箸本　健二 (ハシモト　ケンジ)

写真a

所属

教育・総合科学学術院 教育学部

職名

教授
このページの先頭へ▲

兼担 【 表示 ／ 非表示 】

  • 附属機関・学校   グローバルエデュケーションセンター

  • 理工学術院   創造理工学部

  • 教育・総合科学学術院   大学院教育学研究科

  • 政治経済学術院   政治経済学部

このページの先頭へ▲

学歴 【 表示 ／ 非表示 】

  • 　
    -
    1999年

    東京大学大学院   総合文化研究科   広域科学専攻広域システム科学系  

  • 　
    -
    1999年

    東京大学大学院   総合文化研究科   広域科学専攻広域システム科学系  

このページの先頭へ▲

学位 【 表示 ／ 非表示 】

  • 東京大学   博士（学術）

このページの先頭へ▲

経歴 【 表示 ／ 非表示 】

  • 2008年
    -
    　

    早稲田大学教育・総合科学学術院教授   Faculty of Education and Integrated Arts and Sciences

  • 2004年
    -
    2007年

    早稲田大学教育学部助教授（2007：准教授）   School of Education

  • 2002年
    -
    2003年

    大阪学院大学企業情報学部助教授   Faculty of Corporate Intelligence

  • 1999年
    -
    2001年

    大阪学院大学企業情報学部専任講師   Faculty of Corporate Intelligence

  • 1994年
    -
    1998年

    松商学園短期大学経営情報学科専任講師

全件表示 >>

このページの先頭へ▲

所属学協会 【 表示 ／ 非表示 】

  • 　
    　
    　

    IGU Commission on Geography of Information, Innovation and Technology

  • 　
    　
    　

    地理科学学会

  • 　
    　
    　

    人文地理学会

  • 　
    　
    　

    経済地理学会

  • 　
    　
    　

    日本地理学会

このページの先頭へ▲
 

研究分野 【 表示 ／ 非表示 】

  • 地理学

  • 人文地理学

このページの先頭へ▲

研究キーワード 【 表示 ／ 非表示 】

  • 流通地理学、経済地理学、都市地理学

このページの先頭へ▲

論文 【 表示 ／ 非表示 】

  • 地方都市における中心市街地空洞化と低利用不動産問題

    箸本健二

    経済地理学年報   62 ( 2 ) 121 - 129  2016年06月  [査読有り]

  • ICTを活用したネットワーク型ビジネススクールの構築とその環境整備 : 佐賀・鳳雛塾の事例

    箸本健二

    地理科学   68 ( 3 ) 190 - 201  2013年07月  [査読有り]

  • 日本の小売業における近年の変化とその要因

    箸本 健二

    統計   63 ( 8 ) 10 - 15  2012年08月

  • 物流・ロジスティックスの変化

    箸本 健二

    地理   57 ( 1 ) 54 - 59  2012年01月

  • 学界展望--流通・交通・サービス

    箸本 健二

    人文地理   63 ( 3 ) 262 - 264  2011年07月

全件表示 >>

このページの先頭へ▲

書籍等出版物 【 表示 ／ 非表示 】

  • インターネットと地域

    荒井良雄, 箸本健二, 和田崇

    ナカニシヤ出版  2015年03月

  • 流通空間の再構築

    荒井 良雄, 箸本 健二

    古今書院  2007年03月

  • 流通システムにおけるパワーシフトと消費財製造業への影響

    箸本 健二

    竹内淳彦編著 『経済のグローバル化と産業地域』 原書房  2005年03月

  • 日本の流通と都市空間

    荒井 良雄, 箸本 健二

    古今書院  2004年08月

  • 日本の商業・流通−情報化・規制緩和と産業空間−

    箸本 健二

    杉浦芳夫編 『空間の経済地理』 朝倉書店  2004年06月

全件表示 >>

このページの先頭へ▲

受賞 【 表示 ／ 非表示 】

  • 人文地理学会学会賞

    2002年10月  

このページの先頭へ▲

共同研究・競争的資金等の研究課題 【 表示 ／ 非表示 】

  • 離島の流通・消費インフラに関する地理学的研究

    研究期間:

    2020年04月
    -
    2023年03月
     

    　概要を見る

    日本の離島の生活インフラは，離島振興法等の政策によって，交通・通信インフラ等の整備が進み，行政制度，事業枠組み，住民組織等の面でも新しい取り組みが行われている．一方，日本の流通システムの全般的な水準は，輸送・物流技術や先端的なICT技術の導入に伴って画期的に向上している．本課題では，新しい離島振興政策と流通システムの発達の下での，離島の流通・消費面を中心とした生活インフラの変容を，商業・物流施設の運営状況等に関する実態調査を中心として明らかにする．さらに，人口減少や少子高齢化にともなう生活サービス需要の縮減に対して，既存の生活インフラをどのように再編・活用しているのかを明らかにする

  • 立地適正化計画導入に伴う地方都市の政策課題に関する地理学的研究

    研究期間:

    2020年04月
    -
    2023年03月
     

    　概要を見る

    本研究の概要は，①地方都市のコンパクトなまちづくりと郊外開発の持続という矛盾する現象について全国調査を行い，知見のデータベース化を図ること，②郊外化を進める都市と郊外開発を抑制する都市との比較検討を行い，両者の政策決定過程に見られる特徴や差異を明瞭にすること，③日本の事例と海外の事例との比較検討を行うこと，④以上をふまえて知見の一般化を図ること，である．本研究の分析結果は，地理学の分野にとどまらず，関連する学術分野やまちづくりの現場で有効に利用できると考えられる

  • 地方都市再生に向けた事業用ストックの利活用プラットフォームに関する地理学的研究

    研究期間:

    2016年04月
    -
    2019年03月
     

    　概要を見る

    地方都市の未利用不動産の利活用には，公的セクタを事業主体とするものと，民間資本を事業主体とするものとに大別できる．前者では，公共事業のみに依存した利活用は少なく，PPPや第三セクタなど公民協力型枠組を用いた事業が主体を占める．他方，後者では，不動産証券化など小口融資の手法を導入できる地方都市は限られ，多くの場合，空きビルや空き店舗のリノベーションが主体を占める．このため，小規模事業を根付かせ，経済活動を持続させるための「文脈化」が必要となる．立地適正化計画に基づく国の誘導政策に対する自治体の評価は，核施設の整備効果には一定の評価を行う一方，居住の集約化に対する効果には多くの課題を指摘している．本研究は，地方都市における事業用ストックの再利用・転換・維持に主眼を置いた事例研究である．地方都市の空きストック問題は，居住用と事業用に大別されるが，現状の斯学では，居住用（空き家）に関する研究は蓄積が見られる一方，事業用に関しては，まちづくり三法や立地適正化計画など「制度」の議論を除けば非常に蓄積が乏しい．しかし，地方都市中心市街地における事業用ストックの稼働は，都市の中心性を維持し，人口流出を食い止める上で極めて重要であり，かつ居住用とは全く異なるアプローチが必要である．以上から，事業用ストックに焦点を絞り，具体的な利活用事例を通じてその可能性や課題を整理した本研究の意義は高いと考える

  • 地方都市における未利用不動産の実態分析と行政の政策的対応に関する地理学的研究

    研究期間:

    2013年04月
    -
    2016年03月
     

    　概要を見る

    本研究は，地方都市の中心市街地で増加傾向にある未利用不動産の実態を，553自治体へのアンケート調査から統計的に把握するとともに，その利活用が直面する課題や，有効な政策的対応を検討した。その結果，１）過半数の自治体で中心市街地の未利用不動産が増加傾向にあること，２）多くの地方都市において，中心市街地活性化の地理的範囲を政策的に縮小することが困難であること，３）既存建築物を福祉施設や集客施設へリノベーションすることや，証券化スキームを用いた不動産の流動化を図ることが中心市街地活性化に有効であること，４）まちづくり会社など中間組織としての特性を持つ事業主体を育成することが必要であることを指摘した

  • 離島地域におけるブロードバンド整備の地域的影響に関する総合的研究

    研究期間:

    2012年04月
    -
    2015年03月
     

    　概要を見る

    本研究は，離島地域におけるブロードバンド環境整備と，その住民生活や産業等への影響を把握しようとした．その結果，1) 離島のブロードバンド整備では渡海通信回線の確保が大きな課題となること，2)住民生活においては，ネット通販が広く利用されて離島生活の負担が軽減され，同時にブロードバンドが医療の改善に寄与していること．3) 離島の特産品事業においては，物流システムの高度化や効率化の手段としてICTが評価されているが，島内既存業者の弱体化も招いていること，4) インターネットは離島の観光情報を広く島外に知らせる役割を果たしており，とりわけ小規模宿泊施設での効果が大きいこと，等が判明した

全件表示 >>

このページの先頭へ▲

特定課題研究 【 表示 ／ 非表示 】

  • 地方都市中心市街地における空きビルの増加とそのリノベーション手法に関する地理学的研究

    2017年  

    　概要を見る

    　本研究では，九州各地の中心市街地における未利用不動産を用いた経済活動の再生事例に注目し，その事業主体へのヒアリングを実施した．調査結果は，以下の3点に要約できる．第1に，中心市街地に存在するまとまった規模の未利用不動産を利活用していくためには，①PPP/PFIあるいは不動産証券化など，適切な投資スキームの選択による事業用不動産の再建や再利用，②地価最高点に近い古い小規模物件のリノベーションやコンバージョンという２つの手法が効果的である．第２は，まちづくり会社など，公的な調整能力と民間の事業遂行能力を併せ持つ中間団体の重要性である．第３は，行政の理解と政治的コンセンサスの重要性である．

  • ICTを活用したまちづくり組織の情報発信に関する地理学的研究

    2014年  

    　概要を見る

      本研究では，ブロードバンドを活用し，新旧住民間の紐帯の構築を手がけている地方自治体，地域づくり組織に注目し，実態分析を行った。調査対象とした３事例は，いずれも地域が内包する課題の解決に対して，地域内部と外部との有効なコミュニケーション手段としてブロードバンド環境（インターネット）を活用した事例と評価できる。とりわけ，１）外部の人間が必要とする地域情報を的確に発信する，２）旧来からの住民層と新しい住民層が，ともに利用可能なプラットフォームをつくる，３）行政（信頼性，非営利性）と（NPOを含む）民間事業者（即応性，生の情報発信）による情報発信の分担，などの点は，今後の地域情報発信を考える上で重要である。

  • 地方都市の大型店跡地問題に関する地理学的研究

    2009年  

    　概要を見る

    　本研究課題では、まずパイロットスタディを行う対象地域として、2000年以降に大型店の撤退行動が顕著な九州（沖縄県を除く７県）を選定し、以下の３つの手順で分析を行った。第１は、大型店の業界名簿を時系列で整備し、中心市街地からの撤退事例についてデータベースを作成したこと、第２は、主要チェーンストアの経営実績をＩＲ情報および報道資料等から整理し、店舗撤退行動の背景を検討したこと、第３は、典型的な地域を２カ所選定し、関係各所のヒアリング調査を実施したことである。　第１については、日本スーパーマーケット名鑑の2000年度版、同2005年度版、2010年度版をもとに、対象地域の主要都市（人口３万人以上）における大型店の出店・撤退行動のデータベースを作成した。ここから、主要都市における大型店の撤退行動を、１）当該都市圏からの撤退、２）郊外移転にともなう都心店の撤退（スクラップ・アンド・ビルド）、３）企業そのものの倒産・買収にともなう店舗消滅という３つのパターンに分類・整理した。第２については、主要チェーンストアのＩＲ情報ならびに報道資料をもとに、対象期間における各チェーンの経営情報を把握し、撤退の理由が、１）当該店の業績不振、２）新店舗への置き換え、３）競合店との競争など、当該店舗そのものに原因がある撤退行動だけでなく、４）チェーン全体の業績不振（倒産・買収を含む）５）物流コストの縮減を目的とする広域での撤退、６）減損会計に対応した店舗整理など、企業全体の広域戦略の中での撤退行動が相当数あることを明らかにした。第３については、郊外型ショッピングセンターとの競合が激化する中で、市の第３セクターが設立した大型店の倒産を経験した佐賀県佐賀市と、郊外移転にともなう中心市街地店舗の撤退跡地に、商店街があらたに食品スーパーを誘致した大分県臼杵市のケースについて、行政、商工会議所、ＴＭＯ、商店街振興組合など関係各所へのヒアリング調査を実施した。

  • 都市の消費特性と商圏の細分化―コンビニエンスストアのPOSデータ分析を通じて―

    2004年  

    　概要を見る

    　本研究の目的は，首都圏に分布する287店舗のコンビニエンスストア（以下，コンビニと略記）を，POSデータに基づく販売特性をもとにタイプ分類するとともに，曜日が販売特性に与える影響を把握し，その背景にある地理的要因を検討することである． 本研究の分析結果は次の３点に要約できる．第１に，一都七県の287店舗のコンビニは，販売特性から７つの店舗類型に区分された．また店舗類型を規定する要素は，主として外出先因子（昼間人口），家庭内因子（夜間人口），他業態代替因子（競合状況）の３因子であり，この３因子の累積寄与率は64.5％に達した．　第２に，７つの店舗類型の地理的分布に注目すると，国道16号線を挟んで，その内側に卓越する５類型と，外延部に卓越する２類型に区分（国道16号線の外側）とに大別できる．さらに内側の５類型は，都心部に多い「オフィス街型」「高競合型」と，相対的に郊外部に分布する「近隣多目的型」「ロードサイド型」「学校・駅前型」に細分化された．また外延部に卓越する２類型は，人口密度の高低で「他業態補完型」「郊外近隣多目的型」に分類された． 　そして第３に，平日・週末別に得られた２つの店舗類型を比較すると，含まれる店舗こそ異なるものの，店舗類型そのものは曜日の違いを超えてほぼ共通しており，上述の７つの店舗類型と同様の解釈が可能であった．そこで，平日・週末間での店舗の類型間移動を検討した結果，①各類型の平均残存率は60.6％と高いこと，②国道16号線の内側に顕著な５類型と，国道16号線の外側に顕著な２類型は，曜日別分析でも同様の立地傾向を示すこと，③平日・週末間で来街者の数や性格が大幅に変化する「オフィス街型」「学校・駅前型」で週末の残存率が低いこと，の各点を確認した．

このページの先頭へ▲
 

現在担当している科目 【 表示 ／ 非表示 】

全件表示 >>

このページの先頭へ▲
 

委員歴 【 表示 ／ 非表示 】

  • 2016年08月
    -
    　

    International Geographical Union  Vice Chair, Commission on on the Geography of Information, Innovation and Technology

  • 2016年08月
    -
    　

    International Geographical Union  Vice Chair, Commission on on the Geography of Information, Innovation and Technology

このページの先頭へ▲