構造化アカデミック・ポートフォリオ(SAP)およびその作成を行うワークショップを開発した。作成者および作成支援者への質問紙調査により、SAPの価値は、自分の活動に関する深いリフレクションにあることが確認された。また、作成ワークショップは特に作成支援者の支援の質が重要であることが示唆された。さらにSAP作成の効率化ツールであるSAPチャートを特定専門領域（看護学）に特化した構造化ナーシング・ポートフォリオ・チャート（SNPチャート）などの開発も行った。これら簡便なツールもまたリフレクションを支援する方法であり、よい導入となることが確認された

情報システムに蓄積した学生の学習状況を，教室での対面授業において効果的に提示する手法の開発を行った．レポートの記述内容，オンラインテストへの取り組み状況や評価といった情報が，学習管理システム(LMS)に蓄積されている．このような「バックグラウンドデータ」を教室において提示するシステムを開発した．まず，LMSをベースに，学生の学習状況を蓄積する情報システムを構築した．次に，教室内で提示情報の対象とする学生を特定し，身体装着型ディスプレイ(HMD)を用いてバックグラウンドデータを直感的に提示するための手法を検討した．授業実践の結果から，システムの利用状況と教授者の振る舞いについて分析を行った

本研究では、大学教育において、効果的なポスター発表方法を学ぶための学習プログラムや、ポスター発表の改善を支援するためのシステムの開発と評価を行った。学習者が制作した学習ポートフォリや、発表中の表情や視線について量的・質的に分析をした結果、本プログラムや提案システムの有用性を明らかにすることができた。これらの知見の中でも、ポスター作成の準備段階で自身の研究の図式化を促すことの効果や、聴衆に対する疑問の投げかけ方が全体の印象を左右することを明らかにした点が本研究の成果である

本研究は、大学教育の体系的・持続的改善のために、教育知の共有と実践コミュニティ構築を支援する「オープンナレッジ・プラットフォーム」として、オンラインシステム「大学教育コモンズ」の開発をおこなった。マルチメディアポートフォリオを利用し、経験的教育実践知の蓄積・共有を促進する概念的モデルの実証的検証を行った結果、学問分野、教員や授業に依存する固有の文脈を超えて教育実践知を蓄積・共有するためのイノベーティブな方法と支援システムの効果が実証された

本研究では授業におけるソーシャルメディア利用、デジタルペンによる学生の記入内容の把握、学生が何を見ているのかという視線情報などのテクノロジを応用し、学生がいかに授業を受講し、授業を理解しようとしているかを、大学での授業実践において検討した。第一のソーシャルメディア利用について、授業内でTwitterを活用、応用するシステムを開発し、運用を行った。量的・質的研究の結果、授業内での「デジタル私語」の実態を明らかにした。第二のデジタルペンでは、演習時間外の記入の実態を、第三の視線情報の活用では、ｅラーニングの受講形態の多様性と、その支援方法の課題を明らかにした

教員の教育業績を多角的に評価する方法および教育改善の方法として認知されつつあるティーチング・ポートフォリオが形骸化せずに継続的かつ効果的に活用されるための支援プログラムの提案を行った．実際の成果として，作成ワークショップの支援システムの開発，ワークショップのスタンダードの提案，メンタリングのチェックシートの開発，作成開始時のポートフォリオチャートの開発などがあげられる．これらはすべて実際のワークショップにおける作成者，作成支援者および企画者からの直接的な意見をとりいれ，その効果検証を行いながら開発された

本研究は、コースのエビデンスをもとにカリキュラム構築を行うための「コースポートフォリオ実践プログラム」を開発・各大学に提供し、そのプログラムを円滑に遂行するための知見を得ることであった。カリキュラム改善過程を分析した結果、「実践されたカリキュラム」の具体をカリキュラムに関わる教員が把握することが可能となり、特に柱となる科目（コース）が具体的に何を教えているのかが参照可能であることで、改善の方向性が共有されることが明らかとなった。一方、「経験されたカリキュラム」からの検討は不十分であった。このことは、学習評価の方法についての知識や手法が不十分であることに起因していることが示唆された

本研究では、多様な職業についての理解や、自己理解を目的としたキャリア教育を大学生や中学生を対象として実施し、その評価を試みた。学びを促進する仕組みとして、生徒や学生、社会人の交流に着目し、交流を促す手段としてインターネット上の交流システム(SNS)を活用した。中学校と社会人、大学生同士の交流を促す授業実践を3つの現教育場で実施した結果、職業理解はもちろん、自己理解の支援を図ることができた

世論調査や意識調査など、学生が身近に接する調査の技法についての理解を促すことは、高等教育における研究・学習の基礎的スキルの育成として、また、学士課程修了後を視野に入れたキャリア教育の観点からも重要と考えられる。本研究では、質問紙調査やインタビュー調査などの社会調査スキルの育成を目的として、情報技術を利用した学習支援システムの開発と、これらを利用した大学での授業実践を実施し、評価を行った。本研究は、大きくは2つの計画に分けることができる。第一の「システム開発・拡張」では、調査票作成を支援する「調査票作成・相互回答支援システム」と、インタビュー調査の学習を支援する「インタビュー動画オンライン共有システム」の開発・拡張を行った。第二の「システムを利用した授業実践研究」では、社会調査スキルの育成とシステムの評価を目的とした授業実践を大分大学での教養教育科目として4科目実施した。また、システム評価も含めた授業として2科目を実施し、合計6科目を通してシステムの適用範囲の可能性を検討した。これらの研究成果の一部は、雑誌論文をはじめ、国内学会、国際会議等で報告を行っている。成果としては、第一に、授業とシステムの利用によって、調査票における質問内容(問い)の深化の支援が可能になったことが挙げられる。第二として、とくにインタビュー動画オンライン共有システムでは、自らのインタビュー時の映像の振り返り(リフレクション、再吟味)や、収録すること自体が、自身の学習に対して肯定的な影響を与えていることが明らかになった。現在、本研究の中核となる部分の成果を学術論文として投稿の準備を進めている。また、これらの成果を元に、09年度も新たな授業実践を実施しており、さらなる発展を目指している

平成15年度に実施した所沢市立中学校での自然環境問題をテーマとした中学校-大学が連携した総合的な学習の時間の授業プログラムの実践結果を活動記録等を基に分析を行った。当初想定していた環境教育に関する調べ学習の支援という方針の改変と同時に、生徒が接する道具(Wiki (Webブラウザで簡単に情報の追加/編集が行えるシステムの総称、共同作業や情報共有に適している)による共有ノートや壁新聞)の改変や導入が、中学校側と大学側との授業デザインの統合過程と強く関係していることが明らかになった。各学校や学級で既に蓄積されてきた道具や媒体のあり方を含めて検討し、既存の道具等と組み合わせで利用することで、異なる組織間の協調的な授業デザインが促進される可能性が示唆されるとともに環境教育に関するモデル的なカリキュラムの開発につながった。
上記分析結果および各種調査での知見を統合し、インターネットを活用した環境教育カリキュラムの開発を行った。また、当該カリキュラムを実施する上で必要となるWWWをベースとした環境教育システムの構築を行った。本システムの機能としてAjax (Asynchronous Java Script+XML : Java ScriptをつかってWebブラウザとサーバ間XMLをやり取りするパラダイム。サーバとブラウザのシームレスな連携が実現可能となる)を用い世界地図上に児童・生徒が撮影した画像とコメントを貼付けることができる「成長する図鑑」機能を実装した。成長する図鑑とは児童・生徒が自ら調査収集した情報を追加しながら内容を充実(成長)させることができる画像システムであることから命名したものである。そして評価のため本システムを所沢市の7校の小中学校の教員に試用していただき、良好との評価を受けた。

本研究では、バフチンやワーチのいう「多声性」の理論に基づく説得技術教育の手法と支援システムの開発にとりくんできた。前々年度、前年度では、多声性の視点に立ったプレゼンテーション能力育成手法として、「多声相互コメント法(様々な他者の視点から互いのプレゼンテーションにコメントしあう手法)」という手法を提案・効果検証するとともに、このような訓練を支援する画面共有型相互コメント支援システムの開発をおこなった。本年度は、「多声相互コメント」の足りない部分を補うために「多声スクリプト法」という訓練手法を考案し、大学の授業において、その効果検証をおこなった。「多声スクリプト法」とは、「多声相互コメント」によって生成された、様々な視点に基づくコメントと、それらのコメントへの回答を、会議記録(会議における会話の記録)の形に再編し、自分なりの「説得ストーリー」を構成する訓練手法である。この方法によって、学習者は、他者のコメントを自分の言葉で語りなおし、自分の説得ストーリーの中に組み込んでいく練習をすることになる。大学生を対象とした検証実験において、「多声スクリプト法」がアイデアの説得力を高める効果があることが示された。本年度は、前年度に開発した訓練システムの実証実験もおこなった。大学生を対象とした実験から、このシステムが、相互コメントを促進することが示された。本年度は、本研究で提案した手法と訓練支援システムの普及活動も行った。神戸大学附属住吉小学校、茨城県つくば市立並木小学校、茨城県阿見町本郷小学校において、「多声相互コメント法」、「多声スクリプト法」を取り入れた実践をおこなった。これらの実践では、開発した訓練支援システムの利用をあわせておこなった。これらの手法が小学生の説得訓練にも有効であること、また、訓練支援システムが、小学生でも簡単に使えるような明解なインタフェースを備えていることが明らかになった

1.ProjectBoardの開発近年、高等教育では小グループで1つの目標を決めて問題解決活動を行うプロジェクトベース学習が広がってきているが、授業時間外の活動が多いため、それを支援したり進捗をモニターしたりすることが難しく、そのためのシステムが望まれていた。ProjectBoardはそういったプロジェクトベース学習の運営を支援するためのWeb上で動作するクライアント=サーバーシステムであり、OSの種類によらず一般的なブラウザの環境で動作することを目標としている。主な機能としては、スケジュール管理、作業分担と進捗の表示、ファイルのバージョン管理である。本年度、第1バージョンが完成した。これを用いて、次項で述べる実践的評価を行った結果、明らかになった不具合を修正し、ニーズが判明したメール連携等の機能を追加し、操作性の改善を施したVer.1.1を完成させた。2.ProjectBoardの実践的評価某私立大学における1〜2年生を対象としたプレゼンテーション教育の授業2クラスで、講義の中で小グループを作り、3ヶ月にわたってProjectBoardを用いて協調学習を行わせる実験を実施した。本システムは作業分担の他に、プレゼンに対する質問への回答を分担して考えることや、プレゼンの資料を分担して作成することなどに使用した。学生への質問紙調査の結果で、グループ学習活動の共有や再構成を支援できる点で高い評価を得た。また、操作ログから、学生は授業時間外にも本システムを利用して、情報を共有し共同作業を行っていたことがわかった。この結果は現在教育工学会論文誌へ投稿中である

以下の3点を中心に研究・実践を行った。第一は、学習者に対する個別の学習支援や、授業を行う教員の補助を行う「メンター(アシスタント)」育成のための「メンタリングガイド」の作成・開発である。この一部について、ファカルティ・ディベロップメント等の活動と関係する内容については、「授業改善の手引き」や「グループ学習の進め方」として研究代表者の所属部局のWebページで公開した。また、メンタリングガイドの作成にあたって、国内外で学生アシスタントやメンターを導入している高等教育機関についての調査を継続して行い、内容に反映させた。第二に、研究代表者の所属部局の支援と協力により、教養教育課程におけるメンターとしての学生アシスタント(SA ; Student Assistant)の育成と、メンター活用型の授業実践を企画・運営した。本年度は5名のSAを育成し、そのうち2名が実践に携わった。18年度後期学期に開設した実験授業では、メンタリングガイドに基づき、SAが授業内のグループ学習の支援やeラーニング教材作成の補助などを行った。メンター活用型の授業実践を評価するために、授業の終了時に、受講生を対象とした質問紙調査を実施し、結果を整理した。またSAに対するインタビュー調査を実施し、メンターとしての成長過程や自己評価を確認した。第三に、埼玉県内のA中学校における中学3年生を対象としたキャリア教育において、社会人メンター(企業等に勤める社会人)と中学生の交流の支援を行った。インターネット上の電子掲示板を利用し、メンターと生徒間の質疑応答やコミュニケーションを促進したことで、中学生の職業観・就労観の変容が確認された。現在、実践を継続・発展すると同時に、メンターと生徒間のコミュニケーション内容についての分析を行っている

本稿では、京都大学と慶應義塾大学において合同合宿を取り入れた遠隔合同ゼミ（KKJ実践）を対象にして、オンライン上での異なる集団によるコミュニケーションの特徴とオフラインによる影響を明らかにすることを目標として、授業設計・調査及び分析を行った。掲示板上での発言を分析した結果、時間がたつにつれ、2集団の発言のやりとりが増加していった。このことから、Web掲示板によるオンラインと合同合宿によるオフラインの2つのコミュニケーションを組み合わせることによって、2集団間の関係の変化を体験することが出来、この変化の過程の中で自己探索の手がかりを得ることが可能になったことが示唆された。KKJ seminar is distance seminar with lodging between Kyoto university and Keio university. In this article, we report the result of analysis about difference of quality of communication on Web board and offline meeting. The curriculum of this seminar was planed with common experience, so we expect that interaction between two groups is active. As the result of analysis, interaction between Kyoto and Keio students is more active. By common experience, the type of communication shifts inner-group to inter-group. Combining communication on Web board with offline meeting, the quality of group changes.

本研究では、1999年と2000年の４月?７月に京都大学高等教育教授支援システム開発センター「教育とコミュニケーション」と、慶應義塾大学湘南藤沢キャンパス（SFC）の井下研究会「高等教育とコミュニケーション」の授業間で行われた遠隔地間合同ゼミ（KKJ=Kyoto Keio Joint Seminar）におけるCSCL環境の構築と、その利用上の問題点を検討する。結果として、授業方針から生じると考えられるCSCL上での議論の「進め方」に対する意識が、学習者のCSCL利用に影響を与えることが示唆された。また、将来的に対面で出会うことが前提となっている場合、オンライン上と対面でのコミュニケーション間の意識のずれが、CSCL利用に影響を与えることが示唆された。This study describes about the evaluation of CSCL environment that we have developed on a distant group learning projedt. The KKJ project is designed jointly by Kyoto University and Keio University in Japan, for self-understanding through inter-cultural communication using CSCL and Joint Camp. We apply our CSCL system to the project and study about students' using style from the viewpoint of the teaching methods and their communication in the classrooms. We point out that inter-groups interaction on CSCL depends on teaching methods. Also lack of continuity of communications between on-line and off-line affect learners' motivation, if the students can communicate not only on CSCL but also in a meeting.

この論文は国立情報学研究所の学術雑誌公開支援事業により電子化されました。

大学教育におけるアクティブラーニング型の授業、とりわけプロジェクト型学習の授業においてはティーチングアシスタント（TA）による支援が欠かせない。しかし、教員にとっては通常の履修学生の指導助言に加え、TAチームの活動への支援やマネジメントが負担となる場合がある。本研究では、TAが学生に対して行う支援をより高度化するために、高精度の位置情報システムを用いてTAの行動を把握し、フィードバックを行うシステムを開発した。授業内で複数回試行した結果、机間巡視などのTAの行動や履修学生とのコミュニケーションの時間など定量的な測定が可能であり、TAの活動の振り返りに有効であることが分かった。

デザインシンキングとは、創造性を高め、イノベーションを促進する方法論のことである。近年、大学教育や企業内人材育成などにおいてデザインシンキングを教育・研修手法として取り入れる事例が増えている。本研究では、デザインシンキングの実践領域の成果と、教育工学や学習科学分野の融合を図り、大学教育向け（少人数、大人数教室）のプログラムの開発と評価方法の開発を目指した。昨年度に続く実践研究の結果、30人、200〜300人規模の双方の授業で、デザインシンキングで重視されるプロトタイピングや、思考過程の可視化を促進することができた。以上の研究成果に基づくテキストの作成と、学会発表、論文投稿を行った。

　近年、大学教育や企業内人材育成などにおいて「デザインシンキング（デザイン思考）」が広がりを見せている。デザインシンキングとは、創造性を高め、イノベーションを促進する方法論のことである。　本研究では、デザインシンキングの実践領域で生み出されている成果と教育工学や学習研究分野の融合を図り、大学教育向け（少人数、大人数教室）のプログラムの開発と評価方法の開発を目指した。実践研究の結果、30人規模、300人規模の双方の授業で、デザインシンキングで重視されるプロトタイピング（試作の重視）や、思考過程の可視化を促すことが可能であることを明らかにした。成果の一部を、日本教育工学会研究会などで発表した。

大学教育の授業実践において、授業内容や自身の学習経験に対するリフレクション（内省）を促すことは、授業内容の理解促進のため重要である。リフレクションとは、自分自身の考え方を吟味し、良い点や改善点を考え工夫をすること（三宅 1997など）を指し、「内省」、「省察」、「再吟味」とも訳される概念である。本研究では、リフレクションを支援する方法の1つとして、ラーニング・ポートフォリオに着目した。ラーニングポートフォリオは学習成果物やそのプロセスを記録・蓄積し構成され、自身の学習記録として学習内容を整理する活動のことを指す。本研究では、2014年春学期、秋学期にそれぞれ開講された授業を研究対象とした。研究対象の授業実践では、「講義」と「演習」（個人のライティング課題とグループワーク）のバランスを図っている点に特徴があり、毎回A4サイズ1ページの用紙に個人の考えや、授業への疑問、質問などを特定のフォーマットで記入させている。本研究対象では、これらを「演習・ミニッツペーパー」と呼び、毎回の授業で、必ず手書きで記入をさせている。しかし、過去の授業では教員が用紙を回収し、学生の理解状況を把握したり、共通する質問に対して次回授業等で回答するだけにとどまっていた面があった。これを本年度は、毎回の授業でスキャンし、電子化した上で、学生に対しては学期末に返却を試みた。電子化することで、人が手作業で仕分けすることなく、ラーニング・ポートフォリオ（個人の学習記録）として学生に返却し、ポートフォリオをもとに学生にリフレクションを促すことが可能になる。本研究では、毎回の「演習・ミニッツペーパー」をはじめ、「授業内の質問紙調査」「学期末レポート」などのリソースを対象として量的・質的に評価を行った。2014年度春学期、秋学期の授業とも同型式で「演習・ミニッツペーパー」を実施し、学期末の授業では、返却したポートフォリオに基づき、グループディスカッションを促している。さらに、学期末レポートでは、授業中取り組んだ演習や取り組みを、自己評価させる課題を実施しており、多様なデータを取得することができた。成果についてはこれまで何度か学会発表等を行っているが、現在、試行的な評価として、リフレクションの度合いを4段階の指標（ルーブリック）を用いた研究を進めている。試行的な評価の結果、「演習・ミニッツペーパー」を学期末に返却し、これをグループワークや学期末レポートと組合わせることによって、おおよそ8割の学生に肯定的な影響が見られた。すなわち昨年度よりも、レポートの質や授業全体の振り返りの度合いが向上している傾向が見られた。質的研究の精度を向上するため、現在これらをテキストマイニング等を用いて定量的に計測し、実証する研究を進めている。本研究室の博士後期課程（D2)の森裕生も、ラーニング・ポートフォリオに関する研究を行っていることから、森とも協力しながら、成果を論文もしくは国際会議等で発表していきたい。

　大学教育の講義型授業において、授業中、学生は何をしているのだろうか。本研究では対面型の授業とeラーニング型の授業実践をフィールドとして、学生が授業で「何を見ているのか」「何をノートテイキングして（書いて）いるのか」「何を疑問に思っているのか」など、授業中の学生の行動と理解のプロセスを検討する。ツールとしてアイトラッキング（視線解析）、デジタルペン、携帯端末などの新たなテクノロジを応用する。また、これらのテクノロジを用いて学生の学習状況を可視化し、リアルタイムで教員にフィードバックするシステムを開発することで、教室やeラーニングで授業を行う教員の教授支援方法を検討する。大学教育の改善方法や授業支援方法を明らかにし、成果の普及可能性を探ることを目的として、研究を行った。　本研究は、実際の大学教育現場を対象とした「授業実践研究」であり、研究代表者が開講した授業を研究対象とした。具体的には、前期には「情報と職業」（教科「情報」の教職課程科目）、後期には申請者の専門科目である「学習環境デザイン」を対象とした。　実践研究では、第一に「何を見ているのか」について、連携研究者の協力の下、アイトラッキング（視線解析）装置を利用して、学習者の授業中の行動いて検討した。授業観察の経験者の視線と、一般の学生を比較検討することで、一般の学生に見られる特徴を評価した。本成果は、現在、論文として成果をまとめている。第二に、「何をノートテイキングしているか」については、加速度センサー付きペンとデジタルペンを利用して、ノート行動のリアルタイムでの把握を行った。本研究成果は、Egi and Ozawa (2012)や、Egi and Ozawa(2011）など国際会議での発表を行った。第三に、「何を疑問に思っているか」について、学習者が撮影した写真、Twitter、紙媒体の提出物について評価検討した。本研究は、尾澤・森・末本・山下(印刷中）や、森・末本・山下・尾澤(2011)などで論文として投稿した他、現在、論文の投稿準備を行っている。また、本内容を発展させ科学研究費補助金 若手(A)へ応募を行ったところ、若手(A)での採択を得ることができた。本研究をもとに、今後もさらに研究成果をあげていきたい。

　近年、YouTubeに代表されるように、インターネット上でビデオの共有が容易にできるサービスが一般にも普及している。個人でも、携帯電話や安価なビデオカメラなどのデバイスを用いて、誰もが容易にビデオ撮影・共有が可能になっている。これらは今後、教育現場でも応用しうる技術である。　本研究では、学生が自ら収録、撮影したビデオ映像・写真の教育現場での活用方法の検討を目的とした開発研究を行った。具体的には、学生が各授業の目的に応じて収録したコンテンツを、履修者などの一定の範囲内で共有可能にし、コンテンツの二次利用がしやすいようにした。また、学生間が相互にコメント、評価ができるような統合的なシステムを開発した。　システムなどの評価は、実際の授業実践を通して実施した。研究代表者は、大分県内で実施した大学間の連携型授業への技術支援という位置づけでフィールドに参加した。本授業実践では、実施校が用意した簡易型ビデオ収録機器としてiPod Touchを利用した。一方、学習支援システムとしてLMS (moodle)のカスタマイズ版と、共有システムを研究代表者が提供し、共同で実証実験を行った。主たる対象となる2010年後期に開講した授業では、約140名（遠隔での受講約60名、対面約80名）が受講し、ブレンディッド・ラーニングの一環として、iPod Touchの写真・動画撮影機能を用いた地元地域のフィールドワークと、コンテンツを利用したプレゼンテーションを実施する授業デザインを行った。　実践の結果、システム上では885件のコンテンツが共有され、事前事後にBBSでディスカッションが行われた。コンテンツは、ポスター形式でのプレゼンテーションで用いられた。これらの取り組みは学習者の意欲の向上をもたらし、遠隔授業でのドロップアウト率を低下させたと考えられる。本実践の取り組みは、学内のゼミ活動でも応用を図っており、今後、さらなる効果の検証を図りたい。

　以下の4点を中心に研究を進めた。第一に、メンターの育成方法の検討を目的として、国内で先進的にeラーニングや情報教育を導入している高等教育機関についての調査を行った。とくに、学習者に対して何らかの支援を行う学部学生（スチューデントアシスタント＝ＳＡ）や、大学院生や若手研究者（ティーチングアシスタント＝ＴＡや、教育コーチ）などの広義のメンター関する文献の検討や、海外の先進事例との比較検討を進めた。また、優れた実践を行っている大学のメンター担当者や学生に対するインタビュー調査を行い、現状の把握を行った。　第二に、研究代表者の所属機関における情報教育科目のＳＡに対して実態調査とインタビュー調査を行った。前期学期（4月～7月）、後期学期（9月～1月)のそれぞれで合計7名のアシスタントに対して、毎回の活動内容の報告を促し、また、事後に聞き取りを行うことでアシスタントとしての成長過程を把握した。　第三に、これらの研究をもとに、ＳＡやＴＡを始めとするメンターに対する広義のファカルティ・ディベロップメント（メンターの育成とその高度化）を目的とした「メンタリングガイド」の試作を行い、評価を試みた。　第四に、来年度の研究の基盤として、既存のeラーニングプラットフォームの上で、メンタリングガイドの公開と、メンター間がコミュニケーションや情報共有が可能なコミュニティシステム（支援システム）の構築を行い、研究代表者の所属機関において実験的に試用した。