2024/12/21 更新

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エルウッド　ケイト
エルウッド　ケイト
所属
商学学術院 商学部
職名
教授
学位
TESOL（英語教授法）修士課程
M.A. in TESOL and Applied Linguistics
学士号
B.A.

所属学協会

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    日本機能言語学会

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    日本文体論学会

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    大学英語教育学会

研究キーワード

  • 英語・英米文学

 

論文

▼全件表示

書籍等出版物

  • 国際化の中のことばと文化

    ( 担当： 共著)

    成文堂  2011年08月

  • One Mother, Two Mother Tongues: Adventures and Misadventures of a Bilingual Family

    ( 担当： 単著)

    日本放送出版協会  2011年03月

  • Oops and Goofs: Lessons Learned through Daily Life in Japan

    ( 担当： 単著)

    NHK出版  2007年02月

  • Takes and Mistakes: Twelve Short Tales of Life, Language and Culture in Japan and America

    NHK出版  2004年03月

  • Getting Along with the Japanese

    アスク  2001年03月

共同研究・競争的資金等の研究課題

  • 英語による専門科目を効果的効率的に運用するための教材と教授法の開発

    研究期間:

    2016年04月
    -
    2019年03月
     

    　概要を見る

    平成28年度は、研究の方向性を確認するための資料や情報の収集を中心に行った。英語による専門科目（ESP: English for Specific Purpose）については、海外で実施された広告関連のカンファレンスなどに参加し、海外の非英語圏の大学で授業を実施している教員や教育関係の企業と情報交換を行った。アジアでは、韓国と香港の大学でヒアリングを実施した。また、日本でESPを実施している教員へのヒアリングを実施した。さらに、情報教育などのシンポジウムに参加した。その結果、ヨーロッパではESPが、多くの大学で行われていることがわかった。また、授業で取り上げたい内容として、日本を含むアジアにおけるマーケティングや広告などへの関心も高い。韓国では、欧米の大学で教育を受けてきた教員を中心に、ESPを展開しているようだった。韓国向けに作成された教材はないようで、授業の準備に苦労しているようだった。香港では、香港や欧米の大学で教育を受けてきた教員が授業を担当している。中国本土からの学生が増えて、英語の能力にばらつきが見られ、授業によっては教育水準の維持に苦労しているようだった。日本の大学では、英語での授業を前提とする学部以外では、ESPの受講者は、留学生や帰国子女が中心となることが多く、海外経験の乏しい日本人学生が、授業に対して積極的に参加できていないようだった。特に、会話や筆記などの技能に課題があるようだった。教材の開発については、出版社などへの聞き取りや意見交換を行った。また、教育学習支援システムについての基礎的な研究も始めた。教育効果のシステムについては、基本的な調査を実施した。教材や教授法については、ヨーロッパで導入が進んでいるとされているCLIL（Content and Language Integrated Learning）という概念を導入する方向が定まった。ESPに求められる要素を構造化するという目的は、ESPの担当教員へのヒアリングを通じて、おおむね明らかにすることができた。したがって、学生や英語を必要とする社会人への聞き取りができなかったことは、全体的な計画においては大きな問題とは考えていない。教材作成については、具体的な成果として記述できるほどの取り組みをすることができなかった。これは、ESPについての情報収集はある程度行うことができたが、英語教育や情報工学などの情報を取り込むことが遅れたため、動画などの教材をどのように作成し、評価するのかという方法や手続きについて方向性が、なかなかまとまらなかったためである。本来、初年度に組み込んでいなかった授業評価のシステム開発を実施したことも、予定していた計画に影響を与えた。教材については多少の遅れがみられているが、全体としては順調に進んでいると考えている。平成28年度の成果を受けて、作成に時間のかかると思われる教材作成に重点を絞って研究を進めていく。ESPを効果的に実施するためには、専門的な内容だけでなく、ディスカッションやライティングの能力も求められるので、ESPの領域にこだわらず英語教育や教育工学などの関連領域における知見を積極的に取り入れていく。昨年の課題として実施できなかった社会人や学生へのヒアリングも実施し、ESPのニーズを再確認する。教材の作成方法については、作成の進度を上げられるように、外部人材の協力なども含めて再検討をする。15分程度の映像教材を中心とした教材作成を念頭に置いていたが、作成する教材の内容や種類、提供方法などについて研究が促進される方法を探って行く。平成29年度は、これまでの研究計画に沿った研究を行うと同時に、昨年実施できなかった成果発表を行っていく予定である。平成28年度に未使用だった予算の多くは、教材作成で予定していたものである。既存の教材を修正する予定が、すでに決まっている。今年度の研究推進方策でも述べたように、教材作成を重点的に行う予定であり、過年度の予算を消化できると考えている

  • 英語教員の質的水準の向上を目指した養成・研修・評価・免許制度に関する統合的研究

    日本学術振興会  科学研究費助成事業

    研究期間:

    2007年
    -
    2009年
     

    神保 尚武, 久村 研, 石田 雅近, 酒井 志延, ヨッフェ レオニード, 鈴木 利彦, 今村 洋美, 河内山 晶子, 清田 洋一, 伊東 弥香, 浅岡 千利世, 臼井 芳子, 高木 亜希子, 中山 夏恵, 大崎 さつき, 石田 雅近, 久村 研, 酒井 志延, エルウッド ケイト, 高木 亜希子

    　概要を見る

    2007年度は、教員免許更新制と英語教員の資質能力に関する全国調査を行った。結論(提言)を次の6点にまとめた。1.現職教員の意見を十分に反映した教員免許更新制制度の運用、2.教員に求められる基準の明確化、3.体系的な教員養成、新任教員研修、現職教員研修のシステムの構築、4.教員評価・研修のための独立機関の設置、5.大学及び教育機関の連携協力の促進、5.教育予算の拡大。2008年度は、英語教師の研修と評価の新しい枠組みを求めて全国の教育委員会に対する調査と教員養成に関する調査を大学の英語科教育法担当者を対照に行った。前者に関する主な結果は次の4点である。1.英語科教員対象の免許更新講習・評価について:更新講習の体系的な運用とともに、教員の専門性基準の策定と研修・評価の新しい枠組み作りが、緊急の課題であることが確認された。2.英語教員研修について:研修内容とそれに適した教師の経験段階の関係において、指導主事の意識の共通性がある程度把握できた。これらの共通性を参考に、経験に応じた研修項目のモデルを策定することが可能であると考えられる。3.英語教員の研修評価について:授業力向上に結びつく実践的な内容で、教員が主体的。自律的に関わる研修項目は、教員評価制度の中で評価の対象にすべきであることが示唆された。4.英語教員の段階別評価について:段階別評価に関する結果は、更新講習のあり方や、今後の教師教育のパラダイムシフトに向けた基準作りのひとつのたたき台として意義があり、将来的に段階別評価を策定することは可能であると言える。後者に関する主な結果は次の2点である。1.英語科教育法の指導法の変化:少人数クラスの「ゼミ式」授業を展開し、指導案作成や模擬授業とその録画などの実践や省察を通して、実践的な外国語(英語)指導法を身につけることを目指した英語科教育法の内容を設定する傾向がある。2.学習指導要領の改訂や政府の指針の影響:平成23年度から必修となる小学校英語活動の影響で、小学校英語教育に特化した科目の設置や、英語科教育法で早期英語教育を重点分野とする大学・短大の増加が顕著である。2009年度は、英語教師の成長につながる日本版EPOSTL(European Portfolio for Student Teachers of Languages)の開発に向けての研究を行った。EPOSTLの日本への文脈化をはかることにより、日本の英語教師教育、特に、英語教職課程履修生のための到達目標となる自己評価Can-do項目を含むポートフォリオを開発し、それを普及することを目的とすることとした。その弟1段階として、本研究ではEPOSTLの自己評価Can-do項目の翻案を、英語教師教育のために作成することを目標とした

 

特別研究期間制度（学内資金）

  • 語用論によるアイルランド英語の研究アイルランド英語における感謝の表現

    2008年09月
    -
    2009年08月

    アイルランド   Trinity College

他学部・他研究科等兼任情報

  • 商学学術院   大学院会計研究科

  • 附属機関・学校   グローバルエデュケーションセンター

学内研究所・附属機関兼任歴

  • 2019年
    -
    　

    産業経営研究所   兼任研究所員