加瀬 裕子 (カセ ヒロコ)

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所属

人間科学学術院 人間科学部

職名

教授

兼担 【 表示 / 非表示

  • 人間科学学術院   大学院人間科学研究科

  • 附属機関・学校   グローバルエデュケーションセンター

学位 【 表示 / 非表示

  • 早稲田大学   博士(人間科学)

経歴 【 表示 / 非表示

  • 2014年
    -
    2015年

    ミシガン大学客員研究員(兼任)

  • 2004年
    -
     

    早稲田大学人間科学学術院 教授Ϭ

  • 2001年
    -
     

    南カリフォルニア大学客員研究員(兼任)

  • 1996年
    -
    1997年

    桜美林大学経営政策学部 教授

  • 1996年
    -
     

    1996桜美林大学経営政策学部助教授

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所属学協会 【 表示 / 非表示

  •  
     
     

    日本在宅ケア学会

  •  
     
     

    日本介護福祉学会

  •  
     
     

    日本老年社会科学会

  •  
     
     

    日本社会福祉学会

 

研究分野 【 表示 / 非表示

  • 社会福祉学

研究キーワード 【 表示 / 非表示

  • 老年学、高齢者ソーシャルワーク、ケアマネジメント、在宅ケア

論文 【 表示 / 非表示

  • Tele-Operated Android Robot Reminiscence Group Therapy and Human Coordinated RGT for Older Adults with Dementia: A Comparative Study

    Kase H, Yamazaki R, Zchen W, Nishio S

    International Journal of Gerontology   13 ( Special Issue ) 1 - 5  2019年10月  [査読有り]

  • 中高年の老後観, 老後の準備行動および情報活用と社会活動への参加との関連

    茨木裕子, 李泰俊, 加瀬裕子

    老年社会科学   36 ( 3 ) 316 - 329  2017年10月  [査読有り]

  • 施設職員が語る認知症介護における回想法;回想法の効用プロセスと介護実践評価

    李泰俊, 松本義明, 加瀬裕子

    認知症ケア学会誌   13 ( 2 ) 469 - 481  2014年07月

  • 介護職員の就業動機の構造

    李泰俊, 加瀬裕子

    介護福祉学   20 ( 1 ) 5 - 14  2013年10月

  • セーフティネットとしての住宅政策の変遷

    加瀬裕子

    ケアマネジメント学   ( 11 ) 5 - 12  2012年11月

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書籍等出版物 【 表示 / 非表示

  • 介護保険改革とケアマネジメント—国際比較からの展望— 『「健康福祉」 人間科学』

    中島義明, 木村一郎編

    朝倉書店  2008年

  • 多様化する高齢者の生活困難と社会福祉援助の専門性 『臨床心理クライエント研究セミナー』

    山崎久美子

    至文堂  2007年

受賞 【 表示 / 非表示

  • 第23回日本老年学会ポスター発表優秀賞

    2003年06月  

共同研究・競争的資金等の研究課題 【 表示 / 非表示

  • 認知症高齢者に有効なソーシャルワーク面談のプロトコル開発

    研究期間:

    2019年04月
    -
    2022年03月
     

  • 介護職員の就業動機と業務ストレス分析;新しい人材管理の開発

    挑戦的萌芽研究

    研究期間:

    2013年
    -
    2015年
     

     概要を見る

    本研究は,介護職の①中途採用と他職からの転職者が多いきわめて異質性の高い採用環境で,その就業動機の特性を明らかにする必要性が喚起されながらも、実証的研究の蓄積が皆無である点,および②介護職特有ストレス関係を扱った先行研究は規定要因が労働条件や職務満足感など限定的であるほか,③これまで関連する諸研究で提示されてきた規定要因を部分的に検証するにとどまっている点を課題としてあげて,介護老人福祉施設・居宅支援事業所を対象として「介護職員の就業動機の構造と職務ストレスの関係性」という主題のもと、調査を企画して取り組んだ。
    平成25年度では、上記の課題を踏まえたうえで、対象地域と調査対象を施設サービスと居宅サービスに拡大するとともに,介護職特有のストレスとの関連を比較検討する作業を実施した。具体的には,東京都・埼玉県などの介護老人福祉施設と居宅介護支援事業所を取り上げ,①各施設と事業所の代表者および関係者、②介護業務に従事する職員を対象とした質問紙調査を行い、現在の就業状況や各対象においての業務ストレスの規定要因等、実態を精査した.
    現介護職には介護職に就く前から,すでに介護職への理解や役割に関して情報を習得し,備えている「プロフェッショナル志向」と人との交流から仕事の満足感を求める「対人志向」を就業動機としていることが明らかになった.また,介護職が求める「キャリア上昇志向」とは,社会的な地位や名声を価値のある仕事をすることの評価から求める傾向が示唆された.また,性別と雇用形態によって,就業意識の違いが存在し,属性による異なる雇用管理の必要性が示唆された.このように本研究では,介護職の就業動機を明らかにすることで,今後,新入介護職員や介護職への転職希望者の定着のために効果的支援の可能性が示唆された.

  • 多世代型アプローチによる認知症高齢者支援プログラムの開発

    基盤研究(B)

    研究期間:

    2013年
    -
    2015年
     

     概要を見る

    本研究は、全世代参加型の認知症支援プログラムのプロトコールを開発することを目的としている。この認知症支援プログラムは、実施することにより「支えあい」の意識を地域に醸成するものであり、認知症患者を支援しつつ、地域全体の向上に貢献するという仮説を検証するものである。
    【ベースライン調査の実施】所沢市の協力を得て、市民意識調査を実施した。対象40歳以上の市民3143名から調査票を回収した。(回収率35%)帰属意識、地域活動参加意識を地域包括支援センタ担当地域ごとに比較し、地域差が無いことを確認した。
    【認知症の理解促進・学習活動】市民を対象に5回連続学習講座を開催し、参加者延1500名を得た。さらにボランティアを希望する市民を対象に7回連続技術講座を開催した。各講座ごとに活動意欲について、セルフ・エスティームの前後値を測定し、市民を認知症支援の活動に結びつけるための要素を抽出した。
    【多世代参加型サポート体制の創出】ボランティアを希望する市民を対象に行った7回連続技術講座は、小手指駅前に、拠点として「ボランティア・カフェ」(月1回開催)を設置・運営するための準備と位置付けて開催した。
    【高齢者団地再生活動】高齢者団地再生活動は高齢化率30%を上回る向陽ハイツを対象に実施し、小島らが市民参加型景観調査法として開発した方法で調査を行った。
    【小学生を対象とした認知症教育の開発】浅田らは、所沢市立泉小学校の協力を得て小学5年生用の認知症教育用教材の開発を開始した。26年度中に5時間を単位とした認知症教育を実施する準備を行うことができた。

  • 認知症の非薬物療法 ; 夫婦間ライフレビューの開発

    研究期間:

    2010年04月
    -
    2013年03月
     

     概要を見る

    <目的>本研究では、認知症患者と介護者である配偶者に同時に介入する事で、認知症の非薬物療法としての効果が存在するとの仮説の基に、「夫婦間ライフレビュー」を開発し検証することを目的とした。<方法>認知症の要介護者とその配偶者に毎週1時間ずつ、計6回、セッションを行い、写真本(ライフレビュー・ブック)を作成した。3回の測定により、その効果を評価しつつ、効果的で実施可能性の高い「夫婦間ライフレビュー」の方法を開発した。<結果>7組の研究協力者に対し、簡易版「Couples Life Review」を実施した結果、家族介護者の在宅介護継続意思の促進を促す傾向が見られた。t(6)=2.30.p<.10

  • 勇美記念財団研究補助,認知症患者の在宅医療・介護を促進する地域教育プログラムと「認知症手帳」の開発,

    研究期間:

    2012年
    -
    2013年
     

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講演・口頭発表等 【 表示 / 非表示

  • Aging in Place in Japan

    2014 Joint World Conference on Social Work and Social Development (Melbourne, Australia)  

    発表年月: 2014年07月

  • Behavioural and Psychological Symptoms of Dementia and Effective Interventions

    2012 Joint World Conference on Social Work and Social Development (Stockholm,Sweden)  

    発表年月: 2012年07月

  • The effect of intervention for improving Behavior and Psychological Symptoms of Dementia in elderly people in Japan,

    2010 Joint World Conference on Social Work and Social Development (Hong Kong, China)  

    発表年月: 2010年06月

特定課題研究 【 表示 / 非表示

  • ボランティアによる認知症高齢者の「思い出ブック」が介護職にもたらす影響

    2019年   山村正子

     概要を見る

     本研究の目的は、一般学生と地域住民ボランティアが、認知症患者の昔の懐かしい写真についての話を聴き、その内容を言語化・可視化した「思い出ブック」を作成し、その「思い出ブック」が認知症患者介護に関わる専門職の認知症患者理解にどのような効果をもたらすかについて検証することである。認知症患者の尊厳を保つパーソンセンタードケアでは、認知症に罹患する以前の本人の本来の姿を理解することが基本であるが、介護の現場では、限られた時間の中で業務をこなさなければならず、認知症患者本人の罹患以前の情報を、認知症患者とのコミュニケーションの中から得ることは非常に困難であるといえる。「思い出ブック」がその情報を介護スタッフに提供できることの意義は大きい。また、超高齢社会において、認知症高齢者に対する一般住民のボランティア活動が専門職の認知症理解に寄与することを示すことは、厚労省が提唱する「地域包括ケアシステム」に対して一つのモデルであるが、その可能性を探索的に研究した。&nbsp;

  • ロボットによる認知症の行動心理症状(BPSD)への対応技術開発

    2018年   山崎竜二

     概要を見る

     BPSDの存在は、高齢者介護福祉施設や自宅における介護を困難にする要因の一つである。 BPSDへの対応は、発症時よりも患者の日常のコミュニケーション促進が重要であるため、グループ回想法(RGT)が効果を認められているが、介護人材不足により現場では実施されることが少ない。一方、ロボットメディアの研究では、認知症に対応するものとして、遠隔操作型のテレノイド等が開発されているが、認知症に対応する会話基本形が開発できていないため、殆ど実用に至っていない。対象にあわせたキーワードに沿って「簡単で適切な会話モデル」を開発することが本研究の最終目的である。人間によるRGTとテレノイドによるRGTを実施し発話数・形態素解析・N‐gramにより効果を測定したところ、参加者の半数が有意に人間によるRGTでの発話数が多かったが、半数はロボットが行った回想法でも有意な変化は示さなかった。また、1名の参加者についてはテレノイドの方に親和性を示した。

  • 介護職の参加による認知症の行動・心理症状に対応するロボット開発のプロトコル作成

    2018年   山崎竜二

     概要を見る

    本研究では、BPSD削減に効果のあるロボットを開発するアクションリサーチを行い、介護現場のユーザーの参加により開発する方法のプロトコル(典型的手順)作成を目的とした。2018年4月に、早稲田大学「人を対象とする研究倫理審査委員会」への申請と研究参加者(介護職・ボランティア・認知症高齢者と家族等)の募集と説明を行った。ロボットの対応が有効と思われるBPSD症状を持つ利用者6名を選定し、2019年1月-3月にかけて参加高齢者のBPSDと介護者負担についてスケール(GDS, EQ-5D+C, BPSD頻度 Zarit介護負担スケール)を使用し、遠隔操作によるアンドロイド型ロボットTerenoidを使用して、週三回の介入と効果測定を行った。施設利用者の変化については、現在分析中である。介護職の変化は、認知症高齢者がロボットとコミュニケーションする姿を見て、仕事に達成感を感じることがインタビューによって確認された。

  • 介護職のストレス軽減をめざす「認知症介護支援センター」の開発

    2018年  

     概要を見る

    所沢市において、月1回 認知症利用者の対応に困難を抱える介護職に対し、コンサルテーションを行い、個別ケアプランの作成を支援した。ケアプラン作成にあたっては、BPSDの種類・頻度によって12段階に区分するLärcenterのアセスメント様式を採用し、個別ケアプラン(対応策)の効果を評価する際にも利用した。介護職が対応困難に陥る事例は、BPSDに関連したものとは限らないが、認知症ケアの困難の大半は、BPSDに派生的に表れるものであるため、相談を受けるケースは認知症であればBPSDに限らず受け入れることにした。対応困難な事例に成功裏に対処出来た経験は、介護専門職としての自己効力感を醸成し、ストレスの削減に繋がるという仮説のもとに加入を行った.事例件数が少なく統計的有意差は得られなかったが、大学がコミュニティの専門職教育を行うことで地域に貢献する途を開発した。

  • 介護職員の就業動機による職場適応と環境コミットメントにおけるSNS活用の可能性

    2017年   李 泰俊

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    <目的>本研究は,介護サービスを担当する管理者を対象とし,介護職員の雇用定着管理のあり方を明らかにすることを目的とする.<方法>複数の事業所を運営し,介護職員の3年以内の離職率がゼロである東京近郊の5か所の介護福祉施設を対象に非構造化インタビューを行い、修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ(M-GTA)を用いて分析を行った.<結果>プロセスの中心には,<介護体制マネジメント><職場におけるコミュニケーション>を通じて[思考と理念に基づく介護]を目指す傾向が存在し、<職員の人事評価と処遇>を通じて,<雇用管理>の工夫が行われていた.

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海外研究活動 【 表示 / 非表示

  • 効果的認知症ケア開発の方法:実践と研究の連携

    2014年09月
    -
    2015年09月

    Sweden   Stockholm University

    英国   London School of Economics and Social Policy

    アメリカ合衆国   University of South California

 

現在担当している科目 【 表示 / 非表示

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