The purpose of this research was to explore what kinds of values were added to 'traditional' British culture, which has actually been invented, consumed and reproduced by modern society. In the case of restoring a Grade II listed, historic building, for example, it was observed that whereas English Heritage, an organisation responsible for conserving traditional architecture in England, tried to protect its traditional features and values, it also aimed to adjust them to fit contemporary agendas. On the other hand, when I conducted a British image survey of competent Japanese speakers, it was found that Britain and British people were still viewed stereotypically, and old and conservative views were fairly prevalent. It was therefore inferred that identities and values attached to Britishness (or Englishness) conceived and consumed overseas were fundamentally different from self-images created within Britain.

The study focused on the historical changes and diversification of the national identity of Britain (Englishness/Britishness) from the Victorian Era onwards (to be specific, from the end of the 18th century to the end of the 20th century). By adopting such various viewpoints as the nation state, nationalism, the industrial revolution, the expansion of the city, imperialism, globalism, consumer culture, tourism studies, immigration, feminism and cultural policy, and by taking into account the relationship between Britain and the outside world, we have been able to confirm the diversity and historical background of the British national identity

During the twentieth century, Britain's strategy for overseas publicity saw many changes, affected not only by international events, but also by domestic reaction to them. Above all, in the post-war period, the demise of the British Empire, the emergence of a new world order dominated by the two superpowers US/USSR, the integration of European countries, and multiculturalisation within the UK, no longer allowed Britain to simply project traditional, glorified and monolithic images of the country. In consequence, Britain subtly adapted its approach to publicity : that is, rather than promoting its national interest overtly, it tried to present itself as a facilitator of 'non-national based' international cultural relations, thereby increasing its political, economic and cultural interests

本研究課題では、イギリス20世紀の作家ジョージ・オーウェルの最晩年の作品『一九八四年』が冷戦期、共産主義諸国において果たした政治的・文化的役割について解明しようというものである。とくに、東側陣営における読者（おもに本書の地下出版に尽力した知識人たち）の動向に注目し、彼らがどのような信念のもとで禁書とされた『一九八四年』を入手し、熟読し、さらにこれを普及させようとしたのか探ることを目的としていた。そのために、これまで筆者がデジタル撮影によって入手した英国公文書館における政府内部資料を効率よく読み取る手段として、現在採択中の科研費との合算で、デジタルデータベースの構築を行うこととした。草案からその方法、期間の策定に時間を要したが、結果的に、計11,440画像（140フォルダ）を一括検索できるデータベースが2025年1月末に完成し、現在、解析を進めている。これにより、イギリス政府がオーウェルおよび彼の文学作品をいかに政治利用したか、その内実の解明が期待される。一方、データベースの構築にはかなりの時間がかかることが予想されたため、業者に委託していた期間中は、オーウェルの『一九八四年』についてさらに理解を深めるべく、本作の作品分析を行った論文を執筆した。構造主義的視点から本作の解釈を試みることにより、オセアニア国の党が古典的な抑圧装置および近代的なイデオロギー装置を駆使してオセアニア市民を完全なる支配下に置いていることが明らかとなった。また、構造主義的（ゆえに「全体主義的」な）制約に囚われた『一九八四年』は「閉じた」物語とならざるをえないが、この解釈は同時に、ポスト構造主義的作品分析にも可能性を拓くものと考えられる。本論文は、早稲田大学多元文化論系紀要『多元文化』第14号に掲載された。

本研究課題では、イギリス20世紀の作家ジョージ・オーウェルの最晩年の作品『一九八四年』が、冷戦期の東欧陣営においてどのような影響を与えたかについて考究した。そのために着目したのがIndex on Censorshipという英文雑誌である。本誌は、同名の非営利団体が1972年より刊行をはじめ、過去50余年にわたり、世界各地で言論の自由が侵されてきた国や地域の状況を世界に報じてきた。なかでも、冷戦期の共産主義陣営における言論規制の動向は、本誌が創刊時から取り上げていたものである。1970年代にはいわゆる東西の緊張緩和が進んだものの、ソ連東欧各国内では当局による市民への規制は続き、80年代にかけて強まっていた。これに伴い、あらゆる著作物は検閲を受け、言論の自由は厳しく制約された。そのようななか、体制に異を唱える者たちの間で、政府の検閲を逃れた「非公式な」著作物である「サミズダート文学」が普及していく。そして東側陣営においてもっとも検閲を受けた書物のひとつが『一九八四年』だった。Index on Censorshipには、各国の言論統制の情報が端的に記されているだけでなく、著名な知識人によるエッセーやコラムも多数収められているため、『一九八四年』がおもに地下組織でサミズダート版としてどのように再生産されたか、それが当局によってどのように弾圧されていたのか、さらに読者のなかでどのような影響力を持ったのか、といった状況を俯瞰することができた。本課題の研究を通じて『一九八四年』の受容をIndex on Censorshipから検証することで、反体制への格好の素材といえる文学が、圧政下の人々に現実を知らしめ、体制転覆への「想像の共同体」を構築する糸口となりえたことがわかった。本研究の成果は、早稲田大学多元文化論系紀要『多元文化』第13号に掲載された。

本研究課題では、20世紀後半の冷戦史をイギリスを基点に理論的観点から再考したが、そこで興味深い発見があった。それは、20世紀前半に生きた作家ジョージ・オーウェルの著したディストピア小説『一九八四年』が、冷戦期東西両陣営において、政策および文化現象としてなんらかの役割を果たしていたと思われることである。一般的には、虚構である本作品が、実際の歴史において大きな効果をもたらすとは考え難い。しかし、英国公文書館の外務省内部資料に本作品中の用語が散見されることから、その影響は少なからずあったと思われ、目下、フーコーの権力論から考察中である。この視点は、今後の研究において大きな意味をもつと思われる。

本研究課題では、オーストリア文化交流の象徴として名声を博すウィーン少年合唱団の果たす役割について現地で量的統計調査する予定であった。しかし、コロナウィルス（COVID-19）の世界的流行によってミサやコンサートは軒並み中止となり、最大の収入源である海外ツアーがすべて中止になったことで合唱団は財政難から崩壊の危機に直面することとなった。唯一、観客数を大幅に制限して演目を再開した専用コンサートホール「MuTh」で、来場者に聞き取り調査を行う機会に恵まれた。コロナ禍という世界的危機により、芸術・文化交流の分野の活動がいかなる被害を受けるのかを目の当たりにした一方で、さまざまな規制に縛られた人々が渇望するものもまた、こうした芸術・文化交流の分野であることを期せずして知ることとなった。

本研究課題は、20世紀戦間期に隆盛したミドルブラウ文化の「受容者」として位置づけられる「ミドルブラウ層」の実像を、当時の主要タブロイド紙『デイリー・メール（The Daily Mail）』における読者の言説分析から解明しようとするものであった。本来は2019年度採用の研究課題であったが、コロナ禍により研究が中断されたために2020年度に延長となった。しかし、2020年度もコロナの猛威は収まらず、とくにイギリスでの感染者急増によって大英図書館が長期休館・制限付き開館となったことから、海外出張を断念せざるを得なかった。「研究資料ありき」の研究課題であったため、遂行が叶わず残念であった。この代替として、日本で二次文献にあたるなどの補助的作業を行った。