川口 有一郎 (カワグチ ユウイチロウ)

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所属

商学学術院 大学院経営管理研究科

職名

教授

兼担 【 表示 / 非表示

  • 商学学術院   大学院商学研究科

  • 商学学術院   商学部

学内研究所等 【 表示 / 非表示

  • 2017年
    -
    2021年

    国際不動産研究所   プロジェクト研究所所長

学歴 【 表示 / 非表示

  •  
    -
    1979年

    防衛大学校   工学部   土木工学科  

学位 【 表示 / 非表示

  • 工学修士

  • 工学博士(東京大学)

所属学協会 【 表示 / 非表示

  •  
     
     

    日本不動産学会

  •  
     
     

    日本不動産金融工学学会

  •  
     
     

    アジア不動産学会

  •  
     
     

    日本金融・証券計量・工学学会

  •  
     
     

    American Real Estate and Urban Economics Association

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研究分野 【 表示 / 非表示

  • 公共経済、労働経済

研究キーワード 【 表示 / 非表示

  • 不動産経済学、不動産金融工学

論文 【 表示 / 非表示

  • 東京市場の回復と今後の展望〜リスクオン・リスクオフ時代の不動産投資戦略〜

    川口有一郎

    不動産証券化ジャーナル   Vol.8  2012年07月

  • 新しい不確実性の時代と不動産のリスクマネジメント

    川口 有一郎

    (㈱)ティーマックス リスクマネジメント2012     7 - 13  2012年06月

  • 空間的自己相関を考慮した不動産賃料の予測に関する実証比較

    瀬谷創, 堤 盛人, 吉田 靖, 川口 有一郎

    JAREFEジャーナル(日本不動産金融工学学会)   No 5   1 - 25  2011年12月

  • Jリート市場創設 10周年を迎えて(Jリートの進化)

    川口 有一郎

    資本市場 (財)資本市場研究会   No.314   4 - 15  2011年10月

  • A Prediction of the Japanese Real Estate Market in 2010

    Yuichiro Kawaguchi

    PREA     54  2010年

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書籍等出版物 【 表示 / 非表示

  • 不動産エコノミクス〜資産価格の7つの謎と住宅価格指数

    川口 有一郎

    清文社  2013年02月

  • アップル叢書第136号 〜川口有一郎教授に聞く〜デフレ脱却のための不動産投資

    川口 有一郎, 三菱UFJ信託銀行不動産コンサルティング部

    2010年11月

  • 不動産マーケットの再浮上の条件

    川口有一郎, 三菱UFJ信託銀行不動産コンサルティング部

    日経BP社  2009年07月

  • 住宅市場動向に関する指標のあり方

    川口有一郎

    国土交通省  2009年03月

  • 投資家と市場

    ウィリアム・F・シャープ 監訳, 川口, 有一郎, 社, 不動産証券化協会不動産ファイナンス研究会訳

    日経BP社  2008年06月

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Misc 【 表示 / 非表示

  • 東京市場の回復と今後の展望〜リスクオン・リスクオフ時代の不動産投資戦略〜

    川口有一郎

    不動産証券化ジャーナル   Vol.8  2012年07月  [査読有り]

  • 新しい不確実性の時代と不動産のリスクマネジメント

    川口 有一郎

    (㈱)ティーマックス リスクマネジメント2012     7 - 13  2012年06月  [査読有り]

  • 空間的自己相関を考慮した不動産賃料の予測に関する実証比較

    瀬谷創, 堤 盛人, 吉田 靖, 川口 有一郎

    JAREFEジャーナル(日本不動産金融工学学会)   No 5   1 - 25  2011年12月  [査読有り]

  • Jリート市場創設 10周年を迎えて(Jリートの進化)

    川口 有一郎

    資本市場 (財)資本市場研究会   No.314   4 - 15  2011年10月

  • A Prediction of the Japanese Real Estate Market in 2010

    Yuichiro Kawaguchi

    PREA     54  2010年

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その他 【 表示 / 非表示

  • 財務省総合政策局研修...

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    財務省総合政策局研修部高等研修(証券化講義、年に6時間実施)2006年〜継続

  • 財務省総合政策局研修部高等研修(証券化講義、年に6時間実施)2006年〜継続

受賞 【 表示 / 非表示

  • 土木学会技術開発賞(都市鉄道計画地理情報システム)受賞

    2003年05月  

  • 応用測量学会論文奨励賞

    1992年  

  • 第1回応用測量論文最優秀賞授与

    1985年11月  

共同研究・競争的資金等の研究課題 【 表示 / 非表示

  • ビッグデータを用いた不動産市場における社会的動学の特性に関する研究

    研究期間:

    2014年04月
    -
    2017年03月
     

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    不動産市場に関する新聞記事のニュースが、将来のファンダメンタルズおよび価格に関する投資家の信念の形成に与える影響を分析し、不動産株価と大量の新聞記事の間に因果関係を見いだすためのテキストマイニングの方法を提案した。また、この方法を用いて、現在の不動産価格ブームが持続可能なものであるのか、あるいはいずれバーストするものであるのかのナウキャスト(Now Casting)の可能性を示した

  • 住宅価格形成と金融に関する長期展望

    研究期間:

    2012年04月
    -
    2015年03月
     

     概要を見る

    本研究の成果は、不動産の価格高騰に伴う「過少投資」の問題と経済成長との関連性について理論的に分析を行い、一定の知見を得た。この過少投資現象は、アジア諸国全般にも観測されるので、アジアでの系統だった土地政策が必要である。日本はその知見と経験を活用すべきである。もう一つ研究成果は、少子・高齢化や技術イノベーションを伴う雇用調整などの環境変化の中で、経済安定化の機能が十分には働かないことを示唆した点にある。今後の政策課題は新たな技術革新による雇用減と需要減少の効果を緩和するような、長期の政策であることを指摘した

  • 時間地図作成手法の開発と地理情報システムの空間分析機能としての実用化

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    通常の地図(実地図)が距離を縮尺の単位とするのに対し、時間地図は時間と縮尺の単位とする。時間地図によって、地域の交通整備水準を視覚的かつ印象的にプレゼンテーションできる。本研究は、筆者らが考案した時間地図作成手法に対して実用性の観点から改良を加え、これを地理情報システムにおける汎用的な空間解析機能に仕上げることを目的とした。筆者らの手法は、時間地図作成を実地図から時間地図への写像と捉え、地点間の時間距離行列を所与として最小二乗法で写像関数を推定するものである。この考え方は理論的に明快であるが、非線形な問題であるため、写像関数の設定やパラメータの初期値の設定に多大な試行錯誤を要するなど実用化の観点から問題があった。本研究では、理論を大きく逸脱しない範囲で、(1)解の一意性が保証される問題に置き換え、自動化する、(2)人間の視覚的判断能力を組み合わせたマンマシンシステムとする、という基本方針をたてた。まず、時間地図作成を、時間距離が与えられている地点を配置する多次元尺度構成(MDS)、これを基準点とした地図要素の内挿、の2つの過程に整理した。MDSでは、三辺測量の方法で地点を順次配置する方法とした。三辺測量の調整問題では、一般に一意の解が得られ、他の場合も2〜3点の解となる。これを利用し、複数解を計算機画面に表示し、時間地図として解釈しやすい点を人間が選択するマンマシンシステムとした。内挿の過程は、地図を分割し、各部分ごとに解の一意性が保証されるアフィン変換を推進する方法とした。これにより、地図要素の連続性、位相性は保たれないが、計算機が自動描画した地図要素を参考に人間が容易に地図を修正、加工できる。提案したシステムの操作性はきわめて高く、地理情報システムの機能として十分利用しうるものであることを確認した

  • 経済金融工学的アプローチによる不動産価格形成メカニズムの研究

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    首都圏の新築マンションのマクロ統計データを用いて、バブル期からバブル崩壊の過程で人々の期待がどのように変化してきたかを定式化し、価格形成メカニズムの実証分析をおこなった。また、資産運用物件データに関して、ヘドニック価格関数を推定しインデックスを作成後、情報効率性の検定と可変リスクプレミアムの推計をおこなった。(中村)日本とドイツの住宅需要の国際比較を、ミクロ計量経済学的手法に基づいて行った。具体的には、mixed logit modelを用いて、両国間の相違を、選好と社会人口学的特性の相違に分離して分析した。また、わが国の住宅市場の特徴と問題点を探り、現行の不動産税制が住宅市場に与えている影響を明らかにすることによって今後の住宅・土地政策の方向性を探った。(瀬古)リアルオプション・アプローチにより、不動産土地開発事業、ビルの建て替え事業、および再開発事業などを評価し、賃料キャッシュフローおよび不動産価格のキャピタルゲインのリスク分析を可能にする分析的な枠組みを不動産金融工学的な視点から与えた。特に、不動産開発における開発タイミング、工期短縮、売却タイミングをリアルオプションのモデルを与えた。これにより、不動産開発事業におけるキャピタルゲインがStagingの複合リアルオプションとして捉えることが可能となった。次に、不動産証券のヘッジングと価格評価の一般モデルを開発した。不動産市場、空間市場(賃貸市場)のリスクを証券市場に持ち込むことで既存の市場モデルを拡張し、不動産の価格や賃料の上に書いた派生証券(不動産証券)の新しい価格評価モデルを開発した。(川口)ある種の最適投資問題は、応用確率解析の分野で研究されてきた「最適停止問題」に帰着することができる。今年度は、状態変数が幾何ブラウン運動に従う場合の、解の存在条件を導出した。導出された条件は、確実性下における通常の「二階の条件式」の自然な拡張になっており、「不確実性の増加は投資を遅らせる」という近年の投資理論におけるよく知られた結果に対し、本質的な関係にあることが明らかになった。また、これらの結果を、Clarke and Reed(1988)タイプの最適土地開発モデルに応用し、厳密性と一般性を与えた。(高塚

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特定課題研究 【 表示 / 非表示

  • 不動産デリバティブズ市場と空間金融工学的アプローチに関する研究

    2005年  

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    不動産デリバティブには不動産指数デリバティブと不動産指数によらないデリバティブがある。本研究では不動産デリバティブ市場の現状を明らかにしまた今後の展望を示した。特に、不動産デリバティブの取引が活性化するための条件は次の通り。①リスクテイカーにとって、不動産デリバティブをヘッジすることができ、適切なリスク管理が可能である。②不動産デリバティブ取引の双方にとってフェアな取引価格を見積もることができる。これらのことから不動産デリバティブのヘッジとプライシング手法に関する研究へのニーズが高いことを示した。これを受けて、従来からあるデリバティブのヘッジとプライシングの手法はそのまま利用可能であるか?不動産デリバティブの特異性はどこにあって、それをどのように反映してヘッジとプライシングを行えば良いか?これらの問いに答えるたけに、本研究では、不動産指数デリバティブのうち不動産スワップをとりあげ、空間金融工学的なアプローチにより、その価格評価とヘッジングの具体的な方法を提案しその有効性を示した。そこでは、不動産指数デリバティブのヘッジ戦略とプライシングは市場の非完備生を考慮したモデル化が必要であるという観点から、非完備市場におけるマルチンゲールアプローチを用いて不動産スワップのヘッジ戦略とプライシングの方法を作成した。また、不動産指数を用いないデリバティブとしては、日本版不動産投資信託を実物不動産の価値の上に書いたデリバティブとみなしてその理論価格および予測価格を計算する方法を提案しその有効性を示した。そこでは、REIT価格評価問題は、観測可能な情報から、観測不能な状態変数を推定するというIncomplete Information のもとでのフィルタリング問題としてモデル化している。

  • 不動産投資信託の収益率のリスク・モデルに関する研究

    2004年  

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    本研究では、不動産投資信託(REIT)のマルチファクターモデルを用いて、”Good”状態において、低レバレッジのREITはそのNAV(Net Asset Value)に対してプレミアムで取引されること。また、”Bad”状態においてはその逆に高レバレッジのREITがNAVに対してプレミアムで取引される、という仮説を米国のREITデータ(Center for Research in Security Prices (CRSP) tapes のNYSE,AMEX, and NASDAQ return files、およびCompustat files of income and balance-sheet data. From the CRSP files)を用いて実証した。また、そこでは、二つの状態を考慮したFama-French型のマルチファクターモデルを用いて、REITの財務戦略(レバレッジ戦略)が投資家に超過収益率をもたらしうることも示した。特に、確率的な状態遷移を考慮したマルチファクターモデルがREITのそうしたスタイル分析には有効であることを示した。さらに、本研究の結果は、Myers (1977, 1984), and Myers and Majluf (1984)のpecking order hypothesisと整合的であることも確認された。そうしたREITの投資特性は、REITの原資産―賃貸ビル-の取引市場は情報非効率であるのに対して、そのエクイティの請求権が売買される証券市場が情報効率的であることに起因している。本研究ではREITの特性を的確に捉えることが可能なマルチファクターモデルを作成できた。なお、JREITに関する実証研究はそのデータの蓄積を待って今後の課題としたい。

 

現在担当している科目 【 表示 / 非表示

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委員歴 【 表示 / 非表示

  • 2012年11月
    -
     

    内閣府不動産・インフラ投資市場活性化方策に関する有識者会議座長2012年11月~

  • 2012年
    -
     

    アジア不動産学会  会長

  • 2010年
    -
     

    内閣府資産の有効活用に関する検討会 委員 2010年

  • 2008年
    -
     

    日本リアルオプション学会  会長

  • 2006年
    -
     

    財務省財政制度等審議会国有財産分科会 臨時委員 2006年~

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社会貢献活動 【 表示 / 非表示

  • 日本経済新聞社(経済教室)

    日本経済新聞社(経済教室) 

    2011年07月
    -
     

     概要を見る

    遅れる大都市圏のビル耐震化r民間資金柱に改修推進を(ファンドが改修しREITに売るのも一案、REITの資金不足解消へ税制改正検討を)

  • NHK(クローズアップ現代)

    NHK(クローズアップ現代) 

    2007年11月
    -
     

  • NHK

    NHK 

    2005年10月
    -
     

     概要を見る

    不動産投資ファンドの現状分析