2025/01/22 更新

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トマル ジュンコ
都丸 潤子
所属
政治経済学術院 政治経済学部
職名
教授
学位
博士号 ( オックスフォード大学大学院(英国) )
修士号 ( オックスフォード大学大学院 )
学術修士 ( 東京大学大学院 )

経歴

  • 2002年04月
    -
     

    〜2007.3 上智大学 外国語学部国際関係副専攻 助教授

  • 2002年04月
    -
     

    〜2007.3 上智大学 外国語学部国際関係副専攻 助教授

  • 1994年04月
    -
     

    〜2002.3 神戸大学大学院 国際協力研究科 助教授

  • 1994年04月
    -
     

    〜2002.3 神戸大学大学院 国際協力研究科 助教授

  • 1993年04月
    -
     

    〜1994.3 神戸大学 法学部 助教授

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学歴

  •  
    -
    1998年

    オックスフォード大学大学院   政治学研究科   国際関係論専攻  

  •  
    -
    1992年

    東京大学大学院   総合文化研究科   国際関係論専攻  

  •  
    -
    1992年

    オックスフォード大学大学院   政治学研究科   国際関係論専攻  

  •  
    -
    1988年

    東京大学大学院   総合文化研究科   国際関係論専攻  

  •  
    -
    1986年

    東京大学   教養学部教養学科(文科系)   国際関係論分科  

所属学協会

  •  
     
     

    日本比較政治学会

  •  
     
     

    日本国際文化学会

  •  
     
     

    日本国際政治学会

研究キーワード

  • 国際移動論、戦後国際関係史

受賞

  • 大平正芳記念賞

    2001年06月  

 

論文

  • 序論 戦後イギリス外交の多元重層化

    都丸潤子

    国際政治(特集号 戦後イギリス外交の多元重層化)   no.173  2013年06月

  • イギリスの対東南アジア文化政策の形成と変容(1942-1960)

    都丸潤子

    国際政治   146号  2006年11月

  • 戦後日本の東南アジア移民送出計画とイギリスーヒトの移動からみたアジア復帰過程

    都丸潤子

    歴史学研究   818号  2006年09月

  • 脱植民地化過程における多文化統合の試みー英領マラヤでのマルコム・マクドナルドの社会工学

    都丸潤子

    インターカルチュラル(日本国際文化学会誌)   第4号  2006年

  • 戦後日本の対マラヤ復交とイギリス

    都丸潤子

    国際政治   No.124  2000年05月

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書籍等出版物

  • コロンボ・プランー戦後アジア国際秩序の形成(東南アジアに対する技術援助とイギリス広報政策 担当)

    渡辺昭一編

    法政大学出版局  2014年

  • 冷戦と同盟—冷戦終焉の視点から(人の移動・交流と同盟関係の変容—ハンガリー動乱難民へのアメリカ、イギリスの対応から 担当)

    菅英輝編

    松籟社  2014年

  • 国際文化関係史研究(解体する帝国の対外文化政策 担当)

    平野健一郎, 古田和子, 土田哲夫, 川村陶子編

    東京大学出版会  2013年

  • 岩波講座 東アジア近現代通史7 アジア諸戦争の時代1945-1960年(東アジア国際関係の転機としてのバンドン会議 担当)

    木畑洋一ほか編

    岩波書店  2011年

  • イギリス帝国と20世紀 4 脱植民地化の時代 (第7章 バンドン会議と日英関係 担当)

    北川勝彦編

    ミネルヴァ書房  2009年

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共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 戦後アジアにおける欧米諸国の開発援助戦略とアジアの自立化に関する総合的研究

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    2012年04月
    -
    2016年03月
     

    渡辺 昭一, 木畑 洋一, 横井 勝彦, 秋田 茂, 都丸 潤子, 前川 一郎, 山口 育人, 宮城 大蔵, 菅 英輝, 宮田 敏之, 佐藤 滋, 原田 桃子

     概要を見る

    本研究は、1950年代後半から1970年代初頭のアジアにおいて、欧米諸国の開発援助が多極化した背景とその結果について、欧米諸国とアジアの相互補完関係に留意しながら検討することを課題とした。イギリス帝国の脱植民地化過程でコモンウェルス体制の再編を目指したイギリスの他、1950年代後半以降、国連、アメリカ、共産諸国も加わった開発援助競争が展開され、アジア諸国への実行支配を温存・拡大させようと競合する中、被援助国アジア諸国が、その動きを逆手にとって、その援助を最大限利用しつつ政治経済的に自立し、新たなアジアの担い手として登場してくる構造を一次史料に基づいて明らかにした

  • アジア主義のビジョンとネットワークに関する広域比較研究

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    2008年04月
    -
    2013年03月
     

    松浦 正孝, 山室 信一, 浜 由樹子, 土屋 光芳, 中島 岳志, 高橋 正樹, 宮城 大蔵, WOLFF David, 大庭 三枝, 吉澤 誠一郎, 姜 東局, 大賀 哲, 酒井 哲哉, 後藤 乾一, 都丸 潤子, 関根 政美, 矢口 祐人, 高原 明生, 遠藤 乾, 松本 佐保

     概要を見る

    本研究は、アジア各地における多様なアジア主義のビジョンと構造を解明し相互比較すると共に、アジア主義ネットワークの生成過程を解明した。方法としては、国内外から選ばれた各地域の専門研究者と各事例を議論することで、アジア主義に共通の構造と地域それぞれに固有の特徴とを明らかにした。そうすることで、各地域におけるアジア主義を相対化して民族中心的なバイアスから解放し、アジアにおける共同体の可能性と条件、各民族・国家の共生の可能性を探ろうとした

  • 科研費基盤研究(A)戦後アジアにおける欧米諸国の開発援助戦略とアジアの自立化に関する総合的研究

    研究期間:

    2012年
    -
     
     

  • 冷戦秩序の変容と同盟に関する総合的研究-冷戦終焉の視点からの考察

    科学研究費助成事業(西南女学院大学)  科学研究費助成事業(基盤研究(B))

    研究期間:

    2010年
    -
    2012年
     

    菅 英輝, 都丸 潤子, 倉科 一希, 秋田 茂, 田中 孝彦, 齋藤 嘉臣, 松田 武, 中島 琢磨, 鄭 敬娥, 初瀬 龍平, 森 聡, 藤本 博, 松村 史紀, 豊下 楢彦

     概要を見る

    冷戦終結後の世界をいまだに大きく規定している歴史としての冷戦と同盟に関する主要な問題を摘出し、それらを冷戦の終焉という視点から一次史料を使って考察することによって、冷戦史研究ならびに日本外交にとって有意な知見を提供することを目指した。第一に、冷戦期の秩序の構造や性格を実証的・歴史的に考察することによって、冷戦期と冷戦後の秩序の連続性と不連続性を解明し、冷戦後の秩序を理解するうえでも有益な知見を提供することができた。第二に、欧州とアジアにおける冷戦期の同盟関係を一次史料に基づき実証的に考察することによって、冷戦後の同盟、なかでも日米安保が抱えている諸問題を検証し、日本外交にとっての今日的意味を明らかにすることが出来た。第三に、同盟の文化的・社会的・思想的基盤に分析の焦点を合わせ、一次史料を基に実証的な検討を行うことによって、従来同盟研究で看過されてきた側面に光を当てることができたことは、冷戦史および同盟研究における本プロジェクト独自の貢献だと信じる。

  • 科研費基盤研究(B)冷戦秩序の変容と同盟に関する総合的研究

    研究期間:

    2010年
    -
    2012年
     

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現在担当している科目

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他学部・他研究科等兼任情報

  • 政治経済学術院   大学院政治学研究科

  • 政治経済学術院   大学院経済学研究科

特定課題制度(学内資金)

  • 戦後東南アジアをめぐる日・英の文化政策

    2007年  

     概要を見る

     戦後の東南アジアに日英が共通にかかわったプロジェクトとして、1950年からイギリスが主導した東南アジア・南アジア諸国への国際的経済援助計画(コロンボ・プラン)に着目して研究をすすめた。関連する2次文献の取り寄せと検討、さらに、同プランの実施状況も含めた1950年代から1960年代のアジア国際秩序の変容をテーマとするイギリス経済史・帝国史、国際関係論研究者による研究会への参加・報告をとおして、日英にとって、同プランがアジアに対する経済政策であると同時に、すぐれて政治的・戦略的な側面を持ち、日英のアジア地域への影響力を高めたり維持したりするための文化的政策も含んでいたことが判明した。 これをうけて、さらに関連の一次資料のコピーを英国公文書館から取り寄せたり、日本側の公文書などを検討した結果、具体的なプロジェクトや官僚たちの議論の中から、日英の東南アジアに対する文化的政策のあり方や意図がより明確になってきた。この成果は以下のような国際ワークショップや国際会議での報告の形で発表する予定である。今回の助成をいただいたことに深く感謝申しあげたい。