井上 達彦 (イノウエ タツヒコ)

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所属

商学学術院 商学部

職名

教授

ホームページ

http://www.waseda.jp/sem-inoue/

兼担 【 表示 / 非表示

  • 附属機関・学校   グローバルエデュケーションセンター

  • 商学学術院   大学院商学研究科

学歴 【 表示 / 非表示

  •  
    -
    1997年

    神戸大学大学院   経営学研究科   日本企業経営  

  •  
    -
    1992年

    横浜国立大学   経営学部   会計  

学位 【 表示 / 非表示

  • Ph.D. in Business Administration

  • 神戸大学   博士(経営学)

経歴 【 表示 / 非表示

  •  
     
     

    広島大学大学院社会科学研究科(マネジメント専攻)助教授

  •  
     
     

    早稲田大学商学部・商学研究科助教授   School of Commerce

  •  
     
     

    広島大学大学院社会科学研究科(マネジメント専攻)助教授   Graduate School of Social Sciences

  •  
     
     

    大阪経済大学経営学部講師   Faculty of Business Administration

  •  
     
     

    駿河台大学経済学部講師   Faculty of Economics

所属学協会 【 表示 / 非表示

  •  
     
     

    経営情報学会

  •  
     
     

    日本経営学会

  •  
     
     

    組織学会

  •  
     
     

    Academy of Management

 

研究分野 【 表示 / 非表示

  • 社会学

  • 経営学

研究キーワード 【 表示 / 非表示

  • 競争戦略(共創的競争論含む)、ビジネスシステム(ビジネスモデル、ビジネス・エコシステム含む)、経営組織

論文 【 表示 / 非表示

  • 「日本企業のイモベーション」

    井上達彦, オーデッド・シェンカー

    オーデッド・シェンカー著、井上達彦監訳『コピーキャットー模倣者こそがイノベーションを起こす』東洋経済新報社所収、特別寄稿論文    2013年02月

  • 「ビジネスモデル発想の仕組み構築」

    井上達彦

    『日本情報経営学会』   Vol.33, No.2, pp.4-13.   4 - 13  2012年11月

  • 「イノベーション創出に向けた『縁結び』と『絆の深化』:音楽産業の価値創造ネットワーク」

    井上達彦, 永山晋

    『RIETIディスカッションペーパー』(経済産業研究所)   12-J-035, pp.1-60   1 - 60  2012年11月

  • 「イノベーションは模倣から生まれる」

    井上達彦

    『DIAMONDハーバードビジネスレビュー』    2012年08月

  • “Strategic Types and Performance of Niche-Firms within Business Ecosystems: A Study of the Japanese Video Game Industry,”

    Inoue, Tatsuhiko, Nagayama, Susumu

    Waseda Business & Economics Studies   Vol.47   1 - 17  2012年03月

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書籍等出版物 【 表示 / 非表示

  • コピーキャットー模倣者こそがイノベーションを引き起こす

    オーデッド・シェンカー, 井上達彦, 遠藤真美

    東洋経済新報社  2013年02月

  • 模倣の経営学ー偉大なる会社はマネから生まれる

    井上達彦

    日経BP社  2012年03月

  • キャリアで語る経営組織ー個人の論理と組織の論理

    稲葉祐之, 井上達彦, 鈴木竜太, 山下勝

    有斐閣  2010年05月

  • 収益エンジンの論理—技術を収益化する仕組みづくり—

    井上達彦編著

    白桃書房  2006年11月

  • 『日本企業の戦略インフラの変貌』

    加護野忠男, 坂下昭宣, 井上達彦

    白桃書房  2004年05月

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受賞 【 表示 / 非表示

  • 経営情報学会論文賞

    2003年  

共同研究・競争的資金等の研究課題 【 表示 / 非表示

  • 相互模倣によるイノベーションの創出

    研究期間:

    2015年04月
    -
    2019年03月
     

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    日本企業は、創造的模倣が得意だと言われる。日本で発達した学び方が、「まずはやってみる」という実践ベースの模倣に根ざしたものであり、集団で倣い合うという相互に学習する知恵を有しているからだ。このような学び方を活用している最たる団体がNPS研究会である。これはトヨタ生産方式を源流とするモノづくりの思想と技術をさまざまな業種にも広めることによって日本の製造業を支えようとする団体である。その特徴は、(1)競合しない人たちを集める、(2)理念を共有し共通語を用いる、(3)互いに学び合う場作りを行う、(4)実践の場を有し責任を持って遂行できるようにする、という4点である。学習についての先行研究によれば、日本人は、模範をみせて倣わせるという学び方に長けているとされる。また、日本の多くのプロフェッショナルにおいて、実践共同体的な集団学習が観察されている。しかしながら、異業種から相互に集団として学び合うという形態は日本独特であるためか、先行研究はほとんど見られない。この形態は、日本企業の特質を活かしたイノベーションについての知見を得るための糸口となると同時に、イノベーション研究の新しいフロンティアを開拓しうる

  • 日米コンテンツ事業のビジネス・エコシステムの比較研究

    研究期間:

    2011年04月
    -
    2015年03月
     

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    本研究は、企業間の協働を通じて価値を創造する仕組みである「ビジネスシステム」を測定し、これをうまく機能させる企業間関係を日本の音楽産業の分析を通じて明らかにすることを目的とする。注目した点はビジネスシステムを構成する企業がそれぞれ異なる収益モデルをもつ点である。分析の結果、長期の収益モデルをもつプレイヤーと、短期の収益モデルをもつプレイヤーでは市場の不確実性の変化に対して対照的な関係構築の選択パターンがみられた。また、新人アーティスト創出を促すのはレコード会社と音楽プロダクションの新規の関係であり、収益性を高めるのはレコード会社と音楽出版社の繰り返しの関係であった

  • ビジネスモデル概念の批判的発展-日本発モデルの発見と再構築

    基盤研究(B)

    研究期間:

    2004年
    -
    2007年
     

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    本研究は、ビジネスモデル概念を、日本の今日的状況をふまえながら発展させようとするものであった。具体的には、(1)ビジネスモデル概念をめぐる研究フレームワークの構築、(2)情報技術(IT)を競争優位に結びつけるためのマネジメント要因の考察、(3)日本に固有の技術・市場・競争環境と日本発のビジネスモデルの事例研究などについて、探求を行った。これらの成果は、以下のようにまとめられる。
    (1)フレームワークの構築:キー概念の研究
    本研究のコアとなる「ビジネスモデル」概念について考察を行った。明確な成果として、ビジネスシステム概念とビジネスモデル概念の位置づけと関係を明確にしたことがある。さらに、周辺概念として、「モジュール化」、「エコシステムと誘因]、「収益エンジン」の概念についても探求をおこなった。
    (2)情報技術(IT)と競争優位
    インターネット世界におけるビジネスモデルについて議論を行った。また、ICT業界におけるビジネスモデル問題を、ERP、ワープロ、アウトソーシングを事例にして議論した。さらに、ユビキタス化がビジネスモデルに与える影響について、EPCネットワーク、RFID(電子タグ)、ITCを事例にして論じた。
    (3)日本発のビジネスモデル
    京様式経営、環境貢献、インフラビジネスの観点から新しいビジネスモデルについて議論を行った。また、情報化を通じた地域の活性化について、「民のイニシアティブ」と「創発のためのプラットフォーム」をキー概念にして論じた。

  • 情報化による製品開発のスピードアップのメカニズムの解明

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    この研究は、情報技術と製品・サービスの開発にかかわる研究である。情報技術(IT)を用いた開発業務の効率化・スピードアップというのは、実務的に関心のあるテーマで、各種ビジネス雑誌で取り上げられることも多い。しかし、その大半が、業務活動の効率化という枠の中で捉える傾向にあり、比較的範囲の狭い議論に終始している。ITによるオペレーション革新の本質を探るためには、経営情報論のみならず、マーケティング論における顧客価値研究、ならびに競争戦略論における活動システム研究の知見を動員させて、製品サービスの開発供給活動を研究すべきであろう。そこで、本研究では、学問分野を横断する枠組み、具体的には「ポジション-価値-活動-資源」(Position-Value-Activity systems-Resource : P-VAR)の分析枠組みを構築して、さまざまな製品やサービスの開発や提供にかかわる活動を分析してきた。われわれの提案する新しいP-VAR分析の説明力の違いを例証するために、いくつかの企業についてITと製品・サービスの供給システムについての事例研究を行った。さらに、上記の事例研究の知見を踏まえて、アンケート調査を行った。アンケート調査では、製品・サービスの開発に間接的にかかわる業務活動も含めて、より広い視野から情報化のインパクトを探求した。企業内の活動では、インターネット上でのWebシステムや、社内でのナレッジマネジメントシステムに注目し、顧客管理や利用インセンティブと製品開発などの業務成果の因果関係を探った。企業間での協業については、EDI(電子データ交換)がもたらす影響を、開発費や市場投入のタイムリーさなどの効果との関連で調査研究した

  • 日本酒産業における伝統的事業システムの叡智

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    前年度の研究成果を踏まえ、中部地方を中心に蔵元へのヒアリング調査を行った。また、丹波杜氏記念館へのヒアリング調査も併せて行った。研究者グループが全員集合した研究会を、神戸大学と大阪府立大学中之島キャンパスで計2回行った。中之島キャンパスの研究会では、静岡県立大学の尹大栄准教授を研究会に招聘し、静岡県における酒造りについて研究発表をお願いした。このような研究活動の結果、まず杜氏と蔵元の関係の地域ごとの違いが明らかになった。桶買いが主な製造方法となった灘においては、主な杜氏供給元であった丹波は徐々に杜氏の数を減らして行き、平均年齢も高くなっていることがわかった。また、蔵元へのヒアリング調査からは、桶売り依存度が高い蔵元は、衰退する傾向があることも明らかになった。一方、蔵元の地域にこだわらない杜氏供給によって、南部杜氏は杜氏の数をあまり減らしておらず、若い杜氏も育ちつつあることがわかった。また、杜氏も、複数の蔵元を経験しつつ、ある蔵元での在籍期間が長い方が品評会で高い評価を受けることが明らかになった。その一方で、独自の酵母や発酵技術の開発により、杜氏を用いない蔵元も出現しつつあることが明らかになった。前述の尹准教授による静岡における酒造産業の研究からは、近年独自の酒造りによって品評会で高い評価を受けたり、国内での売上を伸ばしつつある蔵元には、このような蔵元が多いことも示唆された。このように、日本酒産業全体の衰退の中で、伝統的な事業システムである杜氏と蔵元の関係は、近年変貌を遂げつつあり、このような変化が次世代の酒造りに対しても、杜氏への依存度が低い事業システムへの圧力となりうることが予想される

講演・口頭発表等 【 表示 / 非表示

  • “Network Strategies Under Changing Information Media Environment within the Creative Industry: A Study of the Japanese Music Industry.”

    Asia Pacific Conference on Information Management 2012  

    発表年月: 2012年08月

  • “The Effect of Niches’ Behaviors on the Japanese Video Game Business Ecosystem: Focusing on the Niche Creation, Productivity and Robustness as the Ecosystem Performance.”

    53rd Annual Meeting of the Academy of International Business  

    発表年月: 2011年06月

  • “A Typology of Niche Strategy Based on the Dynamic Relationship between Niches and Hub-Firms.”

    The Association of Japanese Business Studies 24th Annual Conference  

    発表年月: 2011年06月

  • “Niche Strategies in Business Ecosystems: Challengers, Defenders, Replicators, and Opportunity Seekers.”

    7th Asia Academy of Management Conference  

    発表年月: 2010年12月

特定課題研究 【 表示 / 非表示

  • 急成長スタートアップ企業についてのビジネスモデル日中比較分析

    2020年   鄭雅方

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     中国のビジネスモデルの発展には、世界中のスタートアップ起業家、投資家、大企業、政策立案者、そして経営学者が注目している。一般的には、中国の経済が成長した理由として市場規模や政府の政策が強調される。また、プライバシーの感覚も異なり、デジタル化された環境で、利用者の購買情報や決済情報が集まりやすいことも一因とされる。 しかし、一つひとつの企業を見ていくと、それだけで急成長を果たせたとも考え難い。今回、急成長を果たした中国スタートアップ9社の事例研究をした結果、独特な環境のもと、デジタル技術の本質を見定めて起業家精神を発揮してきたからこそ急成長できたという仮説を導くことができた。

  • ビジネスシステムにおける価値共創の研究

    2010年  

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     本研究の目的は、ビジネス生態系(エコシステム)を構成するニッチ企業が、プラットフォームとしてのハブ企業とどのような関係をもつことによって繁栄しうるのか。逆に、エコシステムの中心に位置するハブ企業は、どのようなニッチ企業に取り囲まれ、ニッチのどのような行動を促せば、エコシステム全体の健全性を高め、自らの利益も伸ばすことができるのかについてパイロット調査を行うことである。先行研究についての概観を行い、将来の実証調査に向けたデータの収集を行った結果、下記の二点を明らかにできた。これによって、今後の研究課題が明らかになり、より魅力的なリサーチプロポーザルを行う基礎が整ったと考えられる。 まず、先行研究のレビューから、エコシステムは、それを構成するプラットフォームとしてのハブ企業とニッチ企業の双方の視点を含みうる分析視角であることがわかった。現状ではプラットフォーム視点の研究がほとんどであるが、今後は、複眼的な分析視角として発展させるべきだという見解にいたった。複眼視角に基づく共創の考え方では、企業の発展は、利益を奪い合う他社との競争やパートナー企業からの利益の搾取からもたらされるとは考えられるべきではない。むしろ、顧客との価値共創造や他社との競争的協調行動(棲み分けなども含む)を通じたエコシステムの拡大、ならびにニッチとしての中小企業の繁栄によって、利益の拡大が実現すると考えられるべきである。 言い換えれば、ある企業がプラットフォームになれるのは、それが有能なニッチに取り囲まれているからなのである。それゆえ、大企業視点で言えば、ニッチのどのような振る舞いを促せばキーストーン(エコシステムを活性化させるハブ企業)になれるのかが関心事となる。逆に、ニッチ視点で言えば、ニッチ企業として、どのような振る舞いが自らの利得に結びつき、ひいてはエコシステム全体を繁栄させられるのかを自覚すべきということになる。 次に、実証可能性について調査検討したところ、社会ネットワーク分析を援用した方法が有用であることが明らかになった。IT系のソフト産業やコンテンツ産業において、データ収集の可能性を確認し、パイロット的な小規模データベースを構築した。また、パイロット的なヒアリング調査も行うことができたので、今後、この研究についてより魅力的なリサーチプロポーザルを提示する基礎が整ったと考えられる。

海外研究活動 【 表示 / 非表示

  • 日米コンテンツ業界のビジネス・エコシステムの比較研究

    2012年03月
    -
    2014年03月

    アメリカ   ペンシルバニア大学

 

現在担当している科目 【 表示 / 非表示

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