稲継 裕昭 (イナツグ ヒロアキ)

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所属

政治経済学術院 大学院政治学研究科

職名

教授

兼担 【 表示 / 非表示

  • 政治経済学術院   大学院公共経営研究科

  • 社会科学総合学術院   社会科学部

学歴 【 表示 / 非表示

  •  
    -
    1995年

    京都大学   法学研究科   法学  

  •  
    -
    1995年

    京都大学   法学研究科   法学  

  •  
    -
    1983年

    京都大学   法学部  

学位 【 表示 / 非表示

  • 京都大学   京都大学博士(法学)

経歴 【 表示 / 非表示

  • 2001年
    -
    2007年

    大阪市立大学・大学院法学研究科・教授

  • 2001年
    -
    2007年

    大阪市立大学・大学院法学研究科・教授

  • 2007年
    -
     

    現在 早稲田大学・政治経済学術院・教授

  • 2005年
    -
    2006年

    同・大学院法学研究科長、法学部長

  • 2000年
    -
    2001年

    同・法学部・助教授

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所属学協会 【 表示 / 非表示

  •  
     
     

    日本政治学会

  •  
     
     

    日本行政学会

 

研究分野 【 表示 / 非表示

  • 政治学

研究キーワード 【 表示 / 非表示

  • 行政学、人事行政学、地方自治論、公共経営論、行政ビジネス

論文 【 表示 / 非表示

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書籍等出版物 【 表示 / 非表示

  • オーラルヒストリー日本の行政学

    県, 公一郎, 稲継, 裕昭, 片岡, 寛光, 村松, 岐夫, 大森, 彌, 中邨, 章, 今村, 都南雄, 水谷, 三公, 水口, 憲人, 橋本, 信之, 森田, 朗

    勁草書房  2020年11月 ISBN: 9784326302956

  • キャリア教育に役立つ!官公庁の仕事

    稲継, 裕昭

    あかね書房  2018年12月 ISBN: 9784251045102

  • AIで変わる自治体業務 : 残る仕事、求められる人材

    稲継, 裕昭

    ぎょうせい  2018年10月 ISBN: 9784324105443

  • この1冊でよくわかる!自治体の会計年度任用職員制度

    稲継, 裕昭

    学陽書房  2018年09月 ISBN: 9784313130906

  • シビックテック : ICTを使って地域課題を自分たちで解決する

    稲継, 裕昭, 鈴木, まなみ, 福島, 健一郎, 小俣, 博司, 藤井, 靖史

    勁草書房  2018年07月 ISBN: 9784326302697

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Misc 【 表示 / 非表示

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共同研究・競争的資金等の研究課題 【 表示 / 非表示

  • 地方公務員人事への中央政府の関与に関する研究―定員管理・給与決定・非正規雇用

    研究期間:

    2019年04月
    -
    2023年03月
     

     概要を見る

    本研究は、中央政府の地方政府に対する関与のあり方について人事行政(地方公務員給与体系・水準決定、定員管理)の観点からその範囲と程度について明らかにする。そして、地方政府が中央政府の関与を受容している場合、その政治的・行政的要因(何故受容するのか)は何なのかを明らかにすることを目的とする。このような現象が日本特有なのか、諸外国とも比較しつつ考察を進める。比較対象国としては、英米独仏およびスペインなどを考えており、実地調査も踏まえて研究を進める。本研究の目的は、①地方公務員給与及び定員管理について、中央政府から地方政府への関与の範囲と程度を明らかにし、②地方政府が関与を受容している場合、その政治的・行政的要因を明らかにすることである。また、③諸外国における地方公務員の給与決定や定員管理(あるいは総額人件費管理)への中央政府の関与の範囲と程度について調べ、①②のことと合わせ考察して、日本の中央地方関係についての理論モデルを検証することにある。地方政府が中央政府の関与を受容している場合、その政治的・行政的要因(何故受容するのか)は何なのか。このような現象が日本特有なのか、諸外国とも比較しつつ考察を進める。比較対象国としては、英米独仏およびスペインなどを考えており、実地調査も踏まえて研究を進めることとしている。本年度は初年度にあたり、研究メンバーがそれぞれの担当国についての研究を進めるとともに、その成果発表及び意見交換の場として、合計4回の合同研究会を開いた。2019年4月18日(東京)、2019年8月18日―19日(浜松市)、2019年11月2日―2日(京都市)、2020年2月14日の4回である。第2回の研究会の際には、人事給与に関する中央地方関係については、浜松市役所の総務部長、人事課長、政策企画ぐ企画課長などからヒアリングを行った。これらの各自の文献研究および研究会における議論とそれに対するフォローの結果、日本、米国、英国、フランス、ドイツについての、ある程度の文献調査が進められているとともに、スペインについても報告を2020年春にしてもらうことになっていたが、コロナウイルスの関連で延期になっている。2019年度末までの進捗状況はおおむね予定通り。ただ、2020年春および6月に予定していた研究会は延期になるとともに、夏季休暇に予定していた各国調査は、新型コロナウイルスのため不可能になった。今後の遅れが予想されるところである。2020年春および6月に予定していた研究会は8月末に行う予定です。また、夏季休暇に予定していた各国調査は、2021年2月3月に行えればよいと考えているが、今後の、各国における新型コロナウイルス感染拡大収束状況を注意深く見守りたい

  • 中央政府における生産性測定に向けた指標の構築に関する研究

    研究期間:

    2019年06月
    -
    2022年03月
     

     概要を見る

    民間部門における生産性測定は半世紀以上の歴史を有し、その向上を目指した取組は数多くなされてきたが、公的部門に関しては長年にわたって生産性の経年変化はないものと措定されてきた。しかし、近年、英国政府統計局(ONS)がアウトプット指標を開発し始め、学術的にもロンドン大学(LSE)のチームがいくつかのアウトプット指標に基づく研究を開始した。日本ではまだ全く取組がなされていないが本研究は日本の中央政府に関して生産性測定の基礎を構築することを目指す。本研究は、公的部門とりわけ日本の中央政府における生産性測定の基礎を構築することにより、中央政府の生産性の経時比較および国際間比較を可能にすることを目的とするものである。民間部門における生産性測定は半世紀以上の歴史を有し、その向上を目指した取組は数多くなされてきたが、公的部門に関しては長年にわたって生産性の経年変化はないものと措定されてきた。アウトプットが測定できずインプット=アウトプットと考えられてきたためである。しかし、近年、英国政府統計局(ONS)がアウトプット指標を開発し始め、学術的にもロンドン大学(LSE)のチームがいくつかのアウトプット指標に基づく研究を開始した。日本ではまだ全く取組がなされていないが本研究は日本の中央政府に関して生産性測定の基礎構築を目指す。初年度にあたる2019年度は、交付内定の通知があった2019年7月以降研究を開始した。分担研究者との打ち合わせ会議は頻繁に行った。また、APO(Asian Productivity Organization)の工業企画官との意見交換、総務省行政管理局幹部との意見交換会や研究会などを行って、研究の方向についての検討を進めていった。これらの検討の過程で、まず国によるデータの開示が十分でないものの、各省において公表している財務書類や、フルコストに関するデータを集めることからスタートするのがよいと考えた。そこで、アルバイトを雇用して、各省庁各局の公表データを地道に集めることから始めている。おおむね順調だが、2月以降、海外出張の可能性を考えていたがそれはできなかった。マレーシアのMPC(Malaysian Productivity Company)へ赴きヒアリングをする予定をしているが、海外出張が今後いつから可能になるかという不安を抱えている

  • 行政学説史の研究

    研究期間:

    2016年04月
    -
    2019年03月
     

     概要を見る

    2016年度は、第1回:4月17日、第2回:6月12日、第3回:8月28日、第4回:10月08日、第5回:12月18日、及び年が変わって第6回:03月05日、合計6回の研究会を開催した。第1回では、キックオフミーティングとして、各メンバー間の研究分担の検討・確認と、第2回以降でのオーラルヒストリ―作成に向けた先達研究者に対するヒアリングの実施方法と方針の確認を行った。メンバー間の研究分担として、人事行政:稲継・出雲、行政組織:伊藤・牧原、行政過程:大西・山谷、行政情報:縣、行政学方法論:大山・松田、として概括的に想定し、年度内に各メンバーが、今後の研究内容を精緻化し、研究展開することとした。第2回では、片岡寛光早稲田大学名誉教授、第3回では、今村都南雄中央大学名誉教授、第4回では、大森彌東京大学名誉教授、第5回では、水口憲人立命館大学名誉教授、そして第6回では、中邨章明治大学名誉教授をそれぞれ招聘し、各回2時間程度のヒアリングを行った。各回では、メンバーの一人が、ヒアリング対象者の研究業績に鑑み、研究者としての道程、個別の研究業績の内容と背景、教育者としての経験、政府関係機関との関係・社会貢献等の観点に関し質問票を作成して、予めヒアリング対象者に送付し、これに対してご講演頂く形式を執った。各回では、速記者の同席を求め、当日のテープ録音に基づくテープ起こし原稿を後日提出してもらい、ヒアリング対象者に当該原稿の校正をお願いした。同時に、当日出席したメンバー個々の発言に関しても校正を行った。その結果、上記5名に関するヒアリング成果は、各回A4判30頁程度の原稿として纏めることが出来た。本研究の目的のうち、上記に示した先達研究者に対するヒアリング成果は、5名に関して原稿として結実している。これらに関しては、2017年春学期中に、簡易製本として纏め、メンバー間で共有して、今後の研究展開に活用する方針である。2017年度では、既に第7回研究会を4月16日に開催し、森田朗東京大学名誉教授に対するヒアリングを実施した。その際、本年度の研究方針を検討した。第8回は、6月25日に開催し、各メンバーの研究進捗に関して、15分程度ずつ報告を行い、相互の研究分担の明確化と、プロジェクトの全体像の確認を行う。第9回は、7月23日に実施し、ソウル市立大学権寧周教授を招聘して、韓国における行政学の動向に関してヒアリングを行う。そして、国内研究者として、既に新藤宗幸千葉大学名誉教授から、ヒアリングへの応諾を得て居り、加えて、橋本信之関西学院大学名誉教授に対し、打診を行う。更に、オーストラリアから研究者を招聘し、同国での行政学の動向に関してヒアリングを行う予定であり、その人選に着手している。これらに加えて、各メンバーによる研究進捗報告を、更に2回行う予定であり、17年度中には、合計7回の研究会を開催する予定である

  • 積極的投票権保障の展開と効果に関する研究

    研究期間:

    2015年04月
    -
    2019年03月
     

     概要を見る

    現在世界各国で在外投票、期日前投票など投票権行使を積極的に保障する改革(積極的投票権保障、SVRs)が進められているが、本研究は、①その導入の条件、②選挙管理機関とSVRsの関係、③投票行動に与える影響を調査し、以下の知見を得た。①については、SVRsは投票行動改善のためというより、政治的事情、司法の状況などが影響する。②については、SVRsの運用には首長などの政治的主体が影響を与え、政治的に中立的なわけではない、③については、期日前投票をおこなった有権者の方が選挙後後悔が大きいなど、選挙ガバナンスのあり方が投票結果に影響を与えている。第1に、本研究はSVRs 研究に関する日本政治学の遅れを一気に挽回した。本研究でSVRs導入条件や選挙管理機関との関係など国際的にも未解明な領域の解明が進み、日本の政治学でも選挙管理、選挙ガバナンスが研究対象として認知され、新しい流れが生まれた。第2に、本研究は、SVRs が有権者の行動に与える質的影響を世界ではじめて明らかにした。SVRs研究は今後本研究が示した制度パフォーマンス研究へとシフトするであろう

  • 地方公務員給与決定への関与をめぐる中央地方関係の研究

    研究期間:

    2015年04月
    -
    2019年03月
     

     概要を見る

    地方公務員(約270万人)の給与体系・水準決定に関する法制度と実態の間には大きなかい離があるが、学術的に検討されることは殆どなかった。本研究は、このような学問上の空隙を埋め、中央政府が地方政府の職員給与決定にどのようにかかわっているのかを明らかにするとともに、その背景にある政治的・行政的要因を検証しようとするものである。地方自治法の文言が「指導」から「助言」に1999年に変わったが、事実上の指導は継続してきた。地方の側に受け入れるインセンティブがあったからだ。しかし、非正規雇用に関する会計年度任用職員制度の創設・施行(2020年)は、この関係に関して新たなフェーズをもたらす可能性がある。中央政府側が指導に近い助言をする理由としては、地方の牧民官たる総務省の存在意義を事実上守るためと考えられる。国の給与制度や給与水準からの逸脱は、地方住民の反発を招くだけでなく、財務省との関係では地方交付税交付金削減のための口実とされてしまう可能性があるからだ。給与体系と給与水準決定という、本来自治体の自治事務に関して、強制力のない総務省の事実上の指導を地方が受け入れるのもまた、そのことが対中央との良好な関係構築に資するからだ。これら、互いの相互了承の合意のもとに、新法のもとでも事実上の指導が継続している

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講演・口頭発表等 【 表示 / 非表示

  • (日本の公務員制度改革:過去、現在そして未来)

    (2009年韓国行政学会/アジア行政学フォーラム共催)  

    発表年月: 2009年10月

特定課題研究 【 表示 / 非表示

  • 自治体業務におけるAIおよびRPAの導入状況に関する研究-推進要因・阻害要因

    2019年  

     概要を見る

     民間企業とりわけ金融分野におけるAIやRPAの導入が、ここ数年飛躍的に進んでいる一方で、自治体における導入は芳しくはなかった。しかしながら、2017年度あたりから実証実験が進み、千葉市や室蘭市における道路損傷状況についてのAIを用いた状況把握システムの進展、大阪市の戸籍事務に関する職員支援システムの導入、数多くの自治体で進められている会議録や記者会見の要約システムの導入、三菱総研といくつかの市で共同実証実験を進めて商用化が始まったチャットボット、富士通による保育所マッチングシステムの開発などここ1、2年で飛躍的な導入が進みつつある。また、RPA(ロボテック・プロセス・オートメーション)を使って、PCを使った定型業務に関して飛躍的な時間短縮が可能になっている。しかし自治体によってその進捗状況は大きく異なる。本研究ではその推進要因と阻害要因について調べた。

  • 地方自治体の自治体間連携に関する研究

    2018年  

     概要を見る

    本研究は、日本における自治体間連携について、その多様性と類似性を鳥瞰的に明らかにすることを目的として行った。本年度は兵庫県内の自治体を中心に調査を進めた。

  • 都市間連携が自治体マネジメント等に及ぼす影響の考察

    2018年  

     概要を見る

    本研究は、従来、中央地方関係論の中で論じられてきた地方自治論に関して、自治体間連携という新しい視点から考察することにより、これまで垂直的な考察が進められることの多かった地方自治論の議論に広がりをもたせるとともに、自治体マネジメントという現実的な課題解決への糸口を提供することを目的とするものである。 2018年度は特に、応援職員確保システムが初めて稼働したことなどから、災害時における連携およびマネジメントへの影響の事例をみることができた。

  • 姉妹都市連携が自治体マネジメントに及ぼす影響に関する研究

    2017年  

     概要を見る

    本研究は、地方自治体が他の自治体と締結するさまざま協約・盟約に着目し、それが当該自治体のマネジメントにどのような影響を及ぼすのかを明らかにすることを目的とする。 具体的には、日本国内の自治体間で結ばれている協約・盟約の悉皆調査を行うことと、日本国内の自治体と海外の自治体との間で結ばれている協約・盟約についての類型化と類型毎のケーススタディを行うこととを通じて、それらが個々の自治体のマネジメントにどのようなプラス作用(あるいはマイナス作用)を及ぼしているのかを明らかにする。本年はそのスタート年度にあたるため、とりあえず総社市などいくつかの自治体のケースを調査した。

  • 地方自治体の姉妹都市に関する研究

    2017年  

     概要を見る

    本研究は、日本の地方自治体はなぜ国際的な姉妹都市提携を行うのか、その契機と提携事業がどのような条件のもとで継続するのか(あるいは中断、消滅するのか)を行政学的に明らかにすることを目的とし、とりわけ岡山県内の市町村を中心に調査を行った

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現在担当している科目 【 表示 / 非表示

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委員歴 【 表示 / 非表示

  • 2008年
    -
    2017年

    Visiting Professor, Open University, 2008-2017

  • 2011年
    -
    2013年

    内閣府消費者委員会委員2011-2013

  • 2011年
    -
    2013年

    Commissioner, Consumer Commission, Cabinet Office, Government of Japan, 2011-2013

  • 2010年
    -
    2013年

    総務省・諸外国の地方公務員の給与決定に関する調査研究会座長2010-2013

  • 2001年
    -
    2013年

    総務省政策評価・独立行政法人評価委員会 臨時委員 2001-2013

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社会貢献活動 【 表示 / 非表示

  • ニッポン放送

    ニッポン放送 

    2012年04月
    -
     

     概要を見る

    産経新聞プレゼンツ 私の正論
    4月30日(国家公務員新規採用削減)、5月7日(行政ビジネス)、5月14日(大阪市改革)

  • ニッポン放送

    ニッポン放送 

    2012年04月
    -
     

     概要を見る

    産経新聞プレゼンツ 私の正論
    4月30日(国家公務員新規採用削減)、5月7日(行政ビジネス)、5月14日(大阪市改革)

  • 福井新聞

    福井新聞 

    2012年04月
    -
     

     概要を見る

    毎週土曜日の全面特集記事に3週連続で執筆。著書『行政ビジネス』にかかわるもの。
    行政営業
    (1)官と民コラボ、売り込め(4/30)
    (2)地域の課題、「協働」解決(5/7)
    (3) 予算使い発注、脱却(5/14)

  • 共同通信配信 京都新聞、東奥日報ほか

    共同通信配信 京都新聞、東奥日報ほか 

    2012年03月
    -
     

     概要を見る

    国家公務員給与削減について1200字の論説
    掲載日は地方紙により異なる

  • ニッポン放送

    ニッポン放送 

    2012年02月
    -
     

     概要を見る

    高島ひでたけ、朝ラジのコメンテーター
    2月から6月まで月2回出演

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