2025/04/21 更新

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オオギハラ アツシ
扇原 淳
所属
人間科学学術院 人間科学部
職名
教授
学位
博士(医学) ( 順天堂大学 )
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経歴

  •  
     
     

    早稲田大学人間科学学術院   教授

  •  
     
     

    早稲田大学人間科学学術院   准教授

  •  
     
     

    早稲田大学人間科学学術院   専任講師

  •  
     
     

    山口東京理科大学基礎工学部   専任講師

  •  
     
     

    早稲田大学人間科学部   助手

学歴

  •  
     
     

    順天堂大学大学院   医学研究科   社会医学系衛生学専攻  

  •  
     
     

    筑波大学大学院   体育研究科   健康教育学専攻  

  •  
     
     

    東京理科大学   理工学部   応用生物科学科  

委員歴

  • 2018年
    -
     

    所沢市街づくり基本方針改定委員会  所沢市街づくり基本方針改定委員会委員

  • 2016年
    -
     

    所沢市保健医療福祉計画推進委員会  所沢市保健医療福祉計画推進委員会(副委員長)

所属学協会

  •  
     
     

    日本家庭教育学会

  •  
     
     

    日本地域福祉学会

  •  
     
     

    日本公衆衛生学会

  •  
     
     

    Central Eurasia Studies society

  •  
     
     

    日本社会医学会

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研究分野

  • 社会福祉学 / 衛生学、公衆衛生学分野:実験系を含まない / 衛生学、公衆衛生学分野:実験系を含む

研究キーワード

  • 公衆衛生学

受賞

  • 秋野豊記念国連大学研究奨学賞

    2004年  

 

論文

  • Exploratory and Interpretable Approach to Estimating Latent Health Risk Factors Without Using Domain Knowledge

    Ruichen Cong, Shoji Nishimura, Atsushi Ogihara, Qun Jin

    Big Data Mining and Analytics   8 ( 2 ) 447 - 457  2025年04月

    DOI

  • Multiple feature selection based on an optimization strategy for causal analysis of health data

    Ruichen Cong, Ou Deng, Shoji Nishimura, Atsushi Ogihara, Qun Jin

    Health Information Science and Systems   12 ( 1 )  2024年11月

     概要を見る

    Abstract

    Purpose

    Recent advancements in information technology and wearable devices have revolutionized healthcare through health data analysis. Identifying significant relationships in complex health data enhances healthcare and public health strategies. In health analytics, causal graphs are important for investigating the relationships among health features. However, they face challenges owing to the large number of features, complexity, and computational demands. Feature selection methods are useful for addressing these challenges. In this paper, we present a framework for multiple feature selection based on an optimization strategy for causal analysis of health data.

    Methods

    We select multiple health features based on an optimization strategy. First, we define a Weighted Total Score (WTS) index to assess the feature importance after the combination of different feature selection methods. To explore an optimal set of weights for each method, we design a multiple feature selection algorithm integrated with the greedy algorithm. The features are then ranked according to their WTS, enabling selection of the most important ones. After that, causal graphs are constructed based on the selected features, and the statistical significance of the paths is assessed. Furthermore, evaluation experiments are conducted on an experiment dataset collected for this study and an open dataset for diabetes.

    Results

    The results demonstrate that our approach outperforms baseline models by reducing the number of features while improving model performance. Moreover, the statistical significance of the relationships between features uncovered through causal graphs is validated for both datasets.

    Conclusion

    By using the proposed framework for multiple feature selection based on an optimization strategy for causal analysis, the number of features is reduced and the causal relationships are uncovered and validated.

    DOI

    Scopus

    1
    被引用数
    (Scopus)
  • HPV関連動画のコメント者のグラフマイニングとテキストマイニング

    堀田 健弘, 片山 佳代子, 扇原 淳, 徐 桜かん, 阪口 昌彦

    日本公衆衛生学会総会抄録集   83回   516 - 516  2024年10月

  • 人総研シンポジウム抄録 : 福島原発事故12年の経験から学ぶ -当時小学生だった若者達との対話から(第2回)-

    金, 智慧, 平田, 修三, 佐藤, 遥佳, 八木, 洋輔, 荒井, 万由佳, 渥美, 藍, 藤本, 奈津子, 舟根, 涼太, 丹羽, 仁菜, 笠田, 悠, 秋満, 太翔, 菅野, はんな, 津乗, 静花, 野原, 颯太, わかな, 渡辺, 樹, 榎本, 史悠, 小島, 隆矢, 明戸, 隆浩, 日高, 友郎, 扇原, 淳, 多賀, 努, 辻内, 琢也

    人間科学研究   37 ( 1補遺 ) 214 - 226  2024年03月

  • Determining Important Features in Multidimensional Health Data for Individualized Precision Healthcare

    Ruichen Cong, Jianlun Wu, Shoji Nishimura, Atsushi Ogihara, Qun Jin

    2023 IEEE Intl Conf on Dependable, Autonomic and Secure Computing, Intl Conf on Pervasive Intelligence and Computing, Intl Conf on Cloud and Big Data Computing, Intl Conf on Cyber Science and Technology Congress (DASC/PiCom/CBDCom/CyberSciTech)    2023年11月

    DOI

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Works(作品等)

  • 第5回東アジアスタディツアー(中国・高齢者福祉ビジネスの最前線)

    2017年09月
    -
     

  • 第18回中央アジアスタディツアーおよび国際学生シンポジウム(高齢者介護)

    2017年02月
    -
     

  • 第4回東アジアスタディツアー(韓国・生活の中の東洋医学)

    2016年09月
    -
     

  • 第3回東アジアスタディツアー(中国・高齢者福祉ビジネスの最前線)

    2016年03月
    -
     

  • 第17回中央アジアスタディツアーおよび国際学生シンポジウム(障害者福祉)

    2016年02月
    -
     

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講演・口頭発表等

  • 重度障害者介護者の安全・健康管理に関する研究

    日本介護福祉学会第26回大会  

    発表年月: 2018年09月

  • テキストマイニングによる絵本の読み聞かせ感想文の分析

    日本家庭教育学会第33回大会  

    発表年月: 2018年08月

  • A Study on the Ritual in Marriage Process of Kazakhs named "Kyz Uzatu"

    The 6th Asian Rural Sociology Association International Conference  

    発表年月: 2018年08月

  • 大学生の運動習慣及び生活習慣とメンタルヘルスとの関連

    第59回日本社会医学会総会  

    発表年月: 2018年07月

  • 留学生のメンタルヘルスとライフスタイル及びソーシャル・キャピタルとの関連

    志水美友, 王 鴻, 岩垣穂大, 齋藤 篤, 扇原 淳

    第59回日本社会医学会総会  

    発表年月: 2018年07月

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共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 保健師を中心に地域に広げる子宮頸がん予防対策の普及プログラム

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    2021年04月
    -
    2025年03月
     

    片山 佳代子, 上田 豊, 扇原 淳, 伊藤 ゆり, 佐藤 美紀子, 阪口 昌彦

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    本研究初年度である2021年11月26日に、厚労省による公示がなされ8年間とまっていたHPVワクチンの積極的勧奨の再開が決まった。本研究班にとっては非常に大きな国の動きであったことと、コロナ禍による保健センターなどのワクチン行政のひっ迫したオーバーワークの中にあって、何点か計画変更を与儀なくされた。
    しかし、ワクチンの個別勧奨、積極的勧奨の再開は準備の整ったところから進めてください、という厚労省の公示に関しては各行政の対応、地域間格差があることも実施した全国調査から把握することができ、我々の自治体単位での保健師支援は非常にタイムリーな課題となった。
    結果的に、初年度は神奈川県横浜市戸塚区で、また兵庫県西宮市の保健所で保健師やワクチン窓口である行政担当者にむけに「子宮頸がん予防・HPVワクチンについての勉強会」を開催することができた。
    勉強会に使用する教育コンテンツを研究班と別途、編集委員会を発足し、産婦人科やがん患者、キャッチアップ世代となる大学生を加えたメンバーで編集会議を重ね、開発した。この開発した教育コンテンツを使い、全国自治体調査(2021年10~11月実施)から「支援してほしい」と回答のあった9つの自治体へ勉強会の開催について具体的なスケジュールを決め、次年度は対面での勉強会を開催したいと考えている。
    また効果的な情報発信として開発した教育コンテンツを広く普及させるために、新たな小委員会を外部委員を交え作り、検討を始めた。

  • 原発事故被災者の移住・帰還・避難継続における新たな居住福祉に関する人間科学的研究

    研究期間:

    2020年04月
    -
    2024年03月
     

     概要を見る

    本研究は、「帰還か移住か避難継続か」の選択を迫られる原発事故被災者が、今後数年間で安心して生活できる新たな居住環境をどのように構築していくのか、現状と問題点を明らかにし、「居住福祉」に資する心理社会的ケアの戦略を人間科学的学融合研究にて提言していくことにある。「居住は基本的人権である」と言われるように、被災者が安心・安全に生活できる基盤を構築するためには、内科学・心身医学・公衆衛生学・臨床心理学・発達行動学・社会学・社会福祉学・平和学・建築学・環境科学といった学融合的な調査研究が欠かせない。応募者らは2011年発災当時から被災者支援を目指した研究を継続させており、本課題にてさらに発展を目指す

  • ピアエデュケーションによる子宮頸がん及びHPV関連がん予防教育プログラムの開発

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    2016年04月
    -
    2020年03月
     

    片山 佳代子, 助友 裕子, 佐藤 美紀子, 扇原 淳, 成松 宏人

     概要を見る

    本研究は若年世代の男女を対象とする子宮頸がん並びにHPV関連がん予防教育の一法としてPeer Education (PE)を応用したプログラムを開発実践し、その効果を評価した。まず第1に、保健体育教員養成校の女子体育大学の協力を得て大学生を対象とする子宮頸がん教育プログラムを開発し、そのプロセスを評価した。初年度に主要な活動であった教材開発を行い、プロトタイプ版はがん患者らを含むがん専門家、産婦人科医師らからなる査読による評価の後、編集委員会の発足と共に年度ごとにデータの更新、修正を加え、最終年度に完成版「がんについて学ぶこと」冊子が開発された。第2に、開発した教材を用いて、Peerの養成を3-4年生を対象に実施した。養成には、開発教材を使った講義と、産婦人科医師による2回の座学を行い、その後のレポート制作や学生自らが作成するがん予防コンテンツ制作などの一連の活動などを元に、大学2年生(2016年入学コホート)にPEによる30分のがん予防講和が実施された。第3に、PEの効果を検証するために2016年入学者を4年間追跡した。①2016年5月にベースライン調査を全学年(1904名)に無記名自記式で実施した。主な調査項目は、がんのリスク要因14項目、HLS-EU-Q47日本語版であった。PEによる教育介入1週間後に②2017年後期にBLと同内容の事後調査を1939名に、③2018年後期に1784名に、④2019年後期に1527名に実施した。そして、2016年度2学年-2017年度3学年と、2017年2学年-2018年3学年のHLの変化をDifference-in-Differences-testによって平行トレンド仮定と共通ショック仮定を回帰分析で検証したところ、HLの3領域:DP(p<0.047)とHC(0.026)、HP (0.033)に統計的に有意な上昇が認められた。行動変容としてはBL調査時の4年生と2016年入学コホートの4年後(2019年に4年生)の子宮頸がん検診受診率を比較したと6.4%から17.8%へ上昇したことがわかった

  • 熟練介護者の暗黙知・熟練技術の学習を可能とするeラーニングシステムの開発

    日本学術振興会 

    研究期間:

    2016年04月
    -
    2018年03月
     

     概要を見る

    本研究は,熟練介者がもつ食事介助に関する暗黙知・熟練技術を解明し,その知見を活用した研修プログラムの開発を目的としている.平成 28 年度は,熟練介護者の持つ一連の食事介助場面における暗黙知・技術の抽出のために,研究協力機関の高齢者福祉施設において,食事介助・口腔ケア場面の動画撮影(初任者・熟練介護者),熟練介護者へのヒアリングを行った.特に,撮影した動画をもとにした作業過程の分析を行い,熟練介護者が持つ食事介助・口腔ケアに関する意思決定フローチャートを作成した.その結果,熟練介助者は初任者と比較して,利用者の状態確認場面・頻度が異なっていることが明らかとなった.さらに食事介助者にウェアラブルのアイカメラを装着し,介助者側の目からみた映像を収集・解析した.その結果,食事介助における熟練介護者が有する暗黙知として,利用者の眼と喉を集中的に観察していること,その理由として,眼からは利用者の要求と状態のアセスメント,喉からは食事のスムーズな摂取と誤嚥状況のアセスメントを行っていることが明らかとなった.また,食事介助場面で出現する暗黙知と熟練技術を抽出し,食事介助フローにもとづいた重要場面と重要情報を組み込んだビジュアル・マニュアルを作成した.教育コンテンツの一つである確認テストの作成や,口腔ケアにおける動画コンテンツの作成が完了していないことから,やや遅れていると考えられる.前年度に開発した食事介助動画コンテンツ,ビジュアル・マニュアルに加え,事前事後テスト,さらには口腔ケアに関するコンテンツを作成し,研究の結果明らかになった熟練介護者が持つ暗黙知・熟練介護技術を実装した学習管理システム(動画コンテンツの配信,学習者の登録,学習履歴の管理,学習進捗の管理)を開発する.研究協力について同意の得られた高齢者福祉施設の職員を対象に,開発したシステムを活用してもらい,学習効果の測定に加えて,利便性を含めた開発システムの評価を行う.なお,学習履歴や BBS の書き込みの内容を分析し,高齢者介護施設職員の学習傾向や学習ニーズに関する特徴を洗い出す.得られた評価結果をシステムの改善に反映させ,高齢者介護施設職員向け研修プログラムのプロトタイプを提案する.研究成果の公表と専門家との情報交換を目的とする学会参加旅費への計上を予定している

  • 熟練介護者の暗黙知・熟練技術の学習を可能とするeラーニングシステムの開発

    日本学術振興会 

    研究期間:

    2016年
    -
    2018年
     

     概要を見る

    本研究は,熟練介者がもつ食事介助に関する暗黙知・熟練技術を解明し,その知見を活用した研修プログラムの開発を目的としている.平成 28 年度は,熟練介護者の持つ一連の食事介助場面における暗黙知・技術の抽出のために,研究協力機関の高齢者福祉施設において,食事介助・口腔ケア場面の動画撮影(初任者・熟練介護者),熟練介護者へのヒアリングを行った.特に,撮影した動画をもとにした作業過程の分析を行い,熟練介護者が持つ食事介助・口腔ケアに関する意思決定フローチャートを作成した.その結果,熟練介助者は初任者と比較して,利用者の状態確認場面・頻度が異なっていることが明らかとなった.さらに食事介助者にウェアラブルのアイカメラを装着し,介助者側の目からみた映像を収集・解析した.その結果,食事介助における熟練介護者が有する暗黙知として,利用者の眼と喉を集中的に観察していること,その理由として,眼からは利用者の要求と状態のアセスメント,喉からは食事のスムーズな摂取と誤嚥状況のアセスメントを行っていることが明らかとなった.また,食事介助場面で出現する暗黙知と熟練技術を抽出し,食事介助フローにもとづいた重要場面と重要情報を組み込んだビジュアル・マニュアルを作成した.教育コンテンツの一つである確認テストの作成や,口腔ケアにおける動画コンテンツの作成が完了していないことから,やや遅れていると考えられる.前年度に開発した食事介助動画コンテンツ,ビジュアル・マニュアルに加え,事前事後テスト,さらには口腔ケアに関するコンテンツを作成し,研究の結果明らかになった熟練介護者が持つ暗黙知・熟練介護技術を実装した学習管理システム(動画コンテンツの配信,学習者の登録,学習履歴の管理,学習進捗の管理)を開発する.研究協力について同意の得られた高齢者福祉施設の職員を対象に,開発したシステムを活用してもらい,学習効果の測定に加えて,利便性を含めた開発システムの評価を行う.なお,学習履歴や BBS の書き込みの内容を分析し,高齢者介護施設職員の学習傾向や学習ニーズに関する特徴を洗い出す.得られた評価結果をシステムの改善に反映させ,高齢者介護施設職員向け研修プログラムのプロトタイプを提案する.研究成果の公表と専門家との情報交換を目的とする学会参加旅費への計上を予定している

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Misc

  • 多職種による社会的ケアの実践:原発事故後の支援者達の多声的な語りの分析

    KIM Jihye, KIM Jihye, 大橋美の里, JIA Yifan, 岩垣穂大, 岩垣穂大, 岩垣穂大, 増田和高, 増田和高, 増田和高, 辻内優子, 辻内優子, 桂川泰典, 桂川泰典, 小島隆矢, 小島隆矢, 扇原淳, 扇原淳, 根ヶ山光一, 根ヶ山光一, 熊野宏昭, 熊野宏昭, 辻内琢也, 辻内琢也

    日本心身医学会総会ならびに学術講演会抄録集   62nd (CD-ROM)  2021年

    J-GLOBAL

  • 福島原発事故首都圏被害者に持続する甚大な精神的被害-人間科学的実証研究から

    辻内琢也, 辻内琢也, 金智慧, 金智慧, 岩垣穂大, 岩垣穂大, 増田和高, 増田和高, 平田修三, 平田修三, 日高友郎, 日高友郎, 扇原淳, 扇原淳, 小島隆矢, 小島隆矢, 桂川泰典, 桂川泰典, 熊野宏昭, 熊野宏昭

    日本トラウマティック・ストレス学会大会プログラム・抄録集   20th  2021年

    J-GLOBAL

  • 原発事故被災者の社会的要因と心的ストレス症状との関連:2020年調査から

    JIA Yifan, KIM Jihye, KIM Jihye, 大橋美の里, 岩垣穂大, 岩垣穂大, 岩垣穂大, 増田和高, 増田和高, 辻内優子, 辻内優子, 桂川泰典, 桂川泰典, 小島隆矢, 小島隆矢, 扇原淳, 扇原淳, 根ケ山光一, 根ケ山光一, 熊野宏昭, 熊野宏昭, 辻内琢也, 辻内琢也

    日本心身医学会総会ならびに学術講演会抄録集   62nd (CD-ROM)  2021年

    J-GLOBAL

  • 重度訪問介護におけるヘルパーの安全・健康管理に関する研究

    岩垣 穂大, 扇原 淳

    日本重症心身障害学会誌 = Journal of severe motor and intellectual disabilities   45 ( 3 ) 349 - 358  2020年12月

    CiNii

  • 生活支援コーディネーターと地域住民の協働による所沢市の「金山食堂だれでもランチ」の取り組み

    岩垣 穂大, 長瀬 健吾, 扇原 淳

    地域福祉実践研究   ( 11 ) 66 - 71  2020年06月

     概要を見る

    本稿では、筆者が生活支援コーディネーターとして関わった所沢地区の「金山食堂だれでもランチ」の取り組みを紹介する。所沢駅周辺を中心とした所沢地区において「孤立死」の問題が最重要課題として取り上げられた。そこで、地域の中で孤立をしている方、高齢者だけではなく障害がある方も、子どもたちも来られるランチ会を開催し、食を入り口につながりをつくることを地域の方と決め、金山食堂を立ち上げた。ある参加者は長期間自宅に引きこもりがちであったが、食堂の活動を通して外部と関わるようになり、自信を少しずつ取り戻していった。現在ではボランティアの中心となり調理を担当している。食堂でのつながりから畑づくりや自治会・町内会の行事など様々な活動に参加するようになり、就労も目指せるようになった。今後も生活支援コーディネーターと地域の住民が協働し、社会から孤立する人を地域につなぎ、安心して暮らせる地域共生社会の実現を目指していく。(著者抄録)

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その他

  • 保育士

  • 精神保健福祉士...

     概要を見る

    精神保健福祉士

  • 社会福祉士...

     概要を見る

    社会福祉士

  • 高等学校教諭一種免許状(理科)

  • 中学校教諭一種免許状(理科)

 

現在担当している科目

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社会貢献活動

  • FMきらら

    FMきらら 

    2004年06月
    -
     

     概要を見る

    番組名「ガンバレ受験生」
    テーマ:理系の魅力

  • テレビ山口

    テレビ山口 

    2002年10月
    -
     

     概要を見る

    番組名「県民のひろば」

他学部・他研究科等兼任情報

  • 人間科学学術院   大学院人間科学研究科

特定課題制度(学内資金)

  • 農福等連携事業によるウェルビーイング社会構築に関する研究

    2023年  

     概要を見る

    高齢社会の進展に伴い,農村地域での高齢者の増加や農業人口の減少,地域コミュニティの弱体化が指摘されている.近年,地方公共団体や福祉事業者,農業団体などが連携し,地域資源の活用や人材育成などを行う政策や施策が導入されている.しかしながら,農福連携事業について,地域の組織間連携の強化や持続可能性,参加者の満足度,効果測定,資金面,人材育成の課題が指摘されている. そこで,本研究では,農福連携事業を展開する2法人を対象に,事業運営に関する課題に関するインタビューとフィールド調査を行った.その結果,生産する農産物の高品質化,利用者の特性に応じた役割の創出,他業種,他機関との緊密な連携による販路創出,社会環境の変化に応じた事業内容の見直し,が事業継続の鍵となっていた.これらの課題を踏まえ,より効果的な農福連携のモデルや運営方法,地域の特性やニーズに応じた柔軟な地域域社会への普及要因の解明が求められる.

  • 社会的孤立・孤独の予防・防止のための情報情報共有システムに関する研究

    2022年  

     概要を見る

    ICTの利活用による社会のDX化が,世界共通の課題であるSDGsの実現に重要な役割を果たすと期待されている.ICTがもたらす自動化やオンライン化は,外出やコミュニケーションに困難を抱える障害のある人や高齢者をはじめ,すべての人に役立つ.一方,日本政府は,2021年2月に孤独・孤立対策担当相を新設し,内閣官房に孤独・孤立対策担当室を設置するなど,深刻化する社会的孤立・孤独対応について「経済財政運営と改革の基本方針2021」(2021年6月)の中で具体的な方策を盛り込んだもののいずれも網羅的であり,ICT利活用との関係については不明確なままとなっている. この問題解決のためには,高齢者・障害者に配慮したICTのインタフェースの提供に加え,サービス内容そのものの改善が求められる。しかし,従来の紙を中心とした行政プロセスにおいては,住民情報の収集および多様なサービス間でのデータ連携が困難であり,住民に望まれるサービスを適切に提供・評価するための仕組みが十分に構築されていない. そこで,本研究では,高齢者・障害者の社会的孤立防止のための地域・福祉サービス連携システムの開発を目指して,産官学連携による地域・福祉サービス連携システムの構築のための検討を行った. その結果,多くの自治体では,現行住民サービスの提供方法が担当部署ごとの縦割りになっていて利用者視点の設計がなされていない,サービス提供機関および利用者にとってもICT機器の導入・利用のハードルが高い,電子化による利用履歴分析による政策立案・評価に対する合意形成が課題であることが明らかとなった. 今後は,大学,自治体,企業,住民参加型のプラットフォーム構築と公共施策や技術開発との連携が必要であることが求められる.

  • 産官学民連携による子育て支援情報共有システムの検討

    2022年  

     概要を見る

    子どもの日常の様子について,幼児期は,家庭と未就学児施設で情報共有がなされているが,小学生になると,下校後に保育が必要な場合,主に学童保育が利用される.幼児期と違い,家庭と学童保育に加え,日中過ごす小学校の3カ所で過ごすことになり,子どもの様子について,3者間でうまく情報共有できていない課題がある.本研究では,家庭・学校・学童保育の3者での情報共有に加え,ICTによる良質なデータの収集と,行政のよる子ども・子育て支援政策での情報利活用の可能性について検討した.事業所等へのヒアリングの結果,施設内での有用情報の記録・情報化,記録された情報の有効活用,ステークホルダー間の情報共有システムが課題であることが明らかとなった.今後は,高度化するセキュリティー技術への対応と合わせて,子どもの育ちを見守るためのステークホルダー間での情報共有内容・レベルの検討と関係者間および地域社会での合意形成の仕組みの解明が求められる.

  • 地域福祉支援者間の有機的な連携を実現する情報共有システムの検討

    2021年  

     概要を見る

    近年,日本では,社会的孤独・孤立が社会問題となっており,フォーマル,インフォーマルによらず様々なレベルで対策が講じられているが,それぞれの生活課題を個別に解決するのではなく,地域福祉の視点で分野横断的な支援を必要とする人にサービスが届く地仕組みの構築が求められている.本研究では,地域福祉支援者の活動をサポートすることを目的に,単身高齢者と地域福祉支援者とのつながりを円滑にするデータ連携システムについて検討した.具体的には,A市の民生委員・児童委員を対象としたヒアリングをもとにしたアプリケーションを開発し,スマートフォンおよびタブレットでの使用感に関する調査を行った.その結果,スマホ・タブレット操作の慣れがアプリの操作性に影響していること,単身高齢者には災害時に支援者と繋がれる安心感につながることが明らかとなった.

  • 市民実感データと地域データの統合データ連携プラットフォームの構築

    2021年  

     概要を見る

    本研究では,市民実感データと地域データの統合データ連携プラットフォームの構築を目的に,特に自治体デジタル・トランスフォーメーション(DX)推進計画等,地域のデジタル化に先駆的に取り組む4自治体を対象に,半構造化インタビューを行った.主なインタビュー項目は,デジタル技術を活用した事業の結果の活用方針・予算,DX推進に関わる庁内連携の現状・課題・今後の方針・人材育成であった.その結果,プラットホーム構築には,データ活用方法のハードルの高さ,マネタイズ,庁内での予算要求,市民にとってメリットが不明瞭,などが課題として抽出された.また,人材採用・育成については,IT人材の採用にこだわりすぎない,専門分野は民間に任せる,などが挙げられた.

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