2022/01/24 更新

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オノ ミチカズ
小野 充一
所属
人間科学学術院 人間科学部
職名
教授

兼担

  • 附属機関・学校   グローバルエデュケーションセンター

  • 人間科学学術院   大学院人間科学研究科

学歴

  • 1973年04月
    -
    1979年09月

    東京医科大学卒業  

学位

  • 東京医科大学大学院医学研究科博士課程   東京医科大学大学院医学研究科博士課程

経歴

  • 2005年04月
    -
     

    早稲田大学人間科学学術院   健康福祉科学科   教授

  • 1997年04月
    -
    2005年03月

    戸田中央総合病院   緩和治療科   部長

  • 1994年04月
    -
    1997年03月

    戸田中央総合病院   緩和治療科   医員

  • 1988年06月
    -
    1994年03月

    戸田中央総合病院   外科   医員

  • 1985年04月
    -
    1988年05月

    東京医科大学   外科学教室   助手

  • 1984年04月
    -
    1985年03月

    静岡県立こども病院   新生児・未熟児外科   医員

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所属学協会

  •  
     
     

    日本臨床死生学会

 

論文

  • 在宅神経筋疾患患者が感じる入院中のADL制限とストレスについて

    寄本 恵輔, 小野 充一

    理学療法学Supplement   2015 ( 0 )  2016年

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    【はじめに,目的】本研究は,在宅で過ごす神経筋疾患患者が入院中にどのような日常生活活動の制限を受け,ストレスを感じているかを調査することであり,在宅生活と入院中のADLの格差がストレスになっているかを明らかにすることにある。【方法】対象者は,日本難病・疾病団体協議会に加盟している難病患者9団体及び神経筋疾患の患者団体を運営している8団体に所属し,在宅療養している神経筋疾患患者である。方法は,患者団体の代表者から研究協力の承認を得た上で,オンラインアンケートを実施(実施期間2015年8月1日~9月30日),対象者は回答を持って研究の同意を得た。入院経験について調査するためにアンケートを実施,基本情報(疾患,罹病期間,人工呼吸器の使用等),在宅と入院時のBarthel Index(BI),Hospital Stress Rating Scale(HSRS)等について調査する。統計学的検討項目として,在宅時BIと入院時BIについて比較し,HSRSにおける因子分析を行う。また,基本情報及びBIからHSRSについて調査する。【結果】本研究へのアクセスは178人あり,有効回答数が113人,欠損値を排除すると83人のデータとなった。基本情報として,疾患はALS,MS,MD等が多く,平均罹病期間は10年,人工呼吸器装着は59.5%であった。在宅BI52.1±34.5点,入院時BI47.5±34.1点と有意差があり(p<0.01),独立して,移動,歩行,排泄,入浴,整容においても入院BIは在宅BIと比較し,有意に低値であった(p<0.01)。HSRSにおいて,因子抽出法として最尤法を用い,回転法Kaiserの正規化を伴うバリマックス法8回の反復で回転が収束した。回転後の因子行列よりグループ名をつけた結果,プライバシー,環境,疾患と治療,医療者との関係,家族との関係,部屋の快適さの6つに分類することができた。HSRSは,在宅と入院時BIの格差,入院回数,年齢,性別,罹病期間に有意な差を認めなかった。【結論】本研究の対象は患者会でweb利用できる方であり,過去を想起し回答しアンケート調査を行っていることなど多くの問題や限界はあるため神経筋疾患全体を反映しているものにはならない。しかしながら,在宅療養患者が持つ入院時に感じる入院時の制限やストレスについて明らかにしていくことは療養支援において極めて重要なことである。入院が在宅と比較し,自律しにくい環境であるからこそ,理学療法士の存在する意義があるものと考える。

    CiNii

  • Inverse roles of emotional labour on health and job satisfaction among long-term care workers in Japan

    Erika Tsukamotoa, Takeru Abe, Michikazu Ono

    PSYCHOLOGY HEALTH & MEDICINE   20 ( 7 ) 814 - 823  2015年10月  [査読有り]

     概要を見る

    Emotional labour increases among long-term care workers because providing care and services to impaired elders causes conflicting interpersonal emotions. Thus, we investigated the associations between emotional labour, general health and job satisfaction among long-term care workers. We conducted a cross-sectional study among 132 established, private day care centres in Tokyo using a mail survey. The outcome variables included two health-related variables and four job satisfaction variables: physical and psychological health, satisfaction with wages, interpersonal relationships, work environment and job satisfaction. We performed multiple regression analyses to identify significant factors. Directors from 36 facilities agreed to participate. A total of 123 responses from long-term care workers were analysed. Greater emotional dissonance was associated with better physical and psychological health and worse work environment satisfaction (partial regression coefficient: -2.93, p=.0389; -3.32, p=.0299; -1.92, p=.0314, respectively). Fewer negative emotions were associated with more job satisfaction (partial regression coefficient: -1.87, p=.0163). We found that emotional labour was significantly inversely associated with health and job satisfaction. Our findings indicated that the emotional labour of long-term care workers has a negative and positive influence on health and workplace satisfaction, and suggests that care quality and stable employment among long-term care workers might affect their emotional labour. Therefore, we think a programme to support emotional labour among long-term care workers in an organized manner and a self-care programme to educate workers regarding emotional labour would be beneficial.

    DOI

  • Inverse roles of emotional labour on health and job satisfaction among long-term care workers in Japan.

    Tsukamoto Erika, Abe Takeru, Ono Michikazu

    Psychology, health & medicine   20 ( 7 )  2015年

     概要を見る

    :Emotional labour increases among long-term care workers because providing care and services to impaired elders causes conflicting interpersonal emotions. Thus, we investigated the associations between emotional labour, general health and job satisfaction among long-term care workers. We conducted a cross-sectional study among 132 established, private day care centres in Tokyo using a mail survey. The outcome variables included two health-related variables and four job satisfaction variables: physical and psychological health, satisfaction with wages, interpersonal relationships, work environment and job satisfaction. We performed multiple regression analyses to identify significant factors. Directors from 36 facilities agreed to participate. A total of 123 responses from long-term care workers were analysed. Greater emotional dissonance was associated with better physical and psychological health and worse work environment satisfaction (partial regression coefficient: -2.93, p = .0389; -3.32, p = .0299; -1.92, p = .0314, respectively). Fewer negative emotions were associated with more job satisfaction (partial regression coefficient: -1.87, p = .0163). We found that emotional labour was significantly inversely associated with health and job satisfaction. Our findings indicated that the emotional labour of long-term care workers has a negative and positive influence on health and workplace satisfaction, and suggests that care quality and stable employment among long-term care workers might affect their emotional labour. Therefore, we think a programme to support emotional labour among long-term care workers in an organized manner and a self-care programme to educate workers regarding emotional labour would be beneficial.

    DOI PubMed

  • 従業員の自殺を経験した中小製造業A社における再発防止の取り組みとその効果

    中原 登世子, 鈴木 勝己, 辻内 琢也, 小野 充一

    心身医学   54 ( 7 ) 692 - 702  2014年07月

     概要を見る

    従業員の自殺を経験した中小製造業A社において,医療人類学的なアプローチで従業員の苦悩を拾い上げ,心身医学的な視点で再発防止対策を行った結果,同社に生じた変化を明らかにすることを目的とした.11名の対象者から聴き取り調査を行った結果,彼らはさまざまな苦悩を抱えていることがわかった.社内の人間関係が希薄化し,孤独を感じている人が多かった.経営者が重視する創業当初からの企業文化に根ざした業務体制や手順が,彼らを苦しめていた.経営者も従業員も,お互いに生活者としての側面を理解していなかった.苦悩の要因となっていた業務体制や手順などを変更し,メンタルヘルス教育を推進した結果,経営者と従業員に,相互に理解しケアしあう行動の変化がみられた.心身医学的な視点で従業員個人の社会文化的背景を理解し,それらの側面に働きかけることや対話を促進することによって,従業員の心身の健康を増進できる可能性が示された.

    CiNii

  • 緩和医療におけ化学療法の適応と限界

    小野充一

    現代医療   36 ( 6 ) 1231 - 1237  2004年06月

  • がん医療と緩和医療の将来像 -臨床現場におけるRelation Oriented Medicineの立場から-

    小野充一

    緩和医療研究会誌   12 ( 1 ) 5 - 43  2004年05月

  • 地域一般病院における緩和ケアチーム活動の要点

    小野充一

    三輪書店 ターミナルケア   13 ( 4 ) 299 - 301  2003年04月

  • がん緩和医療と腹痛

    小野充一

    新興医学出版社 モダンフィジシャン   21 ( 12 ) 1696 - 1699  2001年12月

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書籍等出版物

  • Q&A 知っておきたいモルヒネと緩和ケア質問箱101

    小野充一他, 監修, 濱野恭一

    メディカルレビュー社  2004年07月

  • 新QOL調査と評価の手引き

    小野充一, 監修, 漆崎一郎

    メディカルレビュー社  2001年01月

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 多世代型アプローチによる認知症高齢者支援プログラムの開発

    研究期間:

    2013年04月
    -
    2016年03月
     

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    [目的]本研究は、多世代参加型の認知症支援プログラムを開発することを目的としている。 [方法]東京近郊の都市において、以下の6つのアクションリサーチを行い、2年後に効果測定を実施した。【認知症の学習活動】【ボランティア集団の創出】【地域医療・介護連携活動】【高齢者団地調査】【小学生を対象とした認知症教育】【マインドフルネスによる介護者支援】 [結果] 6つのアクションリサーチは、活動するボランティアを増やす効用はなかったが、「居住する地域で他の人の役に立ちたい」と考えている人は有意に増加した。[結論]ボランティア自身を支援する体制を組み込むことで、住民が実際の支援者となり得ることが示唆された

  • 第三者評価に基づく緩和ケアの質の評価手法に関する研究

    研究期間:

    2013年04月
    -
    2016年03月
     

     概要を見る

    本研究の目的は、第三者評価の評価手法の課題、および、緩和ケアの質の評価手法の課題を検討することにより、継続的な質改善を促す仕組みを明らかにすることである。日本ホスピス緩和ケア協会による「自施設評価調査」および、日本医療機能評価機構による「緩和ケア機能評価」などについて検討した。院外からの「調査」をきっかけとして、緩和ケアの現状の課題を自己評価し、改善策を緩和ケア病棟スタッフ内で合議する方法は、内部評価と外部評価・第三者評価を連携し、自らの継続的な質改善を促す仕組みとして効果的と考えられる

  • 病院医療の評価および医療の質マネジメントシステムの方策に関する研究

    研究期間:

    2010年04月
    -
    2013年03月
     

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    4つの事項について課題の整理を行った。(1)診療データ分析による継続的な質評価、(2)病院機能評価の評価手法、(3)ISO9001品質マネジメントシステムの病院への適用、(4)緩和ケアを対象とする質評価手法。評価を質改善活動につなげ、成果を上げるためには、定期的に状況を把握する監査の仕組みとともに、診療データ分析や業務改善支援のスキルを持つ人材育成が必要である

特定課題研究

  • 治癒困難な傷病を抱える患者と家族の語りと死生観の醸成過程

    2012年  

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    本研究は、英国Oxford大学で質的研究の調査分析手法を用いて作成されたデータベースDatabase of Individual Patient Experiences(DIPEx)、及びDIPEx-Japanで取り組まれている「患者の語り」データベースの構築で得られた知見と方法論1)を基盤として、臨床現場が死生文化を醸成する機能について検証することであり、「本研究の具体的な目的」は、以下の2点とした。1)治癒困難な病いを抱える患者と家族がもつ希望や苦悩などが、多くの日本人が持つ死生観に醸成されるまでの継時的・階層的な多次元的構造について明らかにする。2)病いを治し・癒す場としての日々の臨床現場から生み出される個別の死生観について、専門的支援を受ける立場と専門的支援を行う立場の双方が活用出来る「患者の語り」データベースを構築・公開し、死生文化の醸成という視点から果たす役割と社会的影響について検証する。研究計画は以下の3部で構成した。1)【死生観の定量的測定研究】は、「死生体験が定着するための態度尺度」を開発し、日本人が一般に共有している死生体験と死生観について統計的社会調査を行って明らかにする。2)【治癒困難な傷病を抱える患者と家族がもつ死生観の定性的研究】とデータベース構築は、「死」や「死」に勝るつらさを体験する臨床現場において「患者と家族の死生体験と死生観」に関する記述的調査(半構造化面接)を行い、「患者と家族の語りのデータベース」を構築・公開する。3)【死生体験が死生観として定着するプロセスに関する定性的研究】は、医療専門職および一般健康成人に対して「治癒困難な傷病を抱える患者と家族の語り」を提示して、前後に「死生体験が定着するための態度尺度」などを用いた質問紙調査を行いその変化を測定するとともに、半構造化面接を行って「患者と家族の死生体験と死生観の語り」が個人の死生観に与える影響を明らかにする。今年度は、2)【治癒困難な傷病を抱える患者と家族がもつ死生観の定性的研究】について、は治癒困難な病いを抱える患者と家族の語りを聴取してデータベース化するためのリサーチャー養成を行った。さらに、3)【死生体験が死生観として定着するプロセスに関する定性的研究】として、死生領域で研究事績を積んでいる有識者と医療福祉現場で働いており、このテーマに関心の高い医療従事者を招集して、予備的なアドバイザリー委員会を開催して、JHOPE3研究の一環としての「心に残る体験」に関するパイロット調査の概要と臨床死生学の視点に関する多角的な検討を行った。

  • 医療現場における死生体験が死生観に与える影響についての研究

    2011年  

     概要を見る

    本研究は以下の3部で構成する予定で、1)【死生観の定量的測定研究】は、「死生体験が定着するための態度尺度」を開発し、日本人が一般に共有している死生体験と死生観について統計的社会調査を行って明らかにする。2)【治癒困難な傷病を抱える患者と家族がもつ死生観の定性的研究】とデータベース構築は、「死」や「死」に勝るつらさを体験する臨床現場において「患者と家族の死生体験と死生観」に関する記述的調査(半構造化面接)を行い、「患者と家族の語りのデータベース」を構築・公開する。3)【死生体験が死生観として定着するプロセスに関する定性的研究】は、医療専門職に対して「治癒困難な傷病を抱える患者と家族の語り」を提示して、前後に「死生体験が定着するための態度尺度」を用いた質問紙調査を行いその変化を測定するとともに、半構造化面接を行い、患者と家族の語りが個人の死生観に与える影響を明らかにする介入研究である。今年度は、1)【死生観の定量的測定研究】(早稲田大学臨床死生学研究所グループ担当)については、日本人が持つ死生観の多次元的構造を測定するために、「死生体験が定着するための態度尺度」をあらたに開発し、既存の死生観尺度や死に対する態度尺度と組み合わせて、無作為抽出の統計的調査社会調査を行うためのワーディングを行った。次年度は、パイロットスタディ用の調査項目の開発を行う。2)医療現場における死生に関する肯定的コミュニケーションの構成要因についての臨床現場における探索的研究については、【治癒困難な傷病を抱える患者と家族がもつ死生観の定性的研究】とデータベース構築に向けて準備作業を行った。まず、治癒困難な傷病の臨床現場として、がん緩和ケア、認知症ケア、周産期医療、救急医療、小児がん、神経難病の各領域を設定し、各々の現場で研究参加に同意した患者と家族に対して「患者と家族の死生体験と死生観」についての半構造化面接を行うために、各臨床現場を構築する共通基盤としてのヒューマンケア概念の検討を行った。その検討に向けて学外有識者5名と研究者4名による共同検討を2011年7月より隔月で4回開催した。その結果として、ヒューマンケア2.0概念が構築され、これを基盤として死生体験の聞き取り調査の質問項目についての検討を開始した。これを受けて、面接調査施行体制の確立に向けて、各領域に共通した面接施行ガイドおよび面接トレーニングガイドを策定する予定である。今年度は、調査者として人間科学部助手1名に対して、DIPEX-JAPANの協力を得て本研究に必要な調査者トレーニングを行ない、OJTも終了した。引き続いて、基礎的な質的インタビュー調査の基礎的知識を習得したものを約20名養成する予定である。さらに、死生に関するコミュニケーションの代表的な臨床現場として緩和ケアおよび在宅ケアを選定して、我が国と諸外国のケアの質評価システムの違いを調査する目的で、オーストラリアの緩和ケア緩和ケア協会とビクトリア州緩和ケア協会、モナシュ大学緩和ケアチームの3か所にて実態調査を行った。この報告は、平成24年日本ホスピス緩和ケア協会総会にて発表予定である。

 

現在担当している科目

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