伊藤 嘉博 (イトウ ヨシヒロ)

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所属

商学学術院 商学部

職名

教授

ホームページ

http://www.f.waseda.jp/yito/

兼担 【 表示 / 非表示

  • 法学学術院   法学部

  • 商学学術院   大学院商学研究科

  • 商学学術院   大学院会計研究科

学歴 【 表示 / 非表示

  •  
    -
    1984年

    早稲田大学   商学研究科   会計学  

  •  
    -
    1984年

    早稲田大学   商学研究科   会計学  

  •  
    -
    1978年

    学習院大学   経済学部   経営学科  

学位 【 表示 / 非表示

  • 早稲田大学   博士(商学)

経歴 【 表示 / 非表示

  • 2002年
    -
    2005年

    神戸大学大学院経営学研究科教授

  • 2000年
    -
    2002年

    上智大学経済学部教授

  • 1994年
    -
    2000年

    成蹊大学経済学部教授

  • 1994年
    -
    2000年

    成蹊大学経済学部教授

  • 1988年
    -
    1994年

    成蹊大学経済学部助教授

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所属学協会 【 表示 / 非表示

  •  
     
     

    日本管理会計学会

  •  
     
     

    日本品質管理学会

  •  
     
     

    日本会計研究学会

  •  
     
     

    日本原価計算研究学会

 

研究分野 【 表示 / 非表示

  • 会計学

研究キーワード 【 表示 / 非表示

  • 管理会計

論文 【 表示 / 非表示

  • 宿泊業における管理会計の実態調査〜ホテルおよび旅館の業績評価に着目して

    伊藤嘉博, 小林啓孝, 長谷川惠一, 目時壮浩

    原価計算研究   38/2   70 - 82  2014年03月

  • ホスピタリティ産業におけるサービス・リエンジニアリング〜その不可避性とアプローチに関する検討

    伊藤嘉博

    早稲田商学   438   159 - 196  2013年12月

  • MFCAの操作性向上を支援する品質コストアプローチ

    伊藤嘉博

    会計   184/2   1 - 15  2013年08月

  • わが国の品質管理実践革新の可能性と品質コストが果たす役割に関する考察

    伊藤 嘉博

    早稲田商學   ( 434 ) 23 - 55  2013年03月

  • サービス・リエンジニアリングの革新性とその実践的アプローチの検討

    伊藤 嘉博

    企業会計   64 ( 12 ) 28 - 38  2012年12月

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書籍等出版物 【 表示 / 非表示

  • インタンジブルズの管理会計

    櫻井通晴, 伊藤嘉博ほか

    中央経済社  2012年03月

  • 環境経営意思決定を支援する会計システム

    植田和弘, 國部克彦, 伊藤嘉博ほか

    中央経済社  2011年10月

  • 戦略管理会計

    伊藤 嘉博, 浅田孝幸ほか

    中央経済社  2011年06月

  • MBAアカウンティング ケーススタディ戦略管理会計

    辻 正雄, 伊藤 嘉博, 櫻井通晴ほか

    中央経済社  2010年04月

  • 実践 品質コストマネジメント−最小のコストで最高の品質を実現する

    伊藤嘉博

    日科技連出版社  2009年09月

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受賞 【 表示 / 非表示

  • 日経品質管理文献賞(デミング賞文献賞)

    1999年11月  

  • 原価計算研究学会賞

    1999年10月  

共同研究・競争的資金等の研究課題 【 表示 / 非表示

  • 統合報告と管理会計の相互的影響に関する多面的研究

    研究期間:

    2018年04月
    -
    2021年03月
     

     概要を見る

    統合報告が管理会計実践ならびに研究に及ぼす影響には、能動的な側面と受動的な側面の2つがある。このうち、昨年度は受動的な影響の分析を中心として調査研究を実施したが、本年度は能動的影響に的を絞って研究活動を行った。この能動的影響とは、統合報告が目的とする企業の長期的な価値創造(プロセス)とその影響の伝達に関連して、管理会計システムに期待される貢献をベースとしている。具体的には、バランスト・スコアカード(BSC)ないし戦略マップといった既存の管理会計ツールが統合報告の推進を支援する強力な手段となりうると考え、その可能性と課題について分析・検討を行った。事実、内外を問わず、相当数の統合報告実践企業がBSCないし戦略マップを、自社の戦略を投資家に説明する際の枠組みとして活用している。われわれは、そうした企業に積極的にインタビュー調査を実施してきたが、本来は内部管理、わけても戦略マネジメントのツールであるそれらを外部報告に活用するには自ずと限界がある。なによりも、極秘事項である自社の戦略を外部にさらけ出すことにつながるため、ぼかしやアレンジが多岐にわたって施され、その結果外部からは戦略とその実践プロセスとの有機的なつながりが読みにくくなっているのが現状である。そのことは、内部管理のツールとしてのBSCないし戦略マップそのものに対する評価にも、少なからずマイナスの影響を及ぼしているという事実を、先の調査を通じて確信した次第である。これにより、総合的にみれば、管理会計スステムが統合報告の推進に向けて果たすと期待される能動的な影響は、表見的にはともかく、本質的な意味においては、さほど期待できないとの印象を持つに至った。前年度に引き続き、先行研究のレビューや日本企業へのインタビュー調査を積極的に行ってきた。他方で、前年度に予定しながら、現地の治安悪化により断念した南アフリカ共和国への調査を再度試みたが、現地の治安状態がその後もさほど改善が見られないことから、インドおよび、ベトナム、ミャンマーへの代替調査を企画した。ただし、折しも新型コロナウイルスの感染が世界的に拡大する中、各大学より海外渡航の自粛を要請される事態となり、これらの海外調査を断念せざるを得なかった。これにより、本年度調査の中心に位置づけていた海外調査をことごとく断念せざるをえなくなり、研究の遅延を余儀なくされた。前述のように、本年度は管理会計システムが統合報告の進展に寄与する能動的な役割に注目して研究を行った。その結果、未だわが国では当該影響に関する確固たる兆候を確認することはできなかった。それでも、統合報告がきっかけとなり、内部管理の様相が大きく変わりつつあることを感じ取ることはできた。実は、そこでもBSCおよび戦略マップが少なからず関連することから、今後はやや視点を変えて、先の能動的な影響を別の角度からさらに深く掘り下げていきたいと考えている。すなわち、統合報告が企業内部における戦略および意思決定に変容を促し、そのことを通じて管理会計システムの変革につながるという側面に的を絞って研究調査を続けたいと考えている。これは、ある意味ではむしろ受動的間接的影響といえるかもしれないが、巡りめぐって、管理会計それ自身が統合報告のあり方に革新をもたらす能動的影響につながるものとわれわては考えている。この点について付言するなら、現在統合報告書を開示している企業の多くが、ビジネスモデルの表現方法や非財務情報のKPI(key performance indicators)化に苦慮しており、その結果として投資家が本当に求めている情報を十分に提供できているのかどうか疑心暗鬼に陥っているとされる。いうまでもなく、統合報告は戦略の実践プロセスの開示を求めており、かつ組織内部での経営情報の共有の手段としても注目されていることから、上記の能動的影響を最大限に引き出すことが、まさに管理会計システムに求められているのである。同時に、こうした点に着目することにより、単に統合報告に限らず、従来は関連が薄いと認識されてきた外部報告が企業内部の戦略策定、経営意思決定さらにはマンジメントコントロールに及ぼす多面的な影響とその結果としての企業業績の変容について明らかにできるものと考えている

  • サービタイゼーションを支援する業績指標に関する統合的研究

    研究期間:

    2015年04月
    -
    2018年03月
     

     概要を見る

    本研究は、サービタイゼーション(製造業のサービス化)の進化の過程で、管理会計システムが果たす役割を見極め、当該貢献を促進する新たなツールの開発につながる概念及びモデルの提示を意図した。研究の過程で、海外に比べて日本の製造業のサービス化が相対的に遅れていることと、この現象の対極に位置するプロダクタイゼーション(サービス業の製造業化)がグローバルに進行している現実が浮き彫りになった。そこで、研究のフレームワークを修正し、製造業に軸足を置きつつも、産業の枠を超えた新しい管理会計ツールの要件の探索とモデルの開発を行い、製造業・サービス業双方に共通する品質コスト分析の基本モデルなどを提示できた。欧米の議論も含めて、サービタイゼーションに関する先行研究はその求められる方向性の探究を主眼とする研究の域を出るものではなかった。換言すれば、先行研究にあっては製業業が実際にサービス化を進める様々な場面で、その意思決定を支援する情報やシステムの在り方を探究する議論が欠けていたといっても過言ではない。本研究が企図したのは、まずもってこれを補完することであり、プロジェクトLCCやサービタリティ・コスティングといった具体的な手段ないしツールを提示するとともに、非財務指標を含む各種の業績指標との有機的な連携の在り方を工夫した点に、その社会的意義を見出すことができるのではないかと考える

  • 観光産業におけるマネジメントの問題点の体系化と解決策の提示

    研究期間:

    2014年04月
    -
    2017年03月
     

     概要を見る

    観光産業は、我が国の中で、現在進行形の成長産業であり、とりわけ、訪日外国人観光客は2011年以降毎年増加している。我が国の観光産業においては、その成長の波に乗る企業がある一方で、その規模の拡大に追いつけずマネジメントについて課題を抱える企業も多いことがわかった。本研究の研究分担者は、経営学、会計学、マーケティング、財政学などの多分野についての専門家であり、それぞれの立場から、観光産業における問題点の検討を行った。結論として、中小企業が多い観光産業においては、もともとマネジメントについての基礎的な要素が欠如している企業が多く、この点について様々な観点からマネジメントの重要性を啓蒙する必要がある

  • サービタイゼーションを支援する業績指標に関する統合的研究

    挑戦的萌芽研究

    研究期間:

    2015年
    -
    2017年
     

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特定課題研究 【 表示 / 非表示

  • 産業ツーリズムを促進する情報システムの構築

    2020年  

     概要を見る

     本研究は、産業ツーリズムの一環として、商用目的のインバウンド旅行者の拡大はもとより、それが訪問先である企業や施設等のビジネスに確実に結びつくための道筋を管理会計的な視点からマネジメントする方法論の探究を目指してきた。しかしながら、2020年に入り突如出現したコロナ禍の影響で、インバウンド旅行者は激減し、研究目的の調査およびインタビュー等もことごとく制約を受けることになり、研究の軌道修正を行った。具体的には、ツーリズム産業における事業継続計画(通称BCP)を支援する管理会計的手段の探究にシフトさせ、品質コスト理論を基礎とした分析を通じてBCPの実行力を診断し、これを高めるためのアプローチを提案した。

  • サービタイゼーションを支援する業績指標に関する学際的研究

    2014年   晝間文彦

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      国際競争力に陰りが見えるわが国の製造業にとって、生き残りをかけた有望な戦略のひとつがサービタイゼーション(製造企業が事業構成に占めるサービスの比率を高めること)である。サービタイゼーションは、製品販売後のアフターサービスにフォーカスをおく商品開発をメーカーに促すことになり、これに呼応したコストの配分と収益の予測を商品企画段階で的確に実行できなければ成功はおぼつかない。 本研究では、サービタイゼーションを支援する各種の業績指標を有機的に統合したライフサイクル・プロフィッティングの実践モデルの探究を目指し、モデル自体の構築には至らなかったものの、その概念的フレームワークを抽出することはできたと確信している。

  • サービス・リエンジニアリングの意義とその実践方法に関する学際的研究

    2010年  

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    サービスリエンジニアリングとは、自社が提供するサービスの品質を根本から見直し、顧客を感動させるサービスを最小のコストで作り込むことによって、サービス価値の劇的な向上を図るアプローチであり、本研究はこれを実現するための具体的な方法論の確立を目指した。サービス品質の改善によってどれだけの収益の向上が見込まれる予測困難だが、本研究では、現状の品質レベルで発生が見込まれる機会損失をベースにこれを見積もるモデルを提示することを主眼に研究を行ってきた。その上で、革新的なサービスコンテンツの作りこみを支援する施策のあり方を展望し、その可能性をイノベーションアクションリサーチを通じて多面的に検証していくことを目指した。 研究活動を通じて、サービスリエンジニアリングの実践モデルのフレームワークの構築はほぼ完了することができた。これは、マトリックス形式のワークシート上で、顧客が要求するサービス属性と当該属性を実現する媒体となる活動・人・設備などの諸要素(サービスコンテンツ)との対応関係の強弱にもとづいて、経営資源(コスト)を後者の媒体への効果的な配分を行うというものである。これを受けて、当該フレームワークの適用可能性を検証するためのアクションリサーチを実施する予定であったが、現時点ではリサーチの対象サイトをツーリズム産業に絞り込むことについては確定したものの、具体的なリサーチ組織の選定までには至っておらず、アクションリサーチの実施は今後の課題となっている。

  • 環境予算の意義とその編成方法に関する研究

    2005年  

     概要を見る

     予算は、企業の経常的な運営において必要不可欠な制度であるとともに、予算が策定され執行されてはじめて、実際の経営活動が遂行されるのである。企業の環境保全活動には、多くの経済的資源が投入されることになるため、当該活動の実行にあたっては、その活動に関する予算が設定されている必要がある。実際、わが国の企業において環境保全活動に関する予算を策定しているところは、すでに多数に上っている。また、一部の先進企業では、環境マネジメントシステムの目的と目標を自社の中期計画と施策の管理に活用し、その実行のための予算を編成しているところも見受けられる。本研究では、これらの先進企業の環境予算の編成とその後の統制活動の実態を明らかにすべく、継続的にインタビュー調査を行った。他方で、環境予算のロジカルな編成を支援するツールである環境予算マトリックスの導入研究(アクションリサーチ)を日本企業3社の協力を得て実施した。その結果、企業の環境保全活動の管理において予算が有益な役割を果たすことが明らかとなった。とりわけ、目標の達成度合いの検証、予実管理に基づくフィードバックによる改善および管理者や従業員の動機づけという点において、環境マネジメントへの予算の活用の有用性が示唆された。 ともあれ、アカデミックなフィールドにおいては、環境予算に関する研究はこれまで、Burritt & Schaltegger(2002)の研究を除けば皆無に近い状況にあった。それだけに、環境コストと環境負荷の削減の効率的な目標管理を目指す環境予算の重要性とその具体的な展開方法について、一定の方向性を示せる研究成果を得たことの意義は大きいと考えている。なお、環境予算マトリックスの導入研究については今後も継続していく予定である。

海外研究活動 【 表示 / 非表示

  • ツーリズム管理会計に関する研究

    2013年03月
    -
    2014年03月

    イタリア   パヴィア大学

 

現在担当している科目 【 表示 / 非表示

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