兼担
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商学学術院 大学院商学研究科
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附属機関・学校 グローバルエデュケーションセンター
2022/07/04 更新
商学学術院 大学院商学研究科
附属機関・学校 グローバルエデュケーションセンター
大学総合研究センター 兼任センター員
産業経営研究所 兼任研究所員
早稲田大学 商学研究科 会計情報
早稲田大学 商学研究科 会計情報
早稲田大学 商学研究科 会計情報
早稲田大学 商学研究科 会計情報
早稲田大学 商学部
早稲田大学 修士(商学)
M.A. in Commerce
早稲田大学 博士(商学)
現 在 早稲田大学商学学術院教授
早稲田大学商学学術院准教授
早稲田大学商学部専任講師
早稲田大学メディアネットワークセンター助手
会計学
会計情報、企業価値評価
統合報告における開示項目の検討 -実証分析からのアプローチ-
大鹿智基
會計 199 ( 1 ) 30 - 43 2021年01月 [招待有り]
担当区分:筆頭著者
「社会にとってよい企業」への市場の評価とサステナビリティ
大鹿智基, 阪智香, 地道正行
企業会計 72 ( 1 ) 74 - 80 2020年01月 [招待有り]
Does Tax Avoidance Diminish Firms’ Sustainability?
Chika Saka, Tomoki Oshika, Masayuki Jimichi
Journal Global Policy and Governance 8 ( 2 ) 95 - 114 2019年12月 [査読有り] [招待有り]
Visualization of Tax Avoidance and Tax Rate Convergence
Chika Saka, Tomoki Oshika, Masayuki Jimichi
Meditari Accountancy Research 27 ( 5 ) 695 - 724 2019年10月 [査読有り]
企業の租税回避行動をめぐる証拠の可視化 -グローバルデータの探索的解析-
大鹿智基, 阪智香, 地道正行
産業経理 79 ( 2 ) 118 - 128 2019年07月 [招待有り]
Financial KPIs for Sustainability: Evidence from Japanese Long-lived Firms
Chika Saka, Tomoki Oshika, Masayuki Jimichi
International Review of Business ( 19 ) 1 - 18 2019年03月 [招待有り]
[特別講演記録]租税回避は企業のサステナビリティを高めるか -グローバル・データを用いた実証分析-
大鹿智基
商学研究科紀要 86 1 - 10 2018年03月 [招待有り]
Sustainability KPIs for integrated reporting
Tomoki Oshika, Chika Saka
Social Responsibility Journal 13 ( 3 ) 625 - 642 2017年 [査読有り]
非財務情報の価値関連性と開示チャネルとしての統合報告
大鹿智基
早稲田商學 ( 446 ) 53 - 72 2016年03月
「10分だけ反転授業」とスマートフォン版クリッカーの2年間
大鹿智基
ICT活用教育方法研究 18 ( 1 ) 31 - 36 2015年11月 [査読有り]
統合報告の方向性とその変遷
大鹿智基
會計 188 ( 3 ) 354 - 367 2015年09月
Disclosure effects, carbon emissions and corporate value
Chika Saka, Tomoki Oshika
Sustainability Accounting, Management and Policy Journal 5 ( 1 ) 22 - 45 2014年02月
Connecting the Environmental Activities of Firms with the Return on Carbon (ROC): Mapping and Empirically Testing a Carbon Sustainability Balanced Scorecard (SBSC)
Tomoki Oshika, Shoji Oka, Chika Saka
The Journal of Management Accounting, Japan Supplement 2 81 - 97 2013年12月
人的支出と企業価値の関連性 −賃下げは企業価値向上をもたらすか−
大鹿智基
早稻田商學/早稻田商學同攻會 ( 434 ) 289 - 311 2013年01月
定時株主総会の質とディスクロージャーの質 −個別株式リターンと市場リターンの同調性による分析−
大鹿智基
産研シリーズ ( 47 ) 49 - 59 2012年03月
排出量取引制度参加等と企業価値
阪智香, 大鹿智基
會計 180 ( 4 ) 121 - 135 2011年10月
IFRS 第1号 国際財務報告基準の初度適用
大鹿智基
IFRS40基準のポイント解説 14 - 19 2011年10月
IAS 第8号 会計方針,会計上の見積りの変更及び誤謬
大鹿智基
IFRS40基準のポイント解説 127 - 131 2011年10月
CO2排出量の株価説明力と情報開示の影響
阪智香, 大鹿智基
会計プログレス 12 1 - 12 2011年09月
IFRS 第1号 国際財務報告基準の初度適用
大鹿智基
IFRS37基準のポイント解説 2010年07月
IAS 第8号 会計方針,会計上の見積りの変更及び誤謬
大鹿智基
IFRS37基準のポイント解説 2010年07月
予測財務諸表を利用した企業価値推計
大鹿智基
MBAアカウンティング ケーススタディ戦略管理会計 303 - 325 2010年04月
EBRと財務報告の変革
広瀬義州, Pawlicki, Amy 他
企業会計 62 ( 2 ) 97 - 107 2010年02月
IFRSのアドプションと財務報告の変革
広瀬義州, Koski-Grafer, Susan 他
企業会計 62 ( 1 ) 115 - 125 2010年01月
情報開示に対する経営者の姿勢と株式市場の反応 −株主総会活性化と会計情報有用性−
大鹿智基
証券アナリストジャーナル 46 ( 5 ) 82 - 92 2008年06月
会計情報の理論 −情報内容パースペクティブ−
佐藤紘光, 奥村雅史, 川村義則, 大鹿智基, 内野里美
中央経済社 173 - 275他 2007年01月
経営者予想利益の精度と裁量的発生項目額 −株主総会活性化企業に関する実証分析−
大鹿智基
早稻田商學/早稻田商學同攻會 ( 409・410 ) 77 - 98 2006年12月
Shareholder Activism with Weak Corporate Governance: Social Pressure, Private Cost and Organized Crime
Gilles Hilary, Tomoki Oshika
The Journal of Management Accounting, Japan Supplement ( 1 ) 55 - 73 2006年04月
キャッシュ・フロー計算書の情報内容に関する実証分析 −製造業と非製造業の特徴とその影響−
大鹿智基
「会計ビッグバン」の意義と評価 −実証分析によるアプローチ−(産研シリーズ第37号) 26 - 38 2006年03月
定時株主総会の正常化と経営者の意識変化に関する実証分析 −業績予想の精度の変化−
大鹿智基
石塚博司編『会計情報の現代的役割』第10章,白桃書房 2005年07月
新規公開株式の株価と企業価値 −IPOバブルと初値の妥当性−
大鹿智基
管理会計学 13 ( 1・2 ) 39 - 54 2005年03月
公開会社における定時株主総会の意義と機能−定時株主総会の正常化に関する実証分析−
久保田安彦, 大鹿智基
早稻田商學/早稻田商學同攻會 ( 402 ) 57 - 80 2004年09月
Valuation for IPO Companies −Cosi Inc.−
Tomoki Oshika
MNC Communications, Media Network Center, Waseda University 5 2003年03月
Shareholder activism and market efficiency in Japan: is there a “mafia effect”?
Gilles Hilary, Tomoki Oshika
Hong Kong University of Science and Technology 2003年03月
実務未経験者に対する会計教育の困難性とその克服 −早稲田大学商学部におけるビジネス・ゲームの利用−
大鹿智基
研究紀要/早稲田実業学校 ( 35 ) 91 - 101 2001年03月
Ohlsonモデルの株価説明力に関する考察
大鹿智基
商学研究科紀要(早稲田大学大学院商学研究科) ( 52 ) 129 - 142 2001年03月
我が国の株式市場におけるリスク・プレミアムの決定要因
大鹿智基
商学研究科紀要(早稲田大学大学院商学研究科) ( 51 ) 215 - 226 2000年11月
企業価値評価モデルの理論と実証 −配当割引モデル・キャッシュフロー割引モデル・Ohlsonモデルを中心に−
大鹿智基
修士論文 2000年03月
企業価値評価モデルの理論的背景とその変遷
大鹿智基
商経論集(早稲田大学大学院商学研究科) ( 77 ) 107 - 116 1999年12月
将来利益を説明する会計指標の選択 −Ou and Penmanモデルの日本データへの適用−
大鹿智基
商学研究科紀要(早稲田大学大学院商学研究科) ( 49 ) 277 - 289 1999年11月
財務報告の変革
広瀬義州編著
中央経済社 2011年08月 ISBN: 9784502441400
英和和英 IFRS会計用語辞典
広瀬義州, 徳賀芳弘, 内藤文雄編著
中央経済社 2010年06月 ISBN: 9784502229909
学びとコンピュータ ハンドブック(8.7担当)
佐伯胖監修, CIEC編
東京電機大学出版局 2008年08月 ISBN: 9784501544201
日本会計研究学会学会賞
2011年09月
日本管理会計学会論文賞
2005年08月
SDGs達成の先行指標となる非財務KPIsに関するグローバルデータの実証分析
研究期間:
応用制度設計・実験経済学・社会哲学を融合した持続的発展のための新しい会計
研究期間:
統合報告書に対する株式市場の反応および価値創造につながるKPIに関する実証分析
研究期間:
巨大災害が資本市場に及ぼす影響と会計情報の開示に関する理論的・実証的研究
研究期間:
カーボン会計情報と企業価値の関連に係る実証分析
研究期間:
財務報告に対する経営者の姿勢が企業価値に与える影響に関する実証分析
研究期間:
わが国の公開会社における定時株主総会の活性化の要因に関する理論的・実証的分析
企業価値評価における経営者予測利益とアナリスト予測利益の有用性に関する実証研究
買収防衛策導入企業における企業価値の変化に関する実証分析
企業の気候変動対策要因を考慮した企業価値評価モデルの株価説明力に関する実証分析
温室効果ガスと企業価値 -企業の環境対策活動に対する株式市場の反応-
大鹿智基 [招待有り]
早稲⽥地球再⽣塾ウェビナー2022「第6期科学技術・イノベーション基本計画が拓く未来~カーボンニュートラル実現と金融DX~」
発表年月: 2022年03月
従業員への付加価値分配とサステナビリティ
大鹿智基 [招待有り]
日本経済会計学会第2回秋季大会
発表年月: 2021年12月
統合報告における開示項目の検討 -実証分析からのアプローチ-
大鹿智基 [招待有り]
日本会計研究学会第79回全国大会
発表年月: 2020年09月
Does Tax Avoidance Diminish Sustainability?
大鹿智基, 阪智香, 地道正行
European Accounting Association 41st Annual Congress (ミラノ)
発表年月: 2018年06月
租税回避は企業のサステナビリティを高めるか -グローバル・データを用いた実証分析-
大鹿智基 [招待有り]
早稲田大学大学院商学研究科第2回学生研究発表会講演会 早稲田大学大学院商学研究科
発表年月: 2017年10月
環境対策はコストか投資か
大鹿智基 [招待有り]
国際シンポジウム「サステナビリティと企業価値」 (東京) アルカンターラ,ベニス国際大学,早稲田大学,日本経済新聞社
発表年月: 2016年10月
Two-year Trial of 10-minute Flipped Classrooms and Handheld-device-based Quizzes
Tomoki Oshika
American Accounting Association Annual Meeting 2016 (ニューヨーク)
発表年月: 2016年08月
Created Value as a Sustainability KPI for Integrated Reporting
Tomoki Oshika, Chika Saka
Korean International Accounting Association 2015 Annual Meeting
発表年月: 2015年11月
Created Value as a Sustainability KPI for Integrated Reporting
Tomoki Oshika, Chika Saka
American Accounting Association Annual Meeting
発表年月: 2015年08月
「10分だけ反転授業」とスマートフォン版クリッカーの2年間
ICTによる教育改善研究発表会
発表年月: 2015年08月
Created Value as Sustainability KPIs for Integrated Reporting
Accounting and Control Seminar Series, INSEAD
発表年月: 2015年03月
統合報告をめぐる実証研究 −長寿企業データを用いたパイロット・テストの紹介−
日本管理会計学会2014年度第3回フォーラム
発表年月: 2014年12月
Discussion on "Liquidity Risk Management by Case Based Reasoning in Company" by Yuanlue Fu and Chenxi Fu
Asia Pacific Management Accounting Association 2014 Annual Meeting
発表年月: 2014年10月
長寿企業の財務的特徴 −収益性,財務報告の質,付加価値分配の分析−
日本会計研究学会第72回大会
発表年月: 2013年09月
Disclosure Effects, Carbon Emissions and Corporate Value
American Accounting Association Annual Meeting
発表年月: 2013年08月
Disclosure Effects, Carbon Emissions and Corporate Value
第7回アジア太平洋学際的会計研究学会
発表年月: 2013年07月
A Discussion on "A Meta Analysis of Two Decades of Sustainability Accounting Literature: Observations and Future Directions" by Vijaya Murthy and Cristiana Parisi
第7回アジア太平洋学際的会計研究学会
発表年月: 2013年07月
A Discussion on "The Effect of Carbon Risk on the Cost of Equity Capital" by Yeon Bok Kim and Jong Dae Kim
日本会計研究学会第71回大会
発表年月: 2012年08月
Why It Pays to Be Green? : An Empirical Investigation of Carbon SBSC
American Accounting Association Annual Conference 2012
発表年月: 2012年08月
Market Valuation of Corporate CO2 Emissions and CO2-related Disclosure in Japan
International Symposium "Environmental Accounting and LCA for Greening the Supply Chain in Asia"
発表年月: 2011年12月
Market Valuation of Corporate CO2 Emissions and CO2-related Disclosure in Japan
American Accounting Association Annual Conference 2011
発表年月: 2011年08月
Market Valuation of Corporate CO2 Emissions, Disclosure and Emissions Trading
韓国会計学会2010年度年次大会
発表年月: 2010年06月
CO2排出量が企業価値に与える 影響に関する実証分析
日本会計研究学会平成19・20年度特別委員会第1回シンポジウム
発表年月: 2010年03月
情報開示に対する経営者の姿勢が会計情報の有用性に与える影響 −株主総会活性化企業における業績予想の精度−
MPTフォーラム2009年2月度例会
発表年月: 2009年02月
株主総会活性化が企業の情報開示の姿勢に与える影響に関する実証分析
ディスクロージャー研究学会,国際ワークショップ
発表年月: 2007年12月
株主総会活性化企業に対する株式市場の反応 −企業価値評価における経営者予想利益の有用性−
日本管理会計学会 2007年度第1回フォーラム
発表年月: 2007年06月
矢内一利氏「Ohlson(2001)のモデルに基づく会計情報の価値関連性の検証 −研究開発投資の価値関連性を通して−」に対するコメント
日本管理会計学会2006年度第3回リサーチ・セミナー
発表年月: 2007年03月
株主総会活性化企業における経営者予想利益 −予想利益の精度の変化と企業価値評価への影響−
日本会計研究学会 第64回大会
発表年月: 2005年09月
教科「情報」の授業プログラムII
CIEC(コンピュータ利用教育協議会) 2005年度PCカンファレンス
発表年月: 2005年08月
教科「情報」の授業プログラム
CIEC(コンピュータ利用教育協議会) 2004年度PCカンファレンス
発表年月: 2004年08月
Public Activism in Japan: Social Pressure, Private Cost and Organized Crime
Asia-Pacific Journal of Accounting and Economics Symposium 2004
発表年月: 2004年01月
Shareholder Activism in Japan: Social Pressure, Private Cost and Organized Crime
一橋大学経済制度センター
発表年月: 2003年08月
新規公開株式の株価と企業価値 −企業価値評価モデルによる株価の検証−
日本管理会計学会 2002年度第3回リサーチ・セミナー
発表年月: 2003年03月
新規株式公開における企業価値の推定−ケーススタディ−
日本管理会計学会 2002年度全国大会
発表年月: 2002年09月
WBTを取り入れた新情報倫理教育−多様化する学生への取り組み−
CIEC(コンピュータ利用教育協議会) 2002年度PCカンファレンス
発表年月: 2002年08月
早稲田大学におけるコンピュータ・ネットワークの不適切利用者に対する再教育
情報処理教育研究集会 第14回研究集会
発表年月: 2001年10月
Ohlsonモデルの株価説明力に関する考察
日本管理会計学会 2000年度全国大会
発表年月: 2000年09月
2017年 阪智香
2000年
会計情報の有用性と株式市場の反応
シンガポール 南洋工科大学
中華人民共和国 香港理工大学
中小企業診断士試験委員 中小企業診断士試験委員
日本学術振興会 科学研究費助成事業第1段審査委員