事への意欲(motivation)に与える影響に注目し、技術競争力が高い企業におけるCSRと研究開発投資との関連(実証課題①)、CSRと技術開発をつなぐがチャネルあるいはメカニズム(実証課題③)について、新たな視点から分析する。具体的には、employee-oriented CSRがもたらす非金銭的報酬(non-pecuniary rewards)を従業員の内生的満足(intrinsic motivation)の代理変数とし、CSR戦略が従業員の創造的な仕事への取組みを通じて企業の革新力と市場価値評価にどのような影響を与えるかを分析する。employee-oriented CSR(人的能力開発、機会均等、ワークライフ・バランス、職場環境)の高さを非金銭的報酬と定義し、企業の技術革新力および長期パフォーマンスと市場評価との関連を分析する。その際、従業員に対する金銭的報酬 (pecuniary rewards)、雇用制度、社会的評判がその関係の及ぼす影響をコントロールする。現在、分析の理論的枠組みの構築とemployee-oriented CSR指標構築の作業を終え、検証モデル構築と検証作業に進んでいる

  • 非財務情報開示が株価発見・企業財務特性に与える効果の分析

    研究期間:

    2018年04月
    -
    2021年03月
     

     概要を見る

    2019年度においては, 前年度に続いて特許権情報, 商標権情報, Corporate Social Responsibilities (CSR)情報が, 企業の収益性, リスク, 企業(株式価値)に与える影響について実証分析を実施した. 研究結果を取りまとめ以下に述べる4編を公表した.まず井出・竹原(2019)では, 商標権情報が企業の財務リスク, 市場リスク, デフォルトリスクに与える影響を分析し, 商標権ポートフォリオが企業の直面するリスクに対して削減効果を持つことを示した. また井出・竹原(2020)では, 特許権情報と商標権情報が企業価値に与える相互作用効果を検証した. その結果として, 企業価値に対して特許権と商標権が与える効果が, 補完的である企業群と代替的である企業群の両方が存在することが明らかとなった.一方, Suto and Takehara(2019)は, CSR情報が経営者予想制度に与える影響について分析し, Corporate Social Performance (CSP)の総合評価スコアが高いほど, 経営者予想の制度が高いことを示した. またSuto and Takehara(2020)は, 企業が保有する特許ポートフォリオの質と, CSP評価スコア, リスク間の関係を調査した. その結果, 研究開発投資に積極的な企業ほど市場リスクは上昇するものの, CSR活動はそうしたリスク上昇を緩和することを, 単純傾斜分析(Simple Slope Analysis)と2段階最小二乗法を用いて示した.特許情報, 商標権情報, そしてCSR情報が, 資本市場に対してどのような影響を及ぼすかについて分析し, 2編の論文を新規に執筆, 2編について改訂した. 年度内にそのうちの1編が査読付き学術誌に掲載された.2020年度は, 研究期間の最終年度にあたり, 雇用関係が研究開発戦略の効率に与える影響について新規に研究に着手している. ただしこれ以外の論文も含めて, 国内外の学会において積極的に成果を公表し, その後に査読付き学術誌に投稿することを予定していたが, 新型コロナウィルス感染拡大に伴い, 特に国際会議の多くが不開催, あるいは2021年度以降に延期となっており, 成果公表については計画の変更を余儀なくされている

  • コーポレート・イノベーションと企業特性・資本市場評価に関する多面的研究

    研究期間:

    2015年04月
    -
    2018年03月
     

     概要を見る

    本研究においては, 日本企業のコーポレート・イノベーションが企業価値と財務パフォーマンスに与える影響について, 多面的な実証分析を実施する. 分析の結果, 特許権の取得による技術競争力の獲得, 商標権登録によるブランドイメージの獲得は, 企業価値を上昇させることが示された. ただしここで確認された企業価値の上昇は, 企業の収益性の上昇ではなく, 企業の財務リスクの低減により説明される.コーポレート・イノベーションは, 日本企業の長期的・持続的成長のための最重要ファクターであるものの, 資本市場や財務特性, 株式所有構造, CSRに焦点をあてた多面的な実証分析は本研究課題以前においては実施されていない. 本研究は企業が保有する特許権, 商標権に関する数値情報をもとに, それらが企業価値, 財務パフォーマンスに対する影響を実証的に分析することを試みるものであり,「知的財産立国」への道筋を示すものである

  • 企業のCSR活動とリスク特性:ステークホルダ・マネジメントと金融パフォーマンス

    研究期間:

    2014年04月
    -
    2017年03月
     

     概要を見る

    本研究は、戦略的CSRアプローチの視点から、社会・環境・ガバナンスの面での企業環境が大きく変化する中で、日本企業の社会的責任(CSR)活動への取り組みが、資本コスト, 金融リスク, 財務制約などコーポレート・ファイナンスの複数の側面に与える影響を実証的に分析し, 企業の社会的パフォーマンス(CSP)がリスク軽減や収益性向上など経済的パフォーマンス(CFP)と関連することを示唆する結果を得ている。この研究の成果は、機関投資家が企業評価やエンゲージメントを通じてスチュワードシップ責任を果たすうえで、CSR意識やCSR戦略など、企業活動の非財務的側面が投資決定の重要な論点となることを示唆している

  • 企業の長期目標設定と持続的成長:経営財務論からの考察

    研究期間:

    2013年10月
    -
    2016年03月
     

     概要を見る

    成果は、1)長期維持に必須なCSPの達成度がファミリービジネスの方が劣るが産業によって経営者の積極的な役割がある、2)ファミリービジネスが他の企業群よりもたとえ利益性が劣っても利益など財務数値の時間分散が低く、長期のための保守的経営を目指していること、3)長期維持性に必須な研究開発投資は、ファミリービジネスは全般に劣っているが、ただしより集中した投資を行っている、4)上場企業全体の資本コスト低下に直結する東証の諸改革が、株式を取り巻く情報の非対称性低下および流動性の低下に貢献し、投資案の切捨て率としての企業の自己資本コスト低下に貢献してきているという発見などである

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講演・口頭発表等 【 表示 / 非表示

  • 商標権ポートフォリオが企業財務特性に与える効果: リスク削減仮説の検証

    竹原 均

    日本経営財務研究学会第44回全国大会  

    発表年月: 2020年10月

  • 期待倒産確率を考慮したインプライド自己資本コストの推定

    竹原 均

    日本会計研究学会第79回大会  

    発表年月: 2020年09月

  • 期待倒産確率を考慮したインプライド自己資本コストの推定

    竹原 均

    日本ファイナンス学会第28回大会  

    発表年月: 2020年06月

  • Stock Liquidity Premium on the Tokyo Stock Exchange

    Hitoshi Takehara

    The 6th International Conference on Management Research and Advances in Accounting  

    発表年月: 2019年12月

  • Liquidity and Price Discovery at the Tokyo Stock Exchange

    Hitoshi Takehara

    The 6th International Conference on Management Research and Advances in Accounting  

    発表年月: 2019年12月

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特定課題研究 【 表示 / 非表示

  • 特許権, 商標権が企業価値に及ぼす相互作用効果の分析

    2020年  

     概要を見る

    本研究では、特許権と商標権が企業価値に及ぼす影響と、それらの交互作用効果を検証した。長期パネルデータを用いた実証から、特許権、商標権の両方が企業価値を高めることを確認した。また特許権と商標権の企業価値に対する交互作用は、特定企業群に限定して有意となることを確認しており、特許、商標を企業価値評価に反映させる場合、評価対象企業の業態等に応じて、特許と商標の交互作用効果を明示的に考慮すべきである。

  • 無形資産情報が企業リスクに与える効果の分析

    2019年  

     概要を見る

    以下の2点について研究を実施した.(1) 井出真吾, 竹原 均 「商標権情報が企業のリスク・リターン特性に与える影響」 企業の維持している商標権情報が財務パフォーマンスに与える影響について分析した. 2007~2016年の10年間をサンプル期間とするパネルデータを用いた実証分析の結果,  商標権ポートフォリオは複数のリスク指標のほとんどについて, それらを低下させることが明らかとなった. (2) Megumi Suto and Hitoshi Takehara (2019),     "Innovation, CSR Intensity, and Market-based Risk: Evidence from Japan".   技術競争力の獲得を目的とした企業の研究開発投資はIdiosyncratic Volatilityを上昇させるが, CSR (Corporate Social Responsibility)に優れた企業においては, イノベーション活動とリスクとの正の相関関係が緩和されることを実証的に示した. 

  • 商標権情報が企業価値・財務特性に与える影響に関する分析

    2018年   井出真吾

     概要を見る

    商標権情報について, 研究計画期間内において, ニッセイ基礎研究所シニアエコノミスト井出真吾氏と共同研究を実施し, 以下の2編の論文を執筆した. (1)については日本ファイナンス学会2018年大会での研究発表後に, 査読付き学術誌に投稿し, 現在, 審査中である. (2)については, 本年度日本ファイナンス学会での研究発表を予定している. (1) 井出真吾, 竹原 均 (2018), 「商標権情報の価値関連性: 株価と財務特性にブランドイメージが与える影響」(2) 井出真吾, 竹原 均 (2019), 「商標権情報と企業の財務パフォーマンス」

  • 非財務情報の価値関連性と株価形成への影響の分析

    2017年   首藤 惠

     概要を見る

    研究期間内において,以下の2種類の研究を実施した. [1] Corporate Social Performanceと経営者業績予想, 株式市場の反応   経営者業績予想の精度とCorporate Social Performance (CSP)の関係を調査するとともに, 業績予想に対する株式市場の反応について実証分析を行った. 実証分析の結果, CSPの高い企業ほど経営者予想における予測バイアスが低いことが示された. したがってCSR活動は透明性・信頼性を高め, 結果として企業の持続的成長につながる可能性があることが示唆された. またCSPの高い企業ほどインプライド自己資本コストは低く, したがって資本市場における株価評価にもCSPが織り込まれていると言える. [2] 企業の技術競争力とCorporate Social Performance,Corporate Social Performance  特許情報を用いて企業の技術競争力を測定し, 企業の技術競争力, Corporate Social Performance (CSP),Corporate Social Performance (CFP)間の相互関係を構造方程式モデルを用いて分析した. 実証の結果, 技術競争力が高いほど企業のリスクは低いが, このような技術競争力とリスクの負の相関は, CSPを媒介変数として説明されることが示された. すなわち研究開発投資に積極的な企業は, 資本市場において投資家からの信頼を獲得するためにCSR活動にも積極的であり, その結果として市場におけるリスク評価が低下するものと考えられる.

  • 株式所有構造と企業パフォーマンス・長期戦略

    2016年  

     概要を見る

    研究課題 「株式所有構造と企業パフォーマンス・長期戦略」研究課題「コーポレート・イノベーションと企業特性・資本市場評価に関する多面的研究」(科研費基盤C, 平成27-29年)において, 株式所有構造と特許情報との関係について検証し, 研究論文としてとりまとめた. そこでの分析から, 従来の多くの研究においては機関投資家として一括りとされている, 金融機関とその他企業(非金融)による株式保有比率の間に統計的に有意な負の相関が有ることが明らかとなった. そこで本研究課題では, 株式所有構造が,社会的パフォーマンス(Corporate Social Performance, CSP), 研究開発戦略, 市場流動性に与える影響を分析することを主たる目的とした. 研究成果としては, 以下の論文2編を執筆し, 現在, 査読付学術誌に投稿し, 審査中である[1] Kubota, K. and H. Takehara (2016), "Innovation by Japanese family firms: Comparison with non-family firms." 株式所有構造のうち, 特に創業家持ち株比率に焦点をあて, 同族企業と非同族企業間での研究開発戦略の違いについて分析した. [2] Suto, M.and H.Takehara (2016), "CSR and cost of capital: Evidence from Japan." 法人株式所有比率, 負債の銀行依存度が企業のCSR活動を介して, 資本コストにどのような影響を与えるかについて分析した.

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海外研究活動 【 表示 / 非表示

  • 高頻度データ・株式所有構造データを用いた株価形成過程の分析

    2014年03月
    -
    2016年03月

    米国   Univerisity of Hawaii at Manoa

 

現在担当している科目 【 表示 / 非表示

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